「明日から役立つ 読まれる社内誌のつくりかた」のご案内
ナナ総合コミュニケーション研究所
社内誌の今を考える、ナナ総合コミュニケーション研究所では、社内誌に関するセミナーを定期的に開催しています。
今回は、新年度を迎えて、さらに読まれる、そして役立つ社内誌を考える時期に、静岡銀行で長らく社内誌の編集に携わり、数々の賞を受賞された木村幸男先生によるセミナーを開催いたします。
皆さまのご参加をお待ちしております。
講 師：元静岡銀行社内報編集長 木村幸男先生
日 時：2005年2月18日（金） 10：00〜17：00
テーマ：「明日から役立つ 読まれる社内誌のつくりかた」
講義「これから社内誌はなにをしたらいいか」
講義「読まれる社内誌にするためにはどうしたらいいか」
実習「読者の目をひく見出しのつくりかた」
実習「ここがポイント！ 読ませるレイアウト」
誌面診断「あなたの社内誌はどこに問題がある？」
Ｑ＆Ａ「編集なんでも即答１１０番」」
料 金：コミサポ会員 10,000円（一般17,000円）
場 所：主婦会館プラザエフ 東京都千代田区六番町15番地 室名コスモス
http://www.plaza-f.or.jp/information/otoiawase/otoiawase.html
★料金は当日お支払いいただくか（領収書をご用意します）、後日お振込みいただくか（請求書をご用意します）、どちらかご都合のよい方法でお願いします。
★当日は、制作されている社内誌をおもちください。
お問い合わせ先 ナナ総合コミュニケーション研究所
豊田（toyoda@nana-cc.com）、佐野、飯田（尚）
TEL：03-5312-7471／FAX：03-5312-7475
住所：東京都新宿区四谷3-13 SEA BIRDビル 〒160-0004
●「明日から役立つ 読まれる社内誌のつくりかた」
■10:00 － 10:05 挨拶・オリエンテーション
■10:05 － 11:00
講義「これから社内誌はなにをしたらいいか」
企業を取り巻く経済・経営・社会環境の現況をふまえて、社内誌・社員が直面する諸問題を整理し、社内誌がとりくむべき課題・その方向性などを講義します。
（休憩 10分）
■11:10 － 12:00
講義「読まれる社内誌にするためにはどうしたらいいか」
抜本的な改革検討も重要ですが、まずは、明日から、なにかできることはないか。１冊の社内誌を構成するさまざまな要素（たとえば、表紙・ニュース記事・読者投稿・目次・編集後記・レイアウトなど）をもう一度新しい目でとらえてミニ改革を実践するためのヒントを提供します。
（休憩 60分）
■13:00 － 13:50
実習「読者の目をひく見出しのつくりかた」
理論学習とともに不可欠なものは、具体的に誌面をつくりだす実務技能です。そこで、読者が読むかどうかを瞬時に判断する決め手となる「見出し」づくりに挑戦し、編集者の文章表現能力のトレーニングをおこないます
（休憩 10分）
■14:00 － 15:00
実習「ここがポイント！ 読ませるレイアウト」
見出しとともに、読者の心をとらえるのは、誌面のレイアウト。読みやすい、つい読みたくなるような「読者に親切なレイアウト」とはなにか。それぞれの実習作品を教材にして検討していきます。
（休憩 15分）
■15:15 － 16:00
誌面診断「あなたの社内誌は どこに問題がある？」
ご持参いただいた各社内誌を拝見して、どこに問題があるかを検討しワンポイント・アドバイスをおこないます。
（休憩 10分）
■16:10 － 17:00
Ｑ＆Ａ「編集なんでも即答１１０番」」
講師の抱負な経験をもとに、それぞれが、いま抱えている問題や悩みなどに具体的なアドバイスをしながら、組織のなかで編集者がなにを考え、どう動いていけばいいかを探っていきます。
“新時代の総務”フォーラム開催
これからの「総務」は、新しい価値を生む戦略部門として、そのあり方を問われます。2005年4月号からリニューアルする『月刊総務』は、３月８日の新創刊に先立ち、「新しい総務フォーラム」を開催します。歴史小説家・童門冬二さんによる基調講演、（財）労働科学研究所の鈴木安名さんによる特別講演のほか、実務に役立つ事例研究もご紹介し、「新しい総務」への意識改革とモチベーションアップをお手伝いします。ぜひ参加ください。
【開催概要】
2005年２月７日（月） 参加費無料
時間／13:00～16:45 （受付12：30～）
会場／東京国際フォーラム ホールＤ７（JR有楽町駅下車徒歩１分）
東京都千代田区丸の内3-5-1
主催／月刊総務
後援／オムロンパーソネル(株)、大成祭典(株)
定員／200名 （１社につきお二人までとさせていただきます）
申込締切／２００５年１月２５日（火）※定員になり次第、締め切らせていただきます。
主催／月刊総務 後援／オムロンパーソネル(株)、大成祭典(株)
【プログラム】
●基調講演：「歴史のなかの総務部長」 作家 童門冬ニ
戦国の時代にも組織を支える優秀な総務部長がいた!? 歴史小説家・童門冬二が問う新しい総務の姿とは……。
●総務役立ち事例１
「人事・総務業務の構造変革の達成～ビジネスプロセス アウトソーシングの活用～」
オムロンパーソナル(株)マネジメント・ソリューション事業部アウトソーシング部人事総務サービスチームリーダー 米澤弘人
●総務役立ち事例２
「会社の危機管理における社葬」
大成祭典(株) 一級葬祭ディレクター 浅野 実
●特別講演：「心を健康にすると会社も健康に―職場のメンタルヘルス―」
財団法人労働科学研究所 研究員／産業医 鈴木安名
「明るく楽しくわかりやすく」をモットーに、産業医として企業の組織のあり方にまで言及。メンタルヘルスのツボを紹介します。
【お問い合わせ先】
『月刊総務』フォーラム事務局 担当：飯田・下村
〒160-0004 東京都新宿区四谷3-13 SEA BIRDビル
TEL03-5312-7472／FAX03-5312-7476
http://www.nana-cc.com/soumu/の「お問い合わせ」からの申し込みもできます
家電量販店3500店舗の販売実績を集計する市場調査会社 ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン 株式会社(本社：東京都中野区本町、代表取締役社長 平野享一)は「GfK Certified」の実施及び日本市場での対象カテゴリと対象メーカー上位3社について発表いたしました。
GfK Certified について
この度GfKグループでは、アジア及び太平洋地域において「GfK Certified」を実施いたします。
これはGfKグループが各地域で集計する家電/IT機器の代表的なカテゴリで最も販売数量シェアの高いNo.1メーカー様に敬意を表すると共に広告宣伝活動に利用できるよう、「GfK Certified No.1 Logo」をご提供するものです。
対象期間：1月から12月の1年間
今回は2004年1月から12月の合計
集計基準：メーカー別数量シェア
対象地域：アジア及び太平洋 13地域（日本含む）
日本市場について
日本ではGfK Japanが集計する家電量販店3500店舗の店頭販売実績において最も数量シェアの高いNo.1メーカー様に対して「GfK Certified Logo」をご提供いたします。
対象カテゴリ及びNo.1メーカーは以下のとおりです。2、3位については弊社Webサイト http://www.gfkjpn.co.jp/ に掲載しております。
##AV機器##
| ブラウン管テレビ/モニタ | ： | ソニー株式会社 |
| 液晶テレビ/モニタ | ： | シャープ株式会社 |
| プラズマテレビ/モニタ | ： | 株式会社日立製作所 |
| カメラ一体型ビデオ | ： | ソニー株式会社 |
| デジタルスチルカメラ | ： | キヤノン株式会社 |
| ポータブルオーディオ | ： | ソニー株式会社 |
| DVDプレーヤー | ： | 三菱電機株式会社 |
| DVD レコーダー | ： | 松下電器産業株式会社 |
##パソコン及び周辺機器##
| デスクトップパソコン | ： | 日本電気株式会社 |
| ノートパソコン | ： | 日本電気株式会社 |
| 電子辞書 | ： | カシオ計算機株式会社 |
| 電卓 | ： | カシオ計算機株式会社 |
| ファクシミリ | ： | シャープ株式会社 |
| イメージスキャナ | ： | キヤノン株式会社 |
| マウス | ： | エレコム株式会社 |
| パソコン用ディスプレイ | ： | アイ・オー・データ機器株式会社 |
| DVDドライブ | ： | バッファロー株式会社 |
| パソコン用プリンタ | ： | キヤノン株式会社 |
| パソコン用ソフト | ： | ソースネクスト株式会社 |
##調理/家庭用電気機器##
| 冷蔵庫 | ： | 三菱電機株式会社 |
| オーブン電子レンジ | ： | 株式会社東芝 |
| 炊飯電子ジャー | ： | 松下電器産業株式会社 |
| IHクッキングヒータ | ： | 松下電器産業株式会社 |
| 食器洗い機 | ： | 松下電器産業株式会社 |
| 洗濯機 | ： | 株式会社東芝 |
| 掃除機 | ： | 松下電器産業株式会社 |
| 男性用シェーバー | ： | 松下電工株式会社 |
| いす型電気マッサージ器具 | ： | 松下電工株式会社 |
以上
■データ集計：
家電量販店3500店舗の店頭での販売実績を集計したものです。
■ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン 株式会社
家電、ITを中心とした小売店パネル調査、アドホック調査等の市場調査/マーケティングリサーチを行う会社です。
■本件に関するお問い合わせ先
ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン株式会社
（GfK Marketing Services Japan Ltd.）
広報担当：大森・菊地
E-Mail ： info@gfkjpn.co.jp
TEL ：03-5350-4624
FAX ：03-5350-4662
所在地 ：〒164-0012 東京都中野区本町2-46-1 中野坂上サンブライトツイン15F
関連URL：www.gfkjpn.co.jp
～グローバル全社50万品目の部品情報の統合と一元管理を目指す～
日本オラクル株式会社（本社:東京都千代田区紀尾井町4-1、代表取締役社長：新宅正明）は、東芝テック株式会社（本社：東京都品川区東五反田2-17-2、代表取締役：前田 義廣）が、オラクルの統合業務アプリケーション製品「Oracle E-Business Suite」の製品・部品情報管理機能「Oracle Advanced Product Catalog」を採用し、新製品・部品情報システムの構築に着手したことを発表します。同システムは、東芝テックの戦略的調達を目指した全世界10拠点の製品・部品情報データベースの統合計画の一環であり、2005年8月に稼動開始する予定です。
東芝テックは、小売業向けPOSシステムを中心とした「流通情報システム」、デジタル複合機を中心とした「画像情報通信」、高速モーター技術を応用した「家電」の3分野において市場の需要に対応した様々なソリューションを提供しています。これら事業部門で培われた技術力、販売力と優れたシステム導入力により、日本だけでなく全世界でビジネスを展開しています。このたび海外7拠点、国内3拠点における約50万品目の部品情報を統合することを決定し、新部品情報システム構築により本社調達センターにて戦略的調達を視野に全世界での部品調達実績の収集と分析を通して、調達コスト削減と納期確保を目指しています。さらに、部品情報を一元管理することでEU（ヨーロッパ連合）をはじめとする様々な環境規制(RoHS指令等)にも積極的に対応し、グリーン調達に活用していく計画です。
東芝テックでは、すでに各拠点における資材調達システムとして「Oracle E-Business Suite」の「Oracle Supply Chain Management」システムを採用しています。新製品・部品情報システムとのスムーズな連携や、オラクルデータベースの情報の一元管理とセキュリティにおける優位性を高く評価した結果、オラクルの製品・部品情報管理機能「Oracle Advanced Product Catalog」の採用を決定しています。
●「Oracle Advanced Product Catalog」について
Oracle Advanced Product Catalog は、ライフサイクル全般にわたって製品や部品の情報を一元管理するためのシステムです。製品/部品のスペック情報を柔軟に管理することができ、スペックによる直感的な品目の検索が可能です。また、品目を中心に関連情報を統合的に管理出来るため、地域/部門を超えたグローバルな製品・部品情報の統合データベースを容易に構築することができます。製品や部品の最新コストの把握、推奨品や推奨サプライヤの検索、含有有害物質の調査等、製品開発の過程で高度な情報活用が可能になり、原価低減、サイクルタイムの短縮、有害物質情報を確実に把握するための環境対応などに幅広く貢献します。
●「Oracle E-Business Suite」について
「Oracle E-Business Suite」は、経理や人事といった企業の根本を担う基幹系のシステムや、在庫管理、生産管理、顧客管理、購買管理などの企業活動自体をサポートするシステムを構築するための機能が統合されたソフトウェアです。日本オラクルは、世界で13,000社以上、国内でも500社を越える実績を持つ「Oracle E-Business Suite」を核としたEビジネスソリューション事業のさらなる拡大に向けて、積極的な取り組みを進めています。関連事業部門の増強やパートナー企業との 提携強化を通じ、販売およびサポート体制も積極的に強化しています
●東芝テック株式会社について
東芝テック株式会社は、POSシステム・レジスター・バーコードプリンタなどの流通情報システム事業、デジタル複合機などの画像情報事業、および家電事業を主体とする電機メーカーであり、各種ソリューションの提案を行っています。東証一部上場。従業員数約4,400名。
●日本オラクル株式会社について
日本オラクル株式会社は、オラクル・コーポレーションの日本法人として1985年に設立されました。国内を拠点とした情報システム構築のためのソフトウェア製品、ソリューション、コンサルティング、サポートサービス、教育の事業を展開しています。1999年2月5日に店頭市場へ株式公開、2000年4月 28日に東証一部上場。従業員数1,448 名（2004年5月末現在）。
■本件に関する報道関係お問い合わせ先：
日本オラクル株式会社
コーポレート・コミュニケーション室 広報担当：石川
TEL:03-6238-8179 E-mail: Junko.Ishikawa@oracle.com
プレスルーム http://www.oracle.co.jp/press/
Oracleは、Oracle Corporationの登録商標です。
本文中の商品名は、各社の商標または登録商標です。
初代「あるぜんちな丸」／「ぶら志゛る丸」
～戦前、世界一周航路で活躍した豪華客船～
商船三井客船株式会社（代表取締役社長：日野 乾太郎)は、初代「あるぜんちな丸」／「ぶら志゛る丸」のオリジナルペーパークラフトを、同社のクルーズ客船「にっぽん丸」船内のショップで販売を開始するとともに、ホームページ（http://www.mopas.co.jp/）からでも、無料でダウンロードができるよう公開しましたので、お知らせいたします。
初代「あるぜんちな丸」／「ぶら志゛る丸（以下ぶらじる丸と表記）」は、１９３９年に竣工した同型の客船姉妹で、当時当社のルーツである大阪商船が運営していた世界一周航路に就航した優秀船です。残念ながら両船とも戦争で失われましたが、計画だけでなく実際に完成した戦前の日本客船としては、最も豪華であったと言われています。
今回販売とダウンロードサービスを開始した初代「あるぜんちな丸」／「ぶらじる丸」のペーパークラフトは、単なるスケールモデルではなく、船の縦横のプロポーションをデフォルメしており、とてもかわいらしいものです。
また実物の図面を元に、船舶マニアの方にも十分満足していただけるように細部まで考証して作り込んであります（一部、模型製作の都合上、実物と異なる部分があります）。
このモデルは、船内のショップでは１セット￥５００で販売しています。
ホームページからのダウンロードは無料ですが、ご自分で用紙とカラープリンタをご用意いただく必要があります。
１セットで、「あるぜんちな丸」または「ぶらじる丸」のうち、どちらか一隻を選択して作ることができます。
これまで当社では、２００３年に「にっぽん丸」と「ふじ丸」の２種類のペーパークラフトを制作し、船内販売とネットでの公開をしており、今回はシリーズの第３弾となります。これまでの２種類は、小学校高学年でも製作可能なよう配慮していましたが、今回のものはやや難易度が高く、大人向けとなっています。
当社では、今後もシリーズを充実させてゆく計画で、ペーパークラフトの製作を通じて船に親しみを感じていただき、最終的にはクルーズに関心を持っていただければと考えています。
商船三井客船ホームページアドレス： http://www.mopas.co.jp/
この件に関するお問い合わせは下記までお願いいたします。
商船三井客船株式会社
営業企画部広告宣伝グループ：川崎・早川
TEL.０３－５１１４－５０７０
FAX.０３－５１１４－５２７０
関連URL：http://www.mopas.co.jp/
～1月26日‐30日「ダボス会議」にサフィア・ミニー出席～
「フェアトレード」と「社会的起業家精神（ソーシャル・アントレプレナーシップ）」は、来る1月26日からスイス・ダボスで開催される「世界経済フォーラム」で貧困と飢餓をなくすための解決策の一つとして注目を集めることになります。
東京とロンドンに拠点を置くフェアトレード団体「ピープル・ツリー」（日本法人名：フェアトレードカンパニー株式会社）の創設者 サフィア・ミニーは、2004年9月に選出された「世界で最も傑出した社会起業家」のひとりとして、共同創立者のジェームス・ミニーと共に今年のダボス会議に出席します。先進国の大企業のトップや経済閣僚が世界経済の方向性を話し合うダボス会議に、フェアトレード団体の代表が参加するのは初めてのことです。
サフィア・ミニーはオーガニック製品の意義と今後の展望を話し合う分科会のパネリストとして消費者の選択がどう変化しているかを報告すると共に、会議に参加する産業界のリーダーたちと、社会と環境に対して責任を持つビジネスのあり方として、フェアトレードの必要性を議論する予定です。
今回の会議に出席する2,000人の経済リーダーに対して行われたアンケート調査では、今経済界がアクションを起こすべき最優先課題として「貧困と飢餓をなくすこと」との回答がトップを占めており、フェアトレードの関心は高まると予想されます。
「ダボス会議の参加者のうち、何人が今後フェアトレードへの服を身につけるか楽しみです」とサフィア・ミニーは参加への意欲を語っています。
世界フェアトレード・デー
2005年5月14日に開催される世界フェアトレード・デーは、フェアトレードを広めるための世界的なイベントです。
ピープル・ツリーは東京とロンドンでフェアトレードのセミナー、ファッションショーやワークショップなどのイベントを開催します。詳しい情報は、3月1日から http://www.wftday.org/ にてご覧いただけます。
2005年春夏号 まもなく発売
ピープル・ツリーの春夏カタログを2月に発売。オーガニック・コットンや手織り、手刺繍の技術を使ったフェアトレード・ファッションの最先端をご紹介しています。
お問合せや取材のお申し込みは：ピープル・ツリー広報担当 木村紀子／胤森（タネモリ）なお子まで
（Tel: 03-5731-6671 E-mail: pr@globalvillage.or.jp）
フェアトレードカンパニーは、途上国の立場の弱い生産者を支援するため、現地の伝統的な原料や技術を活かした製品を公正な価格で輸入し販売しています。デザインや技術研修の支援、継続的な注文を通じて環境を害さない持続可能な新しい貿易を実践・提案しています。
関連URL：http://www.wftday.org/
平成17 年１月17 日開催の当社取締役会決議により、平成17 年3 月１日付をもって、下記のとおり組織の変更及び人事異動を実施いたしますので、お知らせいたします。
１． 組織変更の内容
キーコーヒーブランドの価値向上を目指し、経営環境の変化に迅速に対応するため、効率的で機動的な組織運営と人材の有効配置を図り、全社一丸となった総合力の強化を推進する。
（1）首都圏の営業力強化並びに営業部門全体の充実のために、次の組織変更を行なう。
1. 首都圏事業本部は、現在の首都圏第一、東京、首都圏第二の3 事業部を再編統合し、東京・横浜エリアを首都圏第一事業部に、それを囲む環状エリアを首都圏第二事業部とする2 事業部体制とし、同事業本部に首都圏の戦略的営業強化の為、首都圏営業部を新設する。
2. 東日本事業本部関信越事業部管下の水戸営業所を首都圏事業本部首都圏第二事業部に移管する。首都圏第一事業部管下の熊谷営業所を東日本事業本部関信越事業部に移管する。
3. 広域営業本部管下の営業企画チームを首都圏事業本部に移管して業務店市場向け営業支援の効率化を図る。
4. 家庭用市場の販売促進、販売施策の立案と大口の広域客先本部を担当している家庭用営業本部流通営業部の販促一課と販促三課を統合し、CVS 担当の販促四課を販促三課に呼称を変更する。また、家庭用営業本部の静岡・山梨地域担当の静岡支店を廃止し東京支店に統合する。
5. 広域営業本部営業システムサポートチームを同本部第一営業部管下に再配置する。
（2）サプライチェーンマネージメントの強化のために、次の組織変更を行なう。
ロジスティクス本部と生産本部を統合してSCM（サプライチェーンマネージメント）本部とし、同本部に生産部を新設する。
２． 取締役クラスの業務委嘱
| 新役職名（旧役職名）※カッコ無しは継続職 | 氏名 |
| 常務取締役 （常務取締役マーケティング本部長兼研究所管掌） |
大木透 |
| 常務取締役経営企画室管掌兼常務取締役管理本部長 | 新川雄司 |
| 取締役関係会社担当（取締役生産本部長） | 佐山昭二 |
| 取締役事業本部管掌兼取締役広域営業本部長 | 川股一雄 |
| 取締役SCM 本部長兼IOC 管掌、品質保証部管掌 （取締役IOC 所長兼経営企画室管掌、品質保証部管掌） |
坂本伸夫 |
| 参与理事監査室長（参与理事ロジスティクス本部長） | 光山明男 |
| 理事マーケティング本部長 （理事管理本部総務人事部長兼業務開発チームリーダー） |
堀井清 |
＊IOC：インテリジェンスオペレーティングセンターの略です
３． 幹部社員の人事異動
| 新役職名（旧役職名）※カッコ無しは継続職 | 氏名 |
| マーケティング本部副本部長 （家庭用営業本部副本部長兼流通営業部長） |
岡崎彰彦 |
| 東日本事業本部北海道事業部長 （同事業本部東北事業部部長代理） |
畑正人 |
| 首都圏事業本部首都圏第一事業部長 （同事業本部東京事業部長） |
飯島安志 |
| 首都圏事業本部首都圏第二事業部長 （同事業本部首都圏第二事業部長） |
赤羽美津雄 |
| 首都圏事業本部首都圏営業部長 (同事業本部首都圏第一事業部長） |
町田英治 |
| 家庭用営業本部流通営業部長兼同営業本部東京支店長 | 森本篤俊 |
| 家庭用営業本部東京支店支店長代理〈部長代理待遇〉 （同営業本部流通営業部販促三課長） |
山本孝行 |
| 監査室担当部長（監査室長） | 和田雅俊 |
| IOC 所長〈部長待遇〉（IOC SO チームリーダー） | 松本博英 |
| SCM 本部KCM チームリーダー〈部長待遇〉 （ロジスティクス本部KCM チームリーダー） |
橋口芳久 |
| SCM 本部生産部長（生産本部部長） | 熱田純生 |
| SCM 本部生産部東北工場長（生産本部生産管理チームリーダー） | 金山俊之 |
| 管理本部総務人事部長兼業務開発チームリーダー （生産本部東北工場長） |
明石和昭 |
| 管理本部担当部長（IOC 所長代理兼GM チームリーダー） | 柴田章三 |
| 管理本部総務人事部付担当部長キーコーヒーサービス株式会社出向 （マーケティング本部事業開発部長） |
南本武 |
| 管理本部総務人事部付担当部長株式会社キー商会出向 （東日本事業本部北海道事業部長） |
原秀夫 |
SHENZHEN, China, April 7 /Xinhua-PRNewswire-FirstCall/
-- Concept Ventures
Corporation (OTC Bulletin Board: CNVN.OB) announced its
official name change
to China Ritar Power Corp. ("Ritar") effective
March 26, 2007. The company has
also changed its ticker symbol to CRTP, effective April 9,
2007.
Ritar designs, develops, manufactures and markets
environmentally friendly
lead-acid batteries with a wide range of applications and
capacities, and has
a strong presence in the light electrical vehicle (LEV)
segment world wide
with high concentration in that product category throughout
China. Ritar
sells, markets and services six series and 197 models of
Ritar branded,
cadmium-free valve-regulated lead-acid or VRLA batteries.
In addition the
company offers a range of batteries for varying
applications including
Uninterrupted Powers Source (UPS) devices and equipment
used in the harvest of
solar and wind energy. The name change to "China
Ritar Power Corp." more
accurately reflects the company's current business
operations.
Mr. Jiada Hu, CEO of Ritar commented, "The Ritar
quality batteries have
already built a widely recognized brand throughout the
Peoples Republic of
China as well as in other markets where there is high
demand and usage of
LEVs. It is important for us to be able to leverage our
current brand
recognition as well as continue to grow this recognition
throughout the
world."
FORWARD LOOKING STATEMENTS
This release contains certain "forward-looking
statements" relating to the
business of Ritar and its subsidiary companies, which can
be identified by the
use of forward-looking terminology such as "believes,
expects" or similar
expressions. Such forward looking statements involve known
and unknown risks
and uncertainties, including all business uncertainties
relating to product
development, marketing, concentration in a single customer,
raw material
costs, market acceptance, future capital requirements,
competition in general
and other factors that may cause actual results to be
materially different
from those described herein as anticipated, believed,
estimated or expected.
Certain of these risks and uncertainties are or will be
described in greater
detail in our filings with the Securities and Exchange
Commission. Ritar is
under no obligation to (and expressly disclaims any such
obligation to) update
or alter its forward looking statements whether as a
result of new
information, future events or otherwise.
Sheldon Saidman
(719-548-9963)
CAMBRIDGE, Mass., April 9 /Xinhua-PRNewswire/ -- Tepha,
Inc., a privately held medical device company, today
announced that the FDA has cleared its TephaFLEX(R)
Absorbable Suture product for marketing in the U.S. The
TephaFLEX Absorbable Suture is the first medical device
derived from a new class of biopolymers that is the product
of patented recombinant DNA technology developed by Tepha
and licensed from the Massachusetts Institute of Technology
(MIT). The TephaFLEX material has biological and mechanical
properties that are uniquely suited for implantable medical
devices. Tepha and its corporate partners are pursuing a
wide array of medical device applications for the TephaFLEX
technology.
Dr. Simon Williams, President and CEO of Tepha, stated,
"We are delighted that the FDA has cleared the
TephaFLEX Absorbable Suture, and determined that devices of
this type will be regulated as class II (510k) devices. The
Company's novel biopolymer technology can now be further
applied to the development of a range of medical devices to
meet unmet clinical needs."
TephaFLEX polymer is a member of a new class of
biopolymers with mechanical and biological properties that
are uniquely applicable to implantable medical devices when
compared to conventional synthetic and biologically derived
polymers. Compared to synthetic polymers such as polylactic
acid (PLA) and polyglycolic acid (PGA), TephaFLEX material
is tougher and more flexible with an absorption rate and
degradation profile that are compatible with human tissue
repair and replacement applications. However, unlike other
biopolymers such as collagen and hyaluronate, TephaFLEX
polymer is a thermoplastic and can be fabricated into
virtually any shape or form -- including fibers, films,
tubes, foams, textiles, microspheres, and molded constructs
-- using a wide range of conventional melt and solvent
processing techniques.
The TephaFLEX Absorbable Suture is engineered to be one
of the strongest absorbable fibers known, offering up to 50%
greater tensile strength than currently marketed
monofilament absorbable sutures. In addition to high
strength, the TephaFLEX Absorbable Suture also offers
surgeons improved flexibility, good knot security, and
prolonged strength retention when implanted.
The new class of biopolymers to which the TephaFLEX
polymer belongs is a product of Tepha's patented
recombinant DNA technology. This technology allows the
Company to engineer materials with a range of biological
and mechanical properties for specific tissue repair and
replacement applications. After the repair process, the
biopolymers degrade in the body to natural metabolites in a
biocompatible, cell-friendly manner.
Professor Anthony Sinskey of the MIT Department of
Biology, and a co-inventor of the recombinant DNA
technology, commented: "This breakthrough technology
will allow Tepha and its partners to progress beyond the
constraints of traditional medical device materials to
offer new solutions for the unmet needs of physicians and
their patients."
Several leading medical device companies have
recognized the unique properties profile of TephaFLEX
material for human tissue repair and replacement
applications. Tepha's current corporate partners are
pursuing a wide array of products including sutures,
surgical meshes for orthopedic and hernia repair,
anti-adhesion films, hemostats, intra-cardiac devices,
absorbable stents, ligament and tendon repair and
replacement devices, embolization agents, and drug delivery
systems. Tepha's current partners include Aesculap AG,
HemCon Medical Technologies, LifeCell Corporation (Nasdaq:
LIFC), NMT Medical (Nasdaq: NMTI), and Tornier, Inc.
The development of the TephaFLEX Absorbable Suture was
supported by grants from the National Institutes of Health
(NIH), and the U.S. Department of Commerce's National
Institute of Standards and Technology Advanced Technology
Program (NIST ATP).
Tepha was formed as a sister company to Metabolix, Inc.
(Nasdaq: MBLX). Both companies are engaged in
commercializing new polymers derived from recombinant DNA
technology licensed from the Massachusetts Institute of
Technology. Tepha is focused specifically on in vivo
medical applications of the technology. Metabolix, which
recently had its initial public offering (IPO), is focused
on using the technology in the development of
environmentally sustainable alternatives to
petrochemical-based plastics, fuels, and chemicals.
Tepha's institutional investors include The Vertical
Group, a New Jersey based venture capital firm specializing
in medical devices and biotechnology; Integra Ventures, a
life science venture capital firm located in Seattle, WA;
The Novartis Venture Fund, based in Basel, Switzerland, the
venture capital arm of Novartis -- one of the world's
largest life science companies; and Westfield Life Sciences
Fund, a Boston-based fund specializing in health care
companies since 2000.
Additional Information
For information on Tepha and its technology, please
contact: Dr. Ajay Ahuja, M.D., Director of Business
Development, Tepha, Inc., 840 Memorial Drive, Cambridge, MA
02139, tel: 617-995-5404, fax: 617-995-5401. Email:
contact@tepha.com. Or visit http://www.tepha.com.
About Tepha, Inc.
Tepha is a medical device firm engaged in the
development of a new range of absorbable devices for
therapeutic applications. The Company is applying a
patented core technology, comprising over 40 issued U.S.
patents, which allows it to produce absorbable polymers
suitable for use in a wide range of implantable products in
the areas of surgical repair, regenerative medicine, and
drug delivery.
The Company's proprietary technology uses genetic
engineering to produce a new class of biomaterials that can
be converted into a wide range of products that restore,
maintain, or improve tissue function. Potential products
range from relatively simple medical devices to more
complex products that include cardiovascular stents,
intra-cardiac closure devices, ligament and tendon repair
devices - as well as drug delivery systems.
Tepha - a new generation of absorbable medical
devices.
For further information, please visit our website:
http://www.tepha.com
For more information, please contact:
Dr. Ajay Ahuja, M.D.
Director of Business Development
Tepha, Inc.
Tel: +1-617-995-5404
Fax: +1-617-995-5401
Email: contact@tepha.com
HSINCHU, April 9 /Xinhua-PRNewswire-FirstCall/ -- AU
Optronics Corp. ("AUO" or the
"Company") (TAIEX: 2409; NYSE: AUO) today
announced preliminary consolidated March 2007 monthly
revenues of NT$29,572 million and unconsolidated net sales
totaled NT$29, 566 million, increasing 30.3% and 30.4%
sequentially. On a year-over-year comparison, both
consolidated and unconsolidated March 2007 revenues
increased by 31.7%.
1Q2007 unaudited consolidated and unconsolidated
revenues totaled NT$80,720 million and NT$80,694 million
respectively, both representing 21.8% YOY growth.
Shipments of large-sized panels (a) used in desktop
monitors, notebook PCs, LCD TVs and other applications for
March recorded 5.89 million units, a 29.6% increase from
February 2007. Shipments of small- and medium-sized panels
hit a historical high since October 2006 to total 9.20
million, presenting a significant 52.8% month-over-month
growth.
Preliminary shipments of large-sized panels for the
first quarter was 15.94 million, a 70.0% rise from 1Q2006,
while shipments for small- and medium-sized panels also
increased to total 22.13 million, a 39.9% YOY growth.
(a) "Large-size" refers to panels that are 10
inches and above in diagonal measurement, while "small-
and medium-size" refers to those below 10 inches.
Sales Report: (Unit: NT$ million)
Net Sales (1) (2) Consolidated(3)
Unconsolidated
March 2007 29,572
29,566
February 2007 22,690
22,674
MOM Growth 30.3%
30.4%
March 2006 22,455
22,447
YOY Growth 31.7%
31.7%
Jan to Mar 2007 80,720
80,694
Jan to Mar 2006 66,252
66,241
YOY Growth 21.8%
21.8%
(1) All figures are prepared in accordance with
generally accepted
accounting principles in Taiwan.
(2) Monthly figures are unaudited, prepared by AU
Optronics Corp.
(3) Consolidated numbers include AU Optronics Corp.,
AU Optronics (L)
Corporation, AU Optronics (Suzhou) Corporation, AU
Optronics
(Shanghai) Corporation and Tech - Well (Shanghai)
Display Co.
About AU Optronics
AU Optronics Corp. ("AUO") is one of the top
three largest manufacturers* of large-size thin film
transistor liquid crystal display panels
("TFT-LCD"), with approximately 20.8%* of global
market share with revenues of NT$293.1billion (US$9.0bn)*
in 2006. TFT-LCD technology is currently the most widely
used flat panel display technology. Targeted for 40"+
sized LCD TV panels, AUO's new generation (7.5-generation)
fabrication facility production started mass production in
the fourth quarter of 2006. The Company currently operates
one 7.5-generation, two 6th-generation, four 5th-generation,
one 4th-generation, and four 3.5-generation TFT- LCD fabs,
in addition to eight module assembly facilities and the AUO
Technology Center specializes in new technology platform and
new product development. AUO is one of few top-tier TFT-LCD
manufacturers capable of offering a wide range of small- to
large- size (1.5"-46") TFT-LCD panels, which
enables it to offer a broad and diversified product
portfolio.
* DisplaySearch 2006 WW Large-Area TFT-LCD Shipment
Report dated March 1,
2007. (AUO market share = pre-merger AUO market share
+ QDI market
share) This data is used as reference only and AUO
does not make any
endorsement or representation in connection
therewith. 2006 year-end
revenue converted by an exchange rate of
NTD32.59:USD1.
For more information, please contact:
Yawen Hsiao
the Corporate Communications Dept.
AU Optronics Corp.,
No.1, Li-Hsin Road 2, Science-Based Industrial Park,
Hsinchu City, 300,
Taiwan, R.O.C.,
Tel: +886-3-5008899 ext 3211
Fax: +886-3-5772730
Email: yawenhsiao@auo.com
Mumbai Facility Expands Suite of Services Offered for
Global Clinical Trials
RESEARCH TRIANGLE PARK, N.C., April 9
/Xinhua-PRNewswire/ --
Dennis Gillings, CBE, Chairman and CEO of Quintiles
Transnational Corp., today dedicated the company's new
central lab in Mumbai, India, and congratulated Quintiles
India for its 10 years of growth and leadership in clinical
research.
The new lab expands Quintiles' global central
laboratory network and enhances the suite of services
offered in India to support global and regional clinical
trials. In addition to its central lab and clinical
research businesses, Quintiles India offers
electrocardiogram (ECG), interactive voice response (IVR)
and data management services.
"The opening of this new lab in India symbolizes
the rapid growth and achievement of our team here, as well
as the acceptance of India as a center for clinical
research," Gillings said. "Since establishing an
office in Ahmedabad 10 years ago, we have added offices in
Mumbai and Bangalore with a full complement of services,
expanded our clinical research staff to 750 and have
conducted more than 700 global trials across business
lines. We also were involved in the training of hundreds
of investigators on Good Clinical Practice guidelines and
helped put India on the world map for clinical
research."
Ferzaan Engineer, CEO of Quintiles India, said,
"The rapid growth of Quintiles India has been the
result of hard work by a dedicated group of people who are
focused on meeting the highest standards for quality and
customer service. That focus, in turn, has brought more
and more global customers to us, and the need to expand our
services, including this new central lab."
Tom Wollman, Senior Vice President, Global Central
Laboratories, said the new lab is harmonized with
Quintiles' global network. "The India lab has begun
proficiency testing for certification by the College of
American Pathologists (CAP), and we look forward to adding
another lab with this well-recognized global standard of
quality to our global footprint."
The Mumbai lab will provide access to Quintiles
laboratory kits, ensure that all study samples are
processed using consistent methods and completed in a
timely manner, and will oversee the data transfer for
inclusion in the Quintiles Laboratory Information
Management System and the protocol-specific database.
About Quintiles Laboratories
Quintiles Laboratories owns a network of clinically
harmonized facilities in the U.S., Europe, South Africa,
India, China and Singapore, and has a tightly controlled
network of sub-contractor laboratories in Argentina and
Brazil managed by Quintiles employees located in each of
the sub-contractor facilities.
About Quintiles
Quintiles Transnational Corp. is powering the next
generation of healthcare by providing a broad range of
professional services in drug development, financial
partnering and commercialization for the biotechnology and
healthcare industries. With 17,000 employees and offices in
more than 50 countries, it is focused on providing
customer-centric solutions that are the gold standard of
the industry. For more information, please visit the
company's Web site at http://www.quintiles.com .
For more information, please contact:
Dick Jones
Media Relations
Tel: +1-919-998-2091
Email: media.info@quintiles.com
Greg Connors
Investor Relations
Tel: +1-919-998-2000
Email: invest@quintiles.com
SHANGHAI, China, April 9 /Xinhua-PRNewswire/ --
Shanghai International Exhibition Co., Ltd. (SIEC)
announces that the 7th China International Dye Industry,
Pigments, Printing and Dyeing Auxiliary Exhibition
("China Interdye 2007"), the world's largest
event for the industry, will kick off at INTEX Shanghai and
Shanghaimart from April 17 to 19, 2007. China Interdye was
granted the status of an official UFI-approved event by the
UFI board of directors in March 2007, thus becoming the
first UFI-approved professional exhibition for the Dye
Industry, Pigments, Printing and Dyeing Auxiliary in China.
There will be over 350 famous chemical enterprises from 15
countries and regions coming to the event, including around
10 Fortune 500 companies.
(Logo:
http://www.xprn.com.cn/xprn/sa/20061108114544-37.jpg )
China Interdye 2007 is organized by the China Dyestuff
Industry Association (CDIA), the China Dyeing and Printing
Association, the China Council for the Promotion of
International Trade, the Shanghai Sub-Council, the China
Chamber of International Commerce, the Shanghai Chamber of
Commerce and the Shanghai World Expo Co., Ltd. It is
undertaken by the Shanghai International Exhibition Service
Corporation.
In recent years, production and marketing for the Dye
Industry, Pigments, Printing and Dyeing Auxiliary in China
has shown healthy and rapid growth. China has become the
largest dyestuff producer, trader and consumer. Alongside
the domestic dying and printing industry, China Interdye
has evolved, over the last 6 years, to be the world's
largest professional exhibition. According to statistics,
last event, which ended successfully in April 2006, the
total production of the participating enterprises accounted
for 90% of the world's total. The 3-day exhibition
attracted nearly 40,000 visitors from home and abroad, most
being professionals for negotiation and purchasing. Of
them, the foreign audience came from 45 different countries
and regions.
China Interdye 2007 will cover an exhibition area of
18,000 square meters, including 6,000 square meters for
overseas exhibitors to showcase all kinds of dyeing
materials, intermediates, pigments, textiles, various
dyeing auxiliaries and supporting production facilities.
The event is attracting over 350 well-known domestic and
overseas companies, with the former including DyStar, Basf,
Huntsman, Lanxess, Clariant, Cognis, Novozymes, Dohmen,
Yorkshire and the latter including Lonsen, Runtu, Yabang,
Jihua, Chuyuan, Wande, Transfer, Dymatic, Forland, Meilida,
Jingjin and Zhong Da Bright pressure filter machines. In
addition, there are also national exhibition delegations
including those from Korea, Japan and India. Some
provinces and cities, such as Taiwan and Tianjin, are also
organizing delegations for the exhibition.
It is worth noting that the exhibition has excited
great enthusiasm from domestic and overseas dyeing
auxiliary companies. Both the number of participating
companies and the exhibition areas created a record high.
Another highlight is that authoritative industry
associations will launch several different professional
meetings during the exhibition as supporting activities,
including: the China Dyeing and Printing Association, which
will hold its meeting for directors as well as the 6th
Four-New Technology Exchanges Meeting; the China Knitting
Industry Association, which will hold the Technology
Exchanges Meeting related to dyeing; and the China Yarn
Dred Weaving Association, which will hold the Technology
Exchanges Meeting related to yarn dred weaving. Moreover,
the China Silk Association, the China Bast and Leaf Fibers
Textile Association, the China Wool Textile Association,
and the China Home Textile Association are all preparing to
organize related meetings as well. China National Coatings
Industry Association will hold a special meeting entitled
"The Role of Pigments in the Rapid Growth of the
Coating Industry." The China Daily Use Chemical
Industry Association's printing ink branch will provide
training and hold exchanges for related technologies. The
Special Committee of Color Masterbatch under the CDIA is
also preparing to organize a related meeting and has
invited senior technical personnel from a number of famous
overseas color masterbatch companies. The Special
Committee of Organic Pigments under the CDIA will hold its
annual industry meeting, technology exchanges and the
like.
For more information, please contact:
Mr. Rice Song
Tel: +86-21-6279-2828 x257 or +86-21-6289-2210
Fax: +86-21-6545-5124
Email: ricesong@siec-ccpit.com
株式会社ニューズ・ツー・ユー（東京都千代田区、代表取締役社長：神原弥奈子 以下ニューズ・ツー・ユー）は、ニュースリリースポータルサイト「News2u.net」に掲載する会員企業のニュースリリースを、エキサイト株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長 山村幸広、以下エキサイト）が運営するポータルサイト「Excite」に、1月17日（月）より提供開始致します。
会員企業のリリースは、News2u.netの掲載と同時にExciteでも公開されます。ニューズ・ツー・ユーは昨年より「Biz＠nifty」「CNET Japan」「livedoor」「japan.internet.com」の4サイトにニュースリリースを提供しており、これにより会員企業にはリリース掲載保証チャネルの確保とSEO（Search Engine Optimization、検索エンジン最適化）対策ツールとして、独自のメリットを打ち出しています。
今回、優れた機能性と多彩なキラー・コンテンツを持つエキサイトとコンテンツ・パートナーとして契約できたことで、会員企業の情報発信を一層強力に支援できるものと考えております。ニューズ・ツー・ユーでは今後もパートナーサイトとの協力を広げ、ブロードバンド時代の信頼性の高い情報の流通に寄与していく所存です。
■エキサイト株式会社について
『エキサイト』は1997年12月のサービス開始より、インターネット検索サービスを軸に、映画や音楽などのエンターテイメントやブロードバンドコンテンツに力を入れております。BB.excite、女性向けサイトのWoman.exciteやオークション、翻訳や携帯ホームページなどのオリジナルサービスを提供し、初心者からヘビーユーザーまで幅広い層の、安全で快適なインターネットナビゲーションをサポートしています。
■株式会社ニューズ・ツー・ユーについて
オンライン・ビジネスを熟知したスタッフによるITソリューション・カンパニーです。コーポレート・コミュニケーションの視点から、企業ウェブサイトの制作や各種ASPサービスの提供などで企業におけるインターネットの効果的な活用方法を提案してまいります。
≪本件に関する問い合わせ先≫
株式会社ニューズ・ツー・ユー 担当：真部、富永
電話：03-3512-0330 Fax:03-3512-0331
〒102-0082 東京都千代田区一番町8 一番町FSビル5階
株式会社ニューズ・ツー・ユー ：http://www.news2u.co.jp/
関連URL：http://www.news2u.net/
有限会社スパークスシステムズジャパン（神奈川県川崎市:代表取締役 河野岳史、以下:弊社）はUMLのトレーニングとコンサルティングの分野について、株式会社豆蔵(東京都新宿区:代表取締役社長：荻原 紀男)と覚書を締結し、連携を図っていくことになりましたのでお知らせいたします。
○覚書締結の趣旨
弊社製品の高機能・低価格のUMLモデリングツール「Enterprise Architect」(以下弊社製品)は、既に日本国内において約6,500本・全世界では40,000本を越えるソフトウェア開発者にご利用いただいております。株式会社豆蔵におきましては、弊社製品をUMLのトレーニングコースの実践環境として利用しているだけでなく、社内において標準UMLモデリングツールとして幅広く利用されています。また、株式会社豆蔵が得意とするソフトウェア設計開発のコンサルティング業務を通して、数多くの法人で導入されております。
今回、この関係をより強固にし、弊社製品のお客様にとってより良いサービスが提供できるように、両者間で覚書を締結いたしました。
○覚書の内容および目的
弊社サービスの一環として、株式会社豆蔵が既に提供しているUMLに関連するトレーニングコースおよびソフトウェア設計開発に関するコンサルティング業務を、弊社製品をご利用のお客様、あるいはご利用を検討されているお客様に対して
提供いたします。
また、これらのトレーニングコースやコンサルティング業務を通して得られた弊社製品に関する情報を弊社にフィードバックすることにより、より良い製品の開発・提供を行うことができるようになります。
これにより、弊社で提供されるサービスの内容を強化することができるようになります。また、株式会社豆蔵におきましては、既存のトレーニングコースの受講者がより増加することが期待されると同時に、コンサルティングサービスを必要としているお客様への早期のアプローチがより容易になることが期待されます。
今後は、弊社製品「Enterprise Architect」により特化したトレーニングコースやコンサルティングの提供も検討してまいります。
○「UML」とは
「UML(Unified Modeling Language:統一モデリング言語)」とは、全世界共通の設計のための図の表記法です。コンピュータソフトウェアの開発段階におけるさまざまな設計について、統一された表記法で書かれた図を利用することで、より正確で簡潔な設計を行うことができるようになります。また、この表記法は全世界で共通なので、海外のソフトウェア開発者と連携して開発を行う場合でも文章よりも誤解なく相手に設計内容を伝えることができるようになります。
最近では、このUMLの汎用性を利用し、業務内容の分析や改善をおこなう「ビジネスモデリング」など、ソフトウェアの設計の範囲にとどまらず、幅広くUMLが利用されています。
○「Enterprise Architect」製品概要
最新版の「Enterprise Architect 4.5」は、UMLの最新仕様であるUML2.0に対応したUMLモデリングが可能なUMLのモデリングツールです。以前はUMLモデリングツールは非常に高価であり、多くのソフトウェア開発者にとっては利用しづらい状況にありました。
弊社では、低価格ながらでかつ高機能なUMLモデリングツール「Enterprise Architect」を提供することで、多くのソフトウェア設計者にとって最新の仕様であるUML2.0を含めたUMLの設計開発がより身近にすることができたと考えております。
本製品の現行版バージョン4.5は、既に個人ユーザーや少人数での企業内開発から大企業における開発まで幅広く利用されています。世界各国では2004年11月末現在で約40,000人のユーザーに利用されております。日本では2003年4月1日の発売開始から2004年1月15日までの累計販売本数は約6,500本となっており、その費用対効果の高さについては多くのお客様の支持と高い評価を得ております。
販売開始から3年間で、累計14,000本の販売を見込んでおります。
------お問い合わせ先------
○株式会社豆蔵
http://www.mamezou.com/
日本トップレベルのオブジェクト指向技術・開発プロセス導入実績をバックボーンに、教育・コンサルティング・開発支援・要求開発の各事業領域でビジネスを推進する。2004年11月東証マザーズ上場。
[お問い合わせ窓口]
経営戦略室 鹿島
東京都新宿区西新宿二丁目1番1号新宿三井ビルディング34階
TEL: 03-5339-2100
E-mail: shu@mamezou.com
○有限会社 スパークシステムズ ジャパン
http://www.sparxsystems.co.jp/
2003年5月設立。UMLモデリングツール「Enterprise Architect」の販売及びサポートをメインに行う。Enterprise Architect日本語版は2006年4月末までに累計14,000本を販売する見込みとなっている。
[お問い合わせ窓口]
広報担当 河野(コウノ)
神奈川県川崎市中原区中丸子571 渡辺ビル2階
E-mail：info@sparxsystems.co.jp
(お問い合わせは電子メールでお願いいたします。)
------弊社製品に関する詳細情報------
http://www.sparxsystems.jp/
■概要
株式会社ライブドア（代表取締役社長 兼 最高経営責任者 堀江 貴文 東京都新宿区：証券コード4753）は、全国の中学生・高校生をターゲットとしたＰＣ・携帯電話から参加が可能なネットオーディション「全国中学高校生選抜オーディション 今どき?! アイドルコンテスト」を開催します。
「今どき?! アイドルコンテスト」PC版
http://audition.livedoor.com/idol/
「今どき?! アイドルコンテスト」モバイル版
http://audition.m.livedoor.com/
■詳細
このオーディションは、ライブドアが「19」「KOKIA」「晴晴゛」などのアーティストを輩出している音楽制作会社マザーランドの主催する全国オーディションをバックアップすることにより、全国の中学生、高校生にデビューのきっかけとチャンスを提供することを目的とした、新しいかたちのコンテストです。
当社は昨年夏にビクターグループと共同でオーディションを開催しており、グランプリおよび準グランプリに輝いた応募者がユニット「Kaori@livedoor PHOENIX」を組んで今春のメジャーデビューを予定しています。
今後もlivedoorからアーティストやタレントが輩出されるオーディション企画を随時行っていく予定です。
※Kaori@livedoor PHOENIX（http://phoenix.livedoor.com/）
■応募要項
●応募資格
・2005年1月現在で、中学または高校に在学している18歳までの男女。（特定のレコード会社、音楽出版社、芸能事務所に所属していない方に限ります。）
・二次審査において、歌手部門に応募の方はご本人が歌唱した録音楽曲（カラオケ、オリジナルは問いません）を、タレント部門に応募の方はアピールしたい特技、歌唱、ダンス、演技等を撮影した録画映像を提出できること。
●応募ジャンル
歌手部門：音楽でのデビューを目的とした方
タレント部門：テレビでの活躍を目的とした方
■応募方法
公式サイトの応募フォームに必要事項を入力し、写真データ(※3ヶ月以内の近影)を指定の容量内でアップロードしてください。
携帯電話からの応募の場合は「m@ld.tv」宛てに空メールを送信してください。応募・投票用のURLが記載されたメールが届きます。
●注意事項
1.一次審査へのエントリーはPCまたは携帯電話限定となります。指定の方法以外でのエントリーは一切無効となります。
2.応募にはlivedoor ID(登録無料)が必要になります。
●一次審査の応募〆切
2005年2月20日（日）24:00まで
●審査結果の発表
一次・二次・最終審査の通過者は、随時公式サイトで発表させていただきます。
■選考方法
選考は、一次審査「ビジュアル」、二次審査「歌唱」、最終「実演」の3段階の審査により行います。
●一次審査：ビジュアル審査
livedoorユーザーによる一般投票の結果、上位100名を通過といたします。
※応募された写真とプロフィールは公式サイトに自動的に掲載されます。
一次審査応募〆切：2005年2月20日（日）24:00
一次審査投票〆切：2005年2月28日（月）24:00
●二次審査：歌唱審査
コンテスト事務局宛に、歌手部門に応募の方は本人が歌唱した録音楽曲（カラオケ、オリジナルは問いません）を、タレント部門に応募の方はアピールしたい特技、歌唱、ダンス、演技等を撮影した録画映像をお送りいただきます。
マザーランドによる厳正な審査の結果、最終審査に進んでいただく方を選出します。
二次審査に関する詳細な情報は2005年3月1日頃、一次審査合格者のみにメールにて通知いたします。
二次審査応募〆切：2005年3月4日（金）到着分予定
二次審査合格発表：2005年3月7日（月）予定
●最終公開審査および合格者発表、実演審査
審査員・観客の前で、実際に歌唱・自己アピールしていただきます。歌手部門・タレント部門より総合グランプリ１名を選出、優秀者にはlivedoor、マザーランドのバックアップによりメジャーデビューの道が待っています。また、グランプリには副賞として海外旅行2名、準グランプリは各部門から1名ずつにDVDプレイヤーを贈呈します。
最終公開審査決勝大会：2005年3月27日（日）会場：渋谷BOX
■URL
「今どき?! アイドルコンテスト」PC版
http://audition.livedoor.com/idol/
「今どき?! アイドルコンテスト」モバイル版
http://audition.m.livedoor.com/
株式会社マザーランド
http://www.motherld.com/
■携帯版 livedoorについて
URL：http://m.livedoor.com/
「携帯版 livedoor」は統合ポータルサイト「livedoor」の携帯版で、現在はiモード用ゲームアプリが無料でダウンロードできる「livedoor ゲーム」や、無料着信メロディの「livedoor メロディ」、「livedoor マップ」を提供中です。他にも、個人ツールとして「Blog」「ギガメーラー」、買い物ツールとして「オークション(携帯版は一部対応)」、情報ツールとして「ニュース」「テレビ」「占い」テレビCM動画を閲覧できる「CM」、携帯電話でDVDレンタルができる「DVDレンタル（ぽすれん）」などのコンテンツをご利用いただけます。
携帯版 livedoorでは、今後も携帯端末向けに独自の機能を拡充し、様々なコンテンツを提供してまいります。
■報道関係の方のお問合せ先
株式会社ライブドア 広報宣伝グループ
E-mail：press@livedoor.jp
電話番号：03-5788-4753
■株式会社ライブドア概要
http://corp.livedoor.com/
主な事業所：東京都港区六本木6-10-1 六本木ヒルズ森タワー38階
電話番号：03-5788-4753
設立：1997年8月（創立1996年4月）
資本金：23,967百万円（2004年9月末）
従業員数：1,436名（2004年9月末）
代表者：代表取締役社長兼最高経営責任者 堀江 貴文
事業内容：コンピュータネットワークに関するコンサルティング
コンピュータネットワークの管理
コンピュータプログラムの企画・開発・販売
ネットワークコンテンツの編集・デザイン
■概要
株式会社ライブドア（代表取締役社長 兼 最高経営責任者 堀江 貴文 東京都新宿区：証券コード4753）は、全国の中学生・高校生をターゲットとしたＰＣ・携帯電話から参加が可能なネットオーディション「全国中学高校生選抜オーディション 今どき?! アイドルコンテスト」を開催します。
「今どき?! アイドルコンテスト」PC版
http://audition.livedoor.com/idol/
「今どき?! アイドルコンテスト」モバイル版
http://audition.m.livedoor.com/
■詳細
このオーディションは、ライブドアが「19」「KOKIA」「晴晴゛」などのアーティストを輩出している音楽制作会社マザーランドの主催する全国オーディションをバックアップすることにより、全国の中学生、高校生にデビューのきっかけとチャンスを提供することを目的とした、新しいかたちのコンテストです。
当社は昨年夏にビクターグループと共同でオーディションを開催しており、グランプリおよび準グランプリに輝いた応募者がユニット「Kaori@livedoor PHOENIX」を組んで今春のメジャーデビューを予定しています。
今後もlivedoorからアーティストやタレントが輩出されるオーディション企画を随時行っていく予定です。
※Kaori@livedoor PHOENIX（http://phoenix.livedoor.com/）
■応募要項
●応募資格
・2005年1月現在で、中学または高校に在学している18歳までの男女。（特定のレコード会社、音楽出版社、芸能事務所に所属していない方に限ります。）
・二次審査において、歌手部門に応募の方はご本人が歌唱した録音楽曲（カラオケ、オリジナルは問いません）を、タレント部門に応募の方はアピールしたい特技、歌唱、ダンス、演技等を撮影した録画映像を提出できること。
●応募ジャンル
歌手部門：音楽でのデビューを目的とした方
タレント部門：テレビでの活躍を目的とした方
■応募方法
公式サイトの応募フォームに必要事項を入力し、写真データ(※3ヶ月以内の近影)を指定の容量内でアップロードしてください。
携帯電話からの応募の場合は「m@ld.tv」宛てに空メールを送信してください。応募・投票用のURLが記載されたメールが届きます。
●注意事項
1.一次審査へのエントリーはPCまたは携帯電話限定となります。指定の方法以外でのエントリーは一切無効となります。
2.応募にはlivedoor ID(登録無料)が必要になります。
●一次審査の応募〆切
2005年2月20日（日）24:00まで
●審査結果の発表
一次・二次・最終審査の通過者は、随時公式サイトで発表させていただきます。
■選考方法
選考は、一次審査「ビジュアル」、二次審査「歌唱」、最終「実演」の3段階の審査により行います。
●一次審査：ビジュアル審査
livedoorユーザーによる一般投票の結果、上位100名を通過といたします。
※応募された写真とプロフィールは公式サイトに自動的に掲載されます。
一次審査応募〆切：2005年2月20日（日）24:00
一次審査投票〆切：2005年2月28日（月）24:00
●二次審査：歌唱審査
コンテスト事務局宛に、歌手部門に応募の方は本人が歌唱した録音楽曲（カラオケ、オリジナルは問いません）を、タレント部門に応募の方はアピールしたい特技、歌唱、ダンス、演技等を撮影した録画映像をお送りいただきます。
マザーランドによる厳正な審査の結果、最終審査に進んでいただく方を選出します。
二次審査に関する詳細な情報は2005年3月1日頃、一次審査合格者のみにメールにて通知いたします。
二次審査応募〆切：2005年3月4日（金）到着分予定
二次審査合格発表：2005年3月7日（月）予定
●最終公開審査および合格者発表、実演審査
審査員・観客の前で、実際に歌唱・自己アピールしていただきます。歌手部門・タレント部門より総合グランプリ１名を選出、優秀者にはlivedoor、マザーランドのバックアップによりメジャーデビューの道が待っています。また、グランプリには副賞として海外旅行2名、準グランプリは各部門から1名ずつにDVDプレイヤーを贈呈します。
最終公開審査決勝大会：2005年3月27日（日）会場：渋谷BOX
■URL
「今どき?! アイドルコンテスト」PC版
http://audition.livedoor.com/idol/
「今どき?! アイドルコンテスト」モバイル版
http://audition.m.livedoor.com/
株式会社マザーランド
http://www.motherld.com/
■携帯版 livedoorについて
URL：http://m.livedoor.com/
「携帯版 livedoor」は統合ポータルサイト「livedoor」の携帯版で、現在はiモード用ゲームアプリが無料でダウンロードできる「livedoor ゲーム」や、無料着信メロディの「livedoor メロディ」、「livedoor マップ」を提供中です。他にも、個人ツールとして「Blog」「ギガメーラー」、買い物ツールとして「オークション(携帯版は一部対応)」、情報ツールとして「ニュース」「テレビ」「占い」テレビCM動画を閲覧できる「CM」、携帯電話でDVDレンタルができる「DVDレンタル（ぽすれん）」などのコンテンツをご利用いただけます。
携帯版 livedoorでは、今後も携帯端末向けに独自の機能を拡充し、様々なコンテンツを提供してまいります。
■報道関係の方のお問合せ先
株式会社ライブドア 広報宣伝グループ
E-mail：press@livedoor.jp
電話番号：03-5788-4753
■株式会社ライブドア概要
http://corp.livedoor.com/
主な事業所：東京都港区六本木6-10-1 六本木ヒルズ森タワー38階
電話番号：03-5788-4753
設立：1997年8月（創立1996年4月）
資本金：23,967百万円（2004年9月末）
従業員数：1,436名（2004年9月末）
代表者：代表取締役社長兼最高経営責任者 堀江 貴文
事業内容：コンピュータネットワークに関するコンサルティング
コンピュータネットワークの管理
コンピュータプログラムの企画・開発・販売
ネットワークコンテンツの編集・デザイン
～ペ・ヨンジュン氏特集記事掲載～
KOREAN AIRの機内誌1月号にペ・ヨンジュン氏の特集記事を掲載しております。お客様からのご要望が多い為、増刷を決定致しました。
KOREAN AIRの機内誌「Morning Calm」は1977年に創刊、毎月世界各地の文化、人物、食べ物などをクローズアップして編集し、韓国語、日本語、英語の3カ国語にて掲載しています。また、韓国映画を含む機内上映映画や、K-POPS（韓国流行歌謡）をはじめとした機内音楽などを紹介しており、大変好評を頂いております。（世界27ヶ国80都市への国際線、国内線の全フライトに搭載、発行部数 約30万部。）
この度、１月号の特集として「貴公子の微笑」と題し、ペ・ヨンジュン氏の来日レポートとインタビュー記事を掲載致しました。機内誌に今回のような芸能人記事を特集するのは初めての試みですが、昨年より続いているペ・ヨンジュン氏とのご協力関係により、実現致しました。
今回、特集記事を掲載した事でお客様からのご連絡が予想以上に多かった為、1月号の増刷を決定致しました。KOREAN AIR機内（1月中）にてご自由にお持ち頂けます。また、KOREAN AIRホームページよりご応募頂いたお客様へのご送付サービス（先着500部）を行う予定です。
（詳細はホームページをご覧ください）
KOREAN AIRはこれからも機内サービスの充実と共に、日本-韓国の文化の掛け橋となるよう努力を続けて参ります。
◇ 上記に関してのお問い合わせ
大韓航空 旅客マーケティング 広報担当
電話 03-5443-3353 e-mail koreanair-pr@kal.co.jp
◇ その他ご予約・ご案内
大韓航空 予約センター 電話（フリーダイヤル）0088-21-2001
◇ホームページ http://www.koreanair.co.jp
無料ダウンロードサービスを本日開始
アルバイト求人情報サイト「急募ドットコム」（http://www.kyubo.com/）＊1の運営とセールスプロモーション、インターネットデータセンターなどのアウトソーシングを手掛ける株式会社アックス(本社：東京都新宿区、代表取締役社長：大貫健司)はタブブラウザ＊2「Lunascape」*3を開発したLunascape株式会社（本社：東京都台東区、代表取締役社長：近藤秀和）と共同開発した就職活動専門ツール『JOBsearch』（http://www.jobsearch.jp/）を同社Webサイトより無償ダウンロード配信するサービスを開始したことを発表します。
今後の展開としてリクルートスーツなどやUターン、Ｉターン向けのツアー紹介、資格やスクールの予約など、新卒・転職者向けの総合的な支援を展開予定。
各種企業より役立つ情報の掲載希望や就職関連企画を募ります。
随時、info@jobsearch.jpにて参加企業受付中。
《プレスリリースお問い合わせ先》
株式会社アックス 担当：坂本・中村
メール：info@jobsearch.jp Tel：03-5366-2344 Fax：03-5366-2343
関連URL：http://www.jobsearch.jp/
＜解説＞
「JOBsearch」http://www.jobsearch.jp/とは
・就職活動に必要な情報サイトをひとつのウインドウで一括表示。
・同時に開いた複数の就職関連サイトから幅広い就職活動が行えるツール。
・タブの切り替えにより素早い情報収集が可能。
・ダウンロードは無料、情報サイトの追加もいつでも無料提供。
・多数のWebサイトの新着掲載企業情報・セミナー情報をRSS＊4にて随時配信する。
・携帯端末のインターネットサービス公式サイト「EZ WEB」と「クラブエアーエッジ」に掲載されている『急募ドットコム』http://www.kyubo.com/からもダウンロード案内中。iモード、Vodafone live！にも対応。
＜用語説明＞
*１ 急募ドットコム (http://www.kyubo.com/)
パソコン・モバイルインターネット対応の全国アルバイト求人情報サイト。
氏名・メールアドレス・電話番号のみの必要最低限の入力項目で応募が可能。
*2 タブブラウザ
タブを使うことで複数のWebページを切り替えて閲覧できる方式のブラウザの総称。
*3 Lunascape （http://www.lunascape.jp/）
同時に開いた複数のWebページをひとつのウインドウで管理し、タブですばやく切り替えながら閲覧できる。独自の「お気に入り」管理機能や各種検索エンジンに対応した検索バーなどInternet Explorerにはない便利な機能を数多く備えている。
特徴は、Internet Explorer エンジンと、Netscape や Firefox ブラウザで利用される Gecko エンジンの両方を切り替えて使うことができるため、どちらかにセキュリティーホールが見つかった場合に、切り替えが容易であること。
*4 RSS
ニュースやブログなどの最新記事の概要をまとめた規格ファイルのことで、対応したサイトに置かれている。
株式会社サイバーエージェント（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：藤田晋、東証マザーズ上場：証券コード4751）は、平成17年1月14日より当社運営メディアにおいてスマトラ島沖地震における津波被災者への救援募金の広報協力を展開、募金活動への協力を致します。
本募金は、特定非営利活動法人（NGO）シャプラニール＝市民による海外の会（本部：東京都新宿区、代表理事：大橋正明） http://www.shaplaneer.org/ が実施しているものであり、本団体はインド・スリランカにおいて津波被災者救援活動を地元NGOと協働し行っております。
当社は日本最大級のメールマガジンポータルサイト「melma!」やスタートページ「アメーバjp」、ブログサイト「アメーバブログ」、HTMLメールマガジン「MailVision」など多数のインターネットメディアを運営し、その会員アドレスは約3,000万にのぼります。保有する数多くのインターネットメディアを通じて、一日も早い被災地復興と被災者救済の手伝いをしたく、この度NGOシャプラニールへの広報協力をすることを決定いたしました。また、当社の募金広告展開を受け、当社提携媒体のリアルネットワークス株式会社もWEBサイト内での募金活動の広報協力を決定しております。
当社は日本でも有数のインターネットメディア運営会社として、インターネットを通じた社会貢献を目指してまいります。
■関連URL
特定非営利活動団体 シャプラニール＝市民による海外協力の会
http://www.shaplaneer.org/
インド洋大津波被災者救援募金キャンペーンページ
http://www.shaplaneer.org/campaign/tsunami04.htm
━会社概要━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
社名 株式会社サイバーエージェント
http://www.cyberagent.co.jp/
所在地 東京都渋谷区道玄坂1-12-1渋谷マークシティウエスト21F
Tel:03-5459-0202 Fax:03-5459-0222
資本金 65億5,110万円
代表者 代表取締役社長 藤田 晋
事業内容 インターネット広告代理事業
インターネットメディア事業
━本リリースに関するお問い合わせ━━━━━━━━━━━
株式会社サイバーエージェント
社長室 広報・IR担当 宮川
Tel：03-5459-0227 E-mail ：pub@cyberagent.co.jp
一人暮らし希望のユーザー向け「ワンルームHOME’S」をオープン
～４月から新生活を迎える新入学生、新社会人などの若年層をターゲット～
株式会社ネクスト（本社：東京都中央区、代表取締役社長：井上高志）は1月14日、４月から新生活を迎える新入学生、新社会人などの若年層をターゲットとして、HOME’Sが擁する全国１２０万物件の中からワンルームタイプ物件だけを検索し、不動産会社への問合せ・資料請求までを簡単におこなえるサイト「ワンルームHOME’S」をオープンしました。
【ワンルームHOME’S URL】 http://www.room-homes.jp/
「ワンルームHOME’S」は、不動産情報を必要とされているユーザーの中でも、一人暮らしを考えているユーザー向けに不動産関連情報を発信し、ワンルームタイプ（※）物件検索に特化したコンテンツを提供するサイトです。（※ワンルームの範囲は、1DKまでの間取りの物件を含んでいます）
本サイトでは、「地域、沿線からの検索」、「人気の街・駅からの検索」などの基本的な検索方法の他に、HOME’Sならではのコンテンツである「一人暮らしのＱ＆Ａ」や「一人暮らしの体験談」、「一人暮らしに役立つ書籍」などの一人暮らし希望者をサポートするコンテンツも用意し、ユーザーがさまざまな角度から情報を収集し、安心・納得して一人暮らしをできるよう、バックアップするサイトをめざしています。
本サイト立ち上げにより、ワンルームタイプへの引越しを考えているユーザーは、HOME’Sが提供する膨大な情報の中から、簡単に必要な情報を検索できるようになります。
なお、「ワンルームHOME’S」では、一人暮らしを検討している若年層だけではなく、「親世代」やワンルーム物件を「投資対象と考える層」など、ワンルームの購入を検討しているユーザーも利用しやすいように、売買物件については返済シミュレーション機能も用意しています。
また、ある条件の賃貸ワンルーム物件を検討しているときに、同様の条件での売買物件を参照することも可能となっています。
【背景と狙い】
１２０万の物件数を誇る日本最大級の不動産ポータルサイト「HOME’S」を運営する
株式会社ネクストでは、住まいに関するあらゆるニーズに応えるべく、利便性の向上を図っております。
「ワンルームHOME’S」では、ワンルームタイプの物件のみを探している（目的がはっきりしている）ユーザーに向け、必要な情報に特化し情報提供することにより、ユーザーがより一層簡単に自分の求める情報を入手することが可能になると考えております。
当社では、“人と住まいのベストマッチングを図る”ことを理念に、より使いやすく、より利便性の高い不動産情報の検索ポータルサイトを目指して、今後ともコンテンツの充実とユーザー満足度の向上に努めてまいります。
【 会 社 概 要 】
社名 ：株式会社ネクスト
設立 ：平成９年３月１２日
代表者 ：代表取締役 井上高志
資本金 ：１５７,４１０千円
URL： http://www.homes.co.jp/
所在地 ：東京都中央区新川2-3-1 セントラルスクエア
連絡先 ：電話：03-5117-2716 FAX：03-5117-2625
ＵＲＬ ：http://www.homes.co.jp/（不動産検索ポータルサイト「HOME’S」）
事業内容：不動産検索ポータルサイト「ＨＯＭＥ’Ｓ」の企画・運営
新築分譲マンションポータルサイト「新築ＨＯＭＥ’Ｓ」の企画・運営
コンサルティングサービス、ＡＳＰ提供サービス
■HOME’Sとは：
北海道から沖縄まで、全国120万件の不動産物件情報を検索できる、日本最大級の不動産物件サイトです。楽天市場、infoseek、nifty、BIGLOBE、OCN、ODN、dion、So-net、Excite、freshEYE、asahi.com、Mapion、MapFanWeb、ビッダーズ、サイボウズ等30以上のサイトと提携しています。
〈本件に関するお問い合わせ先〉
株式会社ネクスト 担当：須田
東京都中央区新川2-3-1 セントラルスクエア
平成16年9月13日に発行いたしました当社第1回無担保転換社債型新株予約権付社債10億円につきましては、本年1月13日をもって、株式への転換が全額完了いたしましたので、お知らせいたします。
＜記＞
転換社債の株式への転換状況（平成17年1月13日現在）
1.銘柄：株式会社シーフォーテクノロジー第１回無担保転換社債型新株予約権付社債
（転換社債型新株予約権付社債間限定同順位特約付）
2.転換額（累計）：10億円（転換率：100％）
3.発行株式の種類：普通株式
4.発行株式数（累計）：6,309株
全額転換後の発行済株式総数および資本金は次のとおりです（平成17年1月13日現在）。
発行済株式総数 56,663.2株
資本金 1,297,850,000円
関連URL：http://www.c4t.co.jp
株式会社ブレインワークス（本社：東京都品川区、代表取締役：近藤昇）は、日本最大級の住まい・リフォーム情報サイトであるホームクリップ（http://www.homeclip.co.jp）の運営会社、株式会社ホームクリップ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：下川啓幸）とタイアップし、リフォーム業向けのＡＳＰサービス『リフォーム戦略ブレイン』を開始しました。
今後は、建設・建築業向けにサービスを行ってきたノウハウを活かし、リフォーム業に関する全般のサービスを展開していきます。
－リフォーム業界は変革の時期です－
日本の住宅産業は新築建築を中心に進んできましたが、消費者の関心の変化やライフスタイルの変化、公共工事削減の影響といった住宅市場の構造的変化により、建替えやリフォーム産業が中心となってきています。
そのような背景の中、大手建設業者や異業種からの参入による競争の激化、住環境に対する意識の多様化、要求の高度化の中での供給者主導型からお客様主導型への変化の中でお客様のニーズにあった的確な提案、真の顧客満足につながる具体的な行動がリフォームサービス会社に求められています。
その要求に応えるためには、きめ細かな顧客情報や顧客接点情報のマネジメントが重要です。
リフォーム戦略ブレイン（ＲＥＳＢ）は、顧客とのきっかけ情報からアフターフォロー情報までを一連の流れで記録し活用できるＡＳＰ形式の業務支援システムです。営業情報、案件管理、受注、工事管理、請求、アフターフォロー管理など情報をマネジメントする機能が豊富です。
またホームクリップの会員様には特別価格にて提供しています。
■ リフォーム戦略ブレインの概要
【主な機能】
・営業案件管理のシステム化
・受注案件の進捗情報管理
・工事管理
・請求管理
・アフターフォロー、顧客管理
・スケジュール管理
【価格】
・初期費用(税込) 31,500円（別途オプションにて操作教育2時間 21,000円）
・月額利用料(税込)
ユーザー数 1～50 月額 21,000円/月
51～ 別途ご相談
・ホームクリップ会員様向け特別価格
ユーザー数 1～50 月額 18,900円/月
※リフォーム戦略ブレインをご利用いただいたユーザ様は、
グループウェア「リンコムネクストＡＳＰ版」を無料にてご利用いただけます。
詳しい説明はこちらから↓↓
http://www.bwg.co.jp/bw/service/rsb/rsb.htm
■ ホームクリップ（http://www.homeclip.co.jp）の概要
日本全国の登録リフォーム会社数が1,000社を超え、リフォーム情報サイトとしてNO.1の豊富な情報量です。業界・企業の垣根を越え複数の有力企業がバックアップしており、幅広く支持されています。
また、見積から成約まで一貫したサポート体制でお客様、リフォーム会社双方のメリットを創出しています。
認知を更に高め、より多くの方に利用されるように、新聞や雑誌への広告掲載を始め、もちろんネットならではの媒体も活用、検索サイトへの上位表示、関連企業とのサイト提携なども数多く実施しています。
【株式会社ホームクリップ 会社概要】
代表者：下川 啓幸
設 立：平成13年4月
所在地：〒104-0032 東京都中央区八丁堀4-3-3
TEL.03-3555-1681 FAX.03-3555-1680
資本金：3億1500万円
主要株主：株式会社ＩＮＡＸ
東京ガス株式会社
永大産業株式会社
クボタ松下電工外装株式会社
トステム株式会社
株式会社ノーリツ
リンナイ株式会社
株式会社野村総合研究所
三菱商事株式会社
株式会社コメリ
事業内容：インターネットを利用したリフォーム仲介事業
詳しい説明はこちらから↓↓
http://www.homeclip.co.jp/
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【リフォーム戦略ブレインについてのお問合せ】
◆株式会社ブレインワークス
【神戸本店】 担当：玉置
〒650-0021 神戸市中央区三宮町1-4-9 ウエシマ本社ビル5F
TEL.078-325-3303 FAX.078-325-3301
E-mail.bw0004@gold.ocn.ne.jp
【東京本社】 担当：田口
〒141-0031 東京都品川区西五反田6-2-7 ウエストサイド五反田ビル3F
TEL.03-5759-5066 FAX.03-5759-5187
E-mail.bw0004@gold.ocn.ne.jp
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【ホームクリップについてのお問合せ】
◆株式会社ホームクリップ
〒104-0032 東京都中央区八丁堀4-3-3 ダイヤビル5F
TEL.03-3555-1681 FAX.03-3555-1680
E-mail.support@homeclip.co.jp
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【株式会社ブレインワークス 概要】
会社名 株式会社ブレインワークス <http://www.bwg.co.jp/>
設立 平成5年12月
代表取締役 近藤 昇
資本金 1億6,132万円
【所在地】
神戸本店 神戸市中央区三宮町1-4-9 ウエシマ本社ビル5F
東京本社 東京都品川区西五反田6-2-7 ウエストサイド五反田ビル3F
大阪支店 大阪市中央区南船場2-4-23 東泉ビル7F
京都支店 京都市下京区新町通五条下ル蛭子町107-3 京都長谷ビル8F
金沢支店 石川県金沢市堀川町4-11 セントラルビル6F
【事業内容】
人・組織・ITの再構築を支援するペースメーカーとして中堅・中小企業の総合支援事業を展開。
経営支援・セキュリティ支援・ITアウトソーシングサービス他、Webサイト中小企業総合支援サイト『CRESIS』、イチオシ商品紹介サイト『SWPR』運営。
以上
中古車TVオークションの最大手、株式会社オークネット(本社：東京都千代田区/社長：藤崎清孝）は、オークネットTVオークションのオークション成約台数による、１２月度の車種別ランキングベスト２０をこの度集計しました。
当ランキングは、全国７０００店の中古車販売店が、販売プロセスの一環であるオークネットTVオークションを利用し、ご成約頂いた車種について月単位で集計したものです。
１２月の総合ランキングの結果は、１位ホンダ「ライフ」、２位スバル「レガシィツーリングワゴン」、３位トヨタ「セルシオ」、４位スズキ「ワゴンＲ」、５位ホンダ「オデッセィ」と、上位５車種は先月と変動なく、引続き堅調な人気振りを見せる結果となりました。ここ数ヶ月、上位４車種は順位の入れ替えが激しく、ホンダ「ライフ」は７ヶ月ぶりに連続首位を獲得しました。しかし、今月は１位から３位の間がわずか８台と近差なため、来月も混戦が予想されます。５位以下も先月に比べさほど大きな変動はなく、ランク外からランクインしたのは、トヨタ「ランドクルーザープラド」が２１位から１６位、メルセデスベンツ「ベンツＡＭＧ」が４７位から２０位へ順位を上げました。「ベンツＡＭＧ」は年末にかけて出品が増え、それに伴い成約台数も増えて初のランクインとなりました。
タイプ別では軽自動車とセダンがそれぞれ４車種ランクインして１位を獲得しました。先月に引続き大型セダン車の売れ行きが好調です。
また、メーカー別に見ると、先月に引続きトヨタが５車種ランクインして１位、続いてホンダが４車種ランクインして２位、スバルが３車種ランクインして３位という結果になりました。トヨタ車の変わらずの人気振りがうかがえます。また、先月同様「ホンダチャンネル」「スバルディーラーチャネル」といったメーカー主催コーナーの活躍も目立ちました。１月から、「ホンダチャンネル」が金曜から土曜へ開催曜日が変更になり、下見時間も増えた為、より一層の活躍が予想されます。
オークネットでは、今後も中古車市場での成約ランキングのほか、今後も様々な中古車に関して、注目性の高い情報を発信して参りたいと思っております。
本件に関するお問い合わせは
株式会社オークネット 広報室 TEL：03-3512-6140 FAX：03-3512-6169 担当 土屋・橋本
関連URL：http://www.aucnet.co.jp
～ 韓国での大ブーム友人コミュニティサービスHompy初上陸！～
http://jocoso.jp/
NeoWiz Japan株式会社（本社：東京都新宿区、代表：リ・サンギュー）は、1月14日より韓国においてブログ同様に人気を集めている友人同士での利用を中心としたブログやSNSをより日常的なツールへと進化させたHompyサービス「JOCOSO(ジョーコソ)」 http://jocoso.jp/ を正式オープン致します。
「JOCOSO」は JOin COmmunication SOcietyからとったものであり、イタリア語では 「楽しい(Giocoso)」という意味を持ちます。
JOCOSOは、現在韓国で爆発的な反響を見せている１人メディアブログ形式であるHompy(ホムピー)を中心とし、実名基盤の●日記 ●アルバム ●寄せ書き ●友人捜し ●知人関係維持と管理といった友人とコミュニケーションするためのツー
ルとしての特徴を持っています。
JOCOSOは、ユーザー登録することによって自分のHompyを持つことができます。
写真の掲載や自由なコメントを中心として友人とコミュニケーションの質をより高めてくれるとみていて、また、プライバシー侵害などにも配慮し、コンテンツ公開レベルも細かく設定するようにしています。
サービスの基本使用は無料ですが、収益モデルとして、自分の個性を表現するためのアクセサリとしてのHompyの壁紙となる「スキン」や、IDの前に装飾として付ける顔のアイコン「顔コン」を数十円～数百円にて販売します。
インターネットの世界で仮想の自分を飾る場ではなく、リアルな生活を素直に気の知れた友人とおしゃべりし、生活を豊かにするツールとして位置づけ、今回のPC向けだけでなく、携帯でのサービスとしても順次拡張して参ります。
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☆★JOCOSO＝ジョーコソ
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■JOCOSOの特徴：
・友人との利用が中心です
・実名を必須にしています
・各個人は自分のブログ「ホムピー」を作ることができます
・写真掲載がサイズ修正などレイアウトを自動修正するので簡単です
非知人が利用するアバターコミュニティ「SayClub」で培った経験を元にこの度、友人同士で利用するSNSの提供を開始することとなりました。
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☆★韓国で急激に利用者を増やしているHompyサービス
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韓国の調査期間であるKoreanClick（www.koreanclick.com）の調査では
●韓国におけるコミュニティサービスの月間訪問者
全体：2470万人（全体ユーザー93%）
・クラブ：2350万人（掲示板主体のコミュニティサービス）
・ホムピー（mini hompy)： 1940万人
・ブログ：1780万人 2004年9月
以上のように韓国ではブログ同様、友人同士のインターネット利用が一般化しています。訪問者はブログを超えています。
当社は、韓国においてホムピー開設が600万個（2004年12月）と大きな実績を持っており、日本においてインターネット環境と携帯によるサービス利用の環境が整った今、このような韓国での一般的な利用を日本でも推進する時期が来たと判断しまして本格的なサービス提供を他社に先駆けて行うことが重要であると考えております。
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■NeoWiz Japan株式会社の概要
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社名 ：NeoWiz Japan株式会社 (NeoWiz Japan Corp.,)
会社ＵＲＬ ：http://www.neowiz.co.jp
所在地 ：〒160-0023 東京都新宿区西新宿7丁目22-45 N.S.EXCEL 3F
会社設立日 ：2002(平成14)年3月25日
資本金 ：2億円
主要株主 ：NeoWiz Corporation
代表取締役 ：李相奎（リ サンギュー）
従業員数 ：25名
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■本リリースに関するお問い合わせ窓口
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NeoWiz Japan株式会社 社長室：福井 直樹
Tel：03-6800-2010 Fax：03-3369-1735
E-Mail：press@neowiz.co.jp
http://www.neowiz.co.jp/press/press.html
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～「簡単・便利そして安価なデータベース導入促進キャンペーン同時に開始～
ミラクル・リナックス株式会社（本社：東京都港区東新橋2-4-1 代表取締役社長：佐藤武、 以下ミラクル・リナックス）は、これまでの5 Named User Plusライセンス版に加え、新たにプロセッサライセンス版の「MIRACLE LINUX with Oracle10g」を2005年1月24日より出荷を開始することを本日発表いたします。
この新製品出荷にあわせ、このプロセッサライセンス版「MIRACLE LINUX with Oracle10g」をプロセッサライセンスのみの金額でご購入いただけるキャンペーン、「簡単・便利そして安価なデータベース導入促進キャンペーン～データベースを購入するとLinuxもお手元に～」を、1月24日より開始いたします。
最新バージョンの「Oracle Database 10g Release 1 (10.1.0.3)」をバンドルしたLinuxサーバOS「MIRACLE LINUX v3.0」は、大規模システムやエンタープライズ用途でのLinux導入が容易かつ安価で実現でき、その信頼性の高さをお客様に実感して頂けます。同製品は、Oracle Databaseとの連携に優れ、発売以来の実績も多くお客様には大変ご好評をいただいております。
このたび、アクセスユーザ数の多いデータベース・システム向けに、ユーザ数制限のないプロセッサライセンス版「MIRACLE LINUX with Oracle10g 」を新設いたします。従来の5 Named User Plusライセンスではそのライセンス形態上、大量ユーザ向けのシステムへの導入には制限がありました。新たにこのプロセッサライセンス版を出荷することにより、よりお客様のシステム規模に合った製品を選択していただくことが可能になります。
本件に関する製品情報とキャンペーンのご案内は以下のとおりです。
◇ 「簡単・便利そして安価なデータベース導入促進キャンペーン」の概要 ◇
期間限定で、「MIRACLE LINUX with Oracle10g」 をOracle Database ライセンスのみのキャンペーン特別価格でご提供いたします。
●キャンペーン期間
－2004年1月24日（月）～2005年5月31日（火）
●対象製品 --- 特別価格
－MIRACLE LINUX with Oracle10g Standard Edition One （1Processor） --- 655,620円（税込）
－MIRACLE LINUX with Oracle10g Standard Edition One （2Processor） --- 1,311,240円（税込）
●Oracle製品情報
－Oracle Database 10g R1 (10.1.0.3) Standard Edition
－Oracle Database 10g R1 (10.1.0.3) Standard Edition One
●Linux OS製品情報
－MIRACLE LINUX V3.0 - Asianux Inside
「MIRACLE LINUX with Oracle10g」について
「MIRACLE LINUX with Oracle10g」 は、「Oracle10g」 に対応している 「MIRACLE LINUX V3.0 - Asianux Inside」 と「 Oracle Database 10g for Linux」 を1つに同梱し、パッケージ化した製品です。「MIRACLE LINUX V3.0 - Asianux Inside」上において、「Oracle Database 10g for Linux」 稼動確認から、周辺ソフトウェア・モジュール等の連携テスト、負荷テストまで行い、より信頼性が高く安定した環境をご提供します。
ミラクル・リナックス株式会社について
ミラクル・リナックスは、Linuxサーバ関連製品とサービス専門事業会社として2000年6月1日より業務を開始し、Linuxサーバ OS「MIRACLE LINUX」の開発および販売、マルチプラットフォームに対応したセキュアOS「MIRACLE HiZARD」の提供、さらにLinux関連のコンサルティング、教育、保守等のサポート・サービスの提供等、事業を幅広く展開しています。
また、2004年1月には、「common（共通）、Collaboration（協調）、Contribution（貢献）」 のコンセプトをもつ、アジアから発信する全く新しいソフトウェアビジネスプロジェクト「Asianux™（アジアナックス）」を立ち上げ、「アジア市場に最適化し信頼性の高い共通のエンタープライズLinuxディストリビューション」の共同開発に取り組んでいます。
■本件に関する報道お問合せ■
ミラクル・リナックス株式会社
マーケティング部 広報担当 石渡美帆
Tel：03-5404-5038 Fax：03-5404-5051
E-mail：mktg@miraclelinux.com
http://www.miraclelinux.com/