日本ビジネスオブジェクツ、全社的なデータ統合を支援するＥＩＭ製品２品を発売
日本ビジネスオブジェクツ、全社的なデータ統合を強力に支援する
ＥＩＭ（エンタープライズ インフォメーション マネジメント）製品を発表
～処理パフォーマンスを向上し、６４ｂｉｔ ＵＮＩＸプラットフォームに対応～
［東京発 ２００７年４月１０日］ ビジネスインテリジェンス（ＢＩ）ソリューションのトップベンダーである日本ビジネスオブジェクツ株式会社 （本社：東京都渋谷区恵比寿 代表取締役 印藤 公洋、米国本社：サンノゼ、フランス本社：パリ、ＮＡＳＤＡＱ 上場）は、本日、信頼あるデータ基盤を提供するための包括的なアプローチであるＥＩＭ（エンタープライズ インフォメーション マネジメント）を具現化する２製品を発表します。ひとつは、ＤＷＨやＤＭへのデータ統合を支援するＥＴＬ（Ｅｘｔｒａｃｔ／Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ／Ｌｏａｄ）製品「Ｄａｔａ Ｉｎｔｅｇｒａｔｏｒ ＸＩ Ｒｅｌｅａｓｅ２ Ａｃｃｅｌｅｒａｔｅｄ」（データ インテグレーター エックスアイ リリースツー アクセラレーテッド）、もうひとつは、仮想的にオンデマンドで複数のソース内データを統合したビューを提供する製品「Ｄａｔａ Ｆｅｄｅｒａｔｏｒ ＸＩ Ｒｅｌｅａｓｅ２ Ａｃｃｅｌｅｒａｔｅｄ」（データ フェデレーター エックスアイ リリースツー アクセラレーテッド）で、２００７年第二四半期（４月～６月）中に出荷を開始します。
今回発表の２製品は、それぞれ出荷済みの「Ｄａｔａ Ｉｎｔｅｇｒａｔｏｒ ＸＩ Ｒｅｌｅａｓｅ ２」および「Ｄａｔａ Ｆｅｄｅｒａｔｏｒ ＸＩ Ｒｅｌｅａｓｅ ２」のバージョンアップ製品です。処理パフォーマンスの大幅な向上、メモリー領域制限の撤廃などを実現し、全社規模の迅速なデータ統合ニーズを強力に支援します。また、「Ｄａｔａ Ｉｎｔｅｇｒａｔｏｒ ＸＩ Ｒｅｌｅａｓｅ ２」は、今回のバージョンアップで６４ｂｉｔ ＵＮＩＸプラットフォームに対応します。企業競争力強化のために、全社的な業績管理やスピーディで効果的な情報活用が欠かせない今日において、活用対象となる企業内に散在するデータの統合やリアルタイムな情報活用が急務となっています。しかし、企業内に蓄えられるデータ容量は増加の一途を辿り、大容量データに対する迅速な変換、加工、そして統合が求められています。こうした要求に応えるために、今回の新バージョンでは、処理パフォーマンスの向上や対応プラットフォーム環境の強化が図られています。
【 製品の特徴 】
物理データ統合 製品：Ｄａｔａ Ｉｎｔｅｇｒａｔｏｒ ＸＩ Ｒｅｌｅａｓｅ２ Ａｃｃｅｌｅｒａｔｅｄ
「Ｄａｔａ Ｉｎｔｅｇｒａｔｏｒ」は業界を代表するＥＴＬ（抽出、変換、格納）製品として、全世界で１，５００社を超える企業に採用されています。企業内に散在するソースデータから必要な情報を抽出し、ＤＷＨやＤＭを構築することによってデータの一元性を確保することができます。今回の新版では拡張性、情報信頼性、そして、生産性の向上が図られています。
拡張性：
・データ統合プロセス実行時に、２ＧＢを超えるメモリー領域の活用が可能となり膨大な量のデータをキャッシュ可能です。これまで、データベースサーバー側で実行させてきたようなメモリーを多く消費する処理を「Ｄａｔａ Ｉｎｔｅｇｒａｔｏｒ」サーバー側で実行できます。
・対応プラットフォームの拡張
６４ｂｉｔ ＵＮＩＸプラットフォーム対応（Ｓｏｌａｒｉｓ６４， ＡＩＸ６４， ＨＰ－ＵＸ Ｉｔａｎｉｕｍ）、３２ｂｉｔ Ｌｉｎｕｘ
情報信頼性：
・ＥＩＭソリューション内でデータ品質を向上できるデータクレンジング製品である「Ｄａｔａ Ｑｕａｌｉｔｙ ＸＩ」との緊密な連携によって、ＥＴＬ環境におけるデータ品質向上機能が拡張されます。「Ｄａｔａ Ｉｎｔｅｇｒａｔｏｒ」 ＵＩを通して「Ｄａｔａ Ｑｕａｌｉｔｙ」のデータフローにアクセスし、「Ｄａｔａ Ｉｎｔｅｇｒａｔｏｒ」内にインポートが可能。インポートされた「Ｄａｔａ Ｑｕａｌｉｔｙ」トランスフォームは、「Ｄａｔａ Ｉｎｔｅｇｒａｔｏｒ」のデータフロー内で、クレンジング、照合、集約を実行でき、ＥＴＬ処理の一環としてのデータクレンジングが可能となります。
生産性：
・セルフキャッシュチューニングによって、事前に実行された処理の統計情報に従って、以降実行されるデータフローが使用するべきキャッシュタイプを自動的に決定し、キャッシュの活用を最適化され、処理パフォーマンスを向上できます。
・約２０種類の新しい関数が追加され、より複雑な計算を容易に実行できます。
・ＥｘｃｅｌワークブックをＯＤＢＣ経由ではなく、データソースとして直接取り込むことができます。
仮想データ統合 製品：Ｄａｔａ Ｆｅｄｅｒａｔｏｒ ＸＩ Ｒｅｌｅａｓｅ２ Ａｃｃｅｌｅｒａｔｅｄ
「Ｄａｔａ Ｆｅｄｅｒａｔｏｒ」は企業内に散在する多様なデータソースを仮想的に統合し、リアルタイムなビューとして提供することができます。さらに、複雑なマルチソースに対するクエリーにかかる時間を大幅に短縮することが可能です。今回の新バージョンでは、クエリーパフォーマンスの改善による拡張性の向上や、ＵＩの改善と対応データソースの拡張による生産性の最大化が図られています。
拡張性：
・新しい演算子生成機能によって、データソース内のデータパターンを自動検出し、テーブル情報を取り込む際の、最適な結合演算子を選択することができます。データパターンの発見と認識によって、クエリー実行を最適化するオプティマイザーがメモリー消費を抑え、効率的に結果を返します。
・対応プラットフォームの拡張
ＵＮＩＸプラットフォーム対応（Ｓｏｌａｒｉｓ， ＡＩＸ）
生産性：
・ＵＩが改善されると共に、ＸＭＬデータソースなど、ソースとして扱えるタイプがいくつか追加され、対応データソースの拡張による生産性の最大化が図られています。
【エンドース】（５０音順）
伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
プロダクトマーケティング室
室長 粟井利行 氏
「伊藤忠テクノソリューションズ株式会社は、６４ｂｉｔ Ｕｎｉｘプラットフォームに対応した「Ｄａｔａ Ｉｎｔｅｇｒａｔｏｒ ＸＩ Ｒｅｌｅａｓｅ２ Ａｃｃｅｌｅｒａｔｅｄ」の提供開始を歓迎いたします。本リリースにより、正確で一貫性のあるデータ統合をスピーディーに実現することが可能となり、「大規模でリアルタイム」な情報戦略基盤の構築が現実のものとなります。６４ｂｉｔ Ｕｎｉｘプラットフォーム、Ｌｉｎｕｘ、Ｗｉｎｄｏｗｓに対応することで、より多くのお客様の利便性が向上することを期待します。」
サン・マイクロシステムズ株式会社
マーケティング統括本部
執行役員 統括本部長 杉本博史 氏
「サンは、「Ｄａｔａ Ｉｎｔｅｇｒａｔｏｒ ＸＩ Ｒｅｌｅａｓｅ２ Ａｃｃｅｌｅｒａｔｅｄ」の発表を歓迎いたします。今日、企業においてはグローバルな競争激化に伴って、データの有効活用したグローバル規模での競争力強化が求められており、スピーディで効果的な変換、加工、および統合が最重要課題となってきています。今回の製品において特に注目すべきことは、６４ｂｉｔ化による大量データの処理パフォーマンスの向上です。「Ｄａｔａ Ｉｎｔｅｇｒａｔｏｒ ＸＩ Ｒｅｌｅａｓｅ２ Ａｃｃｅｌｅｒａｔｅｄ」とサンのＵｌｔｒａＳＰＡＲＣプロセッサおよびＳｏｌａｒｉｓ ＯＳとの組み合わせが、大量データを優れたパフォーマンスでスピーディかつ安定して提供し、お客様にとって企業競争力強化のためのシステム基盤を実現するものと期待しています。」
日本電気株式会社
ＩＴプラットフォーム販売推進本部
本部長 川田哲男 氏
「ＮＥＣは、日本ビジネスオブジェクツ株式会社の「Ｄａｔａ Ｉｎｔｅｇｒａｔｏｒ ＸＩ Ｒｅｌｅａｓｅ２ Ａｃｃｅｌｅｒａｔｅｄ」のＩｔａｎｉｕｍ６４ ＨＰ－ＵＸ環境サポートを歓迎します。当社はインテルＩｔａｎｉｕｍ プロセッサを搭載した「ＮＥＣ統合プラットフォーム ＮＸ７７００ｉシリーズ」による数多くの基幹システムやビジネスインテリジェンスシステム構築実績とノウハウを蓄積しております。今回のＨＰ－ＵＸ対応新製品とＮＸ７７００ｉシリーズの優れた拡張性、高い性能と信頼性で、迅速・的確な意思決定支援を実現し、お客様のビジネス拡大を支援して参ります。」
日本ヒューレット・パッカード株式会社
ビジネスクリティカルサーバ製品本部
本部長 榎本敏之 氏
「デュアルコアのインテル（Ｒ） Ｉｔａｎｉｕｍ（Ｒ）２ プロセッサを搭載し、新たな展開を迎えたＨＰ Ｉｎｔｅｇｒｉｔｙ サーバとＨＰ－ＵＸは、業界随一の卓越したパフォーマンスと高い信頼性を実現します。高い処理能力と信頼性を誇るＨＰ Ｉｎｔｅｇｒｉｔｙ サーバおよびＨＰ－ＵＸと大容量データへの処理能力を高めたＥＴＬ製品「Ｄａｔａ Ｉｎｔｅｇｒａｔｏｒ ＸＩ Ｒｅｌｅａｓｅ２ Ａｃｃｅｌｅｒａｔｅｄ」を組み合わせたデータ基盤ソリューションは、複雑化するビジネス環境に直面する大企業のお客様に対して、企業内に散在するデータ統合やリアルタイムな情報活用を可能にします。今後さらに両社の協業を推進し、お客様に最適なソリューションを提供していきます。」
富士通株式会社
プラットフォームソリューションセンター ＩＳＶセンター
センター長 谷村勝博 氏
「富士通株式会社は、日本ビジネスオブジェクツが、エンタープライズインフォメーションマネジメント（ＥＩＭ）のための主力製品となるＤａｔａ Ｉｎｔｅｇｒａｔｏｒについて、このたび６４ビットへの拡張とＳｏｌａｒｉｓ１０に対応され、より強化されたことを歓迎します。富士通は、２００７年２月にプラットフォームソリューションセンター内に「ＩＳＶセンター」を設立し、ソフトウェアベンダー様、ハードウェアベンダー様各社とのアライアンスの強化を進めています。富士通は、このたび日本ビジネスオブジェクツが発表された製品においても、富士通のＩＳＶセンターとの協調により、当社次期サーバ製品での検証を事前に実施いただいており、両社の協調により、最新のソリューションをお客様に安心してご採用いただける環境を整えています。」
【 販売・出荷開始日 】
物理データ統合 製品：Ｄａｔａ Ｉｎｔｅｇｒａｔｏｒ ＸＩ Ｒｅｌｅａｓｅ２ Ａｃｃｅｌｅｒａｔｅｄ
仮想データ統合 製品：Ｄａｔａ Ｆｅｄｅｒａｔｏｒ ＸＩ Ｒｅｌｅａｓｅ２ Ａｃｃｅｌｅｒａｔｅｄ
・販売開始：２００７年第二四半期（４月～６月）
・出荷開始：２００７年第二四半期（４月～６月）
【 販売価格 】
販売価格に関しては日本ビジネスオブジェクツ株式会社、並びに、下記の日本ビジネスオブジェクツ株式会社 正規販売代理店にお問い合わせ下さい。
【 販売体制 】
日本ビジネスオブジェクツ株式会社、並びに、下記、日本ビジネスオブジェクツ株式会社 正規販売代理店による販売。
伊藤忠テクノソリューションズ（株）／ウッドランド（株）／（株）エージーテック／ＮＥＣソフト（株）／（株）ＮＴＴデータ関西／（株）大塚商会／コベルコシステム（株）／（株）さくらケーシーエス／（株）ＣＲＣテクノパートナーズ／ＪＦＥシステムズ（株）／新日鉄ソリューションズ（株）／ＴＩＳ（株）／（株）ディーバ／東芝ソリューション（株）／日本アイ・ビー・エム（株）／日本電気（株）／（株）ビーコンＩＴ／（株）日立電子サービス／（株）日立システムアンドサービス／（株）富士通大分ソフトウェアラボラトリ／みずほ情報総研（株）／三井情報開発（株） －（敬称略：５０音順）
◆ビジネスオブジェクツ社について
ビジネスオブジェクツ社は、現在、顧客企業数は４２，０００社を超え、Ｆｏｒｔｕｎｅ ５００のおよそ８０％の企業が導入する、ビジネスインテリジェンス（ＢＩ）ソリューションの世界的トップベンダーです。ビジネスオブジェクツ社のＢＩソリューションは、規模を問わずあらゆる企業のビジネスにすぐれた洞察力をもたらし、最適な意思決定や業績改善に貢献します。同社の「ＢｕｓｉｎｅｓｓＯｂｊｅｃｔｓ（ＴＭ） ＸＩ」は、業界最高の高度なパフォーマンス マネジメント（ＥＰＭ）、プランニング、レポーティング、クエリー／分析、エンタープライズ インフォメーション マネジメント（ＥＩＭ）など、革新的なＢＩソリューションを包括的に提供する最も信頼の厚い ＢＩプラットフォームです。「ＢｕｓｉｎｅｓｓＯｂｊｅｃｔｓ ＸＩ」には、エンタープライズ レポーティングの業界標準で多くの受賞実績のあるレポーティングやデータの視覚化を提供する「Ｃｒｙｓｔａｌ」製品ラインも含まれます。ビジネスオブジェクツ社は、業界で最強且つ最も広範なパートナー コミュニティを構築し、コンサルティングやトレーニングなどのサービスを提供することによって、顧客企業のＢＩ 導入が効果的に行われるように支援します。
ビジネスオブジェクツ社は、米国のサンノゼおよびフランスのパリの２社本社制です。同社の株式は米 ＮＡＳＤＡＱ （シンボルＢＯＢＪ）、および仏 ＥＵＲＯＮＥＸＴ Ｐａｒｉｓ（ＩＳＩＮ ：ＦＲ０００４０２６２５０ －－ ＢＯＢ）にて公開取引されています。
ビジネスオブジェクツ社に関する詳しい情報は、＜http://www.businessobjects.com＞を、日本ビジネスオブジェクツ株式会社に関する詳細情報は、＜http://japan.businessobjects.com＞をご参照ください。
◆免責条項
本プレスリリースには、ビジネスオブジェクツ社の製品について、出荷スケジュールや機能について積極的予測を含んだ記述があります。これらの記述は出荷日を保障するものではなく、遅延またはキャンセルされる可能性もあります。
同様に、記載されている機能も保障するものではなく、リリース前に変更または削除される可能性があります。将来の見通しを表す記述は、１９９５年私募証券訴訟改革法（Ｐｒｉｖａｔｅ Ｓｅｃｕｒｉｔｉｅｓ Ｌｉｔｉｇａｔｉｏｎ Ｒｅｆｏｒｍ Ａｃｔ ｏｆ １９９５）の免責条項に基づいて作成されました。当社の現在ならびに将来のビジネスに影響を及ぼす可能性のある要素について、より詳しく検討される場合には、ＳＥＣ（米国証券取引委員会）に提出されたビジネスオブジェクツ社の Ｆｏｒｍ １０－Ｋ （２００６年１２月３１日終了の年次報告）およびＦｏｒｍ １０－Ｑ （２００６年９月３０日終了の四半期報告）をご参照ください。これらは、ＳＥＣ（米国証券取引委員会）のＷｅｂサイト＜http://www.sec.gov＞からも入手できます。将来の見通し記述は、本プレスリリースの日付にのみ有効です。ビジネスオブジェクツ社は将来の予測を含んだ記述について、本プレスリリース発行後、いかなる理由でも更新する義務を負わないものとします。
ビジネスオブジェクツ社のロゴ、ＢｕｓｉｎｅｓｓＯｂｊｅｃｔｓ、Ｃｒｙｓｔａｌ Ｒｅｐｏｒｔｓ、Ｃｒｙｓｔａｌ Ｄｅｃｉｓｉｏｎｓ、Ｗｅｂ Ｉｎｔｅｌｌｉｇｅｎｃｅ、Ｉｎｔｅｌｌｉｇｅｎｔ Ｑｕｅｓｔｉｏｎ、Ｘｃｅｌｓｉｕｓは、Ｂｕｓｉｎｅｓｓ Ｏｂｊｅｃｔｓ ＳＡ社、もしくは米国またはその他の国のビジネスオブジェクツ社の商標または登録商標です。この文書中に掲載または言及された他の会社名、製品名、ブランド名は、各社のそれぞれの商標または登録商標です。