コレガとネットスター、家庭用ルータでの悪質サイトブロックサービスを開始
～急増する携帯ゲーム機やインターネット家電からのウェブ閲覧にも悪質サイトブロックが可能に～
株式会社コレガ（本社 横浜市、代表取締役社長 加藤彰、以下コレガ）と、ネットスター株式会社（本社：東京都渋谷区 代表取締役社長：小河原 昇、以下ネットスター）は、コレガ製のブロードバンドルータに、ネットスターが提供するＵＲＬフィルタリングサービス「インターネット悪質サイトブロックサービスｆｏｒ ＢＢルータ」（以下『悪質サイトブロックサービス』）を組み込み、６月下旬より、サービス提供を開始することを発表します。
悪質サイトブロックサービスは、家庭でのインターネット接続に利用されるルータで動くＵＲＬフィルタリングサービスであり、パソコンだけでなく、携帯ゲーム機やインターネット家電など、ルータを用いてインターネットに接続する情報機器のすべてに対して、インターネットの閲覧管理を実現します。
国内における携帯ゲーム機の累計販売台数は、ＰＳＰが３００万台、ニンテンドーＤＳシリーズが８４３万台※１、インターネットテレビも、国内家電メーカ各社による協業が進み、普及が見込まれております。家庭でのインターネットの利用手法が、パソコンだけではなく、携帯ゲーム機やインターネット家電へと拡大することが予測されています。このような状況にも関わらず、パソコン以外の情報機器からのインターネット利用を管理する手法は、いままでありませんでした。
悪質サイトブロックサービスでは、コレガがプラットフォームの開発を行い、ネットスターが最新のＵＲＬデータベースを利用したサービスを提供いたします。コレガ製の対象ルータをご利用のお客さまであれば、ルータの管理画面から、ネットスターが運営する申し込みサイトにアクセスするだけで、その場でフィルタリング機能をご利用になれます。面倒なソフトウェアのインストールも必要ありません。ご利用開始後は、「違法」「アダルト」「出会い」など、ルータに接続する情報機器ごとに、閲覧を規制したいサイトのジャンルを選択することができます。
インターネットを媒介とした詐欺など、悪質なウェブサイトが増加している現在、ネットスターのＵＲＬリサーチセンターが発見、存在を確認したワンクリック詐欺サイトの数も、前年比で約７倍と増加しています。また、ネットスターが行ったアンケート※２でも８割以上の保護者が、ワンクリック詐欺などの悪質なウェブサイトに接触してしまうことを懸念しています。
コレガとネットスターは、今回のサービスを始めることにより、家庭内のどの情報機器からでも、安心・快適にインターネットを利用できる環境を提供して参ります。
※１ 出所：株式会社ソニー・コンピュータエンタテインメント ２００５年１０月公表値
任天堂株式会社 ２００６年６月経営方針説明会 公表値
※２ 出所：ネットスター 「第３回 家庭でのインターネット利用実態調査」
（詳細： http://www.netstar-inc.com ）
■悪質サイトブロックサービスの概要
サービス名称：
「インターネット悪質サイトブロックサービスｆｏｒ ＢＢルータ」
主な特徴：
・パソコン、携帯ゲーム機、インターネットテレビなど、ルータ経由でインターネットに接続するすべての情報機器のウェブ閲覧管理が可能
・ウェブ閲覧設定は、ルータの管理画面上から一括操作
・情報機器ごとに、大人向け、子ども向けの設定が出来るほか、「違法」「アダルト」出会い」など、７１のカテゴリから、閲覧を規制したいサイトのジャンルを選択することが可能
・接続している全ての機器が利用可能（１０台まで個別にジャンル設定が可能）
・対象ルータ：コレガ製：ＣＧ－ＷＬＢＡＲＧＳ／ＣＧ－ＢＡＲＳＸ
「ＣＧ－ＷＬＢＡＲＧＳ」：
２００６年６下旬より、ファームアップ済みの製品を主要家電量販店にて販売開始予定
６月１４日より、（ http://corega.jp ）ファームウェアのバージョンアップが可能
「ＣＧ－ＢＡＲＳＸ」：
ファームウェアの公開は、６月下旬予定
サービス価格：
１年間 ３，１５０円（税込み）
次年度以降の更新費用：１年間 ３，１５０円（税込み）
サービス提供元：
ネットスター株式会社
サービスＵＲＬ：
http://gbb.netstar.jp
■特集ページ
コンテンツフィルタリングであんしんインターネット
http://corega.jp/product/navi/cfilter/
＜株式会社コレガについて＞
コレガは、１９９６年の設立以来、ブロードバンドの普及と高度ネットワーク社会の到来を見据え、加速する技術革新など環境変化の激しいＩＴ社会の中で、時代に即した製品をいち早くかつリーズナブルに提供し、話題の無線ＬＡＮやブロードバンドルータなどのマーケットリーダとして躍進を続けています。
＜ネットスター株式会社について＞
ネットスターは、ＵＲＬフィルタリングエンジン技術の開発とＵＲＬリストの収集と分類を行い、最新のＵＲＬデータベースを作成・配信する、国内では数少ない専門企業です。同社のＵＲＬデータベースは、法人向け・家庭向けのＵＲＬフィルタリング製品だけにとどまらず、ＮＴＴドコモやボーダフォンのＵＲＬフィルタリングサービスや迷惑メール対策にも採用されています。
http://netstar.jp
＊本内容は発表時のもので、仕様、価格等が変更になる場合があります。
＊記載の会社名・製品名はそれぞれの会社の商標または登録商標です。
＜商品に関するお問い合わせ＞
ｃｏｒｅｇａホームページ： http://corega.jp/
ｃｏｒｅｇａホットライン ＴＥＬ：０４５－４７６－４０３９
（ご購入前の商品に関する問い合わせ）
業界初！
ユネスコから正式承認された唯一の「国際学生証」と
クレジットカードが一体となった「国際学生証ＤＣカード」を発行！
株式会社ディーシーカード（本社：東京都渋谷区 代表取締役社長 片柳 彰 「以下ＤＣカード」）は、アムステルダムに本部を置く国際学生旅行連盟（略称 ＩＳＴＣ）に加盟しているエスティーエートラベル（旅行代理店）と提携し、業界初となる国際学生証と一体となったクレジットカードである「国際学生証ＤＣカード」を平成１８年６月１日より、大学生・短大生・専門学校生を対象に募集を開始致しました。
国際学生証（ＩＳＩＣカード）とは、１９９４年にユネスコ（国連教育科学文化機関）から正式承認された唯一の学生身分証明証で国際学生旅行連盟（ＩＳＴＣ）が発行します。毎年、世界１０６ヵ国で４５０万人以上の学生が、海外留学や海外旅行の際に、海外での学割や身分証明証として国際学生証を利用しています。
なお、今回発行する「国際学生証ＤＣカード」は、大きく６つの特典が用意されております。
特 典：（１）世界各国で学割利用可能！
内 容：世界１０６ヵ国の史跡・博物館・美術館などを学割料金で利用できます。
（具体的な学割事例）
（ア）エジプトのピラミッドの入場料が半額
（イ）ハリウッドユニバーサルスタジオの入場券が１０＄割引
特 典：（２）身分証明証として通用！
内 容：世界１０６ヵ国でパスポートに代わり、身分証明証として通用します。日本の学生証では身分を証明できないことがほとんどです。
特 典：（３）世界各国でヘルプラインのカスタマーサービスが２４時間・年中無休で利用可能！
内 容：世界１０６ヵ国のヘルプラインのカスタマーサービスを２４時間・年中無休でご利用いただけます。国別・地域別の学割施設の紹介や緊急時の病院の紹介、伝言サービス、大使館・領事館などのご案内もしています。
特 典：（４）再発行の手数料無料！
内 容：通常、紛失・盗難などにより国際学生証を紛失した場合は、再度カード発行代金１，４３０円をご負担いただき、お申込みいただく必要がございますが、国際学生証ＤＣカードにつきましては、再発行の手数料を無料でお手続きいただけます。
特 典：（５）クレジットカード（ＶＩＳＡ）機能付帯！
内 容：従来は、国際学生証とクレジットカードを別々に申込みする必要がございましたが、国際学生証ＤＣカードは、国際学生証とクレジットカードとが一体となっておりますので、１回のお申込み手続きで済みます。
特 典：（６）海外旅行保険等付帯！
内 容：以下の保険が自動付帯されています。
○海外旅行保険 最高補償額 ２，０００万円（自動付帯）
○ショッピングセイバー 年間限度額補償額 １００万円（自動付帯）
○国内旅行傷害保険 最高補償額 ２，０００万円（＊１）
（＊１・旅行代金を事前にカードで支払うことが条件です）
国際学生証ＤＣカードのお申込みにつきましては、エスティーエートラベル店頭またはＤＣカードへ資料請求いただき、所定の入会申込書にてお申込みいただけます。なお、今夏以降にはインターネットによるオンライン申し込み受付けもスタートする予定です。
スタート当初は、お申込みいただける場面が限られておりますが、今後弊社では、国際学生証ＤＣカードの発行を通じて、国内の大学・短大・専門学校や学生の方々を対象としている企業・団体等とのアライアンスを進めるなどして、日本国内における国際学生証の認知度を向上させて参りたいと考えております。
なお、国際学生証ＤＣカードは初年度３万件の入会を見込んでおります。
■国際学生証 ＤＣカードのお申込みに関するご照会先
ＤＣご入会ダイヤル（ＴＥＬ）０１２０－１０－２６２２（９：００～１７：００ 年中無休 除年末年始）
■国際学生証に関するご照会先
株式会社エスティーエートラベル（ＴＥＬ）０３－５３９１－２９２２（月～金９：３０～１７：３０）
● 関連リンク
日本オラクル、現行「Ｏｒａｃｌｅ Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」のバージョンアップ継続を発表
～日本オラクルインフォメーションシステムズと協業しアプリケーション製品の新しい開発戦略「Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ Ｕｎｌｉｍｉｔｅｄ」を推進～
日本オラクル株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：新宅正明、以下日本オラクル）は、日本オラクルインフォメーションシステムズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表者：デニス・ジョラック、以下日本オラクルインフォメーションシステムズ）との協業により、現行「Ｏｒａｃｌｅ Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」のバージョンアップを継続していくことを発表します。これにより、次世代アプリケーション「Ｏｒａｃｌｅ Ｆｕｓｉｏｎ Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」が提供される予定の２００８年以降も、現行の「Ｏｒａｃｌｅ Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」製品群を利用中もしくは利用予定の顧客へ、アプリケーションの付加価値を提供し続ける体制を強化します。
日本のアプリケーション市場における、「Ｏｒａｃｌｅ Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」（「ＪＤ Ｅｄｗａｒｄｓ ＥｎｔｅｒｐｒｉｓｅＯｎｅ」、「ＪＤ Ｅｄｗａｒｄｓ Ｗｏｒｌｄ」、「Ｏｒａｃｌｅ Ｅ－Ｂｕｓｉｎｅｓｓ Ｓｕｉｔｅ」、「ＰｅｏｐｌｅＳｏｆｔ Ｅｎｔｅｒｐｒｉｓｅ」、「Ｓｉｅｂｅｌ Ｂｕｓｉｎｅｓｓ Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」）の顧客は、すでに１，３５０社を超えています。２００６年６月１日より、日本オラクルと日本オラクルインフォメーションシステムズは、各社の製品群に関して相互に営業、販売、サポートを行うことが可能になりました。これを機に、両社共同で現行の「Ｏｒａｃｌｅ Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」顧客への継続支援を目的とした開発戦略「Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ Ｕｎｌｉｍｉｔｅｄ」のもたらすメリットを積極的に推進します。また、２００８年にリリースが予定されている次世代アプリケーション「Ｏｒａｃｌｅ Ｆｕｓｉｏｎ Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」の提供開始後も、「Ｏｒａｃｌｅ Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」の開発と機能強化を維持、継続してまいります。
また両社は、日本ＯＡＵＧ（日本Ｏｒａｃｌｅ Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ Ｕｓｅｒｓ Ｇｒｏｕｐ、会長：原 孝雄）と密接に連携し、ユーザーとアプリケーション製品開発責任者との意見交換の場である特別委員会「Ｆｕｓｉｏｎ Ｃｏｕｎｃｉｌ」を通じて、次期リリースでの新機能要求や現行「Ｏｒａｃｌｅ Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」製品群の機能強化にも協力してまいります。これにより、業種に特化した商習慣や顧客共通の業務要件、法制度対応など日本独自の機能強化を、次期リリースに盛り込んでいきます。
「Ｏｒａｃｌｅ Ｆｕｓｉｏｎ Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」の市場投入後も、現行製品ラインに対するアプリケーションの専任技術者による高品質な開発とサポートを長期的に提供することで、顧客が導入済みのアプリケーションから最大限の価値を引き出し続けられるよう支援していきます。
「Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ Ｕｎｌｉｍｉｔｅｄ」は、「Ｏｒａｃｌｅ Ｅ－Ｂｕｓｉｎｅｓｓ Ｓｕｉｔｅ」、「ＰｅｏｐｌｅＳｏｆｔ Ｅｎｔｅｒｐｒｉｓｅ」、「ＪＤ Ｅｄｗａｒｄｓ ＥｎｔｅｒｐｒｉｓｅＯｎｅ」、「ＪＤ Ｅｄｗａｒｄｓ Ｗｏｒｌｄ」、「Ｓｉｅｂｅｌ Ｂｕｓｉｎｅｓｓ Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」を含む「Ｏｒａｃｌｅ Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」を対象とした開発戦略で、概略は以下の通りです。
・ 個別アプリケーション製品の新規リリースの継続
・ 顧客のニーズに合わせた製品ロードマップ
・ 専任の開発チーム
・ アップグレードの時期や対象製品を顧客が自由に選択
●「Ｏｒａｃｌｅ Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」と「Ｏｒａｃｌｅ Ｆｕｓｉｏｎ Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」について
「Ｏｒａｃｌｅ Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」は、オラクルの保有するアプリケーション製品群の総称であり、「Ｏｒａｃｌｅ Ｅ－Ｂｕｓｉｎｅｓｓ Ｓｕｉｔｅ」、「ＰｅｏｐｌｅＳｏｆｔ Ｅｎｔｅｒｐｒｉｓｅ」、「ＪＤ Ｅｄｗａｒｄｓ ＥｎｔｅｒｐｒｉｓｅＯｎｅ」、「ＪＤ Ｅｄｗａｒｄｓ Ｗｏｒｌｄ」、「Ｓｉｅｂｅｌ Ｂｕｓｉｎｅｓｓ Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」といったアプリケーション製品で構成されています。ビジネスへの洞察力、適用可能で深い業界プロセス、システム導入による最高の所有体験をコンセプトに開発された「Ｏｒａｃｌｅ Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」は、財務管理や人材管理といった企業の基幹系システムから、在庫管理、生産管理、顧客管理、購買管理、コンタクトセンター、分析ツールなど、企業活動支援のための多くの機能が包括的に統合されており、さまざまな企業活動の効率的な業務支援を可能にします。
また、「Ｏｒａｃｌｅ Ｆｕｓｉｏｎ Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」は、オラクルの保有するアプリケーション製品群「Ｏｒａｃｌｅ Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」の最良部分を融合したまったく新しい次世代エンタープライズアプリケーション製品です。「Ｏｒａｃｌｅ Ｆｕｓｉｏｎ Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」の提供開始は２００８年を予定しています。
●日本ＯＡＵＧについて
日本ＯＡＵＧ（日本Ｏｒａｃｌｅ Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ Ｕｓｅｒｓ Ｇｒｏｕｐ）は、オラクルのアプリケーション製品群を使用している顧客やパートナーにより自立的に運営されるユーザー会です。
アプリケーション製品に関連したビジネスソリューション情報の入手と共有、会員の親睦やネットワークの構築、オラクルの製品戦略へのかかわりという３つの基本方針を掲げ、日本オラクルとの連携を強化するとともに、ＯＡＵＧ本部とのグローバルな交流を通して、海外事例等の最新情報の共有を図ります。また、様々な業界からの意見やＳＩＧでの討議から新しい活動・交流を促進しています。現在、製品別ＳＩＧとして、ＦＩＮ（会計）、ＳＣＭ（サプライチェーン・マネジメント）、ＨＲＭＳ（人事）、ＰＳＦＴ ＨＣＭ（人事）、ＪＤＥ（ＪＤＥ製品群）、ＴＥＣＨ（アプリケーション・テクノロジ）の６つのＳＩＧを、業界別ＳＩＧとして、建設・エンジとＣＰＧ（Ｃｏｎｓｕｍｅｒ Ｐａｃｋａｇｅｄ Ｇｏｏｄｓ：消費財）２つの計８つのＳＩＧを運営しています。
Ｏｒａｃｌｅは、Ｏｒａｃｌｅ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎの登録商標です。その他のブランドまたは製品は、それぞれを保有する各社の商標または登録商標です。
● 関連リンク
子会社「株式会社インプレスキャリア」の設立に関するお知らせ
当社はこのたび株式会社グランド・デザインズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：藤本篤志）（＊１）と共同で、最先端エンジニアの転職を支援する新会社「株式会社インプレスキャリア」を下記のとおり設立しましたのでお知らせいたします。
記
１．設立の趣旨
市場規模約２兆６千億円（＊２）の人材ビジネス業界は、ほぼ右肩上がりで拡大を続けています。中でもＩＴエンジニアについては、企業における情報システム開発案件の増加から需要が高まっており、人材不足が続いています。
こうした状況を背景に、新会社では、インプレスグループ（＊３）のＩＴ分野における専門性の強みを活かした転職支援サービスを提供します。デジタル総合ニュースサービス「Ｉｍｐｒｅｓｓ Ｗａｔｃｈ （ http://www.watch.impress.co.jp/ ）」（＊４）の読者を中心とする最先端エンジニアの転職希望者斡旋に着手し、中長期的には、人材の最先端技術評価、能力強化、キャリアアップの三つのベクトルの組み合わせによる総合人材サービスを提供していく方針です。これらの活動を通じて、最先端エンジニアのレベルアップを応援しつつ、優秀なＩＴエンジニアを求める企業の人材確保を支援してまいります。
２．新会社の概要
会社名 株式会社インプレスキャリア
（英文：Ｉｍｐｒｅｓｓ Ｃａｒｅｅｒ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）
本社所在地 東京都港区芝公園１丁目３番１２号
設立 ２００６年６月１４日
資本金 ２，０００万円
発行済株式総数 ４００株
事業年度 毎年４月１日から翌年３月３１日まで
株主構成 株式会社インプレスホールディングス ５１％
株式会社グランド・デザインズ ３４％
株式会社 Ｉｍｐｒｅｓｓ Ｗａｔｃｈ １５％
役員 取締役会長 塚本 慶一郎 （当社 代表取締役社長）
代表取締役社長 藤本 篤志 （株式会社グランド・デザインズ 代表取締役社長）
取締役 笠牟田 建二 （株式会社Ｉｍｐｒｅｓｓ Ｗａｔｃｈ 取締役）
取締役 杉浦 昌幸
監査役 鈴木 豊 （当社 常勤監査役）
従業員数 未定
事業内容 有料職業紹介業、一般人材派遣業
ＵＲＬ http://www.impresscareer.jp/
コーポレートロゴ
＜こちらをご覧ください＞
http://www.impressholdings.com/release/2006/029/
３．設立の日程
（１）登記日 ２００６年６月１４日
（２）サービス開始日 ２００６年９月１日（予定）
４．今後の見通し
今後の業績に与える影響につきましては、現時点では未確定です。明確になり次第、開示いたします。
以上
（＊１）株式会社グランド・デザインズ http://www.granddesigns.jp/
「営業力」の総合ソリューション会社を目指して、２００５年７月に設立した会社です。
現在、営業組織コンサルティング事業、営業人材紹介事業、営業人材強化事業に取り組んでいます。代表取締役である藤本篤志が２００６年５月に新潮社から「御社の営業がダメな理由」（新潮新書刊）を出版。発売早々ビジネス書ランキングベスト１０入りと、好評を博しています。
（＊２） 東洋経済新報社「会社四季報 業界地図２００６年度最新版」より。２００３年度、人材派遣・人材紹介・再就職支援の各市場規模の合計。
（＊３） インプレスグループ http://impress.jp/
株式会社インプレスホールディングス（本社：東京都千代田区、代表取締役：塚本慶一郎、証券コード：東証１部９４７９）を持株会社とするメディアグループ。「ＩＴ」「音楽」「デザイン」「医療」を主要テーマに専門性の高いコンテンツ＋サービスを提供するメディア事業を展開しています。
（＊４） Ｉｍｐｒｅｓｓ Ｗａｔｃｈ http://www.watch.impress.co.jp/
当社の子会社である株式会社 Ｉｍｐｒｅｓｓ Ｗａｔｃｈ（本社：東京都千代田区、代表取締役：塚本慶一郎）が運営するデジタル総合ニュースサービス。ＩＴ／コンシューマ・エレクトロニクスの専門メディアとしてユーザーの多大な支持を得ており、ＩＴニュースサービスサイトとしては月間約１億９，０００万ＰＶ、約９００万ユニークユーザー（２００６年５月現在）で、国内最大のアクセスを誇っています。インプレスグループが展開するメディア事業のＩＴ分野の中核を担っています。
● 関連リンク
高齢者・視覚障害者向けのパソコン画面拡大ソフトウェア
「ＺｏｏｍＴｅｘｔ（Ｒ） ９．０ Ｍａｇｎｉｆｉｅｒ」を発売
ＮＥＣおよびＮＥＣパーソナルプロダクツは、高齢者・視覚障害者向けに、パソコン画面に表示されている文字などを拡大して見やすくするソフトウェア「ＺｏｏｍＴｅｘｔ（Ｒ）９．０Ｍａｇｎｉｆｉｅｒ」（ズームテキスト９．０マグニファイア）を商品化し、本日から販売活動を開始いたします。
新商品は、「ＺｏｏｍＴｅｘｔ（Ｒ）８．１Ｍａｇｎｉｆｉｅｒ」の後継商品であり、これまで文字を拡大した際に生じていた文字の輪郭部分のギザギザを抑えるために、文字の表示方法を見直したほか、拡大の倍率を最大３６倍までに向上するなど、使い勝手を高めております。
新商品で強化された機能は以下の通りです。
（１）拡大文字の輪郭補正機能「ｘＦｏｎｔ」
文字を拡大する際、拡大した文字をそのまま表示するのではなく、その大きさに相当するフォントサイズの文字に置き換えて表示する「ｘＦｏｎｔ機能」を新たに搭載。文字の大きさに合わせて最適なフォントサイズで表示されるため、これまで文字を拡大した際に生じていた輪郭のギザギザを抑えることが可能。また、置き換えるフォントサイズをひとまわり小さく設定することで、文字の間隔を広く取り、さらに読みやすくすることもできる。（注１）
（２）画面表示設定倍率の多様化
これまで１６倍まで対応していた画面拡大の倍率を、最大３６倍まで強化。高解像度の大型ディスプレイを利用している場合でも充分な拡大が可能。また、これまでも搭載していた小数倍率の拡大について、新たに２．５倍を追加。１．２５、１．５、１．７５、２．５倍の４種類の小数倍率設定に対応し、より細やかな表示の切り替えが可能。
（３）画面全体からのテキスト検索機能
Ｗｅｂページや利用中のアプリケーション内の文書などから、単語や語句を検索する機能を搭載。拡大画面で文字を見失った際に、目的の文字を簡単に探し出すことができる。
（４）使用アプリケーションと連動した設定変更機能
使用するアプリケーションごとに、個別の拡大表示設定を登録することが可能。アプリケーションを立ち上げた際に、あらかじめ登録された設定にて拡大画面を表示。
新商品の名称、型番、受注開始日、出荷開始日は以下の通りです。
※添付資料参照
なお、ＮＥＣでは、新商品購入前に体験できるよう、７月中旬からＮＥＣパーソナル商品総合情報サイト「１２１ｗａｒｅ．ｃｏｍ」において、体験版ソフトウェアを無償でダウンロード提供いたします。
（ダウンロード用ＵＲＬ http://121ware.com/software/zoomtext/）
また、サポートについては、登録ユーザ専用のアクセシビリティ・サポート窓口を開設しており、フリーダイヤル／電子メール／ＦＡＸによる対応を行っております。（注３）
ＮＥＣは、今後もハード・ソフトの両面からパソコンのユーザビリティやアクセシビリティの向上をはかり、さまざまなユーザの用途や目的に応じた、より使いやすい環境を提供してまいります。
ＮＥＣのユーザビリティやアクセシビリティに関する取り組みについては、下記のページをご確認ください。
（ＵＲＬ http://www.nec.co.jp/design/ja/ud/index.html）
以上
（注１）
ｘＦｏｎｔ機能は、Ｗｉｎｄｏｗｓ（Ｒ）Ｍｅには未対応。
（注２）
ＺｏｏｍＴｅｘｔ（Ｒ） Ｘｔｒａ Ｌｅｖｅｌ１ （Ｖｅｒ７．０）、ＺｏｏｍＴｅｘｔ（Ｒ） Ｘｔｒａ Ｌｅｖｅｌ１ （Ｖｅｒ７．１）、ＺｏｏｍＴｅｘｔ（Ｒ） ８．１ Ｍａｇｎｉｆｉｅｒがアップグレードの対象。
（注３）
本商品パッケージにアクセシビリティ専用サポート窓口に関する案内を同梱。
※
Ｗｉｎｄｏｗｓは、米国Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ社の米国およびその他の国における商標または登録商標
※
ＺｏｏｍＴｅｘｔは、Ａｌｇｏｒｉｔｈｍｉｃ Ｉｍｐｌｅｍｅｎｔａｔｉｏｎｓ， Ｉｎｃ．（ｄ．ｂ．ａ Ａｉ Ｓｑｕａｒｅｄ）の登録商標。ＺｏｏｍＴｅｘｔ Ｘｔｒａは、Ａｌｇｏｒｉｔｈｍｉｃ Ｉｍｐｌｅｍｅｎｔａｔｉｏｎｓ， Ｉｎｃ．（ｄ．ｂ．ａ Ａｉ Ｓｑｕａｒｅｄ）の商標。ＺｏｏｍＴｅｘｔの全ての権利は、米国Ａｌｇｏｒｉｔｈｍｉｃ Ｉｍｐｌｅｍｅｎｔａｔｉｏｎｓ， Ｉｎｃ．（ｄ．ｂ．ａ Ａｉ Ｓｑｕａｒｅｄ）に帰属。
※
その他記載されている会社名および商品名は各社の商標または登録商標
この発表に関するお客様からの問い合わせ先
１２１コンタクトセンター
フリーコール ０１２０－９７７－１２１
受付時間 ９：００～１７：００（祝祭日を除く）
オートデスク、建築用３次元ＣＡＤ最新製品「Ａｕｔｏｄｅｓｋ Ｒｅｖｉｔ Ｂｕｉｌｄｉｎｇ ９」を出荷開始
－ビルディング インフォメーション モデリングを実現－
建築設計図面間の整合性を高品質に維持
オートデスク株式会社（本社：東京都中央区、社長：志賀徹也）は、ビルディング インフォメーション モデリング（ＢＩＭ）を実現する建築用３次元ＣＡＤ製品の最新バージョン「Ａｕｔｏｄｅｓｋ（Ｒ） Ｒｅｖｉｔ（Ｒ） Ｂｕｉｌｄｉｎｇ ９（オートデスク レビット ビルディング、以下 Ｒｅｖｉｔ ９）」を本日、発売開始した旨を発表しました。
Ｒｅｖｉｔ ９は、オートデスクが推進する建築業界向けのコンセプト「ＢＩＭ」を具現化するためのソリューションの最新版です。建築設計者のアイデアをかたちにし、整合性の取れた図面を作成することで、創造的、かつ高品質な設計業務を、効率的にサポートします。
Ａｕｔｏｄｅｓｋ Ｒｅｖｉｔ Ｂｕｉｌｄｉｎｇは、主に以下の３つの特長を備えます。
１．想い描くままに表現できる
・・・設計者のアイデアを、簡単に誰にでもわかる「かたち」に現わすことができます。
２．設計図書の品質を改善
・・・建物のモデルデータを作ることで平面図や立面図、断面図、展開図、仕上表、パースなど、各種設計図書の主な部分を自動作成できます。全ての設計情報が一元化されたデータで管理されるので、常に設計図書間の整合性が保たれ、短時間で高品質な設計図書が作成できます。
３．ビジネスへの貢献
・・・建築設計の多くは、コミュニケーションによって成り立ちますが、Ｒｅｖｉｔの「想い描くままに表現できる」機能によりコミュニケーションが円滑化されます。また、設計図書作成のための時間が短縮されることで、関係者とのコミュニケーションにより多くの時間をかけることができるようになり、設計業務全体の効率化や顧客満足度の向上を図るための業務に集中することができます。
これらの特長に加え、新バージョンでは以下の機能がサポートされます。
【 Ａｕｔｏｄｅｓｋ Ｒｅｖｉｔ Ｂｕｉｌｄｉｎｇ ９の新機能 】
・日照シミュレーション：
日照シミュレーションは、太陽の位置と太陽光の効果をすばやく分析し、設計戦略に反映できる機能です。特定の日付と時間、または時間枠を選択することで、太陽光による影などの表示、検討が可能になります。
・詳細ライブラリ：
自社の設計標準に合わせたカスタマイズが可能な詳細ライブラリの搭載により、独自の詳細ライブラリを作成して、図面を管理、共有することができます。
・部材拾い出し：
部材拾い出し機能で、使用材料の数量を正確に拾い出すことができます。また、プロジェクトの進行に合わせて変更された内容も、部材拾い出し機能が常に最新かつ正確な情報に保ちます。
・キーノート：
キーノート凡例が自動的に作成されるため、実施設計図書に手作業で注釈を付ける場合に生じるエラーがなくなります。また、キーノートの定義を変更した場合は、プロジェクトモデル全体に変更された定義が反映されるので、作図の効率性が高まります。
Ｒｅｖｉｔ ９は単体の他、「ＡｕｔｏＣＡＤ（Ｒ） ２００７」とバンドルした製品パッケージ「Ａｕｔｏｄｅｓｋ ＡｕｔｏＣＡＤ Ｒｅｖｉｔ Ｓｅｒｉｅｓ－Ｂｕｉｌｄｉｎｇ ９」で提供されます。
Ａｕｔｏｄｅｓｋ Ｒｅｖｉｔ Ｂｕｉｌｄｉｎｇ ９とＡｕｔｏｄｅｓｋ ＡｕｔｏＣＡＤ Ｒｅｖｉｔ Ｓｅｒｉｅｓ－Ｂｕｉｌｄｉｎｇ ９は、オートデスクの認定リセラーを通じて、６月１４日より販売されます。
【 Ａｕｔｏｄｅｓｋ Ｒｅｖｉｔ Ｂｕｉｌｄｉｎｇ ユーザ様からのコメント 】
■ 美保テクノス株式会社 執行役員 清水勉氏
「ついに、思い通りのデザインツールに出会えた！Ｒｅｖｉｔを使ったら、建築デザインが饒舌になった。お客様がデザインにどんどん参加し、完成イメージを確認しながら設計者と会話を深めていく。設計者自身がＣＧをあやつり、スピーディーにデザインをまとめていける。デザインがまとまった瞬間に図面と見積もほぼ完成！ということが夢ではなくなった。Ｒｅｖｉｔを使ったら、建築デザインのスピードと質が大きく変わった。」
製品価格（カッコ内は税別）
（※ 関連資料を参照してください。）
以上
会社概要
（※ 関連資料を参照してください。）
＜お客様問い合わせ窓口＞
オートデスク インフォメーションセンター ＴＥＬ：０３－５９９２－７８７８
＊ Ａｕｔｏｄｅｓｋ，ＡｕｔｏＣＡＤ，およびＲｅｖｉｔは、米国Ａｕｔｏｄｅｓｋ， Ｉｎｃ．の米国およびその他の国における商標または登録商標です。その他記載の会社名、ブランド名および商品名は、各社の商標または登録商標です。
（ｃ） ２００６ Ａｕｔｏｄｅｓｋ， Ｉｎｃ． Ａｌｌ ｒｉｇｈｔｓ ｒｅｓｅｒｖｅｄ．
● 関連リンク
紙文書の登録作業を効率化した文書管理ソフトを販売開始
～ パラパラ閲覧や「書棚」「バインダ」を再現したわかりやすいＧＵＩを採用し、らくらく操作を実現 ～
株式会社ＰＦＵ（社長：広瀬勇二、東京本社：川崎市幸区堀川町５８０番地）は、紙文書の電子化・登録作業を大幅に効率化することが可能な文書管理ソフトウェア「楽２ Ｄｏｃｕｍｅｎｔ Ｍａｎａｇｅｒ（らくらくドキュメントマネージャー）Ｖ１．０」を本日より販売開始いたします。
個人情報保護法に代表されるコンプライアンス対策やｅ－文書法の施行などにより、紙文書の電子化が注目を集めておりますが、依然オフィスには多くの紙文書が残っているのが現状です。一方、電子データとして作成された文書は個人ＰＣ内や部門ファイルサーバで保管されており、業務の効率化や情報共有のためにこれらを簡単に、一元的な環境で管理・運用することへの要望が多くなってきております。
こうした要望にお応えするため、「らくらく導入」「らくらく運用」「らくらく操作」を可能とする文書管理ソフトウェア「楽２ Ｄｏｃｕｍｅｎｔ Ｍａｎａｇｅｒ Ｖ１．０」を販売開始いたします。
本ソフトウェアの特長
１．７種類の文書体系テンプレートで簡単導入
文書管理の専門家が作成、業務ノウハウが盛り込まれた文書体系テンプレートを７種類用意しております。お客様による文書管理体系の設計が不要ですので、文書管理を簡単に開始できます。
２．イメージスキャナｆｉシリーズとの連携で紙文書の効率的な登録
本ソフトウェアの特長である「インデックス自動抽出機能」により、スキャナで読込む紙文書の「管理情報（インデックス情報等）の自動付与」が、また「登録票」を用いることにより、「保存先の指定」が、それぞれ可能となります。これらにより、文書管理システム導入時に課題となる既存紙文書の登録作業を効率的に行えます。
３．パラパラ閲覧や「書棚」「バインダ」を再現したわかりやすいＧＵＩを採用
当社のファイリングソフトウェア「楽２ライブラリ」の「書棚」「バインダ」を再現したＧＵＩや「パラパラめくり」を採用。実際の紙の運用に近い形で閲覧ができますので、操作は簡単です。
また、Ｗｅｂブラウザから文書一覧が閲覧できる閲覧画面も用意しており、利用シーン・好みに応じて選択ができます。
４．情報漏洩に対応するセキュリティ機能
アクセス権限設定による不正操作防止やアクセス履歴管理による不正アクセスを予防。監査証跡としての証拠保存も可能です。
また、Ｗｅｂサービスによるアプリケーションとのインターフェースも用意しており、将来的なシステム拡張にも対応可能です。
適用業務
大量の紙文書を保管しているお客様や、月次や四半期単位で大量の紙文書が発生する現場、またリアルタイムで最新の情報を共有する運用に最適です。
研究開発部門 ： 設計書などの電子化によるセキュリティ強化、文書検索時間の短縮。
流通業 ： 発送指示書など伝票類の電子化によるコストダウン。
製造業 ： 作業手順書などの電子データ管理・配布による、製造仕様変更への柔軟な対応。
販売管理業務 ： 見積書や納品書の電子化による顧客問い合わせ業務等の迅速化。
※商品体系／価格など詳細は添付資料参照
以上
＜お客様お問合せ先＞
株式会社ＰＦＵ
ソフトウェアプロダクト事業部パートナービジネス部
電話：０４２－７８８－７６０４
Ｅ－ｍａｉｌ：raku2dm@pfu.fujitsu.com
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ＡＬＳＯＫとオールアバウトが共同で、
家庭におけるセキュリティの重要性を啓発
－新ガイドサイト「Ａｌｌ Ａｂｏｕｔ ホームセキュリティ」を開設－
綜合警備保障株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：村井温、東京証券取引所第一部、証券コード：２３３１、以下ＡＬＳＯＫ）と、株式会社オールアバウト（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長 兼 ＣＥＯ：江幡哲也、ジャスダック証券取引所、証券コード：２４５４）は、専門家がガイドする総合情報サイト「Ａｌｌ Ａｂｏｕｔ」内において、ホームセキュリティに関する情報を提供する新ガイドサイト「Ａｌｌ Ａｂｏｕｔホームセキュリティ」を、２００６年６月１４日、共同開設いたします。
このガイドサイトでは、ホームセキュリティの専門家であるＡＬＳＯＫの持つデータや知識をＡｌｌ Ａｂｏｕｔが編集し、ユーザーに役立つ情報として提供します。ＡＬＳＯＫでは、このガイドサイトを通じて、３０代後半を中心とするＡｌｌ Ａｂｏｕｔユーザーに対し、家庭におけるセキュリティの重要性を訴求し、ホームセキュリティの普及を推進します。
【新ガイドサイト「Ａｌｌ Ａｂｏｕｔホームセキュリティ」について】
▼開設日
２００６年６月１４日
▼ＵＲＬ
http://allabout.co.jp/family/homesecurity/
▼概要
防犯・防災のなかでも、空き巣対策や住宅設備の安全など、ホームセキュリティにテーマを絞ったガイドサイトです。泥棒に狙われやすい家の傾向を解説したり、防止策を紹介したりと、データに基づく安全策を、ホームセキュリティのプロの視点から詳しく説明します。
▼ガイド
佐藤康子 （さとう・やすこ）
住まいを守る「ホームセキュリティ」の仕事に、長期にわたって携わる。
その中で、空き巣などの犯罪被害を防ぎ、安心できる生活環境づくりのノウハウを蓄積してきた。ホームセキュリティの専門家として、誰もが抱える犯罪への不安を軽減し、安心して暮らせる世の中にするための防犯アドバイスを行っている。
ＡＬＳＯＫについて http://www.alsok.co.jp/
セキュリティ事業に特化し、機械警備業務、常駐警備業務、警備輸送業務、ビル管理業務などを幅広く提供している、警備業界の大手企業です。通信技術と電子技術を駆使して構築された集中管理システムや、よく訓練された警備のエキスパートが、ご家庭や企業、公共施設の安全を守ります。
Ａｌｌ Ａｂｏｕｔについて http://allabout.co.jp/
株式会社リクルートとヤフー株式会社を大株主とする株式会社オールアバウトが運営、２１分野、約４２０のテーマごとに、専門の知識や経験を持った人＝「ガイド」が、その分野に関する情報を提供する総合情報サイトです。２００１年２月１５日のサイトオープン以来、順調にユーザ数を伸ばし、２００６年１月には、月間のユニーク・ユーザ数が約１，５００万人を突破しました。独自記事による展開はもちろん、「おすすめリンク集」、「メールマガジン」など、システムだけでは到達しない満足度へ“人”が編集・ナビゲートするサービスです。
レジ横のフライドフーズ商品
６月２０日（火）に全国のローソン店舗で発売
「海老包み揚げ（タルタルソース付）」を新発売！！
株式会社ローソンは、フライドフーズの新商品「海老包み揚げ（タルタルソース付）」を６月２０日（火）、全国のローソン店舗（８，３０２店、４月末）で発売します。
「海老包み揚げ」は、プリッとした食感の良いエビを包んでいます。つなぎ部分に使用する魚のすり身の配合を工夫してエビの食感を際立たせています。さらにキャベツやタマネギといった野菜を加えることで甘味と彩りを持たせています。
老若男女を問わず日本人はエビが好きです。国別のエビの輸入量をみると、米国に次いで２位に位置します。今回、日本人が好むエビの、フライドフーズ商品を発売することで、幅広い層のお客様から支持を得たいと考えています。
【 バナメイ種を使用！ 】
「海老包み揚げ」は、主にバナメイ種のエビを使用しています。ホワイト系のエビで、ここ数年中国を中心に養殖が広がっています。バナメイ種の特徴は味です。旨味成分となるアミノ酸の含有量はブラックタイガーの２倍になります。養殖の広がりで大量に供給されるようになり、コスト的にも価値あるエビとして注目を浴びています。
≪商品概要≫
商品名：「海老包み揚げ（タルタルソース付）」
価 格：１８５円（税込み）
内容量：１カップ４個入り
発売日：６月２０日
商品特徴：プリッとしたエビが固形感を残しつつ包まれています。
つなぎ部分に使用する魚のすり身の配合を工夫してエビの食感が際立たせています。
別添でエビとの相性が抜群のタルタルソースが付いています。
製品価格の改定について
ユーエムジー・エービーエス株式会社（社長：宮本利雄、東京都中央区）は、サイコラック（Ｒ）に代表されるＡＢＳ樹脂、耐候性樹脂のダイヤラック（Ｒ）、耐熱性樹脂のバルクサム（Ｒ）など全製品の販売価格を、下記の通り改定します。
製品価格改定額：
難燃タイプ ４０円／ｋｇ
耐熱タイプ ３０円／ｋｇ
上記以外の全製品 ２０円／Ｋｇ
実施日；
２００６年７月１日納入分より
価格改定の主な理由は、次の通りです。
原油、ナフサ価格の高騰により、アクリロニトリル、ブタジエン、スチレンの価格は昨年から高水準を維持するとともに、ここにきて更なる価格上昇の傾向を強めています。
特に、難燃タイプへ用いる難燃剤・難燃助剤は国際的な需給の逼迫により、著しい価格上昇となり、又、耐熱タイプの副原料もベンゼンの価格上昇に伴い値上がりが続いています。
これらＡＢＳ樹脂原料、副原料の価格上昇による製品コストの大幅な上昇のため製品タイプ別に製品価格の改定を行います。
当社では、全社一丸となって懸命に合理化と、徹底したコストダウンを続けておりますが、原料の価格上昇、配送費、ユーティリティを含めたビジネス環境は、当社の自助努力をはるかに超える非常に厳しい状況となっています。
需要家各位への安定供給を図るためにも、やむを得ず製品価格の改定を実施いたします。
詳細については、下記にお問合せ下さい。
東京都中央区明石町８－１聖路加タワー３０Ｆ（私書箱３１号）
ユーエムジー・エービーエス株式会社 営業企画部
ＴＥＬ （０３）５１４８－５１８０
ＦＡＸ （０３）５１４８－５１８７
以上
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クリアな音質で録音・再生が可能
語学学習に便利な機能を搭載したＩＣレコーダー
「Ｖｏｉｃｅ－Ｔｒｅｋ（ボイストレック） Ｇ－１０」限定発売
オリンパスイメージング株式会社（社長：大久保 雅治）は、パソコンへのダイレクト接続が可能なセパレート型デザインを採用し、語学学習に便利な機能を搭載した小型で軽量なＩＣレコーダー「Ｖｏｉｃｅ－Ｔｒｅｋ（ボイストレック） Ｇ－１０」を２００６年７月６日から当社のオンラインショップ（http://www.olympus-zuiko.com/ec/）で限定発売します。
「Ｖｏｉｃｅ－Ｔｒｅｋ Ｇ－１０」は、株式会社ホロン（代表取締役：脇坂 龍治）との協業により、同社の英語学習ソフト『えいご道場』と、同ソフトのレッスンデータを簡単に「Ｖｏｉｃｅ－Ｔｒｅｋ Ｇ－１０」に転送できる専用の転送ソフト『Ｖｏｉｃｅ－Ｔｒｅｋでえいご道場』を同梱しています。加えて、語学学習レベルにあわせて０．５倍速から１．５速倍まで、９段階の調整が可能な遅聞き・早聞き再生機能を搭載するなど、学習用途に最適な操作性を実現したモデルです。また、ノイズが多い状況で録音された音声もクリアにステレオ再生できる「新ノイズキャンセル機能」を搭載することにより、従来取り除きにくかったノイズを削減し、音質も向上しました。録音方式は汎用性に優れたＷＭＡフォーマット※１を採用し、２５６ＭＢの内蔵メモリーで最長６８時間５５分※２の録音が可能です。ＵＳＢコネクターを搭載した本体部を、電池部から分離してパソコンへダイレクト接続することができる“セパレート型デザイン”を採用し、重さもわずか４６ｇと軽量で、いつでもどこでも気軽に持ち運びができ、語学学習や講義録音など、多様な用途・場面でお使いいただけます。
※１ ＷＭＡはＭｉｃｒｏｓｏｆｔ社がＷｉｎｄｏｗｓ Ｍｅ以降のＯＳに標準搭載している高音質と高圧縮を両立させたオーディオ用フォーマットです。
※２ 長時間モードにて録音時の最長録音時間です。
■発売の概要
製品名：ＩＣレコーダー 「Ｖｏｉｃｅ－Ｔｒｅｋ Ｇ－１０」
発売日：２００６年７月６日
■主な特長
１．英語学習ソフト『えいご道場＋』を同梱し、効果的な英語学習が可能
株式会社ホロンとの協業により、英語学習に効果的な『えいご道場』とＶｏｉｃｅ－Ｔｒｅｋ Ｇ－１０への転送ソフト『Ｖｏｉｃｅ－Ｔｒｅｋでえいご道場』をセットにした『えいご道場＋』を同梱しています。『えいご道場＋』では、全て質疑応答形式で出題され、英語で「聞く」「考える」「書き取る（入力する）」という三段階の練習方法を採用しています。専用の転送ソフト『Ｖｏｉｃｅ－Ｔｒｅｋでえいご道場』を使って「Ｖｏｉｃｅ－Ｔｒｅｋ Ｇ－１０」へ簡単にレッスンデータを転送※できるので、いつでもどこでも英語学習が可能です。また、遅聞き・早聞き再生機能を搭載し、０．５倍速から１．５倍速まで再生速度を９段階で選択できるので、自分のペースで反復練習が可能です。※ 転送できるデータは『えいご道場』で使用している「実戦編」の音声データとなります。
２．クリアな音質での再生を可能にする「新ノイズキャンセル機能」と「音声フィルタ機能」を採用
「新ノイズキャンセル機能」では、雑音抑圧技術※を新たに搭載しています。雑音抑圧技術は携帯電話等に利用されており、雑音の入った音声からノイズに相当する部分を推定して抽出することによりノイズを抑圧できることが特長です。また、特定の周波数成分を削減して音声を強調して再生する「音声フィルタ機能」を搭載し、より人の声が聞き取りやすくなりました。語学学校でのレッスン録音、講義録音等の再生時にも、クリアで聞き取りやすい音質を実現しています。
※日本電気（株）が開発した技術です。
３．小型で軽量なボディーにセパレート型デザインを採用
「Ｖｏｉｃｅ－Ｔｒｅｋ Ｖシリーズ」で好評の“セパレート型デザイン”を採用しています。本体部と電池部を分離することによりＵＳＢコネクターが現れる設計で、専用ケーブルを介すことなく本体を直接パソコンに接続※することができます。重さわずか４６ｇ（単４アルカリ電池含む）の軽量ボディーですので、持ち運びにも便利です。
※パソコン環境によって直接接続ができない場合は、付属の延長ケーブルをご使用ください。
４．ＵＳＢマスストレージクラスに対応し、ＵＳＢメモリーとしての使用も可能
ＵＳＢマスストレージクラスに対応しているため、音楽ファイルをはじめ、文書や画像ファイルの保存も可能です。本体をパソコンに接続し、ファイルをドラッグ＆ドロップするだけでデータを保存することができるので、リムーバブルメモリとしてのご使用も可能です。
※「Ｖｏｉｃｅ－Ｔｒｅｋ Ｇ－１０」本体にデータを保存している場合、録音可能時間は短くなります。
５．ＷＭＡ／ＭＰ３音楽再生機能（ミュージックモード）搭載
ＷＭＡ／ＭＰ３音楽ファイルを高音質ステレオモードで再生できます。また、ＳＲＳ社の「ＷＯＷ」、４種類のイコライザーモード、リピート再生やランダム再生、再生曲順入れ替えなど、ポータブルミュージックプレーヤーとしてお使い頂くために十分な機能を搭載しています。音楽ファイルを本機に転送する際には、Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｍｅｄｉａ Ｐｌａｙｅｒ９、及び１０をお使い頂くほか、‘ドラッグ＆ドロップ’※１操作も可能です。アーティストフォルダ、アルバムフォルダの形式で‘ドラッグ＆ドロップ’を行なえば、本機でファイルブラウズすることもできます。最大６０曲※２の音楽ファイルを記録できるので、通勤・通学中など、場所を選ばずにいつでも音楽を楽しむことができます。
※１ 著作権保護（ＤＲＭ）機能がかかっている曲に関しては、音楽配信会社の推奨するアプリケーションソフトウェアから転送する必要があります。
※２ ビットレート１２８ｋｂｐｓ、１曲４分で換算
■その他の特長
・低消費電力設計により、単４電池１本で１５時間録音（ＬＰモード時）の電池持続時間を実現
・再生時に聞きたいところを素早く探せる「インデックスマーク」記録機能
・音声に反応して録音の開始・停止を行う「音声起動録音（ＶＣＶＡ）」機能
・イヤホン、ＵＳＢ延長ケーブル、単４アルカリ乾電池を同梱
「Ｖｏｉｃｅ－Ｔｒｅｋ Ｇ－１０」の主な仕様は、添付資料をご参照ください。
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生産から流通、消費、廃棄までの履歴管理や追跡照会を実現するトレーサビリティ・ＲＦＩＤ事業を本格展開
今回、合計１２５ものソリューションメニューを用意、
トレーサビリティ・ＲＦＩＤ事業で２０１０年度末までに売上高１，８００億円を目指す
日立製作所 情報・通信グループ（グループ長＆ＣＥＯ：篠本 学／以下、日立）は、このたび、工業製品や農産物などの生産から流通、消費、そして廃棄・リサイクルに至るまでの履歴管理や追跡照会を実現するトレーサビリティ・ＲＦＩＤ事業を、日立グループの総力を挙げた事業の一つとして本格的に事業展開していくことを決定しました。日立は、本事業により、２０１０年度末までに売上高１，８００億円を目指します。
今回、合計１２５個ものソリューションメニューを用意し、それらを電子機器や自動車、食品、出版など９つの「業界別」と資産管理や動態管理、入退室管理など１２種類の「業務別」に体系化した「日立トレーサビリティ・ＲＦＩＤソリューション」を開発し、６月２０日から提供を開始します。
本ソリューションは、２００４年から提供しているトレーサビリティソリューションのさまざまなシステム構築の実績のほか、政府・各省庁主導で行なわれているＩＣタグ実証実験や企業・各種団体の実証実験への参画、さらに日立の「ミューチップ」（２．４５ＧＨｚ帯）や日立グループで提供している１３．５６ＭＨｚ帯のＩＣタグ関連システム、そして本年中に量産を開始する予定のＵＨＦ帯ＩＣタグなどの技術開発などを通じて得た数多くの事例とノウハウをベースに開発したものです。
本ソリューションでは、業界特有の業務形態や商習慣への対応、読取効率向上などＩＣタグを導入するために必要となる現場検証を含めた業務プロセスの診断、バーコードをはじめとした既存システムとの連携及び活用方法、ビジネスモデル検討、業務設計などのコンサルテーションを行ない、今回提供する１２５個のソリューションメニューを活用し、その業界や業務に最適なトレーサビリティシステムを構築します。
すでに実績のあるシステムやノウハウをソリューションメニュー化したものであるため、国際物流や業界標準などにも対応可能なトレーサビリティシステムの導入期間が、従来比でおよそ３０％短縮できます。
また、業界別ソリューションにより、業界横断を含めたサプライチェーンの効率化などを実現できるほか、業務別ソリューションにより、利便性や業務効率の向上や在庫縮減などによるコスト削減などが可能となるため、ＴＣＯが削減できます。さらに、トレーサビリティシステムにより、消費者に安心・安全な製品・サービスを提供することが可能となります。
日立は、本年４月、情報・通信グループ内にトレーサビリティ・ＲＦＩＤ事業部を新設し、トレーサビリティ・ＲＦＩＤ事業の本格展開の準備を進めてきました。さらに、６月末に日立グループの２０社が、トレーサビリティ・ＲＦＩＤに関するフォーラムを立ち上げ、ノウハウやソリューションの共有と新たなソリューションの開発を検討するなど、日立グループの総合力を活かすための体制を整えます。本フォーラムは、日立グループ以外のパートナー企業などにも参加を呼びかける予定です。
日立は、トレーサビリティ・ＲＦＩＤ事業を本格的に展開し、安心・安全・快適な社会を実現するトレーサビリティやＩＣタグの普及と市場の拡大に貢献していきます。
「日立トレーサビリティ・ＲＦＩＤソリューション」の特長
１．日立の持つさまざまなノウハウを提供
食品業界での食肉トレーサビリティや日立の大みか事業所での製造ラインへのＩＣタグ適用など、さまざまな業界におけるシステム構築実績をはじめ、入退室管理や物品管理、イベント入場者管理といったさまざまな用途に応じた業務のシステム構築、政府・各省庁主導のＩＣタグ実証実験への参画や「ミューチップ」をはじめとするＩＣタグ関連技術開発などで得た数多くのノウハウや実績をベースにソリューションを開発しました。ＩＣタグの最適な貼付位置や読取性能を向上させるための適用ノウハウなども提供し、トレーサビリティの導入効果を最大化します。
２．業務変更によるシステムの拡張などにも柔軟に対応
日立の提供する豊富な製品・サービス群を自由に組み合わせることで、信頼性の高いトレーサビリティシステムを構築します。各種ＩＣタグの利用や既存システムとの連携なども実現するほか、業務変更によるシステムの拡張などにも柔軟に対応します。
３．業界や業務別に合計１２５ものソリューションメニューを用意、従来比３０％短縮して導入可能
電子機器業界や自動車、食品、出版など９つの「業界別」と、資産管理や動態管理、入退室管理など１２種類の「業務別」に体系化し、合計１２５ものソリューションメニューを用意しました。「業界別」では、製造業や流通・小売業における在庫やサプライチェーンの効率化実現や食品・農産物・医療関連業界などにおける安全性確保などを実現するソリューションを提供します。また、「業務別」では、入退室管理や来場者管理といった管理用途から、観光案内のようなサービスの提供まで、さまざまな業務別のソリューションを提供します。これらのメニューを活用することで、国際物流や業界標準などにも対応可能なトレーサビリティシステムの導入期間が、従来比でおよそ３０％短縮できます。
価格及び提供開始時期
ソリューション名 価格（税込） 提供開始時期
トレーサビリティ・ＲＦＩＤソリューション 個別見積 ２００６年６月２０日
関連情報
トレーサビリティ ソリューション http://www.hitachi.co.jp/Prod/comp/traceability/
他社所有商標に関する表示
記載の会社名、製品名は、それぞれの会社の商標または登録商標です。
以上
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富士通とマイクロソフト、中堅企業へのＳＯＡシステム適用に向けたビジネススキームを構築
富士通株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：黒川 博昭 以下、富士通）とマイクロソフト株式会社（本社：東京都渋谷区、代表執行役 社長 ダレン ヒューストン 以下、マイクロソフト）はこのほど、中堅企業の抱えるＩＴ課題を解決するため、ＳＯＡ（Ｓｅｒｖｉｃｅ Ｏｒｉｅｎｔｅｄ Ａｒｃｈｉｔｅｃｔｕｒｅ）の技術を取り入れた新しいビジネススキームを開始することを合意しました。
本ビジネススキームによって、「いますぐ使えるＳＯＡ」をコンセプトに、富士通とマイクロソフトのソフトウェアを組み合わせ、接続検証を実施した「ＳＯＡベースモデル」をＩＳＶパートナー様とそのシステムインテグレーター様（以下、パートナー）に提供します。ＳＯＡベースモデルは、富士通のミドルウェア製品と、マイクロソフトの「ＳＱＬ Ｓｅｒｖｅｒ ２００５」および「ＢｉｚＴａｌｋ Ｓｅｒｖｅｒ ２００６」で構成されます。パートナーは、ＳＯＡベースモデルを利用することで、中堅企業向けのＳＯＡ対応システムの開発生産性が２倍に向上（従来比）します。
本ビジネススキームにおける全体のイメージは、以下の通りです。
＊ 関連資料「イメージ」参照
また、本ビジネススキームによって、富士通のパートナー支援プログラム「パートナーアリーナ」に、「ＳＯＡ技術支援メニュー」を新たに追加し、５０人の専任技術者がパートナーの要望に基づき、支援します。
富士通とマイクロソフトは、中堅市場ビジネスでのパートナーへのこれまでの各種支援の中で培ったノウハウを集結し、お客様の視点から中堅企業の抱える課題を解決します。
【ＳＯＡベースモデルの背景】
中堅企業では、ＩＴ導入時の「アプリケーションの開発に時間を掛けられない」、「ＩＴのオープン化により組み合わせ検証が困難」、「ＩＴの要員が少ない」などの課題を克服するため、利用目的に応じて業務パッケージを購入し、追加で導入してきました。しかし、市場の変化が加速し、厳しい企業競争に勝ち抜くため、その流れを先取りするスピード経営が求められており、短期導入はもとより、柔軟な業務パッケージ間の接続・連携に対する要求が高まっています。それに加えて、中堅企業でも金融商品取引法の２００８年改正に伴い、内部統制に対応したシステム再構築に迫られています。
今回、これらの課題を解決する最適な手段として「ＳＯＡ」に基づくＳＯＡベースモデルを提供します。ＳＯＡベースモデルは、業務パッケージ間を接続・連携するサービスバスを中核とした富士通のミドルウェア製品と、マイクロソフトのＷｉｎｄｏｗｓ（Ｒ） オペレーティングシステム、「ＳＱＬ Ｓｅｒｖｅｒ ２００５」、「ＢｉｚＴａｌｋ Ｓｅｒｖｅｒ ２００６」などを組み合わせて、内部統制への対応など中堅企業の抱える課題を解決するために必要な機能を６つのカテゴリに分け、それぞれをモデル化しています。
パートナーは、パートナーの業務パッケージに加え、ＳＯＡベースモデルを利用目的ごとに組み合わせて事前検証し、富士通の「ＴＲＩＯＬＥテンプレート」として提供することで、中堅企業のお客様へのＳＯＡ対応システム導入がスピーディーかつ低コストで行えるようになります。
【ＳＯＡベースモデルについて】
富士通とマイクロソフトは、「いますぐ使えるＳＯＡ」をコンセプトに、接続検証した６つのＳＯＡベースモデルを、２００６年第３四半期より順次、パートナーへ提供開始します。
＜ 名称（仮称） ／ 概要説明 ＞
帳票モデル 電子帳票を簡単・きれい・セキュアに作成し出力
データ分析モデル 業務データを利用者の視点で容易に情報活用
画面統合モデル 業務パッケージの画面やデータを１画面に集約し表示
モニタリングモデル 業務の可視化によるリアルタイムな状況把握
データ集計モデル 不揃いなデータを加工せずに、結合・抽出・集計
業務最適モデル オフィス業務の全体統制による業務最適化
【ＳＯＡ技術支援メニューについて】
富士通のパートナー支援プログラム「パートナーアリーナ」を強化し、「ＳＯＡ技術支援メニュー」を新たに追加します。
富士通とマイクロソフトは、本メニューを通じ、ＳＯＡ対応システムの適用拡大に向けたプロモーション支援、および製品面や販売面に関する情報提供を柱にパートナーに対するトータルな支援を実施します。具体的な支援内容は以下の通りです。
支援内容：
５０人の専任技術者が以下の支援を実施します。
・動作検証環境の提供とシステム動作検証作業の支援
・ＳＯＡベースモデルの共同開発と支援
・業務パッケージ連携用の「ＴＲＩＯＬＥテンプレート」の共同開発と支援
実施場所： 富士通Ｐｌａｔｆｏｒｍ Ｓｏｌｕｔｉｏｎ Ｃｅｎｔｅｒ （プラットフォームソリューションセンター）内
東京都港区浜松町２－４－１ 世界貿易センタービル
実施時期： ２００６年７月より
【各社からのコメント】
＊ 関連資料 参照
【 販売目標 】
今後３年間で１０，０００社に適用
【 関連Ｗｅｂサイト 】
http://sme.fujitsu.com/partnerarena/index.html
（「パートナーアリーナ」紹介サイト）
◆マイクロソフトに関する詳細な情報は、下記マイクロソフトＷｅｂサイトを通じて入手できます。
マイクロソフト株式会社 Ｗｅｂサイト http://www.microsoft.com/japan/
マイクロソフトコーポレーション Ｗｅｂサイト http://www.microsoft.com/
＊Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔは、米国 Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎの米国及びその他の国における登録商標または商標です。
＊Ｗｉｎｄｏｗｓの正式名称は、Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｏｐｅｒａｔｉｎｇ Ｓｙｓｔｅｍです。
＊その他、記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
ＮＥＣとＳＡＰジャパンが製造業における製品開発領域で協業
～同分野で国内首位のＮＥＣ製ソフト「Ｏｂｂｌｉｇａｔｏ ＩＩ」と「ｍｙＳＡＰ ＥＲＰ」を連携～
ＮＥＣ（本社：東京都港区 代表取締役執行役員社長：矢野 薫）とＳＡＰジャパン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：ロバート・エンスリン、以下 ＳＡＰジャパン）は、本日、製造業における設計図面や部品表（ＢＯＭ、注１）など製品開発に関わる様々な技術情報を製品ライフサイクル全体に渡って管理するＰＬＭ（Ｐｒｏｄｕｃｔ Ｌｉｆｅｃｙｃｌｅ Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ、注２）領域において協業いたしました。
本協業は、（１）国内トップシェアのＮＥＣ製ＰＬＭソフトウェア「Ｏｂｂｌｉｇａｔｏ ＩＩ（オブリガート・ツー）」とＳＡＰジャパンが提供する基幹業務（ＥＲＰ）パッケージ「ｍｙＳＡＰ ＥＲＰ」を連携するソフトウェアを、システム基盤「ＳＡＰ ＮｅｔＷｅａｖｅｒ」上でＮＥＣが開発し、（２）ＥＲＰと連携したＰＬＭソリューションについて、電気・電子機器業界を中心とした組立製造業向けに両社共同のマーケティング・販売活動を行うものです。
本協業により、ＳＡＰ製品のユーザは、統合ＢＯＭ管理機能（注３）など国内製造業特有のニーズに柔軟に対応できるＮＥＣの「Ｏｂｂｌｉｇａｔｏ ＩＩ」を短期間で導入することが可能となります。さらに、システムが提供する機能をサービスとして組み合わせ柔軟なシステム構築を推進するというＳＡＰジャパンが提唱するコンセプト「Ｅｎｔｅｒｐｒｉｓｅ ＳＯＡ（エンタープライズ・サービス指向アーキテクチャ）」をベースに、設計領域において、ｍｙＳＡＰ ＰＬＭ（ｍｙＳＡＰ Ｐｒｏｄｕｃｔ Ｌｉｆｅｃｙｃｌｅ Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ、注４）に加え、Ｏｂｂｌｉｇａｔｏ ＩＩも選択できるようになりました。
ｍｙＳＡＰ ＥＲＰ連携機能を搭載したＯｂｂｌｉｇａｔｏ ＩＩは、本年の第三四半期に出荷を開始いたします。
ＮＥＣとＳＡＰジャパン両社は本協業により、ＰＬＭソリューションについて、今後３年間で５０社への販売を目指しております。
本協業の主な特長は、以下のとおりです。
１．ｍｙＳＡＰ ＥＲＰとＰＬＭソフトウェアＯｂｂｌｉｇａｔｏ ＩＩの連携
ＳＡＰ ＮｅｔＷｅａｖｅｒプラットフォーム上で、ｍｙＳＡＰ ＥＲＰとＯｂｂｌｉｇａｔｏ ＩＩを連携するソフトウェアをＮＥＣが開発し、本年の第三四半期に、本ソフトウェアを搭載したＯｂｂｌｉｇａｔｏ ＩＩの販売を開始する。本機能により導入期間の大幅短縮を実現する。
２．販売・マーケティング活動の共同推進
ＰＬＭ領域において、両社３０名体制で、共同プロモーションを積極展開し、顧客への共同提案を行う。また、同活動を通して把握した顧客ニーズを基に、ソフトウェアの機能強化や、業種別顧客ニーズに対応したサービスの共同企画・提供を行う。
製造業では、多様な顧客ニーズに対応する付加価値製品を短サイクルで開発しタイミング良く市場投入することが求められており、製品開発プロセスが企業競争力の源泉として重要な役割を果たしております。しかしながら、製品開発プロセスにおいては、複数部門がそれぞれ保有する部品表やコスト情報などをタイムリーに共有・活用することが難しく、これによる開発のタイムロスやコスト増が発生しておりました。特に、設計と生産間においては、設計部品表から生産部品表への伝達やその設計変更の反映作業等がボトルネックとなり、生産開始までのリードタイムの長期化を招いており、新製品の早期市場投入に大きな妨げとなっておりました。
本協業により提供する両社のＰＬＭソリューションは、このようなボトルネックの解消や企業競争力の強化に貢献するものです。
このたびの協業は、ＥＲＰパッケージ市場トップシェアのｍｙＳＡＰ ＥＲＰとＰＬＭソフトウェア市場トップシェアのＯｂｂｌｉｇａｔｏ ＩＩを連携することで、製造業の顧客に最適なＰＬＭソリューションを提供することを目的としております。
ＮＥＣとＳＡＰジャパンは、今後、顧客への共同提案やプロモーションをはじめ、それぞれの強みを活かした販売活動を進めてまいります。
尚、両ソフトウェアの連携イメージは、別紙をご参照下さい。
■Ｏｂｂｌｉｇａｔｏ ＩＩについて：
企画から設計・生産・量産までの開発ライフサイクル全体にわたる効率的な情報活用を実現するソフトウェアであり、国内４５０社への導入実績と１０年来の国内シェアトップ（注５）を維持している。
■ＳＡＰ ＮｅｔＷｅａｖｅｒについて：
統合アプリケーションプラットフォームであるＳＡＰ ＮｅｔＷｅａｖｅｒは、既存のＩＴインフラストラクチャと連携してシステムの変更をサポートし、管理している。ＳＡＰ ＮｅｔＷｅａｖｅｒにより、ＳＡＰ製品以外のソリューション、ビジネスパートナー製品との連携が実現し、新しいビジネス戦略やビジネスプロセスを柔軟かつ迅速に設計、構築、導入、実行できる。
以上
（注１）Ｂｉｌｌｓ ｏｆ Ｍａｔｅｒｉａｌ：製造業において、製品がどの部品・下位構成品・中間製品および原資材などから構成・製造されるのかという関係を示したリスト。
（注２）ＰＬＭ：「製品開発（ものづくり）」に関するあらゆるデータとプロセスを、部門や企業の枠を超えて統合管理することにより、売れる製品の早期市場投入、コスト削減、品質向上を目指す改革手法であり、ＳＣＭ、ＣＲＭに続く経営戦略としても重要視されている
（注３）製品ライフサイクルに渡って様々に変化していく用途別ＢＯＭ（企画ＢＯＭ、設計ＢＯＭ、生産ＢＯＭ、調達ＢＯＭなど）を連携し製品開発ライフサイクル全体を通してシームレスに統合管理する機能
（注４）製品および資産ライフサイクルをカバーし、設計／デザイン、生産、保守作業を密接に関連させるＳＡＰ製品。
（注５）出典：（株）テクノシステムリサーチ「２００５年ＰＤＭ／ＰＬＭビジネス市場分析調査」（２００５年９月）
＊ ＳＡＰ、Ｒ／３、ｍｙＳＡＰ、ｍｙＳＡＰ．ｃｏｍ、ｘＡｐｐｓ、ＳＡＰ ＮｅｔＷｅａｖｅｒ、ＳＡＰロゴ、記載されているすべてのＳＡＰ製品およびサービス名はＳＡＰ ＡＧのドイツおよびその他世界各国における登録商標または商標です。
＊ 本文に記載されている会社名、製品名は各社の商標または登録商標です。
＜ｍｙＳＡＰ ＥＲＰおよびＳＡＰ ＮｅｔＷｅａｖｅｒに関する詳細情報＞
http://www.sap.com/japan/solutions/
＜Ｏｂｂｌｉｇａｔｏ ＩＩに関する詳細情報＞
http://www.plmsol.com/obbligato/
＜本件に関するお客様からのお問い合わせ先＞
ＮＥＣ 第一製造ソリューション事業部 ＣＰＣソリューション推進部
電話：（０３）３４５６－７４７４
Ｅ－ｍａｉｌ： oblsales@cpc.jp.nec.com
ＳＡＰジャパン株式会社
電話：（０３）３２７３－３３３３
http://www.sap.com/japan/contactsap
インダクション加熱（ＩＨ）と過熱水蒸気を併用した加熱・焙煎・殺菌装置「ハイブリッドキルン」開発
～作業環境の大幅な改善と安定した熱処理を実現～
日清製粉グループのプラント・機器メーカーである日清エンジニアリング株式会社（社長：渡邊陽寛、本社：東京都中央区）は、高砂工業株式会社（社長：渡辺博、本社：岐阜県土岐市）と伊藤工機株式会社（社長：伊藤台蔵、本社：三重県四日市市）と共同で、インダクション加熱（ＩＨ）と、内熱に過熱水蒸気を併用した加熱・焙煎・殺菌装置「ハイブリッドキルン」を開発致しました。
２００６年７月から、食品工業分野における粉粒体・穀類等の加熱・焙煎・殺菌・乾燥用に受託試験及び装置販売を開始します。
「ハイブリッドキルン」は、ＩＨによる外熱加熱と、過熱水蒸気による内熱加熱方式を採用したロータリー型の加熱・焙煎・殺菌装置です。
ＩＨ方式は、従来のガス加熱方式と比較して、熱処理温度の制御が正確かつ容易にでき、ガス排熱による作業環境の悪化が格段に改善され、発火事故の可能性もほとんどありません。また、過熱水蒸気の原料内部への熱浸透性・無酸素雰囲気下での加熱等の特性をいかして、より均質な製品はもちろんのこと、新たな付加価値をもった製品が期待できます。
当社では、食品業界に対して、プラント建設から機器製作販売、受託加工サービスまで、幅広いソリューションを展開しております。このたび、より多様な食品加工のニーズに応えるべく、高砂工業のキルン製造技術と伊藤工機のＩＨ応用機器開発技術とのコラボレーションにより開発した次第です。食品分野を中心として受託試験に対応しながら、新規応用分野の開拓も行って参ります。
＜製品に関するお問い合わせ先＞
日清エンジニアリング株式会社 プラント第２部
東京都中央区日本橋小網町１４－１ 電話 ０３－３６６０－３４３２
＜ハイブリッドキルンの概要＞
◆特長
ＩＨによる外熱加熱と過熱水蒸気による内熱加熱方式の採用
・熱処理温度の正確なコントロールを実現
・外熱温度を低く抑えた焙煎条件を実現
・無酸素雰囲気下での食品焙煎による、酸化防止効果
・作業環境の改善
・発火事故防止
※ハイブリッドキルン概要図など詳細は添付資料参照
－世界共通のＩＴＩＬマネージャ認定資格の取得準備を、グローバル企業ならではのノウハウで提供－
日本ヒューレット・パッカード株式会社（略称：日本ＨＰ、本社：東京都品川区、社長：小田 晋吾）は、お客様向けの研修サービス部門「ＨＰ教育サービス」が提供するＩＴＩＬ／ＩＴＳＭ教育コースの一環として、２００６年７月３日より、日本語で「ＩＴＩＬ Ｍａｎａｇｅｒ研修」を開始します。
ＨＰのＩＴＩＬ Ｍａｎａｇｅｒ研修は、世界共通資格「Ｍａｎａｇｅｒ'ｓ Ｃｅｒｔｉｆｉｃａｔｅ ｉｎ ＩＴＳＭ」の取得を目指す方のための一連の研修サービスです。この資格は、ＯＧＣ（英国商務局）によりガイドラインが定められている、ＩＴサービス管理を実践するマネージャのための資格です。
日本ＨＰは、ＩＴＩＬ研修のパイオニアとして、エントリー資格であるＩＴＩＬ Ｆｏｕｎｄａｔｉｏｎコース（英語版）を２００２年に日本で最初に提供開始し、２００３年にはいち早く日本語で提供開始しました。
「Ｍａｎａｇｅｒ'ｓ Ｃｅｒｔｉｆｉｃａｔｅ ｉｎ ＩＴＳＭ」認定取得のための一連のコースに関しては、２００３年から日本で初めて英語版コースを提供開始したほか、認定試験については２００６年２月から日本語を選択して受験することを可能にしました。この度、一連のトレーニングコースについても日本語化が全て完了し、「ＩＴＩＬ Ｍａｎａｇｅｒ研修」としてお客様向けに提供することになりました。
ＨＰは、ＩＴＩＬ／ＩＴＳＭ教育コースに関して、ＩＴＩＬの資格スキームを開発・管理している組織であるＩＣＭＢ（ＩＴＩＬ Ｃｅｒｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ Ｂｏａｒｄ）の品質基準を遵守するとともに、ＥＸＩＮ／ＩＳＥＢ認定コースプロバイダー（ＡＣＰ：Ａｃｃｒｅｄｉｔｅｄ Ｃｏｕｒｓｅ Ｐｒｏｖｉｄｅｒ、＊）として認定された各種のＩＴＩＬ研修を提供しています。
各研修のコンテンツは、グローバル企業であるＨＰの強みを活かし、ＩＴＩＬおよびＩＴサービス管理に精通した世界各国の人材により、豊富な経験をふまえて開発されています。
＊ＥＸＩＮ／ＩＳＥＢ認定コースプロバイダー（ＡＣＰ）：
ＩＴＩＬの資格試験実施機関であるＥＸＩＮおよびＩＳＥＢが、公式にＩＴＩＬトレーニング提供機関として認めた団体を指します。
＜「ＩＴＩＬ Ｍａｎａｇｅｒ研修」のサービス内容＞
今回日本ＨＰが日本語で提供する一連のＩＴＩＬ Ｍａｎａｇｅｒ研修は、以下のコースで構成されます。
・ＩＴＩＬ Ｍａｎａｇｅｒ ｆｏｒ Ｓｅｒｖｉｃｅ Ｓｕｐｐｏｒｔ
日 数：５日間
形 式：講義＋ワークショップ
料 金：４２０，０００円（税抜 ４００，０００円）
概 要：本コースはＩＴＳＭモデルにおけるサービスサポートについてより深く学ぶためのコースです。
ＩＴＩＬプロセスにおけるサービスマネージャの役割についての理解が深まります。
またＩＴ部門の効率を向上させるためのサービスマネージャの役割についても学びます。
本コースは６０％の講義と４０％の演習で構成されています。
本コースはＭａｎａｇｅｒ'ｓ Ｃｅｒｔｉｆｉｔａｔｅ ｉｎ ＩＴＳＭ ｅｘａｍ受験資格取得のための必須コースです。
・ＩＴＩＬ Ｍａｎａｇｅｒ ｆｏｒ Ｓｅｒｖｉｃｅ Ｄｅｌｉｖｅｒｙ
日 数：５日間
形 式：講義＋ワークショップ
料 金：４２０，０００円（税抜 ４００，０００円）
概 要：本コースはＩＴＳＭモデルにおけるサービスデリバリについてより深く学ぶためのコースです。
ＩＴＩＬプロセスにおけるサービスマネージャの役割についての理解が深まります。
またＩＴ部門の効率を向上させるためのサービスマネージャの役割についても学びます。
本コースは６０％の講義と４０％の演習で構成されています。
本コースははＭａｎａｇｅｒ'ｓ Ｃｅｒｔｉｆｉｔａｔｅ ｉｎ ＩＴＳＭ ｅｘａｍ受験資格取得のための必須コースです。
・ＩＴＩＬ ＳＭ ｅｘａｍｓ Ｐｒｅｐａｒａｔｉｏｎ Ｗｏｒｋｓｈｏｐ
日 数：２日間
形 式：講義＋ワークショップ
料 金：１６８，０００円（税抜 １６０，０００円）
概 要：本コースはＭａｎａｇｅｒ'ｓ Ｃｅｒｔｉｆｉｃａｔｅ ｉｎ ＩＴＳＭ ｅｘａｍの試験対策講座です。
ケーススタディを通した試験問題の分析や、グループワークによるディスカッション等を通じて効果的に学習できます。
また、マネージャ認定試験の仕様は以下の通りです。
・Ｍａｎａｇｅｒ'ｓ Ｃｅｒｔｉｆｉｃａｔｅ ｉｎ ＩＴＳＭ ｅｘａｍ
日 数：２日間（１日１試験３時間×２日間）
形 式：認定試験
料 金：３１，５００円（税抜 ３０，０００円）
概 要：Ｍａｎａｇｅｒ'ｓ Ｃｅｒｔｉｆｉｃａｔｅ ｉｎ ＩＴＳＭ ｅｘａｍ ｆｏｒ Ｓｅｒｖｉｃｅ Ｓｕｐｐｏｒｔ（３時間）と
Ｍａｎａｇｅｒ'ｓ Ｃｅｒｔｉｆｉｃａｔｅ ｉｎ ＩＴＳＭ ｅｘａｍ ｆｏｒ Ｓｅｒｖｉｃｅ Ｄｅｌｉｖｅｒｙ（３時間）のケーススタディに基づく記述式試験を２日間で実施します。
本認定試験の受験には、以下の２つの条件を満たしている必要があります。
１． ＨＰ教育サービスが開催する以下のコースを受講済みであること
ＩＴＩＬ ｍａｎａｇｅｒ ｉｎ ＩＴＳＭ ｆｏｒ Ｓｅｒｖｉｃｅ Ｓｕｐｐｏｒｔ（Ｕ８６８７Ｓ）
ＩＴＩＬ ｍａｎａｇｅｒ ｉｎ ＩＴＳＭ ｆｏｒ Ｓｅｒｖｉｃｅ Ｄｅｌｉｖｅｒｙ（Ｕ８６８８Ｓ）
※受験にあたり、上記コース中で受講者が自身のＩＴサービスマネジメント経験などを記入する「Ｉｎ Ｔａｋｅ Ｆｏｒｍ」と、コース中で実施される「インコースアセスメント」の結果である「ＩＣＡ（Ｉｎ Ｃｏｕｒｓｅ Ａｓｓｅｓｓｍｅｎｔ）が必要です。
２． Ｆｏｕｎｄａｔｉｏｎ Ｃｅｒｔｉｆｉｃａｔｅ ｉｎ ＩＴＳＭの認定を取得済みであること
＜ＩＴＩＬとＨＰの取り組み＞
ＩＴＩＬ（ＩＴ Ｉｎｆｒａｓｔｒｕｃｔｕｒｅ Ｌｉｂｒａｒｙ）とはＩＴサービス管理のベスト・プラクティス（模範的事例）を集めたフレームワークのことで、１９８０年代後半に英国商務局が作成し体系化したものです。７冊のガイドブックにＩＴ運用における実際の知識・ノウハウが集約されており、世界中の企業・政府機関がＩＴサービス運用の改善、コスト削減を行う場合のガイドラインとして活用しています。
ＩＴＩＬの普及促進を目的として１９９１年に英国で設立された非営利団体（ＮＰＯ）がｉｔＳＭＦ（ＩＴサービスマネジメントフォーラム）です。２００３年５月には、アジアで最初となるｉｔＳＭＦ Ｊａｐａｎが設立されました。日本ＨＰはｉｔＳＭＦ Ｊａｐａｎの設立メンバー企業として、業界におけるＩＴサービスマネジメントの改良への協力を行いＩＴＩＬの普及に尽力しています。
■ＩＴＩＬ研修に関する情報は以下のＵＲＬを参照してください。
日本ＨＰのＩＴＩＬ教育への情熱
http://h50146.www5.hp.com/services/education/itsm/itil_passion.html
ＩＴＳＭ教育コンサルティング
http://h50146.www5.hp.com/services/education/itsm/consulting.html
■ＩＴＩＬ／ＨＰ ＩＴＳＭに関する情報は以下のＵＲＬを参照してください。
http://www.hp.com/jp/infrastructure_itsm
■プレスルーム
http://www.hp.com/jp/pressroom/
文中の社名、商品名は、各社の商標または登録商標です。
【 お客様からのお問い合わせ先 】
カスタマー・インフォメーションセンター
ＴＥＬ： ０３－６４１６－６６６０
ホームページ：http://www.hp.com/jp/
薄型テレビ等向けに、１５Ｗ＋１５Ｗ出力を業界最小パッケージで実現した超小型・高効率デジタルアンプを製品化
― ６ｍｍ角の超小型サイズと２０ピンへの省ピン化により、音声系システムの小型化を促進 ―
株式会社ルネサス テクノロジ （本社： 東京都千代田区、会長＆ＣＥＯ 伊藤達）は、このたび、液晶テレビやプラズマテレビなどの薄型テレビや、携帯オーディオ用アクティブスピーカ等向けに、超小型・高効率のデジタルアンプ「Ｒ２Ａ１５１０６ＮＰ」を製品化し、２００６年６月１５日よりサンプル出荷を開始します。
本製品の主な特長は以下の通りです。
（１） １５Ｗ＋１５Ｗ出力を業界最小の６ｍｍ角パッケージで実現
内部パワートランジスタの高効率化とパワートランジスタ数低減が可能な出力方式の採用により、発熱量が軽減化でき、６ｍｍ角パッケージへの搭載を実現しました。薄型テレビや携帯オーディオ用アクティブスピーカ向けデジタルアンプでは業界最小サイズであり、システムの小型化が図れます。
また、熱量低減により省エネにも貢献します。
（２） 省ピン化を実現
単一電源の採用や周辺機能の最適化を図り、パッケージの端子数を当社従来の５２ピンから２０ピンへと省ピン化しました。２出力のデジタルアンプでは業界最小レベルのピン数であり、各機能調整用の外付け部品も低減できるため、システムの実装スペース削減が可能です。
（３） 低ノイズ、低歪率による高音質を実現
電源オン・オフ時の「プッ」というポップノイズを独自回路により抑えると共に、１００μＶｒｍｓ（無信号時、ＩＨＦ－Ａカーブフィルタ）以下の低ノイズ、および約０．１％（１Ｗ出力時、２０ＫＨｚ－ＬＰＦ（注））の低い全高調波歪率による高音質を実現しています。このため、音質面における機器の差異化に大きく貢献できます。
＜製品化の背景＞
ここ数年、液晶テレビやプラズマテレビに代表される薄型テレビの伸長は著しく、大幅な高性能化、高機能化が進んでいます。これに伴い搭載部品点数も増加することから、デジタルアンプなどの音声系のＩＣには、さらなる実装面積の低減や部品点数削減が要求されています。
また、エコロジーの観点からも電力効率改善等による発熱量の抑制や低消費電力化が強く望まれています。こうしたニーズに応えるため、当社では１５Ｗ＋１５Ｗ出力を業界最小の６ｍｍ角パッケージで実現し、省ピン化等により外付け部品点数低減にも貢献する超小型・高効率のデジタルアンプ「Ｒ２Ａ１５１０６ＮＰ」を製品化しました。
＜製品の補足＞
「Ｒ２Ａ１５１０６ＮＰ」は、薄型テレビや携帯オーディオ用小型アクティブスピーカ、およびスリム化されたマイクロコンポ向けの第二世代のデジタルアンプに適したアナログ入力型デジタルアンプです。
（１） 発熱量の低減による小型化について
出力部をシングルエンド（Ｓｉｎｇｌｅ－ｅｎｄｅｄ）方式としており、ＢＴＬ（Ｂｒｉｄｇｅ－Ｔｉｅｄ Ｌｏａｄ）方式に比べパワートランジスタ数を削減できます。また、パワートランジスタも新規設計によりオン抵抗を低減したため、１０Ｗ＋１０Ｗ出力時に約９３％の高効率を実現しています。このため、内部損失から発生する熱量を削減でき、６ｍｍ角パッケージの超小型化を実現しました。
なお、シングルエンド方式では、出力段のＬＰＦ用コイルがＢＴＬ方式の半分の２個で済むためシステムの実装面積低減も図れます。
（２） 高音質について
本製品は、量産中の当社デジタルアンプ「Ｍ６１５７１ＡＦＰ」で実績のある下記オリジナルアーキテクチャを継承しており、高音質と高性能を実現しています。
（ａ）差動ＰＷＭ変調方式： ２つのＰＷＭ（Ｐｕｌｓｅ Ｗｉｄｔｈ Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ：パルス幅変調）波形の差でオーディオ復調信号を生成する方式
（ｂ）パルスフィードバック回路： 出力段のパルス形式出力から直接フィードバックをかける方式。
（ｃ）バイトランスミッション・ドライブ方式： ２系統のパルス伝送を並列動作させる方式。
（３） 低消費電力化について
スタンバイ時の待機電流１０μＡ以下を実現しています。従来品「Ｍ６１５７１ＡＦＰ」の２５０μＡ から９６％以上削減しており、システムの低消費電力化に寄与します。
（４） パッケージについて
放熱の効率が良く、小型の２０ピン・リードレスＱＦＮパッケージを採用しています。
今後の展開として、アナログ入力だけではなく、ＩＩＳフォーマット等によるデジタル入力型デジタルアンプの開発も進めていきます。
■ 注記
（注） ＬＰＦ（Ｌｏｗ－Ｐａｓｓ Ｆｉｌｔｅｒ）： 信号処理において、低い周波数の成分のみを通すという特性を持ったフィルタ。
＊ 記載の製品名、会社名、ブランドは、それぞれの所有者に帰属します。
■ 応用機器例
映像機器： 薄型テレビ（液晶テレビ、プラズマテレビ［ＰＤＰ］等）
オーディオ機器： 携帯オーディオ用アクティブスピーカ、マイクロコンポ等
■ 価格
製品名 Ｒ２Ａ１５１０６ＮＰ
パッケージ ２０ピンＱＦＮ
サンプル価格＜税込＞（円） ６００
■ 仕様
＊ 関連資料 参照
■ お客様からの問い合わせ先
株式会社ルネサスソリューションズ 第一応用技術本部 ＭＳＩＧ応用技術部
〒１００－０００４ 東京都千代田区大手町二丁目６番２号（日本ビル）
電話 ０３（５２０１）５３９１ （ダイヤルイン）
以 上
● 関連リンク
“シンプルな中にも個性的なインテリア空間を”
木質インテリア建材『ラフォレスタ スタンダード（室内ドア・引戸）』２００６年新デザイン発売
ＹＫＫ ＡＰ株式会社（社長：吉田忠裕、本社：東京都千代田区、資本金：１００億円）は、幅広いバリエーションで好評な、木質インテリア建材『ラフォレスタ スタンダード（室内ドア・引戸）』に、シンプルながらも個性的なモダンセンスを取り入れた斬新な新デザインを追加しました。
ここ数年、ユーザーの住宅に対するニーズは多様化しながら、更に自分らしさや好みを出来るだけ実現したいとのこだわりが増えています。今回の新デザインは“シンプル”“オリジナリティ”がデザインコンセプト。メタル調のラインが大きくアーチ状に入ったデザインや人気のマル窓をアクセントにしたデザインなど、モダンインテリアにポップな印象を演出する個性的なデザイン７種類を取り揃えました。
画像１：シンプルなアーチラインが斬新な印象のＳＤデザイン
画像２：マル窓がインテリアにポップな印象。ＳＧデザイン
今回の新デザイン７種類を加え、『ラフォレスタ スタンダード』は、フラッシュ構造（※１）で２２種類、質感の高い框組み構造で６種類の合計２８種類のデザインをラインナップ。様々なインテリアイメージに対応する８種類のカラーを全デザインに展開しました。また、ハンドルなどの操作パーツも、デザインや表面仕上げ、操作方法に合わせて選べるなど、ユーザーの好みに応じて選択できることも特長です。
『ラフォレスタ スタンダード』の詳細は以下の通りです。
［商品名］ 木質インテリア建材「ラフォレスタ スタンダード」（室内ドア・引戸）
［発売地域］ 全国
［価 格］ 代表価格帯（消費税込み）
￥５８，８００～￥８７，１５０／セット
（片開きドア・ノンケーシング／幅（Ｗ）７７８ｍｍ 高さ（Ｈ）２，０４５ｍｍ）
※価格には運搬費・施工費は含まれません。
［初年度販売目標］ １０億円
画像３：『ラフォレスタ スタンダード』２００６年新デザイン
画像４：『ラフォレスタ スタンダード』新デザインコーディネート例：室内ドア「キャメル色」
（※ 以下、詳細は添付資料を参照してください。）
＜ 読者からのお問い合わせ先 ＞
ＹＫＫ ＡＰ株式会社
お客様相談室
ＴＥＬ：０１２０－７２－４１３４
ホームページ： http://www.ykkap.co.jp
ブリティッシュ・エアウェイズ全路線で手荷物全般の規則を改定
手荷物手続きの簡素化を実現へ
ブリティッシュ・エアウェイズ（ＢＡ）は、ＢＡ全路線における手荷物の規則を簡素化することを発表しました。これは規則の簡素化のみならず、空港での手続きの軽減を目的とするもので、英国運輸省の勧告に沿い、かつＢＡＡ（英国空港公団）の必要条件に準ずるものです。
新規則は、機内持ち込み手荷物、預け入れ手荷物、超過手荷物に関するものでこの７月より順次導入されます。
ＢＡのコマーシャル・ディレクター、マーティン・ジョージ（Ｍａｒｔｉｎ Ｇｅｏｒｇｅ）は、今回の新規則導入に際し、「２００８年３月のロンドン・ヒースロー空港新ターミナル５のオープンをひかえ、空港でのよりシンプルかつスピーディーな手続きをお客様に提供することは、ブリティッシュ・エアウェイズが最重要視する目標の一つです。ブリティッシュ・エアウェイズは、お客様に分かり易い新規則を導入することで、お客様の空港での手続きの簡素化を図って参ります。」と述べています。
また、ジョージは次のようにも述べています。「新しい手荷物の規則は、全体的に、ブリティッシュ・エアウェイズの現行規則のみならず競合航空会社の規則と比較して、より寛容なものになります。」
機内持ち込み手荷物．２００６年７月５日より改定
機内持ち込み手荷物の限度枠は、ＢＡ全路線で、標準サイズ＊１のバッグ１個とブリーフケースかラップトップ・コンピューターバッグ、または同等サイズの手荷物１個、合計２個までに改定されます。
手荷物のサイズは、英国運輸省、ＢＡＡ、国際航空運送協会（ＩＡＴＡ）の要件に準じ、５６ｃｍｘ４５ｃｍｘ２５ｃｍです。重量制限はなくなりますが、お客様がバッグを他人の力を借りずご自分でオーバーヘッドロッカーに収納できることが条件となります。ブリーフケースかラップトップ・コンピューターバッグまたは同等サイズの手荷物については、前の座席下に収納できる大きさに限ります。
お客様がセキュリティ・チェックを受ける前に、機内持ち込み手荷物のサイズを確認できるよう、世界中の空港に寸法見本を設置しております。
預け入れ手荷物－２００６年１０月１１日より改定
預け入れ手荷物の無料許容量も改定されます。新規則では、手荷物の個数と総重量および路線と座席クラスに応じた現行の２種類の規定は統一されます。
改定後の無料預け入れ手荷物の許容量はバッグの個数に基づきます。チェックイの際に無料で預け入れる手荷物の個数は、キャビンクラスと路線によって異なります。健康・安全面に関する勧告に基づき、手荷物１個あたりの重量は２３キロが上限となります。
超過手荷物－２００６年１１月１１日改定
ＢＡでは超過手荷物の料金についても１０月１１日より改定し、無料預け入れ手荷物の許容量を超える場合、一律の超過料金がかかる様になります。超過料金は、すべてのお客様に適用され、フライトの距離に応じた金額となります。ほとんどの場合、新料金は現行のＢＡの超過手荷物料金よりも低い設定となります。
ＢＡは、航空業界で初めて、お客様が超過手荷物の料金をご出発される前にあらかじめＢＡのホームページよりオンラインでお支払いできるシステムを導入します。この新システムを利用することで、超過手荷物料金が２０％割引となります。
スポーツ用具
ＢＡのお客様は、無料の預け入れ手荷物とは別に、ゴルフバッグやスキーなどのスポーツ用具を１個無料で預けられます。スポーツ用具の定義についての詳細はwww.ba.comにてご覧頂けます。
乳幼児の手荷物
幼児運賃をお支払いのお客様の預け入れ手荷物は１０月１１日より大幅に拡大され＊２、重量上限２３キロまでのお荷物と折り畳み式ベビーカーを預け入れ手荷物としてチェックインすることが可能となります。また、標準サイズ＊１の追加手荷物を、お子様やご自身のものとして機内へ持ち込むこともできます。
※下記の詳細は添付資料を参照
・長距離路線における預け入れ手荷物
・短距離路線における預け入れ手荷物
・超過手荷物の新料金設定
一部のスポーツ用具とペットの輸送についても、１０月１１日より規定の変更が導入されます。その他、あらゆる手荷物規定の詳細はＢＡのオフィシャル・ホームページhttp://www.ba.com/bagpolicy/にてご覧頂けます。
注：新規則はＢＡが直接提供するサービスのみに適用されるもので、現時点ではＢＡ ＣｏｎｎｅｃｔおよびＢＡがフランチャイズ提携している航空会社の運行便には適用されません。
＊１機内持ち込み手荷物の標準サイズとは、最大で５６ｃｍｘ４５ｃｍｘ２５ｃｍのものを指します。
＊２乳幼児の現行の無料預け入れ手荷物は、重量上限１０キロまでのバッグと折り畳み式ベビーカー、機内持ち込み手荷物は６キロまでのバック一個に設定されています。
ニフティ、利用者参加型情報サイト
「クチコミサーチＷｉＰｉ（ウィーピィ） β（ベータ）版」を開始
～ ブログ上の商品・サービスに関する消費者のクチコミを比較＆検索 ～
ニフティ株式会社（社長：古河建純、東京都品川区）は、ブログ上に分散しているクチコミ情報を収集し、簡単に比較・検索できる利用者参加型情報サイト「クチコミサーチＷｉＰｉ（ウィーピィ） β（ベータ）版」（ http://wipi.jp/ ）を６月１４日（水）より提供を開始します。
本サービスは、利用者とともにサービスを発展させる取り組みを紹介する「＠ｎｉｆｔｙラボ」（注１）の紹介例の１つとして、β版サービスから提供を開始します。
本サービスは、当社独自の「クチコミサーチエンジン（注２）」の活用により、当社が運営する「ココログ」をはじめとする国内のほぼすべてのブログを対象に、１日５０万記事以上（２００６年６月現在）のペースで増え続ける情報をリアルタイムで分析する利用者参加型情報サイトです。
利用者は気になる商品・サービスについて、「ブログのクチコミ」や「価格比較」、「スペック」などの情報を入手することができます。
なお、「ブログのクチコミ」情報では、ブログ記事のポジティブな表現（○）とネガティブな表現（Ｘ）が表示されるため、より深い情報を得ることができます。
サイト開設当初は「ブックス」と「ゲーム」の２カテゴリ約７０万点の商品に関するクチコミ情報を取り扱います。
今後はカテゴリの拡大や情報分析精度の向上を図り、投票・タグ（注３）といった利用者参加によるコミュニティ機能を充実させていきます。
また、携帯電話向けサービスの展開や「クチコミサーチエンジン」の外部サイトへの提供、ブログ以外の消費者生成メディア（ＣＧＭ）へ検索対象の拡大も予定しています。
注１）＠ｎｉｆｔｙラボ（ http://www.nifty.com/labs/ ）
利用者のご意見・ご要望を迅速に反映しながら、利用者とともにサービスを創り出す試みを紹介するサイト。
注２）「クチコミサーチエンジン」
アクセラテクノロジ株式会社のブログ収集および検索技術と、株式会社富士通研究所が提供する高度な自然言語処理技術（評判情報抽出技術など）を基盤としており、当社の提供する企業向けマーケティングサービス「ＢｕｚｚＰｕｌｓｅ」（バズパルス）にも応用されています。
注３）タグ
あるデータに対して、そのデータを表すキーワードを付加するメタデータのこと。例えば、「ニフティ」というデータに対しては、「プロバイダ」「企業」「インターネット」などのタグを付けることができる。
当社は、「Ｗｉｔｈ Ｕｓ， Ｙｏｕ Ｃａｎ．」を企業姿勢として、利用者のご意見・ご要望を迅速に反映し、各種サービスをより良い形へと発展させていくことに注力していきます。今回提供する「クチコミサーチＷｉＰｉ β版」もその一例であり、今後も利用者とともにサービスを創り出す試みに積極的に取り組んでいきます。
＜「クチコミサーチＷｉＰｉ β版」のサービス概要＞
○名称
「クチコミサーチＷｉＰｉ（ウィーピィ） β（ベータ）版」
○開始日
２００６年 ６月１４日（水）
○ＵＲＬ
http://wipi.jp/
○対象者
全インターネット利用者
○利用料金
無料
○主な内容
「クチコミ情報」
ブログからのクチコミ情報を商品単位で提供します。また、文章内のポジティブ／（○）ネガティブ（×）な表現をもとに、商品に関する評価を１０段階で分かりやすくレーティング表示します。
「価格比較情報」
当社子会社であるコマースリンク株式会社が運営する商品検索サイト「ショッピングサーチ・アラジン」と連携し、ＷＥＢサービスを利用して４００万商品を超える販売情報を商品単位で掲載。利用者が探している商品の価格比較を手軽に行うことができます。
「ランキング」
多くのブログで評判になっている「クチコミの多い商品ランキング」とポジティブな評価を受けている「クチコミで人気の商品ランキング」の２種類のランキングを集計。いまブログ上で話題になっている商品をリアルタイムで把握することができます。
「ブログへのクチコミ投稿」
商品毎に設けられたクチコミ投稿ツールを利用することよって、該当する商品に関するクチコミ情報を利用者自身のブログに簡単に貼り付けることができます。クチコミ情報は「ｈＲｅｖｉｅｗ」と呼ばれるオープンなフォーマットで出力されるため、今後様々な応用が可能です。
※「ｈＲｅｖｉｅｗ」とは、ブログなどのコンテンツを構造化し、検索や情報の集約を容易にする「Ｍｉｃｒｏｆｏｒｍａｔｓ」と呼ばれるオープンなフォーマットにおける商品レビュー専用の仕様。
○今後の予定
・「本」「ゲーム」に続く新しいカテゴリでのサービス提供
・投票・タグといった利用者参加によるコミュニティ機能の充実
・携帯電話向けサービスの提供
・「クチコミサーチエンジン」の外部サイトへの提供
・ブログ以外の消費者生成メディア（ＣＧＭ）へ検索対象の拡大
以上
●＠ｎｉｆｔｙのサービスに関するお問い合わせ窓口
ニフティ株式会社 ＠ｎｉｆｔｙサービスセンター
Ｔｅｌ：フリーダイヤル ０１２０－８１８－２７５
http://support.nifty.com/
※製品名などは一般に各社の商標または登録商標です。
● 関連リンク
ＥＭＣジャパンとインテル
医療情報電子化ソリューションの普及に向けて協力
～インテル製マイクロプロセッサ搭載のＥＭＣストレージを利用したソリューションの拡販を推進 ～
ＥＭＣジャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長ナイハイゼル・エドワード）とインテル株式会社（東京本社：東京都千代田区丸の内 ３－１－１、代表取締役共同社長 吉田 和正／ロビー・スウィヌン）は、医療業界の情報インフラを強固にし、顧客の情報活用の利便性を高めるため、階層型ストレージを活用したＰＡＣＳ（医療画像システム）基盤の医療情報電子化ソリューションの普及に向けて、協力することを発表しました。
今回の発表は、ＰＡＣＳの利用に向けた医療画像データのデジタル化の必要性を広く訴求するインテルと、階層型ストレージを活用した高機能ＰＡＣＳにより、データの高速な検索、コンプライアンス対策の対応などを実現するソリューションを、医療業界に訴求するＥＭＣとの方向性が合致したものです。両社は、インテル・アーキテクチャー採用の高性能で信頼性のあるＥＭＣのストレージ（製品名：ＣＬＡＲｉＸ（Ｒ）、Ｃｅｎｔｅｒａ（ＴＭ））をＰＡＣＳ向けに提供し、医療業界の情報インフラの効率化を支援していきます。
顧客は、両社が提供する医療情報電子化技術および、ＥＭＣのソリューションを活用することで、これまで電子化されていなかった医療カルテやレントゲンなどのあらゆるドキュメントを電子化し、必要に応じて瞬時に情報を取り出すことが可能となります。
また、ＥＭＣのコストパフォーマンスの高いミッドレンジ向けストレージ「ＣＬＡＲｉＸ」と、アーカイブ専用ストレージ「Ｃｅｎｔｅｒａ」を活用することで、情報ライフサイクル管理（ＩＬＭ）を実現することができ、情報の重要度のレベルにあわせた情報の有効活用が可能となります。
ＥＭＣジャパンは、自社のパートナー企業とともに、ＰＡＣＳにおけるストレージ・ソリューションの提供を医療機関に向けて行ないます。インテルは医療業界におけるＩＴ化の促進を訴求・啓発する役割を担います。また、インテルは、必要に応じてＥＭＣのＰＡＣＳストレージのパフォーマンス・チューニングを行ない、更なる高性能化を支援します。今回の協力において両社は、医療画像のデジタル化の促進と同時に、両社の医療業界におけるビジネスの拡大を目指しています。
今回の協力の背景として、以下のことが挙げられます。
一般的なＰＡＣＳの２次ストレージとして、主に使用されてきたＭＯＤやＤＶＤ等のオプティカル装置では、昨今の厚生労働省のガイドラインで謳われている、不要となった患者データは完全に削除する必要がある等、コンプライアンスへの正式な対応ができなくなりつつあります。ＥＭＣは、この点に着目し、オプティカル装置からＨＤＤベースの長期保管用アーカイブ専用ストレージである「Ｃｅｎｔｅｒａ」への置き換えを積極的に進めています。一方、インテルは昨年末デジタルヘルス事業部を創設し、本格的にヘルスケア業界への参入を開始させ、今後の注力分野と位置づけています。今回、医療業界のビジネス拡大を狙うＥＭＣと、インテルの、医療業界での高性能マイクロプロセッサの利用・普及という思惑が一致し、ＰＡＣＳストレージ分野における協力関係を構築しました。
■ＥＭＣジャパン株式会社について
ＥＭＣジャパン株式会社は、顧客の情報価値を最小のコストで最大に引き出す「情報ライフサイクル管理（ＩＬＭ）」を実現するための情報マネジメント＆ストレージにおける世界のリーディング・カンパニー、ＥＭＣコーポレーションの日本法人です。ＥＭＣジャパンの概要や製品、サービス、ソリューションに関する詳細は以下のｗｅｂサイトをご参照ください。http://www.emc2.co.jp/
■インテル株式会社について
シリコンの技術革新で世界をリードするインテルは、人々の仕事と生活をさらに豊かにする先進的な技術と製品を開発、イニシアティブを推進していきます。インテルに関する情報は、http://www.intel.co.jpで入手できます。
以 上
＊ＥＭＣ、ＣＬＡＲｉＸは、ＥＭＣコーポレーションの登録商標です。また、Ｃｅｎｔｅｒａは、ＥＭＣコーポレーションの商標です。
＊インテルは、米国およびその他の国におけるインテル コーポレーションまたはその子会社の商標または登録商標です。
＊その他の社名、製品名などは、一般に各社の商標または登録商標です。
ジュニパーネットワークス、イーサネット・ネットワークを最適化する新製品を発表
－モジュール型フォームファクタのイーサネット・サービス・カードで高度な機能を提供－
ジュニパーネットワークス（米国カリフォルニア州サニーベール、Ｊｕｎｉｐｅｒ Ｎｅｔｗｏｒｋｓ， Ｉｎｃ．、Ｎａｓｄａｑ： ＪＮＰＲ）は本日、サービスプロバイダーがレガシー・ネットワークとサービスをイーサネットに実装・移行する際のコストと煩雑さを大幅に軽減する新しいイーサネット・サービス製品を発表しました。今回発表した新製品「Ｅｔｈｅｒｎｅｔ Ｓｅｒｖｉｃｅ Ｃａｒｄ」（以下、イーサネット・サービス・カード）は、独自のイーサネット・サービス・エンジン技術とモジュラー型ソフトウェアのほか、ジュニパーネットワークスの「Ｍシリーズ」と「Ｔシリーズ」ルーティング・プラットフォームをイーサネット・ベースの次世代サービスに最適化する機能を備えたハードウェア・プラットフォームをサポートしています。モジュラー型なので段階的な移行が可能で、すでに稼動している「Ｍシリーズ」や「Ｔシリーズ」ルーティング・プラットフォームの動作を中断することがありません。また、イーサネット・サービス・エンジンは、高度なＱｏＳとトラフィック管理によって、企業向けブロードバンド・サービスや住宅向けマルチプレイ・サービスのパフォーマンス要件を満たしています。
今回発表したイーサネット・サービス・カードは、以下のような高度な機能を提供します。
＊高度なＱｏＳ：きめ細かいＱｏＳ、インテリジェントなオーバー・サブスクリプション、インターフェース・レベルでの階層的なキューイング機能によってポート密度を改善し、コストを削減できるほか、サービスプロバイダーは、トラフィック状況に左右されずに適切なサービスレベルを維持できます。サービスプロバイダーは、ＶＬＡＮ／透過ＬＡＮ、レイヤ２／レイヤ３ ＶＰＮ、Ｖｏｉｃｅ ｏｖｅｒ ＩＰ、Ｖｉｄｅｏ ｏｖｅｒ ＩＰなどのさまざまなサービスをイーサネット経由で提供できます。
＊サービスの柔軟性：ジュニパーネットワークスの「Ｍシリーズ」と「Ｔシリーズ」ルーティング・プラットフォームと「ＪＵＮＯＳ」モジュラー型ＯＳに直接接続されるため、イーサネット・インターフェースを通してさまざまなサービスの提供が可能になります。
＊規模に応じたパフォーマンス：「Ｍシリーズ」と「Ｔシリーズ」ルーティング・プラットフォームの分散型アーキテクチャを利用し、さらにオンボードの処理機能を備えているため、インターフェースの規模に応じたパフォーマンスを確保できます。
＊シンプルで中断のない移行：「Ｍシリーズ」と「Ｔシリーズ」ルーティング・プラットフォームをすでに導入している顧客を対象に本日から提供されます。
これにより、サービスプロバイダーは、新しいプラットフォームやＯＳをネットワークに導入する際に、最小限のコストとリスクで、最新のイーサネット技術を導入できます。また、ジュニパーネットワークスのソリューションは、ＡＴＭ、フレームリレー、ＶＰＮ、イーサネット・ネットワーク間の相互ネットワーキングを可能にし、レガシー技術からのシームレスな移行を可能にします。
イーサネット・サービス・カードのポートフォリオは、サービスプロバイダがそれぞれのサービス要件に合ったソリューションを実装できるように４種類を提供しています。最大４：１のオーバー・サブスクリプションをサポートする４ポートのギガビット・イーサネット・カード、最大２：１のオーバー・サブスクリプションをサポートする８ポートのギガビット・イーサネット・カード、あらゆるインターフェースでラインレートのパフォーマンスをサポートする８ポートのギガビット・イーサネット・カード、そしてラインレートのパフォーマンスをサポートするシングルポートの１０ギガビット・イーサネット・タイプ・カードです。
ジュニパーネットワークスについて
ジュニパーネットワークスは、大規模ＩＰネットワークにおけるセキュアで接続性の高い通信の構築に大きく貢献しています。高いパフォーマンスを誇る目的特化型ＩＰプラットフォームは、お客様のさまざまなサービスやアプリケーションをサポートしています。世界中のサービスプロバイダーをはじめ、エンタープライズ、政府機関、研究機関、および学術機関がジュニパーネットワークスの製品によって、ユーザー、サービス、アプリケーションによって異なる特定のニーズに対応できるネットワークを構築しています。ジュニパーネットワークスのネットワークおよびセキュリティ製品ポートフォリオは、世界中のネットワークにおける拡張性、安全性およびパフォーマンスに対する高い要求を満たしています。
ジュニパーネットワークスに関する詳しい情報は、以下のＵＲＬでご覧になれます。http://www.juniper.co.jp
ジュニパーネットワークス株式会社について
〒１６３－１０３５ 東京都新宿区西新宿３－７－１ 新宿パークタワーＮ棟３５階
電話番号（代表）：０３－５３２１－２６００
Ｊｕｎｉｐｅｒ Ｎｅｔｗｏｒｋｓ、ＪＵＮＯＳおよびＪｕｎｉｐｅｒ Ｎｅｔｗｏｒｋｓロゴは、米国をはじめ世界各国でＪｕｎｉｐｅｒ Ｎｅｔｗｏｒｋｓ， Ｉｎｃ．の商標として登録されています。その他記載されている商標、サービス・マーク、登録商標、登録サービス・マークは、各所有者に所有権があります。
● 関連リンク
インターネットやメールなどの設定が簡単に”引越し”できる！内蔵ハードディスク３シリーズを発売
株式会社バッファローは、ＯＳの再インストール時でも、インターネットやメールなどの設定内容を簡単に移行できる内蔵ハードディスク「ＨＤ－ＨＦＢ／Ｍシリーズ」（デスクトップ用）、「ＨＤ－ＮＨ／Ｍシリーズ」（ノート用）、「ＨＤ－Ｎ／Ｍシリーズ」（ノート用）を発売いたします。
■ＨＤ－ＨＦＢ／Ｍ、ＨＤ－ＮＨ／Ｍ、ＨＤ－Ｎ／Ｍシリーズ 製品概要
ＯＳのクリーンインストールは、システムの安定動作などに寄与しますが、インターネットやメールなどソフトウェアの設定を初めからやり直す必要があり、大変な手間と時間がかかってしまいます。
今回発売する内蔵ハードディスク「ＨＤ－ＨＦＢ／Ｍシリーズ」、「ＨＤ－ＮＨ／Ｍシリーズ」及び「ＨＤ－Ｎ／Ｍシリーズ」は、現在お使いのパソコン設定内容を簡単に移行・引き継ぎができるソフト「ファイナルパソコン引越し ＬＥ」を標準添付。インターネットの「お気に入り」や「ホームページ」、メールの「アカウント設定」や「アドレス帳」、メールデータ、壁紙などを外付ＨＤＤやＤＶＤに保存し、新しい環境に簡単に引き継ぐことができます。
また、ＯＳやアプリケーション、データを丸ごと”引越し”することができる「Ａｃｒｏｎｉｓ Ｔｕｒｅ Ｉｍａｇｅ ＬＥ」と「Ａｃｒｏｎｉｓ Ｍｉｇｒａｔｅ Ｅａｓｙ」も添付。「Ａｃｒｏｎｉｓ Ｔｕｒｅ Ｉｍａｇｅ ＬＥ」は外付ＨＤＤに丸ごとバックアップし、新しい内蔵ＨＤＤに”引越し”することが可能。「Ａｃｒｏｎｉｓ Ｍｉｇｒａｔｅ Ｅａｓｙ」は、増設した内蔵ＨＤＤに丸ごとコピーして”引越し”することができます。
さらに、従来使用していたＨＤＤを譲渡・売却・廃棄する際には「Ａｃｒｏｎｉｓ Ｄｒｉｖｅ Ｃｌｅａｎｓｅｒ」でＨＤＤの内容を完全消去することが可能。個人情報などの流出を防止します。また、「アルファテクノ ハードディスク廃棄サービス優待」を添付。ドライブを「廃棄証明書」付きで安心・安全に廃棄することができるサービスが優待価格で受けられます。その他、パーティション操作ができる「ＰａｒｔｉｔｉｏｎＥｘｐｅｒｔ ＬＥ」など豊富なユーティリティを添付。
パソコンの環境設定やデータの移行がスムーズに行えるだけでなく、交換・廃棄時の情報流出にも配慮した内蔵ハードディスクです。
＊製品価格などは、添付資料をご参照ください。
■製品特長
●お使いの環境や目的にあわせて選べる「ハードディスク引越しソフト」添付！
■再インストールしたＷｉｎｄｏｗｓ に設定を引き継ぐ「ＡＯＳ テクノロジーズ ファイナルパソコン引越しＬＥ」（Ｗｉｎｄｏｗｓ 用）
■内蔵ハードディスク同士での引越しもラクラク！「Ａｃｒｏｎｉｓ ＭｉｇｒａｔｅＥａｓｙ」（Ｗｉｎｄｏｗｓ用）
■外付ハードディスクを経由して引越しやバックアップ！「Ａｃｒｏｎｉｓ Ｔｒｕｅ Ｉｍａｇｅ ＬＥ」（Ｗｉｎｄｏｗｓ用）
●「引越し後」も使用済みハードディスクからの情報流出を防止！
■ハードディスクのデータを確実に消去し、情報流出を防ぐ！「Ａｃｒｏｎｉｓ Ｄｒｉｖｅ Ｃｌｅａｎｓｅｒ」（Ｗｉｎｄｏｗｓ用）
■「ハードディスク廃棄サービス」を優待価格でご利用いただけます！
●ハードディスクをより便利に活用できる各種ソフトウェア添付！
■パーティション変更が簡単！「Ａｃｒｏｎｉｓ ＰａｒｔｉｔｉｏｎＥｘｐｅｒｔ ＬＥ」（Ｗｉｎｄｏｗｓ用）
■個人情報を保護し安心して使える、データ暗号化ソフト「Ｓｅｃｕｒｅ Ｌｏｃｋ Ｗａｒｅ」（Ｗｉｎｄｏｗｓ 用）
●国際レベルの優れた環境性能
■指定有害物質使用規則「ＲｏＨＳ指令」準拠
■「グリーン購入法」対応
■製品構成・仕様
ＨＤ－ＨＦＢ／Ｍシリーズの製品構成・仕様はこちらをご覧ください。
http://buffalo.jp/products/catalog/item/h/hd-hfb_m/index.html?p=spec
ＨＤ－ＮＨ／Ｍシリーズの製品構成・仕様はこちらをご覧ください。
http://buffalo.jp/products/catalog/item/h/hd-nh_m/index.html?p=spec
ＨＤ－Ｎ／Ｍシリーズの製品構成・仕様はこちらをご覧ください。
http://buffalo.jp/products/catalog/item/h/hd-n_m/index.html?p=spec
■関連サイト
●パソコンの設定内容を簡単に移行できるデスクトップ用内蔵ＨＤＤ
ＨＤ－ＨＦＢ／Ｍシリーズ製品情報サイト
http://buffalo.jp/products/catalog/item/h/hd-hfb_m/index.html
●パソコンの設定内容を簡単に移行できるノート用内蔵ＨＤＤ（５，４００ｒｐｍ）
ＨＤ－ＮＨ／Ｍシリーズ製品情報サイト
http://buffalo.jp/products/catalog/item/h/hd-nh_m/index.html
●パソコンの設定内容を簡単に移行できるノート用内蔵ＨＤＤ（４，２００ｒｐｍ）
ＨＤ－Ｎ／Ｍシリーズ製品情報サイト
http://buffalo.jp/products/catalog/item/h/hd-n_m/index.html
※新製品情報に掲載されている価格、仕様、対応機種等は発表時のものです。
※価格改定、仕様変更、対応機種追加等の可能性があります。
※最新情報は製品カタログにてご確認ください。
※記載されている価格はメーカ希望小売価格であり、消費税は含まれておりません。
●ユーザ様のお問い合わせ先
サポートセンター
ネットワーク関連製品：Ｔｅｌ．０３－５７８１－７４３５
ストレージ・メモリ・液晶関連製品：Ｔｅｌ．０３－５７８１－７２６０
●サイトＵＲＬ http://buffalo.jp/
●テーマ曲のＶＩＤＥＯも女子高生に静かなブーム
無料公衆無線ＬＡＮ「ＦＲＥＥＳＰＯＴ」 http://www.freespot.com/
●ＡｉｒＳｔａｔｉｏｎユーザのためのコミュニティサイト http://www.airstation.com/
世界初！（※１）ＰＳＰ（Ｒ）やｉＰｏｄで直接再生できるＨ．２６４（ＭＰＥＧ４－ＡＶＣ）形式でリアルタイム録画ができるＵＳＢテレビチューナ＆キャプチャＢＯＸを発売
株式会社バッファローは、コンシューマー向けとして世界で初めて※１リアルタイムにＨ．２６４（ＭＰＥＧ４－ＡＶＣ）形式で録画でき、ＰＳＰ（Ｒ）やｉＰｏｄで再生可能なＨ．２６４（ＭＰＥＧ４－ＡＶＣ）形式にも直接録画できるＵＳＢ外付テレビチューナ＆キャプチャボックス「ＰＣ－ＭＶ９Ｈ／Ｕ２」を発売いたします。
※１：２００６年６月１４日現在（Ｈ．２６４（ＭＰＥＧ４－ＡＶＣ）形式でリアルタイム録画できるコンシューマ向けＵＳＢテレビチューナ＆キャプチャボックスとして、当社調べ）
（※製品画像あり）
ＰＣ－ＭＶ９Ｈ／Ｕ２ 製品概要
「ＰＣ－ＭＶ９Ｈ／Ｕ２」は、新世代の映像圧縮方式であるＨ．２６４（ＭＰＥＧ４－ＡＶＣ）形式でリアルタイムに録画できるＵＳＢ対応テレビチューナ＆キャプチャボックスです。ＰＣ－ＭＶ９Ｈ／Ｕ２は画質を維持したままＭＰＥＧ２のおよそ３倍の高圧縮率で映像を圧縮でき、同等の画質でＭＰＥＧ２のおよそ３分の１のデータ量となるので※２、ハードディスクにより長時間の映像を保存できます。本機で録画したＨ．２６４（ＭＰＥＧ４－ＡＶＣ）形式の動画ファイルは、ＰＳＰ（Ｒ）「プレイステーション・ポータブル」※３やｉＰｏｄ※４で直接再生できるので、従来の「録画後に変換する」方式と比較して大幅に時間短縮できます。また、「ＱｕｉｃｋＴｉｍｅ」※５での再生互換性も確保しています。
Ｈ．２６４（ＭＰＥＧ４－ＡＶＣ）形式の録画にはＱＰｉｘｅｌ社製リアルタイムエンコーダ「ＱＬ２０１」を採用。高画質を実現するため、Ｐｉｏｎｅｅｒ社製１０ｂｉｔＡ／Ｄ変換ビデオデコーダで映像をデジタル変換した後、ゴーストリデューサ、３次元Ｙ／Ｃ分離、３次元ノイズリダクション※６をフルデジタル処理しています。また、リアルタイムでプログレッシブ化する独自の専用チップを搭載し、コーミングノイズ（櫛状のノイズ）のないなめらかな映像が録画できます。
本機はパソコンに最大１０台まで同時接続し、１０番組まで同時録画が可能なので見たい番組が重なった時も安心です。複数台の設置を考慮し、本体背面にサービスコンセントとＵＳＢポートを搭載。アンテナ線の分配器も内蔵していますので、複数台接続時にもすっきりと設置できます。また、ＰＣ起動時でも本機を使用していないときは自動的に消費電力を抑えるモードに切り替わる「アドバンスドＰＣ電源連動機能」を搭載しています。
番組予約はインターネットＴＶ番組情報サイト「テレビ王国」※７，※８と連携した電子番組表（ＥＰＧ）で番組を選択するだけの簡単操作。さらに、同サイトと連携した「おまかせ録画」や携帯電話、外出先からの「リモート番組予約（ｉ－Ｃｏｍｍａｎｄ）※９」にも対応しています。
新世代の映像圧縮方式採用と高画質回路で、長時間かつ高画質に録画でき機能も充実したＵＳＢキャプチャボックスです。
品名 ＵＳＢ２．０対応ＴＶチューナ＆Ｈ．２６４（ＭＰＥＧ４－ＡＶＣ）キャプチャボックス
型番 ＰＣ－ＭＶ９Ｈ／Ｕ２
メーカ希望小売価格 ￥２７，４００
出荷予定日 ２００６年６月下旬
ＰＣ－ＭＶ９Ｈ／Ｕ２ 製品特長
●ＭＰＥＧ２の約３倍の高圧縮率でファイルサイズが約１／３！高画質なままファイルサイズを小さくできる「Ｈ．２６４（ＭＰＥＧ４－ＡＶＣ）」ハードウェアエンコードに対応！
Ｈ．２６４（ＭＰＥＧ４－ＡＶＣ）ハードウェアエンコードに対応する、Ｑｐｉｘｅｌ社製「ＱＬ２０１」チップを採用し、高画質／高圧縮録画を両立。画質が同等のＭＰＥＧ２ファイル※２との比較でファイルサイズを約１／３にすることができます。
■ファイルサイズを小さくできるＨ．２６４（ＭＰＥＧ４－ＡＶＣ）形式のメリット
・ネットワーク転送が短時間で完了！
・無料で配布されているプレーヤーソフトで再生できる互換性！
・ファイル容量を節約できるので、多チャンネル同時録画に最適！※９
●録画データがそのまま「ＰＳＰ（Ｒ）」 や「ｉＰｏｄ」で再生できる！
従来製品のようなＭＰＥＧ２ファイルからの再変換の手間が不要。そのまま再生できるＨ．２６４（ＭＰＥＧ４－ＡＶＣ）で録画します。
●多チャンネル録画のための複数台同時使用に配慮したハードウェア設計！
■ＰＣ－ＭＶ９Ｈ／Ｕ２を複数設置するのに便利な各種ポートを背面に搭載！
「電源用のサービスコンセント」「接続用のＵＳＢ Ｈｕｂ（２ポート）」「信号をスルー出力するアンテナ端子」を搭載。※１０
■新開発の省エネ設計 「アドバンスドＰＣ電源連動機能」 「前面電源スイッチ」搭載！
■筐体放熱性と静音性を両立させる「ファンレス金属筐体」
■ＰＣ－ＭＶ９Ｈ／Ｕ２同士の積み重ね設置「横置きスタック」に対応
■ＡＣアダプタの無い「電源内蔵」設計でコンセント周りもすっきり
製品構成・仕様ＰＣ－ＭＶ９Ｈ／Ｕ２の製品構成・仕様は【こちら】をご覧ください。
http://buffalo.jp/products/catalog/item/p/pc-mv9h_u2/index.html?p=spec
※２：Ｄ１相当解像度にて。当社調べ。
※３：「プレイステーション・ポータブル」及び「ＰＳＰ」は株式会社ソニー・コンピュータエンタテインメントの登録商標です。本製品は株式会社バッファローのオリジナル製品であり、株式会社ソニー・コンピュータエンタテインメントのライセンス商品ではありません。
※４：「ｉＰｏｄ」は米国ならびにその他の国において登録されている米国アップルコンピュータ社の商標です。動画の再生は、ビデオ再生対応のｉＰｏｄに限ります。
※５：「ＱｕｉｃｋＴｉｍｅ」は米国ならびにその他の国において登録されている米国アップルコンピュータ社の商標です。
※６：３次元Ｙ／Ｃ分離と３次元ノイズリダクションは排他利用になります。
※７：「テレビ王国」、「ｉ－Ｃｏｍｍａｎｄ」は、ソニーコミュニケーションネットワーク株式会社の登録商標です。
※８：「テレビ王国」は、ソニーコミュニケーションネットワーク株式会社が運営するサービスです。
※９：録画するチャンネル数分のＰＣ－ＭＶ９Ｈ／Ｕ２が必要です（上限台数１０台まで）。環境に合わせて録画設定の調整が必要となります。
※１０：１セットあたりの上限数３台。最大接続数の１０台を使用する場合は、「１～３台目」「４～６台目」「７～９台目」「１０台目」をそれぞれ別の電源コンセント／ＵＳＢポート／アンテナ線に接続してください。
関連サイト
●ＰＳＰやｉＰｏｄで直接再生できるＵＳＢ対応テレビチューナ＆Ｈ．２６４（ＭＰＥＧ４－ＡＶＣ）キャプチャボックス
ＰＣ－ＭＶ９Ｈ／Ｕ２製品情報サイト http://buffalo.jp/products/catalog/item/p/pc-mv9h_u2/index.html
※新製品情報に掲載されている価格、仕様、対応機種等は発表時のものです。
※価格改定、仕様変更、対応機種追加等の可能性があります。
※最新情報は製品カタログにてご確認ください。
※記載されている価格はメーカ希望小売価格であり、消費税は含まれておりません。
冷却・暗号化・バックアップで大切なデータを守る外付ハードディスクに大容量７５０ＧＢモデルをラインアップ
株式会社バッファローは、冷却・暗号化・バックアップで大切なデータを守るＵＳＢ２．０対応外付ハードディスク「ＨＤ－ＨＣＵ２シリーズ」に大容量の７５０ＧＢタイプ「ＨＤ－ＨＣ７５０Ｕ２」をラインアップいたします。価格は、８５，０００円。出荷予定時期は、２００６年６月下旬です。
製品の詳細はこちら＞＞
ＨＤ－ＨＣＵ２シリーズ製品情報サイト
http://buffalo.jp/products/catalog/item/h/hd-hcu2/index.html
※新製品情報に掲載されている価格、仕様、対応機種等は発表時のものです。
※価格改定、仕様変更、対応機種追加等の可能性があります。
※最新情報は製品カタログにてご確認ください。
※記載されている価格はメーカ希望小売価格であり、消費税は含まれておりません。
●ユーザ様のお問い合わせ先
サポートセンター
ネットワーク関連製品：Ｔｅｌ．０３－５７８１－７４３５
ストレージ・メモリ・液晶関連製品：Ｔｅｌ．０３－５７８１－７２６０