富士キメラ総研、調査資料「２００６ 液晶関連市場の現状と将来展望 Ｖｏｌ．１」を発表
『２００６ 液晶関連市場の現状と将来展望 Ｖｏｌ．１』
～ＬＣＤ市場は２０１１年１１．９兆円、ディスプレイ市場の８５％を占める～
設備投資のラッシュに沸くＦＰＤ業界は、『ＣＲＴ－ＴＶ市場』を代替する供給体制が構築されつつある。その一方で、生産増強によるＦＰＤの供給は、実需を上回るペースで進行しており、供給超過・過剰供給による単価下落が急速に進展している。
マーケティング＆コンサルテーションの株式会社富士キメラ総研（本社：東京都中央区日本橋小伝馬町２－５ ＴＥＬ：０３－３６６４－５８３９ 社長：表良吉）では、『２００６ 液晶関連市場の現状と将来展望 Ｖｏｌ．１』（Ａ４版全４４４頁）をまとめた。本調査資料は、各種ディスプレイデバイスの市場規模推移、マーケットシェア、アプリケーション（応用製品）の生産動向を世界市場より調査・分析し、ディスプレイサイズ別用途の棲み分けの状況、将来展望を明らかにすることを目的とした。
調査対象品目は、１）ディスプレイデバイス・・・ＴＦＴ・ＳＴＮ・有機ＥＬなど１９品目３４セグメント、２）ディスプレイ応用機器・・・ノートパソコン・パチンコなど主要１８品目を対象とした。
ディスプレイデバイス市場規模は、２００５年９．４３兆円の実績となり、前年に引き続き２桁成長の１１４．５％増となった。主にＬＣＤがテレビ用途、ＰＣモニタ用途が市場を牽引し、今後もディスプレイ市場全体を牽引することになる。２００６年以降もディスプレイデバイス市場は年間平均で５～９％成長すると予測しており、２００６年のディスプレイデバイス全体の市場規模は１０兆円の大台を超え、１０．１８兆円を見込む。その後も市場は堅調な推移を辿り、２００７年には１１．１１兆円、２００８年１１．６９兆円、２０１１年には１４兆円を超える規模を予測している。
ＬＣＤの全体市場は近年、設備投資が進展している。ＴＦＴはシャープ亀山第２工場（Ｇ８）、サムスンはＧ７の増強、Ｇ８の新設、ＬＰＬがＧ７．５の増強など４０ｉｎ以上の生産効率の高いラインが、設備投資の対象となっており、主にテレビ用途、ＰＣモニタ用途が市場を牽引している。テレビ用途では、２００５年から２００６年にかけて３０ｉｎ以上のＬＣＤ価格が低下したことで、予想を上回るペースで需要が拡大した。２００６年、ＬＣＤの全体市場ではテレビ用途で金額ベース２９．９％を占めると見込む。２００７年から２００９年にかけてＬＣＤは更に価格下落が進展、需要喚起がより進み今後もＬＣＤ市場を牽引する。２０１０年以降は、ＣＲＴの代替需要が飽和すると予測されるが、ＬＣＤ市場全体のテレビ用途の割合は３７．６％を占めると予測している。またＰＣ用途では、２００５年から２００６年にかけて１５／１７ｉｎがＬＣＤ市場を牽引しており、２００５年のＬＣＤの市場の３１．２％と一番大きな割合を占めていた。２００６年以降、ＬＣＤ市場における割合はテレビ市場の伸長により減少するが、金額ベースでの市場規模は穏やかに上昇していく。
ＬＣＤ市場規模は、２００５年７．３兆円（前年度比１２４．８％）の実績となった。２００６年は７．９兆円を見込む。２００７年以降、年平均７％から１０％と順調な伸びと予測している。２００９年は市場規模が１０兆円を超え、２０１１年には１１．９兆円まで伸長すると予測する。
ＰＤＰ市場は、２００１年頃までは主に公共表示モニタなどが主流であった。２００２年以降は、民生（主にテレビ）用途による需要、特にワールドカップやオリンピックなどを契機に上昇し、現在では民生用途の割合は９２．１％となっている。２００５年、ＰＤＰ市場は６，６１１億円の実績となった。海外生産は市場全体で約５割となっており、今後もこの割合に変化はない。２００６年には、松下電器、ＬＧ、サムスンＳＤＩなどが１，０００億円以上の投資を計画・進行しており、生産増強のラッシュが進展、ＰＤＰ各社の業界勢力図が確定しつつある。今後もＰＤＰ各社は、旺盛な需要に対して前倒しで生産増強を行なっており、２００８年頃までこの兆候は継続すると予測される。ＰＤＰ市場の全体規模は、２００６年は１．０６兆円、２００９年は１．３３兆円、２０１１年には１．３６兆円と予測する。
ディスプレイデバイス世界市場（※添付資料参照）