インタースコープ、インターネットユーザーのテレビ視聴時間等に関する自主調査を実施
～インターネット、テレビ、新聞、本などへの接触時間を比較～
インターネットを活用した市場調査やマーケティングコンサルティングを展開する株式会社インタースコープ（東京都目黒区・代表取締役社長：田部 信 以下インタースコープ）は２００６年５月、自社モニター会員を対象にアンケートを実施しました。
今回の調査は、インターネットユーザーである、当社スコープＮｅｔ会員を対象にして、インターネットおよび、テレビ、新聞、本（書籍）等への接触時間を尋ねたものです。
この調査から、「インターネット利用時間が長い層ほど、テレビ視聴時間も長い」、「新聞と本（書籍）の間にも同様の関係がある」等、興味深い結果が得られました。
インターネット利用時間「３０分前後」以上の層では、インターネット利用時間が増すにつれて、テレビ視聴時間が長くなる傾向にありました。これは、インターネット利用時間、テレビ視聴時間ともに、プライベートに限り、「ながら」を含む時間を回答してもらった結果です。
インターネット利用時間「１時間前後」の層では、テレビ視聴時間「３時間前後」以上層は２７％でしたが、これが「２時間前後」の層では ３４％、「３時間前後」の層では４５％に増加し、「それ以上」の層では、 ５２％に及びました。
また、新聞を「３０分前後」以上閲読する者の割合が最も多いのは、インターネット利用時間「２時間前後」の層であり、インターネット利用時間がこれより少なくなっても、多くなっても、新聞を「３０分前後」以上閲読する者の割合は減少しています。
本（書籍）の場合も「３０分前後」以上閲読する者の割合が最も多いのは、インターネット利用時間「２時間前後」の層であり、インターネット利用時間がこれより少なくても、多くても、本（書籍）を「３０分前後」以上閲読する者の割合は減少しています。
さらに、インターネット利用時間「３時間前後」以上の層では、閲読時間が長い（「３時間前後」以上）層が増加する一方、「ほとんどしない」層も増加するなど、二極化傾向が見られました。
さらに、これらのメディア接触時間と年齢、世帯年収の関係を、構造方程式モデリング（ＳＥＭ）※によって確認すると、ネットとテレビ、新聞と本（書籍）、それぞれの間の共変動（共に変化する傾向）が他より高く、接触時間からメディアを見た場合の、「ディスプレイ系」と「紙媒体系」２因子の存在を窺わせる結果となりました。
※ＳＥＭは、共分散構造分析ともいわれる分析手法ですが、インタースコープでは、このような手法を用いた科学的アプローチにより、新たな価値を創造していきます。
ＳＥＭについては下記からご確認いただけます。
http://www.interscope.co.jp/method/c04.html
＜調査概要＞
※調査目的：インターネットユーザーにおける、インターネット、およびテレビ、新聞など他のメディアとの接触時間を調べ、メディア間の関係を明らかにする
※調査手法：インターネットＷｅｂ定量調査
※調査対象エリア：全国
※調査対象者：２０～５９歳男女 当社スコープＮｅｔ会員
※回収数：２，０００
※調査実施期間：２００６年５月１６日～２００６年５月１７日
※調査機関：株式会社インタースコープ
以 上
【 株式会社インタースコープについて 】
インターネットを活用した市場調査やマーケティングコンサルティングを展開。多変量解析や独自開発の最新手法を駆使し、精度の高いデータ分析および事実に基づいた戦略示唆までをトータルにサポートする高付加価値提供型リサーチ会社としてのポジションを確立。自社保有の調査モニター会員組織「スコープＮｅｔ（２６万人）」を運営。また、最先端リサーチテクノロジーを海外の生活者調査にも適用し、グローバル企業の支援も実施。北米、中国、欧州主要６カ国などメインとなる海外市場（３５の国と地域をカバー）で、現地の生活者の生の声を取得可能。現地パネルを用いながらも、高度な独自手法をダイレクトに使い、国内と同等水準での調査が実施可能。
