日本ビジネスオブジェクツ、企業業績向上へデータ統合・管理の「ＥＩＭ」を日本で大幅強化
日本ビジネスオブジェクツが、全社的なデータ統合を圧倒的な信頼性で実現するエンタープライズ インフォメーション マネジメント戦略を大幅に強化
～データ品質を向上し、リアルタイムに情報活用を支援する新製品を日本市場に投入～
［東京発 ２００６年１１月２１日］ ビジネスインテリジェンス（ＢＩ）ソリューションのトップベンダーである日本ビジネスオブジェクツ株式会社（本社東京都渋谷区恵比寿 代表取締役 印藤公洋、米国本社：サンノゼ、フランス本社：パリ、ＮＡＳＤＡＱ上場）は、企業業績を向上するために、分断されているデータを統合・管理するための、戦略や実践、テクノロジなどを含めた、包括的なアプローチであるＥＩＭ（エンタープライズ インフォメーション マネジメント）を日本市場において大幅強化することを発表しました。
企業競争力強化のために、全社的な業績管理やスピーディで効果的な情報活用が欠かせない今日において、活用対象となるデータ基盤の信頼性確保やリアルタイムな情報活用が急務となっています。又、日本版ＳＯＸ法対策として信頼ある情報の開示を行うためにもデータ品質の向上や信頼性の確保は必須の要件です。今回、ＢＩ市場で極めて重要な役割を担うＥＩＭアプローチを拡張するために、日本市場へ新たに投入される新製品は、データを事前評価（プロファイリング）できる製品「Ｄａｔａ Ｉｎｓｉｇｈｔ ＸＩ（データ インサイト エックスアイ）」、データ品質を向上するデータクレンジング製品「Ｄａｔａ Ｑｕａｌｉｔｙ ＸＩ（データ クオリティ エックスアイ）」、そして企業内に散在するデータソースを仮想的に統合し、リアルタイムに情報アクセスを可能とする製品「Ｄａｔａ Ｆｅｄｅｒａｔｏｒ ＸＩ（データ フェデレーター エックスアイ）」の３製品で、２００７年１月９日から出荷を開始します。
ビジネスオブジェクツ社は、企業がアクションをする際に必要とする情報を高品質でタイムリーに供給するために、包括的なＥＩＭソリューションを提供できる唯一のＢＩベンダーです。既に多くの企業から高い評価を受けているビジネスオブジェクツのデータ統合ソリューション製品Ｄａｔａ Ｉｎｔｅｇｒａｔｏｒ ＸＩに、これらのラインナップが加わることによって、データ品質向上から散在するデータの統合、そして、ＢＩによるスピーディな情報活用に至るまで、包括的なＥＩＭソリューションが大幅に拡充され、これからの企業経営を支える強固で信頼あるデータ基盤の構築を強力に支援することが可能となります。
【 新製品の特徴 】
■データ評価（プロファイリング）製品： Ｄａｔａ Ｉｎｓｉｇｈｔ ＸＩ
Ｄａｔａ Ｉｎｓｉｇｈｔ ＸＩのデータ品質評価ソリューションによって企業は、データ内に潜む欠陥や、その欠陥による影響をビジネスユーザーが把握するために、データをＤＷＨやＤＭにロードする前、あるいは、様々なアプリケーションで活用する前の段階で、検査、測定、分析することが可能となります。また、データの事前評価によって、企業が適切な意思決定のためにどのデータを信頼し、どのデータを修正する必要があるのかを判断することが可能となります。Ｄａｔａ Ｉｎｓｉｇｈｔ ＸＩの強力なデータプロファイル機能や評価結果レポーティング機能により、企業内のデータを『見える化』し、継続的な監視によってデータの品質を追跡し、最終的に企業にとって重要なデータ品質向上プロジェクトを成功へと導きます。
■データクオリティ ソリューション製品： Ｄａｔａ Ｑｕａｌｉｔｙ ＸＩ
Ｄａｔａ Ｑｕａｌｉｔｙ ＸＩは、Ｗｅｂサービスをベースにするサービス志向のアーキテクチャを使った設計により、あらゆる環境へ迅速且つ簡単にデータ品質向上ソリューションを導入でき、２０年以上の実績があるデータ品質に特化したテクノロジとベストプラクティスを１つの全社規模ソリューションに統合します。データのクレンジング、拡張、照合、集約、継続的監視など、データの品質に関連する要素を総合的にサポートすることによって、データウェアハウスシステム、ＢＩシステム、顧客データやマスターデータの統合プログラム、ＣＲＭアプリケーション、コールセンターやＷｅｂサイトなどのトランザクション環境、その他の全社的システムにおける情報品質を確保できるようにします。又、Ｄａｔａ Ｉｎｓｉｇｈｔ ＸＩとも密接に連携でき、データ事前評価からクレンジングまで、一貫したデータクオリティソリューションを提供可能です。データクオリティは、ＥＩＭ戦略に欠かせない要素の１つでもあり、品質の悪いデータが全社規模に、またはＢＩインフラへ流布されるのを防ぎ、その一方で、ユーザーが安心して信頼できる情報に基づいて意思決定できるようにします。
■仮想データ統合製品： Ｄａｔａ Ｆｅｄｅｒａｔｏｒ ＸＩ
急激な変動を繰り返す情勢の中で、スピーディな意思決定やリアルタイム経営の実践が求められている今日において、企業は、データウェアハウスの外にある、変動する新しいデータへのタイムリーなアクセスを必要としています。Ｄａｔａ Ｆｅｄｅｒａｔｏｒ ＸＩは、そのような変動するデータを生成するソースなど、企業内に散在する多様なデータソースを、仮想的に統合し、リアルタイムなビューとして提供することができます。さらに、Ｄａｔａ Ｆｅｄｅｒａｔｏｒ ＸＩでは、複雑なマルチソースに対するクエリーにかかる時間を大幅に短縮することが可能です。そのクエリーエンジンは、特許出願中のアルゴリズムや最新のクエリー最適化技術が装備され、データ移動を最小限に抑え、ディスクへの書き出しが不要となっています。業界を代表するデータの抽出、変換、ロード（ＥＴＬ）ソリューションであるＤａｔａ Ｉｎｔｅｇｒａｔｏｒ ＸＩと組み合わせて提供することにより、ビジネスオブジェクツ社は、物理的なデータ統合と仮想的なデータ統合の両基盤を提供することができ、多様な情報活用ニーズに柔軟な対応が可能となります。
【 販売・出荷開始日 】
・販売開始：２００７年１月９日（火）
・出荷開始：２００７年１月９日（火）
【 販売価格 】
販売価格に関しましては日本ビジネスオブジェクツ株式会社、並びに、下記の日本ビジネスオブジェクツ株式会社 正規販売代理店にお問い合わせ下さい。
【 販売体制 】
日本ビジネスオブジェクツ株式会社、並びに、下記、日本ビジネスオブジェクツ株式会社 正規販売代理店による販売。
伊藤忠テクノソリューションズ（株）／ウッドランド（株）／（株）エージーテック／ＮＥＣソフト（株）／（株）ＮＴＴデータ関西／（株）大塚商会／コベルコシステム（株）／（株）さくらケーシーエス／（株）ＣＲＣテクノパートナーズ／ＪＦＥシステムズ（株）／新日鉄ソリューションズ（株）／ＴＩＳ（株）／（株）ディーバ／東芝ソリューション（株）／日本アイ・ビー・エム（株）／日本電気（株）／（株）ビーコンＩＴ／（株）日立電子サービス／（株）日立システムアンドサービス／（株）富士通大分ソフトウェアラボラトリ／みずほ情報総研（株）／三井情報開発（株）－（敬称略：５０音順）
■ビジネスオブジェクツ社について
ビジネスオブジェクツ社は、現在、顧客企業数は３９，０００社を超え、Ｆｏｒｔｕｎｅ ５００のおよそ８０％の企業が導入する、ビジネスインテリジェンス（ＢＩ）ソリューションの世界的トップベンダーです。ビジネスオブジェクツ社のＢＩソリューションは、規模を問わずあらゆる企業のビジネスにすぐれた洞察力をもたらし、最適な意思決定や業績改善に貢献します。同社のＢｕｓｉｎｅｓｓＯｂｊｅｃｔｓ ＸＩは、業界最高の高度なパフォーマンス マネジメント、プランニング、レポーティング、クエリー／分析、エンタープライズ インフォメーション マネジメントなど、革新的なＢＩソリューションを包括的に提供する最も信頼の厚いＢＩプラットフォームです。ＢｕｓｉｎｅｓｓＯｂｊｅｃｔｓ ＸＩには、エンタープライズ レポーティングの業界標準で多くの受賞実績のあるレポーティングやデータの視覚化を提供するＣｒｙｓｔａｌ製品ラインも含まれます。ビジネスオブジェクツ社は、業界で最強且つ最も広範なパートナー コミュニティを構築し、コンサルティングやトレーニングなどのサービスを提供することによって、顧客企業のＢＩ導入が効果的に行われるように支援します。
ビジネスオブジェクツ社は、米国のサンノゼおよびフランスのパリの２社本社制です。同社の株式は米ＮＡＳＤＡＱ（シンボルＢＯＢＪ）、および仏ＥＵＲＯＮＥＸＴ Ｐａｒｉｓ（ＩＳＩＮ：ＦＲ０００４０２６２５０－ＢＯＢ）にて公開取引されています。
ビジネスオブジェクツ社に関する詳しい情報は、 www.businessobjects.com を、日本ビジネスオブジェクツ株式会社に関する詳細情報は、 www.japan.businessobjects.com をご参照ください。
＊ビジネスオブジェクツ社のロゴ、ＢｕｓｉｎｅｓｓＯｂｊｅｃｔｓ、Ｃｒｙｓｔａｌ Ｒｅｐｏｒｔｓ、Ｉｎｔｅｌｌｉｇｅｎｔ Ｑｕｅｓｔｉｏｎ、Ｘｃｅｌｓｉｕｓは、Ｂｕｓｉｎｅｓｓ Ｏｂｊｅｃｔｓ ＳＡ社、もしくは米国またはその他の国のビジネスオブジェクツ社の商標または登録商標です。この文書中に掲載または言及された他の会社名、製品名、ブランド名は、各社のそれぞれの商標または登録商標です。