『Super Fishing Shop』リニューアルオープン

リリースご担当者　様

ルアーフィッシング専門オンラインショップ
『Super Fishing Shop』リニューアルオープン

有限会社イーシー・プレックス・株式会社スプートニク

1999日経ECグランプリB部門受賞経験もある、月商1,000万円を越える日本有数
のオンラインショップ『Super Fishing Shop』（有限会社イーシー・プレックス）
は、株式会社スプートニク提供のEC構築ASP「SPUTNIK NEXT」を利用し、フルタ
イム在庫連動、One to One 機能などを先進のEC機能を搭載したショップとして
リニューアルオープンしました。
Super Fishing Shopは、１日平均12,000アクセス、月商1,000万円を越える日本
有数のオンラインショップであり、1999日経ECグランプリB部門の受賞経験もあ
ります。

■Super Fishing Shop
http://www.superfishingshop.com/

■サイトの特徴
●会員データベースの顧客の購入頻度や金額によって顧客をランク分けし、配信
されるメール本文の内容、ポイントバック率を変動させるOne to One 機能を搭載
●スプートニク運営のコミュニティサイト(http://www.sputnik.co.jp/community
..html)と連動したクイックチェックイン機能
……あらかじめコミュニティの会員になっていれば、決済の際に住所等の情報を
記入する必要はありません。
●多品種少ロット販売でも安心して買い物ができるフルタイム在庫連動
……顧客の食指の伸びやすい24時間以内に入荷された新アイテムとその在庫数も
トップページからのリンクされた一覧からすぐにわかります。
●アフィリエイトプログラムによるポイントバックなどの販売促進機能


Super Fishing Shop (スーパーフィッシングショップ)
http://www.superfishingshop.com

【運営会社】有限会社イーシー・プレックス
【運営総括責任者】鍵元 昇
【所在地】〒922-0331 石川県加賀市動橋町レ1-1
【お問い合わせ先】TEL：[phone]FAX：[phone]
　　　　　　　　　E-mail：[e-mail]

2001年9月17日 株式会社ディ・エフ・エフ

プレスリリース
                                                         2001年9月17日

                                                 株式会社ディ・エフ・エフ
                                                   代表取締役　清水久敬

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株式会社ディ・エフ・エフが、ネットユーザーがクリックするだけで(無料)、対米
全面テロの被害者に対する寄付ができるシステムを開始
http://www.donate-for-free.com
======================================================================

株式会社ディ・エフ・エフ（東京都中野区　代表取締役　清水久敬）が運営するURL:
http://www.donate-for-free.com は、対米全面テロの被害者に対する義援金を無
料で募るシステム(フリー募金)を世界に先駆け、開始しました（2001年9月12日）。
ユーザーがWEB上の募金ボタンをクリックすると、バナー広告が表示され、この広告
を出稿している企業(スポンサー企業)がユーザーに代わって米赤十字社に直接寄付
をする仕組みです。これによりユーザーは1クリックあたり、5～10円を寄付するこ
とが可能となります。

ユーザーがウェブ上（URL：http://www.donate-for-free.com ）の募金ボタンを
クリックすると募金金額が加算され、ある程度募金金額がたまった時点で株）DFFが
スポンサー企業に金額を通知し、スポンサー企業がユーザーの代わりに、株）DFFが
選出したNPO団体へ直接寄付します。1クリック当りの募金金額はスポンサー企業が
0.1円以上で自由に設定します。

現在、このフリー募金システムを通じて、米テロ被害者を支援する米国赤十字社及
び、慢性飢餓撲滅に努める特定非営利活動法人ハンガー・フリー・ワールドを支援
しています。

開始直後からMSNの米国同時多発テロ事件特集の厳選サイト、Yahooの義援金・被災
者支援サイト、Lycosの対米大規模テロ事件の特集サイトにリンクが掲載され、
Yahooなどの掲示板で大きな話題を呼んでいます。現在1日あたりのPVは約3万5000
に達し、依然として強い増加傾向が続いています。

■株式会社ディ・エフ・エフ概要
2001年6月設立。http://www.donate-for-free.comを運営。フリー募金システム
を中心に事業を展開。企業に対し、効率的・効果的なPRソリューションを提供する。
ユーザーには最適・快適な募金手段を提供。単にビジネスとしてではなく、NPOに対
する寄付を促進することで、社会性との両立を目指す。
2001年11月より、フリー募金システムをパッケージ化した、ASP募金システムを、
大手ポータルサイトやNPOサイトなどへ提供する事業を展開する。ASP募金システム
とはフリー募金をどのサイトでも容易に導入することを可能としたシステムです。
(詳しくは9月12日、日刊工業新聞1面（版によっては3面）参照）


マスコミからのお問い合わせ先
担当：株式会社ディ・エフ・エフ　清水　久敬
メール：[e-mail]
Tel / Fax:[phone]

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会社名　株式会社ディ・エフ・エフ
代表取締役　清水　久敬
設立　2001年6月26日
資本金　1000万円
従業員数　7人
場所　東京都中野区東中野1－58－8　タキカワ東中野ビル３F
事業内容　募金を利用したPRソリューション提供事業
URL　http://www.donate-for-free.com
Tel / Fax [phone]
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平成13年 9月17日 株式会社インターナル

報道関係者各位　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　平成13年 9月17日
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　株式会社インターナル

　――――――――――――――――――――――――――――――――
　　 　　会議コストを大幅削減！
　　　　現実感を伴う電子会議システム「LIVE XTREME」新発売！
　　　　　　　　http://www.internal.co.jp/j/index.html
　――――――――――――――――――――――――――――――――

株式会社インターナル（本社：横浜市緑区東本郷3-18-6　代表取締役：石田 渉）
は、一般企業、医療機関等を対象とした電子会議用ソフト「LIVE XTREME」を
10月29日(月)に発売予定です。

●製品概要

「LIVE XTREME」は、多人数で同時通話が可能なインターネット電話・電子会議
ソフトです。従来の1対1の製品と異なり、同時に複数での会話が可能です。音声が
会議の席上に模した方向から聞こえてくる等、現実に近い環境で会議が行えること
が特徴となっております。なお、この現実感を伴う電子会議システムに関しては
特許を出願中です。

　今後労働者人口が減少するにつれて、フレックスや在宅勤務を採用する企業が増え
ることが予想されますが、そのような企業、また海外や地方の支社との会議が頻繁に
ある企業を対象としています。オフィスでのミーティングに近い環境を再現する事で
コミュニケーションが円滑になり、出社の頻度を減らすことが可能になるため、オフ
ィス維持にかかるコストも削減できます。この他にも教育現場では姉妹校との共同学
習や、英会話の授業等にもご利用いただけます。また遠隔地での医療用にもご利用に
なれます。
　
　音声に位置情報を付加できるため、声の聞こえてくる方向が発言者に対してユニ
ークになり、現実に近い環境で会議を行えます。また、音声レベルを発言者ごとに聞
きやすく調整する機能、スライド上映機能、議事録の自動作成といった機能もついて、
会議の円滑な進行を実現します。議事録は自動的にサーバー内に保存されるため、後
日いつでも取り出す事ができます。「LIVE XTREME」は移動や会議にかかる経済的、
時間的コストを削減し、社内外のコミュニケーションを円滑にすることで、業務改善
をサポートします。

●機能紹介

議事録作成機能…議事録をWave形式で自動的に作成します。

ファイル転送機能…他の参加者に資料などを送信できます。

スライド作成機能…画像やデスクトップ画面からスライド作成が可能です。

プレゼンテーション支援機能…会議参加者にスライドを見せる事ができます。

ボイスエフェクター…音声にエフェクトをかける事ができます。ホーム製品向け
の機能です。

●「LIVE XTREME」の対応システム

動作環境：Windows 95/98/ME/NT4/2000/XP
メモリ　：64MB
HDD　　 ：空き容量100MB以上
解像度　：640x480 Highcolor以上
この他にWindows対応のサウンドカード、マイクが必要となります。

●「LIVE XTREME」の構成

サーバー：ディレクトリサービス,サーバーサービス
クライアント：クライアント、接続通知サービス

●「LIVE XTREME」の発売概要

製品名　：LIVE XTREME
価格　　：サーバー　           200,000円（税別・同時1セッションまで）
　　　　：単機能サーバー機　   600,000円（税別・同時5セッションまで）
　　　　：クライアント         6,000円/台
　　　　：ホーム版             8,000円/台

発売日　：2001年10月29日（月)
動作環境：Windows NT4/2000/XP（サーバー）
動作環境：Windows 98/ME/NT4/2000/XP(クライアント）
　　　　：Windows対応のサウンドカードとマイクが必要となります。
製品内容：インターネット電話・電子会議用ソフト
開発元　：株式会社インターナル
発売元　：株式会社インターナル

以上、御社記事中で取り上げていただければ幸いです。
今後ともよろしくお願い申し上げます。

製品の画面掲載などのコピーライト表記は、下記の通りお願いいたします。
Copyright(c)2001　INTERNAL CORPORATION

製品に関するお問い合わせ…
　　カスタマーサポート [e-mail] までお願いいたします。
製品に関するプレスからのお問い合わせ…
　　広報担当：小吹 麻里　[e-mail]
　　Tel：[phone]　Fax：[phone]　までお願いいたします。

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会社名　株式会社インターナル
代表取締役　石田 渉
設立　1998年9月8日
資本金　3,650万円
決算期　3月
従業員数　9人
主要株主　ソースネクスト株式会社、石田 渉
本社　横浜市緑区東本郷3-18-6
新横浜開発室　横浜市港北区新横浜3-20-5 スリーワンビル801
事業内容　ソフトウェアの開発および販売
URL：http://www.internal.co.jp/
Tel：[phone](代)　Fax：[phone]
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2001年9月12日 株式会社東京メディア・サービス

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報道関係者各位　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2001年9月12日
　　　　　　　　　　　インターネットコミュニティ
　　　　　　　「シニアライフ」サイトのリニューアルおよび
　　　　　　　　　　連動の雑誌「実の人」創刊について
　　　　　　　　　　http://www.senior-life.ne.jp

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　株式会社東京メディア・サービス
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

2000年７月、40代半ばから60才代の元気なシニアを対象に、シニアが楽しい人
生を送るための情報提供と情報交換のためのコミュニティの創出をめざして、
インターネットサイト「シニアライフ」www.senior-life.ne.jpを
立ち上げました。
現在会員数は約8000名となっており、今年中には１万人を超える予定です。
サイト開設１周年を記念し、この2001年７月にはコミュニティ利用を重視した
サイトにリニューアル、更に今月末にはインターネットサイト連動のフリーペ
ーパー「実の人」を創刊予定。

■シニア層はパソコンを利用したい、パソコンは難しそうだ
■信頼できるサイトを見つけにくい
■インターネットは若者向けかという躊躇がある

上記の問題点を解決することによって、日本のシニア層全体の活性化につなげ
たい。また、真に利用者の役に立つサイトを目指しながら、ビジネスの可能性
を探る。

【主な特徴は次のとおり】
・無料登録会員への情報提供
メールマガジン「シニアライフマガジン」を、月２回会員対象に配信

・「お仲間倶楽部」
会員限定のコミュニティ掲示板で、自分が主役のメッセージのやりとりを実現
日本中あるいは世界にいるシニアとの交流が可能。

・「友達発見」
会員限定のシニアライフ独自メッセージ配信機能で、趣味や関心を一にする人
同士、互いのメールアドレスを公開することなしに、クローズドなメッセージ
のやりとりを実現。

・会員限定の特典
温泉宿泊施設割引サービス、観劇チケット割引サービス、格安のゴルフ利用
割引サービスほか、シニアを対象とした特典を随時提供。

【インターネット連動のフリーペーパー「実の人」創刊】
サイトリニューアルとあわせ、2001年秋には、インターネット連動雑誌として
フリーペーパー「実の人」（mino-jin）を創刊。「シニアライフ」サイトの
告知という目的だけでなく、シニア層がインターネットを活用するための水先
案内的な使命も持たせています。

■「実の人」創刊号
本体４８頁（カラー・１色刷り） Ａ５判変型・年２回刊・フリーマガジン


「実の人」を、資料としての御要望の場合は
[e-mail]宛て
●資料として「実の人」希望とタイトルに明記の上、
会社名、部署名、役職、氏名、住所、電話番号、ファクシミリ番号を記入の上
、メールにてお送りください。
追って担当より、広報資料と「実の人」を郵送いたします。

-----------------------------------------------------------------------
［サイト運営およびフリーペーパー発行元］
株式会社東京メディア・サービス（代表取締役社長　長井忠昌、昭和42年創業
、資本金約１億円）--ＪＲ東日本エリアの広告設備の制作、所有、貸し付け
および保守管理などを主要業務とする。
-----------------------------------------------------------------------
＜本件に関するお問い合わせ先＞
ＪＲ東日本グループ　株式会社 東京メディア・サービス シニアライフ事業部

E-mail： [e-mail]
TEL：[phone]　FAX：[phone]
〒171-0021　東京都豊島区西池袋2-39-8　ローズベイ池袋ビル4F-C
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2001年9月12日サイバージーンドットコム株式会社

2001年9月12日
サイバージーンドットコム株式会社

サイバージーンドットコムが、ネットワークインターフェース技術をバージョンアップ、「Grami（Graphical Media Interface）」としてサービスを開始


　サイバージーンドットコム株式会社（ソニー株式会社100％出資　本社：東京都品川区　代表取締役社長：佐藤裕　www.grami.ne.jp）は、画像・映像・音楽など、インターネット上にあるコンテンツをアイコンにパッケージングしてユーザに配信するサービスGrami（グラミー）を、本日から開始します。（www.grami.ne.jp/cybergene）
　サイバージーンドットコムは昨年来、ネットワークインターフェース技術“IP3”を使って企業や個人が配信したい情報をアイコンにパッケージ化し、ユーザのPC上に直接お届けしたり、アイコンに埋め込まれた情報を任意に更新することができるサービスを企業及び一般ユーザに提供して参りました。
　Gramiは、IP3技術をベースに、ユーザが動画をより手軽に楽しむことができる、映像や音楽再生プレイヤーと連動したアプリケーション“Gramiスティック”のほか、ユーザ毎の情報のストレージが可能な“Myストレージ”機能、および、安全にユーザ同士のアイコン流通を可能にする機能を新たに追加しています。
　これらの新たな機能の追加により、サイバージーンドットコムは企業のより効果的なマーケティング活動をサポートするとともに、今後、この“Grami”のサービスブランド確立に注力して参ります。　　　　


Gramiの特徴（IP3に追加した機能・サービス）
　
??AVプレイヤーと連動
　IP3対応アプリケーションである従来のA－caDeフォルダーをバージョンアップした“Gramiスティック”はAVプレイヤーと連動しており、ユーザは“Gramiスティック”に内蔵されたファンクションボタンを押すだけで、Gramiアイコンにパッケージ化された動画や音楽、その他のインターネット・コンテンツを、一体感をもって再生できます。これによりユーザは、テレビを操作するような感覚でインターネット上の様々なコンテンツを楽しむことができます。

?◆?Myストレージ”の提供
　Gramiのサービスでは、会員登録していただいたユーザ毎に“Myストレージ”を提供します。ユーザは、取得したアイコンリストをネットワーク上に保存（記録）しておくことが出来、インターネットに接続できる環境であれば、いつでもどこでもネットワークを通じ自分の所有するアイコンを引き出すことができます。

?０汰瓦?C2Cのコンテンツ流通が可能
　Gramiでは“Gramiスティック”上でアイコンを選択、送信ボタンを押すだけで、ユーザの“Myストレージ”間でアイコンを流通させることができる機能を提供します。これによりユーザは、ダイレクトかつ安全に、アイコンを知人や友人に紹介できるようになります。

Grami採用企業のご紹介
?‘免念・・?式会社「Bitway（ビットウェイ）」に、アイドル・キャラクターの画像コンテンツ配信プラットフォームとして提供
　凸版印刷株式会社が提供するネット情報流通ビジネス業「Bitway（ビットウェイ　www.bitway.ne.jp/）」（※）を通じ、（株）ポニーキャニオン、（株）サンリオ、（株）ソニー・クリエイティブプロダクツ等が提供するアイドル・キャラクターの画像コンテンツ配信をバックアップいたします。ユーザは、アイドルやキャラクターの画像をPC上で収集できる上に、“Gramiスティック”を通じ、アイドルやキャラクターのプロフィールや関連情報を楽しむことができます。9月12日～10月末日までの間、無料お試しサービスを実施します。お試しサービス時に画像を収集したユーザに対しては、11月以降さらに機能追加されたカードと交換できる期間限定サービスも展開いたします。

（※）凸版印刷が９９年より提供している、コンテンツ流通サービスです。凸版印刷が配信サーバ、著作権保護システム等コンテンツ流通に必要なサービスを整備し、国内大手ＩＳＰ・ＥＣサイト１２社（合計1500万人会員）を通じて、有料コンテンツを流通させる独自の事業モデルを構築しています。

??株式会社サイブロにコンテンツ流通プラットフォームとして提供
　ブロードバンドにおけるコンテンツビジネスを手がける株式会社サイブロ（www.cybro.co.jp）の音楽コンテンツを、Gramiの流通プラットフォームを利用してユーザに提供します。特に安全な環境下でのユーザ同士によるアイコン流通機能を活用し、口コミ的なコンテンツ拡大の普及をバックアップいたします。

?３?式会社エンタテインメントプラスにチケット情報配信プラットフォームとして提供
　チケット販売を手がける株式会社エンタテインメントプラス（イープラスhttp://eee.eplus.co.jp/）に対して、Gramiの提供を予定しています。これにより、ブロードバンドコンテンツやチケット情報をユーザに的確に届け、販売促進に結び付けていくことをバックアップして参ります。


今後の予定と方針
　サイバージーンドットコムでは、PCだけでなく、あらゆるネット端末でGramiが使えるように企画開発を進めており、先駆けて、ユーザが携帯電話で同様のサービスを受けられる「Gramiモバイル」のサービス提供を開始しております。
　そのテストマーケティングとして、（株）ぐるなび、NTT－BJ（株）、ソニー企業（株）、ビー・エム・ダブリュー（株）、（株）ソニープラザの各社に協力をいただき、９月17日より銀座ソニービルにおいて、携帯電話上のGramiを使ったイベントを開催、ソニービル来場者の携帯電話上に様々なコンテンツを配信する予定です。
　弊社では、今後とも上記ご採用事例のようにGramiを活用したサービスをパートナー企業に提供していく方針です。
　なお、従来使用して参りましたサービス“A－caDe”は2001年一杯をもって終了し、Gramiに移行して参ります。


【本件に関するお問い合わせ先】

■サイバージーンドットコム株式会社　加藤
■TEL:[phone]
■FAX:[phone]
■Email: [e-mail]
■URL: http://www.grami.ne.jp


[本広報資料は、ご自由にご転送、ご引用ください]

2001年9月10日DISCO International, Inc.

2001年9月10日　　　　　　　　　　　

報道関係者各位

バイリンガル就職情報のリーディングカンパニー、DISCO International, Inc.が留学生
から転職希望者までを対象とする総合キャリアポータルを9月5日リニューアルオープンした。

CareerForum.net (CFN)（キャリアフォーラム） 　　　　　www.CareerForum.net

全米最大の留学生向け就職イベント、ボストンキャリアフォーラム等の主催者である
DISCO International, Inc.（代表者名　夏井　丈俊　所在地　ニューヨーク）は、バイ
リンガル求職者のための総合キャリアポータル、CareerForum.net(CFN)を9月5日、全面
リニューアルオープン、欧米に学ぶ日本人留学生から日本及び各国の転職希望者までを
対象とした就職情報の提供を始めた。年間を通じ留学生向け就職情報をタイムリーに提供す
るほか、転職者向け就職情報、同社主催のキャリアフォーラムの参加登録、日本帰国の際
の人材斡旋登録サービス等バイリンガル人材のあらゆるニーズに対応する。

[BIZPRO]
バイリンガルの転職者向け情報サイトMidcareer.com（9/01/99より）が新しく[BIZPRO]と
してリニューアル。すでに約30,000人以上のバイリンガル転職希望者の登録をもつ同サイ
トの特徴はほとんどが４年生大学以上の留学経験を持つ転職希望者。登録者の約６割は現
在日本に在住。あとの４割は米国を中心にイギリス、カナダなど世界各国に及ぶ。日本や
米国内での採用のみならず、グローバルリクルーティングとして帰国希望者や海外勤務希
望者にもアプローチができ多くの人材斡旋会社も利用している。募集告知から、応募受
付、応募者管理、選考まで広告モデルとＡＳＰモデルの融合型採用システム。今回のリ
ニューアルでは書類選考機能を重視し、履歴書のスクリーニング機能を充実、募集要項の
条件に満たない応募者は応募の段階でスクリーニングされるほか、一般的な傾向として応
募後の結果の連絡がないと不満の多いユーザーの声に応えユーザー管理画面から選考の状
況が確認できる機能もつけている。

[Career College]
留学生を対象としたオンラインでの就職講座を開設。就職活動のノウハウや働くことに対
する意識の啓蒙を目的とする。主なコンテンツとしては、冬休みや夏休みを利用した就職
活動の仕方や現在働いている先輩留学生とのワークショップ、就職イベントの活用法、イ
ンターンシップ情報、同サイト内で開催するオンラインキャリアフォーラムへの参加、日
本の学生に比べ会社訪問など基本的な就職情報が集めにくい留学生に、個別就職カウンセ
リング等を予定。サイト上での企業によるワークショップ開催やオンラインキャリア
フォーラム参画を企業に営業する。

[＠CareerForum]
DISCO International, Inc.が主催する就職イベント、キャリアフォーラムに参加する学
生と企業のためのキャリアフォーラム公式サイト。開催期間の短いイベントを出会いの場
のみならず面接の場としても最大限に活用するためのツールとして開発。参加学生側はイ
ベント情報、参加登録申し込み、参加企業への応募など事前にアプローチができる。参加
企業側は採用情報の告知、応募受付及び応募者のデータ管理、レジュメ閲覧がウッブ上で
可能。さらに採用対象登録者へのEメールが自由に発信できることで事前に応募者と面接
のアポイントが取れるのが特徴。イベント参加企業に対してのオプショナル企画として販
売。ウェブを最大限に活用することで、ライブの就職イベントそのものの参加価値を高め
るクリックアンドモルタル型の就職サイト。


本件に関するお問い合わせ先:
担当　クリエイティブグループ　三石　好治
[e-mail]
Tel [phone] 内線　214
CareerForum.net （キャリアフォーラム） 　　　　　www.CareerForum.net

342 Madison Ave. Suite 1520 New York, NY 10173
日本時間 9:00～12:00 米国東部時間　AM 9:30～PM:19:00

2001年9月10日エクスパダイト株式会社

報道関係者各位

2001年9月10日
エクスパダイト株式会社

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eメールマーケティングの情報満載
メールマガジン「なるほど！Xマーケティング」9月19日創刊のお知らせ
http://www.messagereach-jp.com/
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■要約
FAXやeメールマーケティングの分野でワールドワイドに実績を積んできた
エクスパダイト（代表：田中羊ニ）が、eメールマーケティングに必ず役立つ
メールマガジン「なるほど！Xマーケティング」を創刊します。メルマガ創刊
記念キャンペーンとして、マーケッター神田昌典氏の最新刊を抽選で50名様
にプレゼントいたします。

■本文
「なるほど！Xマーケティング」は、著名なマーケッターのインタビュー、
国内外のeメールマーケティングの事例や実践方法を無料でお届けします。
One to One マーケティング市場の最新情報や海外の先進事例と
共に、これからのeメールマーケティングの方向性を提供していきます。
既にeメールマーケティングに携わっている方、これから始めようと思って
いる方に参考になるノウハウを毎回ご提供します。

創刊号は、中小企業から圧倒的な支持を獲得した今もっとも熱いマーケッター
神田昌典氏の独占インタビューを特集。創刊記念キャンペーンとして、神田氏
の最新刊『口コミ伝染病～お客がお客を連れてくる実践プログラム』を購読を
お申込み頂いた方の中から抽選で50名様にプレゼントいたします。

エクスパダイト社はエレクトロニック・インフォメーション・ディストリ
ビューションのグローバルリーダーとして、様々な形態のドキュメント・
ディストリビューション・サービスとデータ・メッセージング・サービスを
世界規模の情報配信システムによって提供しています。提供先は金融、旅行、
出版、IT、製造等、あらゆるB to B分野に渡っています。またアメリカ
国内の事業所は30ヶ所、インターナショナルオフィスは世界に18ヶ所あり、
毎日600万ページもの文書をインターネット、ｅメール、ファックス、
テレックスという様々な電子媒体を使って提供。アメリカではフォーチュン
500社の約40%が弊社のサービスを利用しています。
日本ではこのエクスパダイトのサービスを国内で展開し急成長。さらに
2000年、メッセージリーチ(Ｅメールマーケティングサービス)、プレミ
アテクノロジー(現Ptek Holdings)のサービスであるプレミア
コンファレンシングを相次いでリリースし、現在に至っています。
（国際特別第二種電気通信事業者）

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エクスパダイト株式会社
代表者：田中羊ニ
連絡先：東京都日本橋小網町11-10　岩尾大和ビル
TEL：[phone]
担当者：宮村  e-mail:[e-mail]
http://www.xpedite.co.jp/
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2001年 9月 7日 株式会社かんき出版

報道関係各位
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2001年 9月 7日

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　株式会社かんき出版
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　代表取締役　境　健一郎
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書籍にITを連動させた学習プログラムが新登場！
『かんきビジネス道場』
http://doujou.kanki-pub.co.jp/
=====================================================================

「手にとるようにわかる」シリーズのビジネス書を出版するかんき出版（東京都千
代田区　代表取締役　境　健一郎）が、ビジネスパーソン向けに、書籍、CD-ROM、
インターネットの３つを組み合わせた新しい教育システム『かんきビジネス道場』
を9月26日スタートさせます。

『かんきビジネス道場』は、経営戦略、事業戦略に関する知識を実践的スキルにま
でたかめる黒帯コースと業務知識の習得を主眼とする白帯コースとに分類されてお
り、9月26日、黒帯コースである『ビジネスプラン策定シナリオ』と『参画型経営
戦略策定シナリオ』（著者HRインスティテュート、監修　野口吉昭）を開講、白帯
コースはその後スタートする予定です。

プログラムの流れは、まず書籍を読み、書籍の各ステップごとに、CD-ROMにある講
師のビデオセミナーを見て、理解度チェックの問題に取り組みます。そして与えら
れたテーマについてワークシートに記入する----これをステップごとに繰り返すこ
とになります。
理解度チェックは自動採点システムにより、解答・得点がフィードバックされ、レ
ベルが判定されます。ワークシートは受講生専用のディスクスペースにアップロー
ドされ、最終ステップのワークシートを記入し終えると、講師のきめこまかい添削
指導が受けられ、受講生自身の考えを繰り返し整理することにより、より実務に則
したスキルアップを図ることができるようになっています。
たとえばビジネスプラン策定シナリオコースを受講すると、修了後には、ビジネス
プランのフレームが１０枚のワークシートにまとまっていることになります。

『かんきビジネス道場』には、従来型の集合研修や通信教育と比べると、
１．自分のスケジュール、リズムに合わせて学習することができる。
２．書籍を併用しているため場所を選ばず、パソコンの前に長時間座っている必要
もない。
３．サイト上で受講生同士や講師との意見交換、情報交換が図れるため、孤独にな
りがちな個人学習にメリハリがつき、学習継続への意識付けができる。
などのメリットがあります。

書籍とITを連動させることで、基礎知識の習得から実務レベルのスキルへの落とし
込みまでくまなく網羅したビジネストレーニングが可能となりました。『ビジネス
道場』は、これまでにない”立体的学習プログラム”であるといえそうです。
標準受講期間は、３カ月、受講料は5万8380円。各コースとも、ホームページで体
験学習することができます。
http://doujou.kanki-pub.co.jp/

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■かんき出版会社概要■

社名 株式会社　かんき出版
代表者 代表取締役　境 健一郎
所在地 〒102-0083　東京都千代田区麹町4丁目1番地4号　西脇ビル　

教育事業部：03-3262-8014
営業部：03-3262-8011
編集部：03-3262-8012
総務部：03-3262-8015
URL http://doujou.kanki-pub.co.jp/

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■お問合せ先■

本件に関するお問合せは、下記までお寄せください。

株式会社　かんき出版
担当　橋本　景子
mail：[e-mail]
TEL：[phone]
FAX：[phone]

平成13年 9月 6日 株式会社オージーキャピタル

＜報道資料＞　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　平成13年 9月 6日
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　株式会社オージーキャピタル
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　 株式会社ジェービーピー
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
　　　　　　　国内初の住関連サービス仲介サイト「ホームプロ」と
　　　　　日本最大の有料ビジネスポータルサイト「Ｊ-ＭＯＴＴＯ」が
　　　　　　　　　　対従業員向けサービス提供で提携します
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

　大阪ガスグループの株式会社オージーキャピタル（以下オージーキャピタル、
社長:小笠原　眞）と株式会社ジェービーピー（以下ＪＢＰ、社長:今井　三夫）
は、対従業員向けサービス提供等の分野で提携し、9月11日からサービス提供を
開始します。
　
　オージーキャピタルは、200種類以上の住関連サービスを仲介するサイト
「ホームプロ」（http://www.homepro.co.jp/）の運営を国内で初めて平成13
年2月から開始しました。「ホームプロ」には、2万5千人の会員が登録
しています。独自の基準で選ばれた住関連サービス会社200社が加盟して
おり、関東圏、関西圏、中部圏で仲介事業を展開しています。一方、ＪＢＰは、
インターネットを通じて中小企業の経営、従業員の福利厚生や資産形成などを
総合的に支援するサービス「Ｊ-ＭＯＴＴＯ（ジェイ　モット）」
（http://www.j-motto.co.jp/）を運営しています。「Ｊ-ＭＯＴＴＯ」は、
平成12年11月のサイトオープン後、5千社が入会しており、有料のビジネス
ポータルサイトとしては国内最大規模です。

提携の主な内容は、以下のとおりです。

〇オージーキャピタルは、「Ｊ－ＭＯＴＴＯ」の新設する「生活情報コーナー」
にコンテンツを提供し、「Ｊ-ＭＯＴＴＯ」会員企業の従業員向けに
サービス提供するとともに、「ホームプロ」に加盟している企業に
「Ｊ-ＭＯＴＴＯ」への入会を斡旋する

〇ＪＢＰは、「Ｊ-ＭＯＴＴＯ」に加盟している住関連サービス企業に
「ホームプロ」への加盟を斡旋する

今回の提携で、「Ｊ－ＭＯＴＴＯ」会員企業の従業員が「ホームプロ」
のサービスを利用することが可能となり、オージーキャピタルは利用者の増加
が図れ、また「Ｊ－ＭＯＴＴＯ」会員企業への加盟斡旋により「ホームプロ」
加盟会社の増加が期待できます。ＪＢＰは、「ホームプロ」のコンテンツ提供に
より会員企業へのサービス向上が図れるとともに、「ホームプロ」加盟会社への
入会斡旋により「Ｊ－ＭＯＴＴＯ」入会企業の増加を望めます。

今後、両社は新たなサービスの提供などについても検討し、より一層関係を
強化していきます。

以　上

（参考）
１．「ホームプロ」について
～住まいのあらゆるニーズに対応～
住まいのリフォーム、住宅設備機器・部材のメンテナンス、ハウスクリーニング、
害虫駆除予防、外構・ガーデニング、ホームセキュリティ、室内環境診断、ローン・
保険、エネルギー、家庭内情報化など、２００種類以上の住関連サービスについて、
インターネット上で加盟サービス会社と利用者（一般消費者）を仲介し、加盟会社
からの手数料を主な収益源としています。
～安心して利用できる仕組み～
利用者は匿名のままで、選別された優良な加盟会社を無料で複数紹介してもらうこと
が可能で、当該会社に関する会社概要・施工事例・利用者の声等の入手や、最適な
サービス会社の容易な選択をサポートします。
～加盟各社の優良顧客開拓に貢献～
　　加盟会社は、利用者からのサービスニーズに対し、自社の得意分野や仕事の繁閑
を考慮しながら任意に対応することが可能で、営業コストをほとんどかけずに優良な
見込顧客の紹介を受けることができます。
～豊富な情報～
加盟会社の紹介以外にも、200種類以上の住関連サービスに関する目安金額の試算
や、500件を超えるリフォーム事例、200項目におよぶ住まいに関するノウハウ集、
専門家への無料相談、住宅設備機器・部材の検索、ショールームの検索などが全て
無料で利用できます。
～ 仲介サービス提供エリア ～
　　 1都2府12県（平成13年8月末現在）
　　　　首都圏：東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県の一部
　　　　関西圏：大阪府、兵庫県、京都府、奈良県、滋賀県、和歌山県
　　　　中部圏：愛知県、岐阜県の一部、三重県の一部、静岡県の一部

２．「Ｊ-ＭＯＴＴＯ」について
～ベストコンテンツへのワンストップアクセス～
インターネット上に数多くの情報・サービスが存在する中、新会社が、ベスト
コンテンツを“選択的”に集めて提供することで、中堅・中小企業のサービス選択の
ナビゲーション機能を果たします。
～各コンテンツ・サービスの連携・統合～
会員企業に標準で提供するグループウェア機能を軸に、各コンテンツ・サービスを
連携・統合し、日常業務をサポートする“ビジネスプラットフォーム”として機能
します。
～価格メリットの提供～
新会社を通じ、中堅・中小企業が共同してサービスを利用することで、各社が単体で
利用するよりも割安な価格で各種サービスを提供します。
～会員間のビジネスの“場”の提供～
サービスを利用する中堅・中小企業の会員組織化を図り、会員相互間の情報交換や
ビジネスマッチングの“場”を提供します。
～リアルの接点においても十分なサポート体制を構築～
サービス提供会社の有人サポート、セミナーやイベント、コールセンターなどを有効
に活用することにより、企業向けサイトとして必要な利便性・信頼性を確保します。
～有料会員制によりサービスの質を担保～
有料会員制とすることで、100％会員企業側に立ったサービスの質の継続的な向上
を図ります。（会費・・・年払の場合3万円／年、月払の場合3千円／月）
～サービス内容～
e化支援、グループウェア（ＡＳＰサービス）、総務支援、コミュニティ、総合金融、
営業支援、経営支援に加えて、今回「ホームプロ」のコンテンツ提供に伴い、お役立
ち情報として「生活情報コーナー」を新設し、従業員向けサービスの充実を図ります。

３．会社概要
（１）株式会社オージーキャピタル
大阪ガスグループにおける事業開発母体です。インターネット関連では、国内初
の住関連サービス全般の情報仲介サイト「ホームプロ」や料理レシピサイト
「ボブとアンジ－」等を運営しています。
[本　社]大阪府大阪市中央区平野町4－1－2
[設　立]平成11年7月1日
[資本金]30億円
[社員数]28名
[代表取締役社長]小笠原　眞
[出資企業] 大阪ガス株式会社（100％出資）

（２）株式会社ジェービーピー
中堅・中小企業の“ｅ化”を通じた事業発展を支援するという共通のビジョンの下、
以下の企業が出資して設立しました。
今後も有力な商品・サービスを持つ企業の参画を幅広く募る他、業界毎の特定
商品等を取り扱うＥＣマーケットプレイスや地域毎の様々な組織・団体などとも、
幅広く連携、提携を図り、中堅・中小企業の健全な成長を総合的に支援していく
予定です。
[本　社] 東京都中央区日本橋本町3－4－1
[設　立] 平成12年9月7日
[資本金] 20億円
[社員数]　21名
[代表取締役社長] 今井 三夫
[出資企業] 以下26社
アイ・ティー・エックス株式会社、株式会社アプラス、ＡＩＵ保険会社、
ＮＴＴコミュニケーションズ株式会社、株式会社大塚商会、株式会社三和銀行、
株式会社ジェーシービー、セコム株式会社、株式会社セントラルファイナンス、
セントラルリース株式会社、大同生命保険相互会社、太陽生命保険相互会社、
つばさ証券株式会社、ＴＩＳ株式会社、株式会社東海銀行、
東海東京証券株式会社、東洋信託銀行株式会社、トーメンテレコム株式会社、
ニイウス株式会社、ニチメン株式会社、日商岩井株式会社、
日本アイ・ビー・エム株式会社、日本興亜損害保険株式会社、
株式会社リロ・ホールディング、株式会社日立製作所、株式会社フォーバル
（50音順）

＜本件に関するお問い合わせ先＞
株式会社オージーキャピタル　　鈴木　　　ＴＥＬ：[phone]
株式会社ジェービーピー　　　　横尾　　　ＴＥＬ：[phone]

2001年 9月 6日 株式会社エフ・イー・エス

プレスリリース
報道関係者各位　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2001年 9月 6日
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　株式会社エフ・イー・エス
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　代表取締役　山本　宗明
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

　　　　　　　ニュー・ナレッジ・マネジメント・システム
　　　　　　　　　　　『 Jigsaw 』(ジグソー)発表

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

Internetを使った遠隔学習システムの先駆者である株式会社エフ・イー・エス
（本社：神奈川県大和市、代表取締役社長：山本宗明）では、携帯電話を用い
た販売促進・マーケティング・営業／業務支援・教育支援等を簡便に実現する
ツールのＡＳＰサービス『 Jigsaw 』を、下記内容にてリリースします。

『 Jigsaw 』（ジグソー）
　　【 発売時期 】　平成13年 9月 1日(土)
　　【 発売価格 】　基準価格　月額レンタル料 50,000円


今回発表した『 Jigsaw 』(ジグソー）では、今までに無いメールセットという
概念で、『One to One携帯メールでのクーポン券配布や情報の告知』・『携帯
WEBでの詳細最新情報のリアルタイムな提供やアンケートでの情報収集』・『集
積された顧客DBとの完全連動』を実現しています。
管理者は面倒なスクリプトを一切知る必要はありません。しかも最も面倒だった
WEBコンテンツ構築・更新をGUI（グラフィカルユーザインターフェイス）で行え
るため、ブラウザー上の管理画面でアイコンをドラッグアンドドロップするだけ
で、リアルタイムに、誰にでも最適な携帯版ホームページをマルチキャリアで、
構築・更新する事が可能です。
面倒なデータ連携等を全く意識せずに、「何をお客様に訴えるか」「どんなプロ
モーションを仕掛けたいか」「どのようなアンケートを実施したいか」を考える
だけで良いのです。活用していく間に、知らずに顧客データが育てられていく、
独自のナレッジマネジメントツールです。


【主な機能】

　■データギャザリング
　　　・正確なメールアドレスの簡便な収集
　■メールセット
　　　・携帯メール作成・配信・管理
　　　・携帯メール連動WEB作成・管理
　　　・配信先の条件設定・抽出
　■携帯ホームページ構築・管理
　■データ管理機能
　　　・ローカルデータのインポート
　　　・サーバ上のデータのエクスポート
　　　・各種データのリアルタイムメンテナンス



【最新情報について】

現在『Jigsawホームページ』では、『Jigsaw』の最新情報・機能紹介のほか、
『Jigsaw』の一部機能を体験していただくことのできるデモンストレーション
や、導入時のROI（投資回収率）・BEP（損益分岐）を計算できるコスト・シミ
ュレーションなどを公開しております。
　（ http://www.jigsaw.mu/ ）



■取材／導入のお問い合わせ先

　株式会社エフ・イー・エス
　担当　　 ： 大島　真言
　所在地　 ： 〒150-0041　東京都渋谷区神南1-15-8-7F
　Ｔｅｌ　 ： [phone]
　Ｆａｘ　 ： [phone]
　E-mail　 ： [e-mail]



■株式会社エフ・イー・エス 会社概要

　●会社名　 ： 株式会社エフ・イー・エス
　●設立　　 ： 平成元年 10月
　●資本金　 ： 一千五百万円
　●代表者　 ： 山本 宗明
　●事業内容 ： 各種ソフトウェア開発
　　　　　　　　システムインテグレート
　　　　　　　　インターネット及び携帯電話を利用した営業支援、業務
　　　　　　　　支援、遠隔教育
　　　　　　　　学習塾・予備校の運営

　●ホームページ ： http://www.fes-total.com/


※本プレスリリースに記載されている会社名・製品名等は、一般に各社の商標
　または登録商標です。
※本システムの主たる機能につきましては特許出願中、または特許出願済です。

株式会社ＭＤコミュニケーションズ

■要約＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆
株式会社ＭＤコミュニケーションズでは、歯のケア（むし歯・歯周病・
口臭などの予防）と歯のエステ（ホワイトニング等）に特化した、
「ティース・ケア・サロン『ホワイト・エッセンス』」のプロデュース
を行なうことになり、７月２６日に渋谷スペイン坂にオープンしました。

『ホワイト・エッセンス』の代表的な特徴は次の３点です。
１）歯科医院らしさを排除。サロンとしての快適な空間を実現。
２）コスト削減により、気軽に歯のエステを可能に。
３）歯科医療と経営を分離。
『ホワイト・エッセンス』では経営管理業務を（株）ＭＤコミュニケ
ーションズにアウトソーシング。お客様に感動していただけるサービ
スの提供を目指します。
＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆＆

■本文
［１］近年の歯科を取り巻く環境
　近年、審美歯科や予防歯科に関する消費者の方々のニーズは年々高まっ
　てきているものの、残念なことにこれらには保険点数が設定されておら
　ず、例えば「歯を白くしたい」というご希望があっても、それをかなえ
　るためには数万円という高額な支出を余儀なくされるのが現状です。

　また、従来から歯科医院は個人経営により、大病院や他のサービス業と
　比較すると、経営の近代化が遅れており、患者離れや保険診療収入の
　減少に加え、歯科医療技術の不均衡、高コスト体質、サービス業として
　の意識欠如等の問題点が上げられます。

［２］ティース・ケア・サロン『ホワイト・エッセンス』
　そこで、株式会社ＭＤコミュニケーションズでは、渋谷区内の若手歯科
　医師達および各業種の専門家達（商業コンサルタント、弁護士、会計士、
　建築家等）と研究会を発足し、施術内容を「虫歯・歯周病・口臭等の予
　防」と「歯を白くすること等、歯のエステ」気軽に来ていただける内容
　に限定して、お客様が「入りやすい店」、「親しみやすい店」「また行
　きたくなる店」とは何かを追求いたしました。

　建物を中心とするハード面では歯科医院らしさを排除し、サロンとして
　の心地よい空間づくりを実現。
　ソフト面ではクリニックではなく、サービス業としての充分なホスピタ
　リティ・マインドを形成するために、歯科医師、歯科衛生士とも定期的
　な接遇研修の受講を義務づけています。

［３］予防歯科・審美歯科のコストを削減　
　また、価格面でもリーズナブルな価格設定を実現しております。
　例えば歯のホワイトニングが前歯６本で８０００円。
　歯のクリーニングは２８００円。
　歯のフッ素コーティング１０００円などなどです。
　このような大衆価格を可能とした理由としては、各種施術の目標時間を
　定め、時間ロスを最小化するようスタッフの教育とマニュアル化を実践。
　また設備機械は、スタッフ達が最も合理的・効率的な働きができるよう、
　医療器械メーカーとタイアップし専用に開発いたしました。


［４］歯科医療と経営を分離
　そして歯科医療以外の部分、つまり開業準備、簿記会計、仕入管理、マ
　ーケティング、労務管理等を私ども（株）ＭＤコミュニケーションズで
　行なうことにより、『ホワイト・エッセンス』の歯科医師や歯科衛生士が
　本来の業務である歯科医療に専念でき、質の高いサービスを提供させてい
　ただくことを目指しています。

　なお、『ホワイト・エッセンス』では、各種施術の他に世界中から集めた
　オーラルケア・グッズの販売も致しております。

　これらのアイテムは、店のスタッフや提携の歯科医師、歯科衛生士によっ
　て厳選されたものです。
　また、口臭予防に効果のあるハーブティーやオリジナル・ハブラシ等、
　ＰＢ商品も充実しております。

　さらに、『ホワイト・エッセンス』では、既存歯科医院との連携による、
　むし歯、歯周病の早期発見・治療も推進しており、『ホワイト・エッセン
　ス』に来店されたお客様で、歯の治療行為が必要な方に対しては、その場
　で提携歯科医院へ紹介・予約ができる双方向情報システムを構築いたしま
　した。　

　（株）ＭＤコミュニケーションズは『ホワイト・エッセンス』の輪が『笑
　顔創造産業』としてさらに広がり、より多くの人達がすてきな笑顔とともに
　過ごせることを願っております。
　
　＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
　プレスの皆様には、是非この機会に『ホワイト・エッセンス』で行なう「歯
　のホワイトニング」または「歯のクリ－ニング」を是非とも実際に無料体験
　していただければ幸いです。　　　　　　　　　　　　　
　＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ありがとうございました。
■企業名
　　株式会社ＭＤコミュニケーションズ
　　資本金：２０００万円　　従業員数：１１名
■代表者名
　　山中通三

■連絡先
?　攴蚕蝓?
　　〒１５０－００４２
　　東京都渋谷区宇田川町１２－７　エメラルドビル７０１
　　株式会社ＭＤコミュニケーションズ
?◆敕渡暖峭罅?
　　０３－５７８４－２６９５（代表）　
??【本件に対する担当者】
   坂本　佳昭（さかもと　よしあき）　　　　　　
　　携帯：０９０－７７０６－６４１７
　　メールアドレス：[e-mail]　
?ぅ曠錺ぅ肇┘奪札鵐垢離曄璽爛據璽検?http://www.whiteessence.com

2001/8/31 有限会社アイドルアイランド

 報道関係各位

                                                 2001/8/31
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 有限会社アイドルアイランド
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 スリーディ.コム 株式会社　
　　　　　　　　　　　　　　　　



＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
            業界初！レースクイーンの３Ｄ映像コンテンツの発売
                       およびプレゼントについて

　　                 「みんなのレースクイーン」
　　                  　２,９８０円（税別）
　　                  　８月３１日予約注文受付開始
　　                  　９月中旬発売予定

＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

レースクイーンの総合情報サイト「IDOL ISLAND（東京都港区 代表取締役 村田
大）」と、３Ｄ立体映像のトータル事業を行う「スリーディ．コム株式会社（東京都
新宿区　代表取締役　外越　久丈）」の共同プロデュースによる、人気レースクイーン１３名
のオムニバスＣＤ－ＲＯＭが発売されます。

レースクイーンコスチュームや水着でのムービー及び静止画像や、レースクイーンの
本音が分かる「心理ゲーム」、レースクイーンがビックリした瞬間を集めた「ビック
リ顔選手権」など、見どころ満載のコンテンツです。

また、付属の「３Ｄメガネ」を使用すると、レースクイーンが画面から飛び出して見
える新感覚のムービー＆静止画も収録。レースクイーン業界初の試みです。
ファンの方もこれは見逃せません。

販売はＩＤＯＬ　ＩＳＬＡＮＤサイト内での通信販売等を通じて行います。
本日８月３１日（金）より予約受付開始、９月中旬から配送いたします。
予約者には抽選で、レースクイーンのサイン入りポラロイドのプレゼントも行いま
す。

◎さらに詳しい情報は、ＩＤＯＬ ＩＳＬＡＮＤウェブサイトをご参照ください。
http://www.idolisland.com/minna/minna_yoyaku.html

＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
<<<今回発売を記念し、このＣＤ－ＲＯＭを貴媒体の読者様へ抽選で1名様に
プレゼントするプレゼントキャンペーンをさせて頂きたいと考えております。
ご希望の場合は、下記の問い合わせ先のメールアドレスまでご連絡ください。>>>
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

■このプレスリリースに関するお問い合わせ先
有限会社アイドルアイランド
ＴＥＬ：[phone] ＦＡＸ：[phone]
担当／辻中・村田
メール：[e-mail]
http://www.idolisland.com/

＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿

■有限会社アイドルアイランド概要
2000年11月設立
国内カーレースの全カテゴリのレースクイーン約200名の情報を網羅したサイト。
「IDOL ISLAND（http://www.idolisland.com）」を、三栄書房のレースクイーン
ムック「Gals Paradise」の公式サイトとして運営。
また、@niftyが運営する「car@nifty」にも、「MEET THE PIT」
コンテンツを供給。
今後はレースクイーンのデジタルコンテンツ制作、グッズ制作、コミュニケーション
サービスの分野でクオリティの高いサービスを複数立ち上げて行く予定。

■スリーディ.コム株式会社概要
1998年11月スリーディテレビジョン株式会社として設立、
2000年6月スリーディドットコム株式会社に名称変更。
事業内容：
3D映像機器の開発、製造、販売
3D映像による番組の制作、放送
デジタル衛星放送事業、TV番組の制作、放送
インターネット関連事業
立体写真・動画制作、販売
上記に関わる事業一切
2001年9月にはTVゲーム専用2D/3D変換機「3D TV Game Adapter」を発売する。

サイバーソリューションズ株式会社

ポータルサイト・インフラソフトウェアの専門ベンダーであるサイバーソリューションズ
株式会社（所在地：東京都中央区、社長：秋田健太郎）では、昨年春リリース後100社以上
の導入達成しているナレッジポータル支援ソフトウェア「Cyber Finder」を、大幅機能ア
ップした新バージョンとして、下記内容にてリリースします。

【 発売時期 】 Cyber Finder 2 平成13年9月4日（水）
（WindowsNT4.0、Windows2000 版）
【 発売価格 】 250,000円 ～
　　　　　　　　　　　　　　（標準的な Enterprise Editionは、1,000,000円）
【 主なバージョンアップ機能】
CyberFinder2は、サイバーソリューションズが専門ベンチャー企業であることを最大限
に生かし、大手企業や海外製品では対応が難しいと思われるユーザーやパートナーの
「生の声」に真剣に耳を傾け、ユーザーやパートナーと共に成長しているナレッジポータ
ルパッケージです。今バージョンでは、あらゆる規模や業種業務に適応できる汎用性と、
多くの利用者を定着できる機能やインターフェイスを中心に改良しています。当社ではナ
レッジマネジントの実現には、使いこなせないような豊富で高価な機能は必要でなく、誰
もが使いやすくビジネスニーズあった機能の浸透がもっとも近道を考えています。

(1)セキュリティ強化
任意な組織階層の設定と５階層の権限を提供。これにより役職や組織による情報の開示コ
ントロールが実現
(2)Keyword Mining機能
一般的な辞書機能と違い、対象情報から関連性の高い語彙を抽出します。その抽出語彙
は、任意に設定できるため、業界用語なども設定可能です。
(3)検索＆Indexingスピードアップ
独自開発のINDEX機能を更に進化させ、前バージョン比３０％のスピードアップを実現。更
に大量データ時も、差分INDEX更新を可能にしました。
(4)検索オプション強化
日付範囲指定・ワイルドカード・ソート機能（日付順、ファイル名順、スコア順、作成者
名順）・表示形式選択機能により、自由に検索結果表示をコントロール可能！
(5)分散サーバ連携機能
CyberFinder2が稼動する別サーバとデータ連携を実現。パブリックな情報を全社的に共有
検索を可能にできます。
(6)DB検索強化
リモートコントロール機能により、ネット上接続可能なあらゆるサーバ上のデータベース
をインデキシング可能。また、カラム指定して、検索対象データや表示データ、タグ制御
等のコントロールが可能

【CyberFinderについて】
「CyberFinder」（サイバーファインダー）は、あらゆる文書ファイル（MS Office、
PDF、一太郎、OASYS、DocuWorks（富士ゼロックス社製）、TEXTファイル等）、データベ
ース（MS Access、Oracle、SQL Server等）、インターネットWebサイトといった、企業
内外の様々な知識ソースの検索及びその管理を、誰もが親しみのあるWebブラウザーだけで
行うことができ、ナレッジマネジメントの基礎となる知識検索環境を簡易に実現できるWeb
アプリケーションソフトウェアです。
また、CADユーザーの多大なるリクエストから、DWG、DXFの２タイプのCADデータも検索対
象フォーマットになっており、これにより企業内にあるWordやExcel、といったOFFICE文
書とCADデータを同時に同じ目的語で検索可能です
CyberＦｉｎｄｅｒは、1Serverフリークライントです。完全Webブラウザ対応であるた
め、クライアント毎にソフトウェアを導入する必要がなく、幅広い用途やUser数でご利用
することが可能です。

現在、サイバーソリューションズホームページ（http://www.cybersolutions.co.jp/ ）
では、CyberFinder試用版のダウンロードサービスや定例商品紹介セミナー、トレーニング
等の申し込みも掲載しています。

取材お問い合せ先／読者お問い合わせ先
サイバーソリューションズ株式会社　　
〒104-0033  東京都中央区新川2-20-7  TOKOH BLDG
Tel. [phone]  Fax. [phone]
E-mail: [e-mail]

（参考）サイバーソリューションズ株式会社 会社概要
●会社名 ： サイバーソリューションズ株式会社
●設立日 ： 2000年1月　
●資本金 ： 183,875,000円（資本準備金含む）
●代表者 ： 秋田 健太郎 （アキタ ケンタロウ）
●事業内容 ： ・ポータルサイト・ソフトウェアの企画／開発／販売
－イントラネット・ナレッジ・ポータル 「 Cyber Finder 」
－ロボット型検索エンジン 「 Openfind  」
－Web Mail サーバシステム 「 CyberMail 」
－情報監視＆配信システム 「 C.I.A　（Cyber Info Agent） 」
－情報収集チェッキングエンジン 「 CyberSpider 」
　 ・ポータルサイト向けポータルエンジンASPサービス
  ・WEBソリューションのコンサルティング及び開発
●ホームページ： http://www.cybersolutions.co.jp/
以　上
本プレスリリースに記載されている会社名、製品名等は一般に各社の商標
または登録商標です

モトサンエンジニアリング株式会社

この度、モトサンエンジニアリング株式会社（社長/谷本幸夫 本社/
千代田区）は、来る9月5日～8日まで幕張メッセで開催される環境未
来都市EXPO2001において、ノルウェーで生まれた液体触媒TEJOHNの
展示を行います。

TEJOHNをガソリン、軽油に微量添加することにより、燃料が改質され、
エンジン内で効率的な燃焼が起こり、「燃費向上」、「エンジン寿命向上」、
「クリーン排気」の効果が得られます。
TEJOHNは、環境保全に最も厳しいことで知られるスカンジナビア諸国
の政府機関、軍、大手企業において長年に渡る使用実績があり、その
効果と安全性は高い信頼を得ております。主なユーザーである、SAS
（スカンジナビア航空）は、空港の地上用車両用にTEJOHNを添加し、
その総走行距離は、のべ1,000万キロ以上となっています。

会期中はノルウェーからTEJOHNの開発者が来日しており、本製品に関
するご説明はもちろん、スカンジナビア諸国の大気汚染防止策に関す
る最新情報等、各種ご質問にお答えします。

類似商品は多数ありますが、ノルウェー生まれの商品は日本初登場です。
つきましては、本製品の記事掲載及び取材についてご協力賜りますよう
お願い申し上げます。

＜展示概要＞
展示会名　　　　　　環境未来都市EXPO2001
会場 日本コンベンションセンター（幕張メッセ）
会期 2001年9月5日～8日（10:00～17:00）
弊社ブースNo. F-28

＜製品概要＞
製品名 液体触媒TEJOHN
燃料の2,500分の1の量 (燃料50リットルに対し、TEJOHN 20ミリリットル)
のTEJOHN を添加。多めに入れても問題はありませんが、効果は変りません。

＜製品の主な特長＞
1. 燃費改善( 5～16% )
2. 排ガス中のCO2濃度低減
3. エンジン内に堆積したカーボンの除去・清浄
4. NOx, HC, CO, 黒煙等の排ガス中の有害成分低減
5. 特に軽油に添加した場合、排ガスの臭いが減少
6. エンジンの始動性・レスポンス向上、パワー・トルク向上。
7. エンジンの振動・騒音の低減。 
8. 他の触媒、フィルターと併用可能。DPF (ディーゼル微粒子除去装置)と
併用することにより、フィルターの寿命をアップ。

＜製造元＞
TEJOHN OIL INTERNATIONAL LTD.

＜輸出者＞
ノルウェー三井物産株式会社 (MITSUI & CO. NORWAY AS)

＜総輸入代理店＞
モトサンエンジニアリング株式会社
環境技術部　担当　谷本広志
〒102-0083 東京都千代田区麹町3丁目1番8号
TEL : [phone] FAX : [phone]
メールアドレス: [e-mail]
HP: http://www.tejohn.jp
問い合わせ可能時間帯: 平日09:00～18:00

ソリッド株式会社

【ソリッド社現取締役社長および最高執行業務責任者であるJussi Harvela氏が、
このたび同社役員チームのリーダーとしてさらなる発展を目指す意向を発表】

--米国カリフォルニア州マウンテンビュー発--
世界有数のIT国フィンランドで設立、現在カリフォルニア州に本社をもつSolid Information Technologyが、Jussi Harvela氏を同社のCEO（経営最高責任者）
に任命した旨を発表した。
Harvelaは、1993年にソリッド社に入社するとともにフィンランドにおいてマー
ケティング/ビジネス開発担当副社長に就任、その後数々のポジションを務め、
カリフォルニア本社に移った後社長およびCOO（最高業務執行責任者）に就任、
現在に至る。
Solid社の会長で前CEOのPekka Roine氏は、今回の発表にあたり次のように述
べている。
「この産業においてHarvelaの持つ絶大な経験からしても、今回のこの重要な
ポジションに彼を就任できたことを非常にうれしく思っている。」
特許をとった独自の技術により同社は急成長、90年代前半に陥った不況から短
期間のうちにIT戦略で見事に立ち直ったことに関しては次のように述べる。
「Solidは、ネットワークのリーダー的存在であるノキア、ヒューレット・パッ
カード、EMC、ノーテル、マルコーニをはじめとして、Turin Networks、Celox
Networks、Lantern Communicationsらとの企業としての牽力の確立を含め、
ここ数年で迅速に拡張し著しい成果を遂げている。今回の就任が本人の考える
今後の方針を検証するとともに、Solidをよりレベルアップした成功につなげる
鍵となると確信している。」

新CEO、Jussi Harvelaは、
「ソリッド技術は高度成長を遂げているモバイル通信の分野にまさに有効なソリ
ューションであり、我々としてもそこに注目を置いている。」と述べ、さらに
「ソリッド製品のスマートネットワークへの世界レベルでの採用が楽しみ。役
員チーム一同一丸となって望むつもりである。」と語った。

同社は今年5月に日本法人を設立（ソリッド株式会社、代表取締役社長竹森淳）、
フィンランド貿易大臣をはじめ、ノキアの社長やNTTドコモ、ソニーや東芝ら
を招いて船上設立パーティを開き話題をよんだのが記憶に新しい。

【Jussi Harvela】
1993年、Solidにマーケティング/ビジネス開発担当副社長として入社、1998年
にはカリフォルニア本社をはじめとする北アメリカの担当副社長に就任。2000
年にはいり副社長およびCOOに就任後、今年2001年の初めに取締役社長および
COOに任命される。HarvelaはSolid設立者の一員でもある。
Solid入社前は、車販売の管理ソフト市場を馳せるAT&Tのデンマークの子会社、
JDC Dataで様々な管理職を務めた。
Harvelaはヘルシンキ工科大学を卒業、国際マーケティング/ビジネスストラテジー
の修士号を受けているほか、Lahti Conservatorium音楽大学の学士号も受けて
いる。

【Solid】
世界有数のIT国家フィンランドで設立されたSolid(www.solidtech.com)は、
急速に拡大するモバイルの次世代ネットワークの需要に先駆けて、情報フロー
をシームレスに行うソフトウエアを開発、リレーショナルデータ管理と高度な
同期を結合した独自の技術により、ワイヤレス機器をはじめオプティカルルータ
や将来市場に出回るであろういかなるアプライアンスであろうと、どんなネット
ワークエレメントに対しても組込みを可能にした。これらネットワークデバイイ
ス上でデータの格納・管理・同期を可能にするため、スマートネットワークや
次世代ネットワークをはじめとする顧客の新たなサービスを提供することがで
きる。大手のノキア、ヒューレット・パッカード、ノーテル、Avayaらは、高い
パフォーマンスとフォルトトレランスが必須のスケーラブルなスマートネット
ワークを構築するためのアプリケーションや製品に、Solidを使用している。
Solidは現在本社を米国カリフォルニア州のマウンテンビューに、また各地域
ごとのオフィスをヘルシンキをはじめとするヨーロッパ、アジアでは日本に設け
る。

《お問合せ先》
Solid:
Randel Maestre 1 650 210 9100x607 [e-mail]
Trainer Public Relations:
Marci Rodgers 1 925 245 1111 [e-mail]
[ソリッド株式会社]
　東京都千代田区内幸町1-1-1インペリアルタワー15階
　TEL　[phone]  FAX　[phone]
  www.solidtech.co.jp

平成13年8月27日 株式会社インターナル

報道関係者各位　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　平成13年8月27日
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　株式会社インターナル

　____________________________________________________________________

　　　　　　　監視の自動化、リモート管理、リモート操作機能で
　　　　　　　　　　　　ネットワーク管理コストを大幅削減！
　　　　　　　　「INTERNAL SERVICE TRACKER」新バージョン発売！
　　　_____________________________________________________________________

株式会社インターナル（本社：横浜市緑区東本郷3-18-6　代表取締役：石田 渉）は、
サーバーを運営する企業、ショッピングサイトを運営する個人事業主を対象に、ネット
ワーク監視ソフトウェア、「INTERNAL SERVICE TRACKER」の新バージョン、および「リ
モート管理キット」を8月20日(月)に発売いたしました。また、OEMライセンスも行って
おります。

●製品概要

「INTERNAL SERVICE TRACKER」は、リモートホストのDNS、HTTP(CGIにも対応)、SMTP
POP3等のサービス、またハードウェアなどの状態を監視するソフトウェアです。
従来手動で行われていた監視を自動化し、OSを問わずネットワーク機器、サービス
の一元的な管理を可能にすることで、TCO削減に貢献します。
　対象はサービスTCP/IPのブロッキングモードで実装されているサービスの場合、CDDB
やチャット、データベース、ゲームサーバーなど上記以外のサービスでも幅広く監視を
行う事ができます。プロトコル定義を行う事で、自社製のサービスの追加も可能です。
　監視は自動的に行われ、サービスが提供されていない場合、指定された電子メール
アドレスへ自動的にメールが送信されます。また、監視対象がWindows 2000/NTの
場合、リモート管理キット(別売)をインストールする事で、テンポラリファイルの削除
ログファイルの転送、サービスの再起動、停止、リモート操作なども行えます。また、
サーバーの状態によってイベントを発生させることも可能なため、クライアントからの
要求が殺到した場合などにも、メールで通知することが可能です。

使い易さという点では、Windows標準に沿ったインターフェースを実装することで、
UNIXの知識があまりない経験の浅いオペレーターでも操作を行うことが可能になりました。
また、DBサーバーが不要なため、このソフトウェアを購入するだけで監視が行えます。
サーバーの安定した稼動をサポートする事で、トラブルを未然に防ぎ、機会損失、信
用損失のリスクを回避いたします。

INTERNAL SERVICE TRACKER」は、RHYTHMBORG(ソースネクスト株式会社)、
MP3 Studio Unreal 2(ランドポート株式会社)などのパッケージ商品で利用実績のある
CD楽曲情報提供サーバーの運営でも利用されております。

現在以下のアドレスより、体験版の無償ダウンロードを行っております。
http://www.internal.co.jp/j/tracker/download.html

●機能紹介

サービス対応…標準サービスとして動作するため、PCが起動している間監視が行われま
す。

簡単な設定…DNS、メール、FTPなど監視したいサービスを指定してサーバーのアドレス
を指定するだけで監視の設定が行えます。

通知機能…データベースサーバーの負荷が高い時や、サービスが提供されていない場合
にメールで通知を送信することが可能です。

検証機能…メール送信、HTTPといった動作の確認も行うことができます。

プロトコル定義機能…TCP/IPのブロッキングで実装されているサービスであれば、
プロトコル定義を行うことで利用企業様で設計したサービスの監視も簡単に追加
出来ます。CDDBやチャット、ゲームなどのサーバー監視も容易です。

セキュリティーチェック…HTTPサーバーなどのバージョンを一覧表示する事でセキュ
リティー対策が容易になります。

リモートホスト検出機能…ネットワークにつながっているリモートホストの検出が可能です

リモート操作機能…リモートホストのデスクトップの操作、デスクトップへのファイル
転送が可能です。(リモート管理キットが別途必要となります。)

リモート管理機能…メモリやドライブの状況の表示、テンポラリファイルの削除、ログ
ファイルの転送、サービスの再起動、停止などが可能です。(リモート管理キットが別
途必要となります。)

●「INTERNAL SERVICE TRACKER」の対応システム
動作環境 ： Windows2000 Professional/Server
            WindowsNT4.0 Workstation/Server
メモリ：64MB以上
HDD：50MB以上の空き容量
解像度： 640×480以上、256色以上表示できる環境

●「INTERNAL SERVICE TRACKER」の発売概要
製品名　：INTERNAL SERVICE TRACKER
価格　　：38,000円（単品・税別）
発売日　：2001年8月20日（月）
動作環境：Windows 2000/NT4.0
製品内容：ネットワーク監視ソフト
開発元　：株式会社インターナル
発売元 　:株式会社インターナル

●「リモート管理キット」の対応システム
動作環境 ： Windows2000 Professional/Server
            WindowsNT4.0 Workstation/Server
メモリ：64MB以上
HDD：50MB以上の空き容量
解像度： 640×480以上、256色以上表示できる環境

●「リモート管理キット」の発売概要
製品名　：リモート管理キット
価格　　：2,000円（1ライセンス・税別）
　　　　　18,000円（10ライセンス・税別）
発売日　：2001年8月20日（月）
動作環境：Windows 2000/NT4.0
（Linux版の発売日は今秋になります）
製品内容：リモート管理キット
開発元　：株式会社インターナル
発売元 　:株式会社インターナル

以上、御社記事中で取り上げていただければ幸いです。
今後ともよろしくお願い申し上げます。

製品の画面掲載などのコピーライト表記は、下記の通りお願いいたします。
Copyright(c)1998-2001　INTERNAL CORPORATION

製品に関するお問い合わせ…
　　カスタマーサポート [e-mail] までお願いいたします。
製品に関するプレスからのお問い合わせ…
　　広報担当：小吹 麻里　[e-mail]
　　Tel：[phone] Fax：[phone]　までお願いいたします。

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会社名　株式会社インターナル
代表取締役　石田 渉
設立　1998年9月8日
資本金　3,650万円
決算期　3月
従業員数　9人
主要株主　ソースネクスト株式会社、石田 渉
本社　横浜市緑区東本郷3-18-6
新横浜開発室　横浜市港北区新横浜3-20-5 スリーワンビル801
事業内容　ソフトウェアの開発および販売
URL：http://www.internal.co.jp/
Tel：[phone](代)　Fax：[phone]
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２００１年８月３１日株式会社東京プランニングスペース（TPS）

報道関係者各位
＜プレスリリース＞　

映像を見ながらどのアングルからもズームイン！
　　　　　　　　
一台のビデオカメラ（特殊レンズ）で３６０度の視界をすべて撮影可能にした次世代パノラマ動画システム

1.動画ウォークスルー
動画を再生しつつ、リアルタイムに３６０度の視界を自在に見渡せる動画コンテンツ

2.上下９０度ｘ左右３６０度パノラマビデオ
常に360度の視界が見えるパノラマビデオで、オンデマンド・リアルタイムで情報発信可能

■特徴
360度あらゆるアングルからの映像を撮影して1シーンに収めることが可能で、インターネット上で動画を見るとき、ユーザーは画面上を思いどおりに移動し、自分の好みのアングルで映像を鑑賞して、次のシーンはどのアングルで見たいかも指定できるストリーミングビデオです。
ストリーミング技術が進むにつれて画像の解像度が上がり、いろいろな角度での再生が可能になり、これによって、ウェブページのコンテンツとして爆発的に普及すると思われます。

・水平（上下９０度）をベースにしたドーナツ型３６０°ビデオ
・BE HERE社が特許を持っているレンズシステム
・撮影データをiVideo（ソフト）でコンバート
・動画ファイルは、Real Player,Media Player,Quick Time playerなどで再生可能

■汎用性
・オンデマンド３６０プロモーション用動画システム
・オンデマンド３６０パノラマ動画データベース
・リアルタイム３６０パノラマ情報ビデオカメラシステム
・リアルタイム３６０パノラマ会議システム
・リアルタイム３６０パノラマ監視システム
・次世代携帯電話リアルタイム３６０パノラマ動画システム　



２００１年８月３１日
株式会社東京プランニングスペース（TPS）
東京都品川区西五反田７－２５－３
TEL：[phone]
FAX：[phone]
URL：http://www.tps21.com/
e-mail：[e-mail]

アキュラネット事務局

　地域に密着した全国の優良ビルダー・工務店400社（7月末現在）で組織する「アキュラネット」（事務局＝株式会社アキュラホーム、埼玉県さいたま市桜木町1-7-5、電話[phone]、宮沢俊哉社長）は、住宅品質確保促進法に対応するなど高性能でありながら、坪（3.3平方メートル）当たりの価格が21万円という業界最低価格帯を実現した木造軸組住宅「Ｍ21」（商品名）を発売します。

　アキュラネットでは、地域ビルダー・工務店の強みと、ハウスメーカーの強みを合わせ持った新しいネットワークモデルの創出に取り組み、全国的に適応する基本性能や装備を備えた住宅を開発し、住宅部資材メーカー等ともコラボレーション（協業）する全国規模の企画「Ｍ21家づくりプロジェクト」を発足させました。
　直接施工による中間マージンの排除や、販売期間・棟数を限定した仕様の統一によるネットワークを活かした大量一括仕入れを実施、設計の標準化や施工の合理化等はもちろんのこと商品開発費、広告宣伝費、営業経費等の削減にまで見直しを広げ、又、ＩＴ（情報技術）を活用したバーチャルモデルハウスの開発などにより、住宅供給におけるトータルプライスダウンを達成し、坪21万円の超低価格住宅「Ｍ21」を実現しました。

　「Ｍ21」は、在来木造軸組工法による計9プランの企画住宅であり、過剰な装飾や設備を排除し、総２階建てのシンプルな外観とベーシックな間取りで、全国に適応する基本性能や設備を備えた住宅のプロトタイプ（原型）ともいえる住宅です。昨年4月に施行された、「住宅品質確保促進法」への対応に加え、事前の地盤調査や引渡し後の定期検査、更に第三者機関である（財）住宅保証機構等の保証制度を付加するなど、確実で万全な保証体制を整えています。コンセプトには、スケルトン・インフィル（ＳＩ）を取り入れており、住まい手が自由に個性を発揮して住まうことが出来ます。また、旧建設省時代に行われた「住宅建設コスト低減アクションプログラム」による提案募集「プラス・ＹＯＵ住宅」に当プロジェクト事務局?螢▲?ュラホームが入選した設計コンセプトを継承しており、ライフサイクルやライフステージに柔軟に対応できるような設計になっています。
　「Ｍ21」の販売期間は、10月20日（土）から12月24日（月）までの2カ月間の限定、同プロジェクトのメンバー企業である地域ビルダー・工務店約100社（見込み）が、全国一斉で開催するＩＴ技術を駆使したバーチャルモデルハウス見学会や「Ｍ21」専用ホームページ等を通じて販売します。

　「Ｍ21」についてのお問い合わせは、アキュラネット事務局（TEL：[phone]）担当：成川（なりかわ）までお願いします。

2001年8月24日 株式会社ケイズシステムズ

プレスリリース　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2001年8月24日

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　   株式会社ケイズシステムズ
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　代表取締役   金澤 朝海
=======================================================================
モバイルJavaアプリケーションのポータルサイト
「モバ＠ナビ！」が、
有料iアプリの販売代行を開始
http://www.mobanavi.com/
iモード用:http://www.mobanavi.com/i/
=======================================================================

株式会社ケイズシステムズ（千葉県千葉市 代表取締役 金澤 朝海）が運営するモ
バイルJavaアプリケーションのポータルサイト「モバ＠ナビ！」は、8月29日より
iアプリの有料ダウンロード代行サービスを開始いたします。当サイトのiモード用
サイト（http://www.mobanavi.com/i/）から法人個人を問わず有料iアプリの販売
をすることができます。
ユーザに対する利用料の課金方法としましてクレジットカードによる決済を採用致
しました。これによりクレジットカードをお持ちの方であれば有料iアプリを購入
することができます。クレジットカード決済システムはサイバーキャッシュ株式会
社(東京都　取締役会長 北尾　吉孝) の『BuySmart Flex』を利用し、簡単に購入
・ダウンロードが出来ます。また決済用サーバは日本ベリサイン株式会社の認証を
受け、高度な128ビットSSL暗号化通信を実現しているため安心して利用できます。

モバ＠ナビ！は2001年5月より開始したモバイルJavaアプリケーションのポータル
サイトです。NTTDoCoMoのiアプリ、AUのezplus、JフォンのJAVAアプリと、全ての
モバイルJavaアプリケーションを紹介しているサイトです。また自作iアプリのダ
ウンロードサービスも提供しており現在約350アプリを紹介しております。これに
有料iアプリが加わる事でより一層のコンテンツの充実を見込んでおります。
http://www.mobanavi.com/

【会社概要】************************************************************
◆　正式名称　株式会社ケイズシステムズ（ http://www.kssystems.net/ ）
◆  代表者    金澤 朝海
◆　事業内容
　　・Webサイトの企画・開発・運営
　　・携帯端末コンテンツの企画・開発・運営
◆　所在地　〒206-0027　千葉県千葉市中央区新田町5-7　三恵ビル7F
　　　　　Tel：[phone]　Fax：[phone]
************************************************************************
【本件に関するお問い合わせ】
株式会社ケイズシステムズ
E-mail:[e-mail]
Tel：[phone]　Fax：[phone]

Otis Elevator Company pursues growth in Vietnam

Otis Elevator Company pursues growth in Vietnam

March 12, 2007

    FARMINGTON, Conn., March 12 /Xinhua-PRNewswire/ -- The
president of the world's largest elevator company met last
week with government officials and customers in Ho Chi Minh
City to explore market opportunities and to affirm Otis'
commitment to growing its operations in Vietnam. Otis
Elevator Company is a unit of United Technologies Corp.
(NYSE: UTX).

    "Vietnam has emerged as one of the most promising
markets for growth. As the oldest and largest elevator
company in the world, Otis possesses the global network of
knowledge and experience to satisfy the growing demands of
this market," said Otis President Ari Bousbib. "I
am pleased to affirm Otis Elevator Company's commitment to
expand and train our workforce, preserve natural resources
with `green' products and participate as good neighbors in
our local communities in Vietnam."

    During the weeklong trip, Bousbib and his senior
management team met with Le Hoang Quan, Chairman of the
People's Committee of Ho Chi Minh City, to exchange views
on Vietnam's growth, the government's economic plan and
Otis' commitment in Vietnam. The Otis executive team also
met with customers, local business leaders of
multi-national corporations and Otis employees, and toured
Otis installations and job sites.

    Otis installed its first elevator in Vietnam in 1929 at
the Presidential Palace in Hanoi and the country's first
moving walkway in 2006 at the Big C Thang Long Supermarket
in Hanoi. Earlier this month, four of Otis' flagship
Gen2(R) machine-roomless elevators were put into use at the
Phu My Hung residential tower in Ho Chi Minh City. As a
machine-roomless product, the Gen2 elevator saves space
because there is no need for a rooftop machine room, which
allows customers greater flexibility in the building design
phase. Otis' patented flat-belt drive technology on the Gen2
product line provides a quieter, smoother ride than
conventional elevators. The Gen2 system is also
environmentally friendly and energy efficient. Its
coated-steel belts and gearless machine do not require
lubrication, and its gearless, permanent-magnet machine
consumes uses half the energy of conventional geared
machines.

    Otis Elevator Company is the world's largest
manufacturer and maintainer of people-moving products
including elevators, escalators and moving walkways. With
headquarters in Farmington, Connecticut, Otis employs
61,000 people, offers products and services in more than
200 countries and territories and maintains 1.5 million
elevators and escalators worldwide. United Technologies
Corp., based in Hartford, Connecticut, is a diversified
company providing high technology products and services to
the building and aerospace industries.


    For more information, please contact:

     Tizz Weber, 
     Director of Communications 
     Otis Elevator Company
     Tel:   [phone]
     Email: [e-mail]

China GrenTech Corporation Limited Announces Fourth Quarter and Fiscal Year 2006 Financial Results

China GrenTech Corporation Limited Announces Fourth Quarter and Fiscal Year 2006 Financial Results

March 12, 2007

    Fourth Quarter 2006 Highlights

    -- Revenue rose 19.1% YoY to RMB 450.3 million (US$57.7
million)(1)

    -- Gross profit rose 2.8% YoY to RMB 209.2 million
(US$26.8 million)

    -- Operating profit was RMB 133.3 million (US$17.1
million)

    -- Net income was RMB 114.4 million (US$14.7 million)

    -- Diluted earnings per ADS were RMB 4.58 US$0.59

    -- Net cash per ADS was RMB14.80 US$1.90

    Fiscal 2006 Highlights

    -- Revenue rose 16.3% YoY to RMB 832.8 million US$106.7
million

    -- Gross profit rose 1.9% YoY to RMB395.8 million
US$50.7 million

    -- Operating profit was 179.2 million US$23.0 million

    -- Net Income was RMB 148.8 million US$19.1 million

    -- Diluted Earnings Per ADS were RMB 6.25 US$0.80

    SHENZHEN, China, March 12 /Xinhua-PRNewswire/ -- China
GrenTech
Corporation Limited (Nasdaq: GRRF; ''China GrenTech'' or
''the Company''), a
leading provider of wireless coverage products and services
and a leading
developer of radio frequency (''RF'') technology in the
People's Republic of
China (''China''), today announced its unaudited financial
results for the
fourth quarter and fiscal year ended December 31,2006.
    ''We had a solid fourth quarter on a number of
levels,'' commented Mr.
Yingjie Gao, China GrenTech Chairman and Chief Executive
Officer.  ''Our
fourth quarter has always been by far our strongest quarter
due to the
seasonal spending patterns of the Chinese telecom operators
for wireless
coverage products, and this year was no exception.  Even
with China Unicom,
our largest customer, reducing their investment spending,
we still achieved a
19.1% increase in our top line in the fourth quarter, which
set a new
quarterly record for us. However, due to intense
competition in the market,
the profitability in the overall wireless coverage industry
fell.
Additionally, in a strategic response, we expanded our
marketing spending in
an effort to aggressively strengthen our market share and
we also increased
our R&D spending for base station RF components and
3G-related products.
Finally, we increased our spending in an effort to continue
to enhance our
management and internal control systems, particularly in
light of the
compliance requirements set by Sarbanes Oxley Section 404. 
These factors
combined to drive our operating profit in the fourth
quarter down 15.9%
compared to the fourth quarter of 2005 and 20.4% compared
to the full 2005
fiscal year. It also resulted in a 26.2% fall in net income
compared to the
fourth quarter of 2005 and an 18.0% drop from the full year
last year.
However, we believe the additional spending will help
prepare the Company for
expected growth in the 3G wireless coverage and base
station RF components
market in China. With strong increasing demand for base
stations and growing
visibility about the TD-SCDMA commercial trial network that
is soon to start,
we are fully confident about our prospects heading into
2007.''
    Revenues for 4Q2006 were RMB450.3 million (US$57.7
million), an increase
of RMB72.2 million (US$9.3 million) from RMB378.1 million
in 4Q2005.  The
wireless coverage business continues to be China GrenTech's
main source of
revenue, with wireless coverage products accounting for
94.3% of total revenue
in 4Q2006 and RF products accounting for the remaining
5.7%.  Despite facing
an unfavorable situation with China Unicom lowering its
investment budget for
CDMA network coverage, the Company made a concerted effort
to diversify and
balance its customer base by increasing marketing and
promotional activities
to China Mobile and the other operators.  China GrenTech
had strong increases
in revenue from China Mobile, China Telecom, and China
Netcom, though revenue
from China Unicom dropped slightly by 1.0%. In 4Q2006,
China Mobile, China
Unicom, China Telecom, China Netcom, integrators, overseas
customers and OEMs
accounted for 38.4%, 26.6%, 10.7%, 8.9%, 9.3%, 0.4% and
5.7% respectively of
total revenues.
    For fiscal 2006, the Company reported revenues of RMB
832.8 million
(US$106.7 million), compared to RMB 716.3 million in 2005,
an increase of
16.3% YoY.  China Unicom was still the Company's main
customer in terms of
revenue, accounting for 35.9% of total revenue.  China
Mobile, China Telecom,
China Netcom, integrators, overseas customers and OEMs
accounted for 33.3%,
10.7%, 8.3%, 6.8%, 1.2%and 3.8% respectively of total
revenues.
    For fiscal 2006, wireless coverage products accounted
for 96.2% of total
revenue, while RF modules accounted for 3.8%.

    Revenue breakdown:

                                                           
 2005
                                                     Q4    
           FY
                                                   RMB'000 
         RMB'000
    Wireless Coverage Products & Services
    China Mobile                                   156,758 
         241,575
    China Unicom                                   121,223 
         322,896
    China Telecom                                   41,190 
          69,491
    China Netcom                                    28,281 
          36,799
    Integrators                                     17,595 
          23,441
    Overseas customers                                   0 
               0
    Subtotal                                       365,047 
         694,202
    RF products
    OEMs                                            13,020 
          22,068
    Total                                          378,067 
         716,270


                                                         
2006
                                                          
Q4
                                              RMB'000   
US$'000  % of Revenue
    Wireless Coverage Products & Services
    China Mobile                              172,780     
22,140      38.40%
    China Unicom                              119,999     
15,376      26.60%
    China Telecom                              48,305      
6,190      10.70%
    China Netcom                               39,965      
5,121       8.90%
    Integrators                                41,813      
5,358       9.30%
    Overseas customers                          1,708      
  219       0.40%
    Subtotal                                  424,570     
54,404      94.30%
    RF products
    OEMs                                       25,724      
3,296       5.70%
    Total                                     450,294     
57,700        100%


                                                         
2006
                                                          
FY

                                             RMB'000    
US$'000  % of Revenue
    Wireless Coverage Products & Services
    China Mobile                             277,098     
35,507     33.30%
    China Unicom                             298,693     
38,274     35.90%
    China Telecom                             89,169     
11,426     10.70%
    China Netcom                              69,175      
8,864      8.30%
    Integrators                               56,607      
7,253      6.80%
    Overseas customers                        10,026      
1,285      1.20%
    Subtotal                                 800,768    
102,609     96.20%
    RF products
    OEMs                                      32,027      
4,104      3.80%
    Total                                    832,795    
106,713       100%


    Business Highlights

    Wireless Coverage Products and Services
    -- In 4Q2006, China GrenTech successfully won a bid
from China Mobile
       headquarters through its centralized bidding process
for eight series
       of GSM wireless coverage products. This qualifies
the Company to supply
       coverage equipment to China Mobile for its GSM
network, which will
       help increase the Company's market share from China
Mobile.

    3G Trial
    -- China GrenTech completed its development of TD-SCDMA
trunk amplifiers,
       optical repeaters and radio repeaters for indoor
coverage.
    -- China GrenTech made progress on the development of
Synchronous Control
       technology, which is a key technology in TD-SCDMA
repeaters.
    -- The Company recently received first round regulatory
approval for its
       TD-SCDMA repeaters and trunk amplifiers. The Company
is well prepared
       for the full-scale production and launch of TD-SCDMA
products, and a
       staff of engineers has been trained to provide
comprehensive support
       services.

    RF Products
    -- With GSM capacity expansion and the launch of
construction of the TD-
       SCDMA enlarged commercial trial network construction
in China, as well
       as increasing demand for base stations from overseas
markets, base
       station OEMs are expanding orders for base station
RF components.
    -- The Company became a qualified supplier for six
domestic and overseas
       base station OEMs.
    -- In Q4, the Company won a bid for two major CDMA RF
modules from the
       largest domestic base station OEM; Additionally, the
Company won a bid
       from a foreign-owned enterprise based in Shanghai
for TD-SCDA filter.
       China GrenTech has been supplying RF products in
volume to three major
       base station OEMs.

    Financial Analysis

    Cost of Revenue
    The cost of revenues for 4Q2006 totalled RMB241.1
million (US$30.9
million), representing an increase of 38.2% from 4Q2005.
    The cost of revenues for fiscal 2006 totalled RMB437.0
million (US$56.0
million), representing an increase of 33.2% from 2005.
    The year-over-year increase in the cost of revenue was
driven primarily by
the greater number of units shipped, which coupled with a
decrease in average
selling price (''ASP'') for 2G wireless coverage products
caused the gross
margin in fiscal 2006 to decline to 47.5% from 54.2% in
2005.  Furthermore,
the Company's products that were sold to China Telecom and
China Netcom were
PHS products which have lower ASPs and gross margins
compared to GSM and CDMA
products.  In addition, since the gross margin of RF
products is lower than
wireless coverage products, the increase in sales of RF
products also caused a
slight reduction in the Company's gross margin ratio.

    Operating Expenses
    Total operating expenses for 4Q2006 increased by
RMB30.8 million, or
68.3%, from RMB45.1 million in 4Q2005 to RMB 75.9 million
(US$9.7 million).
    Total operating expenses for fiscal 2006 increased by
RMB53.4 million, or
32.7%, from RMB163.2 million in 2005 to RMB216.6 million
(US$27.8 million).
    Research and development costs for 4Q2006 were RMB17.1
million (US$2.2
million), an increase of 64.2% from 4Q2005.
    Research and development costs for fiscal 2006 were
RMB47.7 million
(US$6.1 million), an increase of 55.7% from 2005.  The
increase was primarily
because the Company expanded its research & development
team and increased
spending on the development of base station RF products and
3G technologies.
    Sales and distribution expenses for 4Q2006 were RMB36.3
million (US$4.7
million), an increase of 58.7% from 4Q2005.
    Sales and distribution expenses for fiscal 2006 were
RMB112.9 million
(US$14.5 million), an increase of 23.5% from 2005.  The
increase was mainly
due to an expansion of the sales & marketing team and
increased marketing
expenses as the Company continued to strengthen the
relationships with its
customers and broadened its customer base.
    General and administrative expenses for 4Q2006 were RMB
22.5 million
(US$2.9 million), an increase of 90.8% from 4Q2005.
    General and administrative expenses for fiscal 2006
were RMB55.9 million
(US$7.2 million), an increase of 36.3% from 2005.  The
year-over-year increase
was primarily due to expenses related to enhancement in
management and control
systems, particularly in light of the Sarbanes Oxley
Section 404 compliance
requirements, and other expenses related to the listing,
including legal,
consulting and other logistical support.

    Other Expenses/Income
    Other expenses for 4Q2006 were RMB1.4 million (US$0.2
million), compared
to other income of RMB13.8 million in the same period last
year. The year-
over-year change was due to decreasing of grant income and
the fluctuation in
foreign currency exchange gain.
    Other expenses for fiscal 2006 were RMB10.8 million
(US$1.4 million),
which was almost unchanged from RMB10.4 million last year.
    Interest income for 4Q2006 increased from RMB1.1
million in 4Q 2005 to
RMB4.5 million (US$0.6 million) because of higher cash
deposits and an
increase in the deposit rate.
    Interest income for fiscal 2006 increased from RMB3.2
million in 2005 to
RMB19.2 million (US$2.5 million), for the same reason
mentioned above.
    Interest expense for 4Q2006 decreased 6.6% from RMB9.3
million in 4Q2005
to RMB8.7 million (US$1.1 million).
    Interest expense for fiscal 2006 decreased 22.4% from
RMB36.1 million in
2005 to RMB28.0 million (US$3.6 million).
    The foreign currency exchange loss for 4Q2006 increased
to RMB4.6 million
(US$0.6 million) from an exchange gain of RMB5.6 million in
4Q2005, mainly
because the proceeds from the IPO were kept as bank
deposits denominated in US
dollars, resulting in an exchange loss due to the
appreciation of the Renminbi
against the US dollar.
    For the same reason, the foreign currency exchange loss
for fiscal 2006
increased to RMB9.9 million (US$1.3 million) from an
exchange gain of RMB5.6
million in 2005.
    Grant income from government subsidies for 4Q2006
dropped by RMB8.9
million to RMB7.4 million (US$0.9 million) from RMB16.3
million in 4Q2005. The
change was due to a decreasing number of grant applications
having been
approved and paid by the government authorities in the
period.
    For the same reason, grant income for fiscal 2006
decreased to RMB7.7
million (US$1.0 million) from RMB16.7 million in 2005

    Earnings
    Gross profit for 4Q2006 increased to RMB209.2 million
(US$26.8 million) in
4Q2006, from RMB203.6 million in 4Q2005, representing an
increase of RMB5.6
million (US$0.7 million). The gross margin was 46.5%, which
decreased from
53.9% in the corresponding period last year.
    Gross profit for fiscal 2006 increased by RMB7.6
million to RMB395.8
million (US$50.7 million), from RMB388.2 million in 2005. 
The gross margin
was 47.5%, compared to 54.2% last year.
    The operating profit for 4Q2006 decreased by RMB25.2
million, or 15.9%,
from RMB 158.5 million in 4Q2005 to RMB 133.3 million
(US$17.1 million) in
4Q2006.  The operating margin was 29.6%, compared to 41.9%
in 4Q2005.
    The operating profit for fiscal 2006 decreased by
RMB45.8 million, or
20.4%, to RMB179.2 million (US$23.0 million) from RMB 225.0
million in 2005.
The operating margin was 21.5%, a decrease from 31.4% in
2005.
    Net income for 4Q2006 decreased by RMB40.6 million, or
26.2%, from
RMB155.0 million in 4Q2005 to RMB 114.4 million (US$14.7
million) in 4Q2006.
The net margin was 25.4% in 4Q2006, a decrease from 41.0%
in 4Q2005.
    Net income for fiscal 2006 decreased by RMB32.6
million, or 18.0%, from
RMB181.4 million in 2005 to RMB 148.8 million (US$19.1
million).  The net
margin was 17.9%, compared to 25.3% in 2005.
    Diluted Earnings per ADS for 4Q2006 were RMB
4.58(US$0.59).
    Diluted Earnings per ADS for fiscal 2006 were RMB 6.25
US$0.80 .

    Balance Sheet
    Total cash(2) increased from RMB204.9 million as of
December 31, 2005 to
RMB706.0 million (US$90.5million) as of December 31, 2006,
an increase of
RMB501.1 million or 244.6%, which was mainly attributable
to the net proceeds
from the IPO. Cash and cash equivalents increased to RMB
467.4 million
(US$59.9 million) from RMB 128.6 million as of December 31,
2005; Pledged time
deposits increased by RMB162.4 million to RMB238.6 million
(US$30.6 million).
    Total accounts receivable (A/R)(3) increased by 45.4%
from RMB 699.4
million as of December 31, 2005 to RMB1,016.8 million
(US$130.3 million) as of
December 31, 2006.  This increase was mainly attributable
to the growth in
revenues and an increase in long-term accounts receivable.
    Inventories increased from RMB 370.1 million as of
December 31, 2005 to
RMB 434.4 million (US$55.7 million) as of December 31,
2006, an increase of
17.4%. The increase was mainly due to an increase in
finished goods
inventories which are in the process of installation with
customers.
    Total assets increased by RMB940.4 million, or 63.7%,
from RMB2,416
million as of December 31, 2005 to RMB2,416 million
(US$309.6 million) as of
December 31, 2006.  The increase was mainly attributable to
the increased
total cash as well as the increase in accounts receivable.
     Total liabilities decreased by RMB39.2 million, or
4.3%, from RMB905.6
million as of December 31, 2005 to RMB866.4 million
(US$111.0 million) as of
December 31, 2006.  Current liabilities increased RMB127.8
million, or 17.3%,
from RMB 738.6 million as of December 31, 2005 to RMB 866.4
million (US$111.0
million) as of December 31, 2006.  The increase was
primarily due to an
increase in short-term bank loans of RMB175.4 million which
was obtained by us
to finance our increased working capital requirements.
Currently, there are no
long-term debts outstanding, as the long term debts of RMB
167 million
outstanding as of December 31, 2005 were fully converted
into ordinary shares
upon completion of the IPO during 2006.

    Business Outlook
    With the enlarged commercial trial for TD-SCDMA
services and expansion of
2G network capacity in 2007, China GrenTech believes that
demand for wireless
coverage products in China will continue to expand in 2007.
 In addition, the
Company believes that base station OEMs will accelerate
their purchasing of RF
modules in China. China GrenTech believes it will benefit
from both trends.
The Company currently estimates an increase in the
Company`s revenues from
wireless coverage products in high teens in 2007, and
revenues from the RF
components business to grow by 300% to 400% in 2007.
Looking out to the first quarter of 2007, driven by strong
demand for RF
component , the Company currently estimates a substantial
increase in total
revenue in the range of RMB 28.0 million to RMB 32.0
million as compared to
revenues of RMB14.8 million in the first quarter of 2006,
which equates to
year-over-year growth of 89%-116%.

    Conference Call and Webcast
    The Company's management team will conduct a conference
call on Monday,
March 12, 2007 at 8:00 am Eastern Time.  A webcast of the
conference call will
be accessible on the Company's web site at
http://www.GrenTech.com.cn .

    About China GrenTech
    China GrenTech is a leading developer of radio
frequency (''RF'')
technology in China and a leading provider of wireless
coverage products and
services in China.  The Company uses RF technology to
design and manufacture
wireless coverage products, which enable telecommunication
operators to expand
the reach of their wireless communication networks to
indoor area and outdoor
area, such as buildings, highways, railways, tunnels and
remote regions. China
GrenTech's wireless coverage services include design,
development,
installation and project warranty services. The Company
also tailors the
design and configuration of its wireless coverage products
to the specific
requirements of its customers.
    Based on its in-house RF technology platform, the
Company also develops
and produces base station RF parts and components sold to
base station
manufacturers. China GrenTech is a qualified supplier of RF
parts and
components to six major base station manufacturers such as
Huawei
Technologies, ZTE etc. For more information, please visit
our website at
http://www.GrenTech.com.cn

    ''Safe Harbor'' Statement under the Private Securities
Litigation Reform
Act of 1995
    Statements contained in this press release that are not
historical facts
are forward-looking statements, as that term is defined in
the Private
Securities Litigation Reform Act of 1995. Forward-looking
statements,
including financial projections and forecasts, involve
risks and uncertainties
that could cause the Company's actual results to differ
materially from its
current expectations. Factors that could cause the
Company's results to differ
materially from those set forth in these forward-looking
statements include
the Company's reliance on business relationships with the
Chinese telecom
operators and base station OEMs; risks associated with
large accounts
receivable, long collection periods and accounts receivable
cycles; fierce
competition in the wireless communication industry; growth
of, and risks
inherent in, the wireless communication industry in China;
uncertainty as to
future profitability and the Company's ability to obtain
adequate financing
for its planned capital expenditure requirements; its
reliance on third
parties to carry out the installation of its wireless
coverage products;
uncertainty as to its ability to continuously develop and
manufacture new RF
technology and keep up with changes in RF technology; risks
associated with
possible defects and errors in its wireless coverage
products or RF products;
uncertainty as to the Company's ability to protect and
enforce its
intellectual property rights; and uncertainty as to the
Company's ability to
attract and retain qualified executives and personnel,
particularly in its
research and development department. Other factors that may
cause the
Company's actual results to differ from those set forth in
the forward-looking
statements contained in this press release and that may
affect its prospects
in general are described in the Company's filings with the
Securities and
Exchange Commission, including its Registration Statement
on Form F-1 related
to its initial public offering. The Company undertakes no
obligation to update
or revise forward-looking statements to reflect subsequent
events or changed
assumptions or circumstances.

    Notes:
    (1) The Company's functional and reporting currency is
Renminbi (''RMB'').
The translation of amounts from RMB to United States
Dollars (''U.S.
dollars'') is solely for the convenience of the reader. RMB
numbers included
in the press release have been translated into U.S. dollars
at the noon buying
rate for U.S. dollars in effect on December 31, 2006 in The
City of New York
for cable transfers in RMB per U.S. dollar as certified for
customs purposes
by the Federal Reserve Bank of New York at US$1.00 =
RMB7.8041. No
representation is made that RMB amounts could have been, or
could be,
converted into U.S. dollars at that rate or at any other
certain rate on
December 31, 2006, or at any other date.
    (2) Total cash = cash and cash equivalents + time
deposit + pledged time
deposits.
    (3) Total accounts receivable = accounts receivable,
net + Long-term
accounts receivable

                          FINANCIAL TABLES TO FOLLOW


             China GrenTech Corporation Limited and
subsidiaries
             Selected Unaudited Consolidated Balance Sheets
Items
                       as of December 31, 2005 and 2006
                     (RMB and US$ expressed in thousands)

                                      December 31, 
December 31,  December 31,
                                           2005        
2006          2006
                                            RMB         
RMB           US$
    Assets
    Cash and cash equivalents             128,608     
467,423        59,895
    Pledged time deposits                  76,250     
238,618        30,576
    Accounts receivable, net              537,321     
747,859        95,829
    Inventories                           370,136     
434,406        55,664
    Total current assets                1,172,072   
1,948,407       249,665
    Long-term accounts receivable         162,032     
268,957        34,464
    Total assets                        1,475,469   
2,415,834       309,560

    Liabilities and shareholders'
     equity
    Short-term bank loans                 160,614     
336,050        43,061
    Total current liabilities             738,551     
866,435       111,023
    Long-term debt                        167,053          
--            --
    Total liabilities                     905,604     
866,435       111,023
    Ordinary shares US$0.00002 par
     value; 2,500,000,000 shares
     authorized, 466,365,500 issued
     and outstanding and 625,000,000
     shares issued and outstanding as
     of December 31, 2005 and 2006,
     respectively                              77         
103            13
    Total shareholders' equity            506,720   
1,530,428       196,106
    Total liabilities and shareholders'
     equity                             1,475,469   
2,415,834       309,560


             China GrenTech Corporation Limited and
subsidiaries
          Selected Unaudited Consolidated Statements of
Income Items
for Three-month Periods and Years Ended December 31, 2005
and 2006(RMB and US$
                expressed in thousands, except per share
data)


                                          For the
Three-month Period Ended
                                                   
December 31,
                                             2005        
2006         2006
                                              RMB         
RMB          US$
    Revenues                                378,068     
450,294       57,700
    Cost of revenues                       (174,471)   
(241,089)     (30,893)
    Gross profit                            203,597     
209,205       26,807
    Research and development costs          (10,406)    
(17,090)      (2,190)
    Sales and distribution expenses         (22,865)    
(36,299)      (4,651)
    General and administrative expenses     (11,789)    
(22,491)      (2,882)
    Total operating expenses                (45,060)    
(75,880)      (9,723)
    Operating income                        158,537     
133,325       17,084
    Interest income                           1,132       
4,458          571
    Interest expense                         (9,310)     
(8,697)      (1,114)
    Investment income
    Foreign currency exchange
     gain/(loss)                              5,584      
(4,643)        (595)
    Grant income                             16,382       
7,443          954
    Total other income/(expense)             13,788      
(1,439)        (184)
    Income tax expense                      (14,283)    
(15,582)      (1,997)
    Income before minority interests        158,042     
116,303       14,903
    Net income                              155,020     
114,410       14,660
    Net income available to ordinary
     shareholders                           154,233     
114,410       14,660
    -  Basic                                   0.33        
0.18         0.02
    -  Diluted                                 0.31        
0.18         0.02
    Weighted average number of ordinary
     shares
     -  Basic                           466,365,500 
625,000,000  625,000,000
     -  Diluted                         500,000,000 
625,000,000  625,000,000


                                             For the Year
Ended December 31,
                                             2005        
2006         2006
                                              RMB         
RMB          US$
    Revenues                                716,270     
832,795      106,712
    Cost of revenues                       (328,064)   
(437,040)     (56,001)
    Gross profit                            388,206     
395,755       50,711
    Research and development costs          (30,616)    
(47,671)      (6,108)
    Sales and distribution expenses         (91,489)   
(112,948)     (14,473)
    General and administrative expenses     (41,057)    
(55,944)      (7,169)
    Total operating expenses               (163,162)   
(216,563)     (27,750)
    Operating income                        225,044     
179,193       22,961
    Interest income                           3,213      
19,186        2,458
    Interest expense                        (36,105)    
(28,026)      (3,591)
    Investment income                           159        
 238           30
    Foreign currency exchange
     gain/(loss)                              5,584      
(9,875)      (1,265)
    Grant income                             16,732       
7,670          983
    Total other income/(expense)            (10,417)    
(10,807)      (1,385)
    Income tax expense                      (26,097)    
(18,277)      (2,342)
    Income before minority interests        188,530     
150,108       19,234
    Net income                              181,444     
148,841       19,072
    Net income available to ordinary
     shareholders                           179,016     
148,292       19,002
    -  Basic                                   0.38        
0.25         0.03
    -  Diluted                                 0.36        
0.25         0.03
    Weighted average number of ordinary
     shares
     -  Basic                           466,365,500 
584,580,799  584,580,799
     -  Diluted                         500,000,000 
593,150,684  593,150,684



             China GrenTech Corporation Limited and
subsidiaries
        Selected Unaudited Consolidated Statements of Cash
Flows Items
                for the Years Ended December 31, 2005 and
2006
                     (RMB and US$ expressed in thousands)

                                        For The Year Ended
December 31,
                                          2005         
2006            2006
                                          RMB           RMB
            US$

    Net cash used in operating
     activities                        (112,611)    
(114,778)        (14,706)
    Net cash used in investing
     activities                         (20,900)    
(243,150)        (31,157)
    Net cash (used in)/provided by
     financing activities               (40,813)     
708,514          90,787
    Effect of exchange rate changes
     on cash                                 --      
(11,771)         (1,508)
    Net (decrease)/ increase  in
     cash and cash equivalents         (174,324)     
338,815          43,415


    For more information, please contact:

    Investor and Media Inquiries:

     Mr. Qingchang Liu
     China GrenTech Corporation Limited
     Tel:   [phone]
     Email: [e-mail]

     Mr. Tip Fleming
     Christensen
     Tel:   [phone]
     Email: [e-mail]

Schering-Plough to Acquire Organon BioSciences

Schering-Plough to Acquire Organon BioSciences

March 12, 2007

Acquisition Builds Strength And Scale For The Long Term,
Adding Five Phase III Projects To Pipeline And Expanding
Human And Animal Biologics Capabilities


    KENILWORTH, N.J., March 12 /Xinhua-PRNewswire/ --
Schering-Plough Corporation (NYSE: SGP) today announced
that its Board of Directors has approved a transaction
under which Schering-Plough will acquire Organon
BioSciences N.V., the human and animal health care
businesses of Akzo Nobel N.V., for approximately ?11
billion in cash ($14.4 billion based on closing exchange
rate on March 9, 2007). The transaction, which is expected
to close by the end of 2007, is anticipated to be accretive
to Schering-Plough's earnings per share (EPS) by about 10
cents in the first full year, excluding purchase-accounting
adjustments and acquisition-related costs.

    "With this transaction we take another major step
in our Action Agenda to transform Schering-Plough into a
global high-performance company for the long term,"
said Fred Hassan, chairman and chief executive officer,
Schering-Plough.  "It is the right deal at the right
time as we accelerate into the Build the Base phase of our
transformation."

    "Organon BioSciences will be an excellent fit with
Schering-Plough - strategically, scientifically and
financially," said Hassan.  "It builds on our
growing strength in primary care, giving us immediate
access to central nervous system (CNS) and women's health
care products. The acquisition of Organon BioSciences also
fills a gap in our late-stage pipeline by adding five
compounds in Phase III development and a number of
promising projects in Phase II development.  And, we
believe that the two cultures are very much in tune." 
Added Hassan, "In addition, the acquisition of Organon
BioSciences enhances Schering-Plough's strength in human
and animal biologic products, including the potential to
develop human vaccines.  In light of Schering-Plough's
expanding early pipeline, Organon BioSciences's strong
biologics manufacturing capability is a further important
asset for the combined company.  With this acquisition,
Schering-Plough will become a leading animal health care
company, with premier biologics capabilities." 

    Organon BioSciences provides Schering-Plough with a
steadily growing base of products and businesses with
top-line sales of nearly $5 billion.  The pharmaceutical
business, Organon, had sales of  $3.4 billion in 2006
(based on closing exchange rate on March 9, 2007),
including leading products such as Follistim/Puregon, a
follicle-stimulating hormone for infertility;
Esmeron/Zemuron, a muscle relaxant; and NuvaRing and
Implanon for contraception. In addition, the animal health
business, Intervet, with sales of approximately $1.5
billion in 2006, is one of the top three animal health care
companies globally, with products treating a broad array of
animals and disease states. 

    Financially, Schering-Plough expects the transaction to
be accretive in the first full year, excluding
purchase-accounting adjustments and acquisition-related
costs.  Schering-Plough expects to achieve annual synergies
of $500 million; it will take three years from the closing
to reach this level of synergies.  Schering-Plough will
finance the acquisition through a mix of cash, debt and
equity. 

    "Given the complementary nature of our businesses
and the track record of Schering-Plough's management team
in executing transformational change, we expect a smooth
and efficient transition that will allow us to unlock more
value from the Organon BioSciences products and pipeline
than would have been possible on a stand-alone basis,"
said Hassan.  "We have great respect for the talented
people of Organon BioSciences and look forward to working
together as we continue on our path toward building a new
kind of health care company," he added.

    Commenting on today's announcement, Hans Wijers, chief
executive officer, Akzo Nobel, said: "The sale of
Organon BioSciences is a major milestone in the history of
Akzo Nobel.  It is a fundamental step towards our goal of
creating a focused international industrial player. At the
same time, we are convinced that we have found a good home
for Organon BioSciences.  While an independent future also
offered potentially exciting possibilities, the partnership
with Schering-Plough, one of the world's leading
pharmaceutical companies, will give more scope to develop
the unique capabilities of Organon BioSciences.  We believe
that this transaction delivers significant value for our
shareholders, and also takes into account the interests of
our stakeholders."

    In addition to the currently marketed products, Organon
BioSciences currently has five compounds in Phase III
development, including:

    -- Asenapine, a novel psychopharmacologic agent for
the
       treatment of patients with schizophrenia and acute
mania
       bipolar disorder;
    -- Sugammadex, for the reversal of neuromuscular
blockade
       induced during surgical procedures;
    -- NOMAC/E2, an oral contraceptive product containing
       nomegestrol acetate, a novel progesterone, and
estriadiol,
       a natural estrogen;
    -- ORG36286, a long-acting recombinant
follicle-stimulating
       hormone for infertility; and 
    -- Esmirtazapine (ORG50081), for the treatment of
insomnia and
       potentially for hot flashes in menopausal women.

    Organon's research and manufacturing facility in Oss,
the Netherlands, will be the center of Schering-Plough's
global gynecology and fertility activities, while Organon's
neuroscience research will continue in Newhouse, Scotland. 

    On the animal health side, this acquisition creates a
leading animal health business based on 2006 sales.  The
businesses are strong and complementary.  Intervet's
products include Nobivac, a range of canine vaccines;
Panacur, a de-wormer; Bovilis, a bovine biological for
disease control and eradication; and Nobilis, a poultry
vaccine to keep flocks free from infectious disease. 
Schering-Plough Animal Health has a strong business in
treatments for cattle and companion animals, including
products such as NUFLOR, an antibiotic for cattle, swine
and fish; BANAMINE, an anti-inflammatory for cattle, horses
and swine; and OTOMAX, a canine otic ointment. 
Schering-Plough Animal Health and Intervet will continue to
operate at their existing locations. While maintaining the
strong pharmaceutical leadership team and competencies in
the United States, Boxmeer, the Netherlands, will become
the headquarters of the global animal health business. 

    The transaction is subject to certain closing
conditions, including regulatory approvals.  Shareholder
approval is not required for the transaction to be
consummated by either Akzo Nobel or Schering-Plough.  The
parties have committed to execute a fully negotiated share
purchase agreement upon completion of customary
consultation procedures in the Netherlands, including with
social partners. 

    Goldman Sachs & Co. acted as financial advisor to
Schering-Plough, and Morgan Stanley acted as financial
advisor to Akzo Nobel in this transaction. 
 
    Conference Call Information

    Schering-Plough will host a conference call today,
Monday, March 12, 2007 at 8:30 a.m. EDT to discuss the
transaction.  To listen live to the call, dial
1-877-565-9664 or 1-706-634-5003 and enter conference ID #
2570382. A replay of the call will be available starting at
approximately 11:30 a.m. on Monday, March 12, through 5 p.m.
on Wednesday, April 11, 2007. To listen to the replay, dial
1-800-642-1687 or 1-706-645-9291 and enter the conference
ID # 2570382.

    A live audio webcast of the conference call also will
be available on the Schering-Plough website at
http://www.schering-plough.com .  A replay of the webcast
will be available starting at approximately 11:30 a.m. on
Monday, March 12, through 5 p.m. on Wednesday, April 11,
2007.

    About Schering-Plough

    Schering-Plough is a global science-based health care
company with leading prescription, consumer and animal
health products. Through internal research and
collaborations with partners, Schering-Plough discovers,
develops, manufactures and markets advanced drug therapies
to meet important medical needs. Schering-Plough's vision
is to earn the trust of the physicians, patients and
customers served by its approximately 33,500 people around
the world. The company is based in Kenilworth, N.J., and
its Web site is http://www.schering-plough.com .

    About Organon BioSciences

    Organon BioSciences is a globally operating
biopharmaceutical company and wholly owned subsidiary of
Akzo Nobel that develops, manufactures and markets products
targeting selected therapeutic areas in human
pharmaceuticals and covering a wide range of species in
animal health.  The Company's products enjoy leading
positions in gynecology, infertility, selected areas of
anesthesia and animal health.  Organon Biosciences consists
of two operating units: Organon is the human pharmaceuticals
business and Intervet, the animal health business, is the
third largest animal health company.  Organon BioSciences
markets its products on a worldwide basis in over 130
countries.

    About Akzo Nobel

    Akzo Nobel is a global FORTUNE 500 company and is
listed on both the Euronext Amsterdam and NASDAQ stock
exchanges. It is also listed on the Dow Jones
Sustainability Indexes and the FTSE4Good Index.  Based in
the Netherlands, Akzo Nobel is a multicultural organization
serving customers throughout the world with human and animal
healthcare products, coatings, and chemicals. Akzo Nobel
employs around 61,500 people and conducts its activities in
four segments - human and animal health, coatings and
chemicals - subdivided into 13 business units, with
operating subsidiaries in more than 80 countries. 

    SCHERING-PLOUGH DISCLOSURE NOTICE: The information in
this press release and the comments of Schering-Plough
officers during the teleconference/webcast on March 12,
2007, beginning at 8:30 a.m. (EDT), may contain
"forward-looking statements" within the meaning
of the Private Securities Litigation Reform Act of 1995. 
Forward-looking statements do not relate strictly to
historical or current facts and are based on current
expectations or forecasts of future events.  You can
identify these forward-looking statements by their use of
words such as "anticipate," "believe,"
"could," "estimate,"
"expect," "forecast,"
"project," "intend," "plan,"
"potential," "will," and other similar
words and terms.  In particular, forward-looking statements
include statements relating to future actions, expected
synergies, ability to access the capital markets,
prospective products or product approvals, timing and
conditions of regulatory approvals, patent and other
intellectual property protection, future performance or
results of current and anticipated products, sales efforts,
research and development programs, growth strategy and
financial results.

    Actual results may vary materially from the company's
forward-looking statements and there are no guarantees
about the performance of Schering-Plough stock or
Schering-Plough's business. Schering-Plough does not assume
the obligation to update any forward-looking statement.  A
number of risks and uncertainties could cause results to
differ from forward-looking statements, including obtaining
regulatory approvals and satisfaction of other customary
closing conditions, inaccurate assumptions, market forces,
economic factors such as interest rate and exchange rate
fluctuations, the outcome of contingencies such as
litigation and investigations, product availability, patent
and other intellectual property protection, current and
future branded, generic or over-the-counter competition,
the regulatory process, and any developments following
regulatory approval, among other uncertainties.  For
further details of these and other risks and uncertainties
that may impact forward-looking statements, see
Schering-Plough's Securities and Exchange Commission
filings, including Item 1A, "Risk Factors" in the
company's 2006 10-K.


    For more information, please contact: 

    United States: 
     Rosemarie Yancosek
     Tel:   [phone]

    International: 
     Gail Thornton
     Tel:   [phone]

    Investor Contact: 
     Alex Kelly
     Tel:   [phone]

Vivace Extends Media Processor Family with New High Performance Video Processor for Low-Cost QVGA Portable Devices

Vivace Extends Media Processor Family with New High Performance Video Processor for Low-Cost QVGA Portable Devices

March 12, 2007

VSP100 delivers low power, real-time benefits with
multi-core chip based on high performance ViViD
architecture and programmable platform

    BEIJING, March 12 /Xinhua-PRNewswire/ -- Vivace
Semiconductor, a leader in digital media processing chips,
today announced an extension to its product line with the
addition of the VSP100, a low power and cost effective
processor optimized for the needs of product developers
incorporating high quality video capabilities in small
screen (less than 2.5") QVGA portable devices such as
mobile phones, MP3 video device (MP4) and embedded video
devices.  The chip supports real-time decoding and
down-scaling of multiple video formats and provides
significant new capabilities for systems designers building
low cost video capabilities into MP3 players and mobile
phones.

    The new VSP100 is based on Vivace's ViViD media
processing engine, and features three customized VLIW
processing cores for video processing in a compact die
size.  It will be priced in the $5-6 range in volume,
making it ideal for low cost devices and to extend the
capabilities of existing systems.

    The low power, small die solution enables high quality
video on mobile devices at very low silicon cost and can be
easily integrated into legacy systems.  It supports multiple
video standards and comes complete with a full application
library.  The VSP100 is fully programmable enabling
developers to create value-added features and adapt to
changes in product requirements.  The VSP100 complements
Vivace's product roadmap that includes the VSP200 for
portable/mobile media devices and the VSP300 for high
definition devices, both which will ship later this year.
    
    A key value for the chip is to allow consumer devices
to run downloaded and streaming video in real-time. 
Today's low end solutions require consumers to transcode
formats and reduce frame sizes on a PC before the video can
be run on the consumer device sometimes taking hours.  The
VSP100 will allow the devices to process the video in
real-time removing this inconvenience for the consumer.

    "We have built on the proven foundation of our
higher end multi-core processors to deliver a solution for
the ultra cost-sensitive segment of the mobile multimedia
market.  The goal of this product is to significantly
enhance the consumer's experience using low cost video
devices," said Cary Ussery, president and CEO of
Vivace.  "We are entering a new era of media options
for the consumer and innovative semiconductor technology
will provide the engine that fuels it." 
 
    High quality real-time QVGA video at low power

    The VSP100 is powered by a unique tri-core processing
engine and is integrated with a 150 MHz RISC CPU.  The
processors support QVGA capabilities in real-time at 30
frames per second (fps).  Video post processing includes
de-blocking, de-ringing, scaling, rotation, etc.  It also
includes an integrated LCD controller that supports user
programmable resolution, timing and control and up to 32
bit internal precision.

    The new device features integrated power management
features that lower overall power consumption and extend
battery life.  The VSP 100 operates at very low clock
frequency requirements for advanced video functions and
supports three power modes: active, sleep, and power-down. 
The chip consumes only 25 to 50Mw operation during media
playback and draws almost no power during idle mode.  It
also supports integration with mobile DDR-1 memories to
offer system providers low power system solutions.

    The VSP100 supports all major video standards including
H.264, MPEG-4, DivX, MPEG-2, WMV and Real Video as well as
JPEG image compression and decompression.  All media
components are provided in complete source code/firmware. 
The fully programmable VSP 100 includes a complete software
development environment including integrated compilers,
debuggers, assemblers, and profilers.

    Development Support

    The VSP100 comes with a complete development platform,
reference design and software development tool suite.  The
Vivace Development System enables quick and easy
development, debug, integration and test of hardware and
software.  The system is PC-based, running under the
Windows environment and can be used with Vivace's
development boards or customer-designed hardware. 

    Pricing and availability

    The VSP 100 will be manufactured in a SMIC .13-micron
process and samples will be available in June 2007.  Volume
pricing is targeted in the $5-6 range.

    About Vivace

    Vivace Semiconductor develops high-performance,
low-power video processing chips that are optimized for the
needs of high-growth consumer market segments. Its chips
support a full range of video and audio standards, are
based on the company's proprietary ViViD(TM) Media engine
and include a complete software suite for media processing
and a fully programmable, open platform for additional
software integration.  Its initial product line is aimed at
developers of portable media players and integrated digital
display/TV products.  The company is based in Beverly,
Massachusetts and Beijing, China. More information can be
found at http://www.vivacesemi.com .

    Vivace and ViViD are trademarks of Vivace
Semiconductor, Inc. All other trademarks referenced belong
to their respective owners.


    For more information, contact:

     Chuan He                           Mike Sottak
     Vivace Semiconductor               Wired Island, Ltd.
     Tel:   [phone]            Tel:  
[phone]
     Email: [e-mail]    Email:
[e-mail]

Corning Launches SunSensors(R)+(TM)

Corning Launches SunSensors(R)+(TM)

March 12, 2007

    SHANGHAI, CHINA, March 12 /Xinhua-PRNewswire/ --
Corning Incorporated (NYSE: GLW) on March 9th, 2007
announced the commercial launch of SunSensors(R)+(TM) in
China market, a new plastic photochromic lens material in
its SunSensors(R) product line.

    (Logo: http://www.xprn.com.cn/xprn/sa/200612081746.jpg
)

    SunSensors+ is made from an ultra-light weight material
that combines the reliability and affordability of the
current mid-index SunSensors with improved tensile strength
and 100% UVA and UVB protection.  SunSensors+ is optimized
for rimless styles and is attractive with true grey and
warm brown colors that have exceptional color stability
over the life of the prescription.  "The new product
offers the strong performance of photochromic technology
that you can trust from Corning," said Pradeepak
Malvai, director, Sales & Marketing, Ophthalmic South
Asia, Greater China & Korea.  Malvai announced
SunSensors+ during the China International Optics Fair 2007
in Shanghai.

    Corning will continue to offer the current SunSensors
plastic photochromic lens material for patients that are
new to photochromic lenses and primarily looking for a
quality lens at a moderate price.  "We see a huge
potential out of this market as Chinese customers are
moving fast from what I need to what I want," Malvai
continued.  "The new SunSensors+ plastic photochromic
lens material will be targeted at those desiring a
fashionable rimless frame design and also interested in eye
protection from the sun."

    Additional information about Corning Ophthalmic
products can be found at http://www.corning.com/ophthalmic
.

    About Corning Incorporated

    Corning Incorporated ( http://www.corning.com ) is the
world leader in specialty glass and ceramics. Drawing on
more than 150 years of materials science and process
engineering knowledge, Corning creates and makes keystone
components that enable high-technology systems for consumer
electronics, mobile emissions control, telecommunications
and life sciences.  Our products include glass substrates
for LCD televisions, computer monitors and laptops; ceramic
substrates and filters for mobile emission control systems;
optical fiber, cable, hardware & equipment for
telecommunications networks; optical biosensors for drug
discovery; and other advanced optics and specialty glass
solutions for a number of industries including
semiconductor, aerospace, defense, astronomy and metrology.


    For more information, please contact:

    Media Relations Contact:
     Lydia Lu
     Tel:   [phone] x1900
     Email: [e-mail] 

    Sales Contact:
     Wan Hong
     Tel:   [phone] x1701
     Email: [e-mail]

Avnet Electronics Marketing Pioneers Xilinx SpeedWay Design Workshops in Asia with Outstanding Results

Avnet Electronics Marketing Pioneers Xilinx SpeedWay Design Workshops in Asia with Outstanding Results

March 12, 2007

Covering 23 Cities in 10 Markets, Overall Attendance Topped
1,200, Beating All Expectations 


    SINGAPORE, March 12 /Xinhua-PRNewswire/ -- Avnet
Electronics Marketing Asia, a leading distributor of
electronic components and a division of Avnet, Inc. (NYSE:
AVT), has concluded a series of pioneering Xilinx SpeedWay
design workshops in Asia Pacific, with remarkable results
and record attendance.  The workshop series, which
comprised more than 80 classes, held in 23 cities in 10
markets, was designed to train engineering professionals
interested in using Xilinx FPGAs (Field Programmable Gate
Arrays), for embedded processing, serial connectivity, and
high performance digital signal processing (DSP). 

    Avnet Electronics Marketing is the only distributor to
run global workshops specifically for Xilinx customers. 
The SpeedWay workshops included half-day and full-day
sessions catering to both entry-level and expert users. 
Conducted by local field application engineers and
specialists from Avnet Electronics Marketing, they offered
in-depth technical training with practical
"how-to" tutorials on the latest Xilinx
technology and provided hands-on experience with the newest
Xilinx tools and development boards.

    "We conducted a pilot programme and received great
feedback so we were confident that the workshop series would
be a success.  The results actually exceeded our own
expectations," said C.C. Lim, vice president of
marketing at Avnet Electronics Marketing Asia.  "We
targeted to attract approximately 800 attendees, but the
level of interest was overwhelmingly high and in the end we
coached well over a thousand engineers, and more than 160
Xilinx Spartan-3E Starter Kits were sold during the
event."

    "The success of the workshops reflects the fact
that we have achieved our commitment to customer's
satisfaction; going forward we will continue to provide
technical support which helps our customers to design with
Xilinx devices throughout the product development life
cycle." Lim added.

    "With the explosive growth in FPGA-based embedded
processing and DSP applications across the region, Avnet's
Speedway workshops are fulfilling the high level of demand
among digital designers to gain practical, hands-on
experience on our industry-leading Virtex-4 and Spartan-3
FPGAs," said Yang-Chiah Yee, Asia Pacific sales vice
president for Xilinx.

    "For example, engineers learned to develop
high-performance, flexible embedded systems using our EDK
embedded processing design software on our FPGA devices
with an embedded PowerPC processor core or our
soft-processor MicroBlaze core.  They were also trained to
implement high-performance DSP solutions for multimedia,
video and imaging applications on our FPGA devices using
our System Generator for DSP development tool," he
said.

    The following boards were used:

    -- Xilinx Video Starter Kit -- Video
    -- Xilinx Spartan-3 PCI Express Starter Kit -- PCI
Express
    -- Xilinx Spartan-3E Starter Kit -- FPGA Design
    -- Avnet Virtex-4 FX12LC -- embedded and networking
    -- Avnet Virtex-4 SX35+ Analog Module -- DSP

    Avnet Electronics Marketing ran its Xilinx SpeedWay
design workshop series in mainland China, Taiwan and Korea.
 The most recent batch focused on DSP, MGT and uCLinux. 
More information about SpeedWay workshops can be found at
http://www.em.avnet.com/xilinxspeedway .

    About Avnet Electronics Marketing
    Avnet Electronics Marketing Asia is part of
Phoenix-based Avnet, Inc. (NYSE: AVT), a Fortune 500
company with fiscal 2006 sales exceeding USD$14.25 billion.
 Serving customers in approximately 70 countries, Avnet is
one of the world's largest technology marketing,
distribution and services companies.

    Avnet Electronics Marketing has a significant presence
in Asia-Pacific -- the fastest growing electronics market
in the world.  With its regional headquarters in Singapore,
the company has 38 locations in 10 countries in Asia. It
distributes semiconductors, interconnect, passive and
electromechanical components to serve a wide range of
customers including original equipment manufacturers
(OEMs), electronic manufacturing services (EMS) providers,
and small- to medium-sized businesses, and provides
associated design-chain and supply-chain services.  The
company's web site is located at http://www.em.avnet.com

    Note to editors: this release can also be found on the
EBA Web site at http://www.eba.com.hk .  For enquiries on
releases by email, please call Rosa Lee at (852) 2537 8022
or send a message to [e-mail] .

    The workshops, which were held over a period of six
months, covered the following topics:

    Topic                                            Number
of   Number of
                                                     
classes    attendees
                                                           
      
    Creating a Low-Cost PCI Express Design                6
         80 
    Xilinx DSP Development                               10
        167 
    Xilinx Embedded Software Development                 14
        176 
    Introduction to FPGA Design                          19
        341 
    Xilinx DSP for Video                                  4
         81 
    Embedded Networking with Xilinx FPGAs                 4
         65 
    Xilinx Microblaze Development                        18
        256 
    Xilinx Power PC Development                           2
         30 
    Improving Design Performance                          4
         68 
       Total                                             81
      1,264 


    For further information, please contact:

     Jaime Chan:
     Tel:   [phone]
     Email: [e-mail]

     Brian Paterson (EBA): 
     Tel:   [phone]
     Email: [e-mail]