東京ガスなど、通信機械室向け高顕熱タイプのガスヒートポンプエアコンを発売
ガス業界初
通信機械室向け空調「高顕熱タイプＧＨＰ」の販売について
東京ガス株式会社（社長：鳥原光憲）とヤンマーエネルギーシステム株式会社（社長：鈴木岳人）は、データセンターなど通信機械室の空調に適した高顕熱※１タイプのＧＨＰ（ガスヒートポンプエアコン）※２を共同で開発し、東京ガス管内で４月から販売開始します。通信機械室向けのガス空調は、業界初になります。
高顕熱タイプＧＨＰは、電気方式と比べ、電力消費量を約１／３に削減することができるため、データセンター全体の電力負荷軽減や、余った電力を増設するＩＴ装置への電力使用に振り向けることが可能になります。また本製品は、冷房する際に室温と湿度を両方下げる標準的なＧＨＰ（顕熱比０．７程度）と比べて、湿度を下げずに室温だけを下げる点が特長で、昨年１０月に発売されたビル用マルチタイプ２０馬力高効率ＧＨＰをベースとしています。電気方式に比べてＣＯ２排出量を約１５％削減※３可能であり、またオゾン層を破壊しない冷媒であるＲ４１０Ａ※４を採用しているなど、地球環境にも配慮しています。
※１）高顕熱：ＩＴ装置からの発熱や照明器具、太陽からの日射などは、室内温度を上昇させます。このような熱を顕熱と呼びます。一方、外気中の水分や人間の呼吸等から発生する水分を凝縮させるのに必要な熱を潜熱と呼びます。潜熱を処理すると湿度は下がりますが、温度は変化しません。通信機械室は、ＩＴ装置などによる顕熱が主体となるため、湿度を下げないで室温を下げる（顕熱を処理する割合が高い＝高顕熱）空調が重要となります。
※２）ＧＨＰ（ガスヒートポンプエアコン）：ガスエンジンを動力として圧縮機を駆動し、冷媒を圧縮して冷暖房を行うガス空調システムです。省電力、電力負荷平準化等のメリットが注目され、オフィスビルや商用店舗などを中心に普及が進んでいます。
※３）火力平均ＣＯ２排出原単位は、０．６９ｋｇ－ＣＯ２／ｋＷｈ、都市ガス（１３Ａ）ＣＯ２排出原単位は、２．２９ｋｇ－ＣＯ２／ｍ３Ｎを使用しています。
※４）Ｒ４１０Ａ：オゾン層破壊係数ゼロのＨＦＣ（ハイドロフルオロカーボン）系冷媒。
１．本製品の主な特長
（１）電気方式の比較において、電力消費量を約１／３に削減
（２）高顕熱設計
本製品は、標準条件下で顕熱比０．９５以上と高顕熱設計となっています。冷房する際に除湿も行う標準的なＧＨＰ（顕熱比０．７程度）と比べ、通信機械室などの用途に適した空調が可能です。
（３）オゾン層を破壊しない冷媒を採用（Ｒ４１０Ａ）
２．製品化の経緯
通信機械室の空調電力負荷軽減およびＣＯ２排出量低減を目指すＮＴＴコミュニケーションズ株式会社（社長：和才博美）と、ガス空調の新たな可能性を拡げることで環境への貢献を目指す東京ガスは、「高顕熱タイプＧＨＰ」の検討を平成１４年９月から行っておりました。
その後、ＮＴＴコミュニケーションズの協力を得て、平成１６年２月から同施設内において試作機のフィールドテストを、東京ガスとヤンマーエネルギーシステムが共同で行い、製品化に至りました。本製品は、来月、ＮＴＴコミュニケーションズの都内施設内に、５セット設置します。
３．仕 様
添付資料をご参照ください。
以 上