米ＩＢＭ、アプリケーション上で自己修復機能を構築するソフトウェア・ツールを発表
自己修復ソフトウェアが“症状”に基づきＩＴ上の問題を分析
次世代の問題判別ソフトウェアが、経験知を活用して解決法を提示
ＩＢＭ（Ｒ）（本社：米国ニューヨーク州アーモンク、会長：サミュエル・Ｊ・パルミサーノ、ＮＹＳＥ：ＩＢＭ）は１３日、システム開発者がアプリケーション上で自己修復機能を構築するための、新たなソフトウェア・ツールである「ＩＢＭ Ｂｕｉｌｄ ｔｏ Ｍａｎａｇｅ Ｔｏｏｌｋｉｔ ｆｏｒ Ｐｒｏｂｌｅｍ Ｄｅｔｅｒｍｉｎａｔｉｏｎ」を発表します。これらの機能を使用することでＩＴ担当者は、ＩＴシステムの問題解決にこれまで手作業で費やしていた時間を最大８０％節約することができます。このソフトウェアは日本ＩＢＭの大和研究所の支援を受けて開発されたもので、システムのクラッシュやパフォーマンス上のボトルネックを事前に察知することを支援します。
現在ＩＴシステムでは、一つのＩＴコンポーネントに技術上の問題が発生すると、数十もの他のエラーが引き起こされ、問題がさらに複雑になるドミノ効果を引き起こすことがあります。問題のトラブルシューティングを手作業で行う場合、故障が発生したポイントまで一歩ずつ問題を追跡する必要があり、ＩＴ専門家のチームが数時間、あるいは数日間費やす場合もあります。実際、米国の調査会社であるＥｎｔｅｒｐｒｉｓｅ Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ Ａｓｓｏｃｉａｔｅｓ社は、ＩＴ担当者の時間のうち、問題の原因を突き止めるための作業が５０～８０％を占めているのに対して、修復に費やす時間は１５～２０％であると推定しています。
この新しいソフトウェアはオープンな業界標準に基づいており、アプリケーション開発時にシステム開発者が問題の根本原因を探求することを助けます。システム開発者はこのソフトウェアを使って問題のシンプトン（症状）のカタログを作成できるため、経験知に基づいた問題解決が可能になります。このシンプトン（症状）カタログは、実質的には自動化された「虎の巻」であり、アプリケーションの導入・実行時に類似の問題が発生した場合、運用担当者がこのシンプトン（症状）を利用することで、時間と費用が節約できます。このカタログはシンプトン（症状）やソリューションを後から追加し、さらに充実させていくことが可能です。
東芝ソリューション株式会社の首席技監 坂内明氏は次のように述べています。「東芝ソリューションはマルチプラットフォーム上で展開する様々なソリューションをお客様に提供しています。今回の発表により、多くのハードウェア、ＯＳ、ソフトウェアにオートノミック・コンピューティング技術を用いた問題判別技術を適用することが容易になると確信しています。当社の統合クラスタソフトウェアＣｌｕｓｔｅｒＰｅｒｆｅｃｔ ＥＸもＣＢＥやシンプトン・データベース等のオートノミック・コンピューティング技術に対応し、当社の運用管理ソリューションと組み合わせることで、高可用性と同時に迅速な問題判別を提供していきます。」
ＩＢＭ Ｂｕｉｌｄ ｔｏ Ｍａｎａｇｅ Ｔｏｏｌｋｉｔ ｆｏｒ Ｐｒｏｂｌｅｍ Ｄｅｔｅｒｍｉｎａｔｉｏｎと呼ばれるこのツールキットには、システム開発者やソリューション・プロバイダーが、管理の専門家でなくとも、アプリケーションに問題判別機能を迅速に構築する上で役立つ、新しいソフトウェア、ツール、ヘルプ機能、サポートが盛り込まれています。このツールキットは、ＯＡＳＩＳ Ｗｅｂ Ｓｅｒｖｉｃｅｓ Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ Ｅｖｅｎｔ Ｆｏｒｍａｔ（ＷＳＤＭＷＥＦ）業界標準に基づいています。
具体的には、システム障害が発生した際に、各システムに記録された異なる形式のログをＧＬＡ（Ｇｅｎｅｒｉｃ Ｌｏｇ Ａｄａｐｔｏｒ）と呼ぶツールを使って、標準化された形式（ＣＢＥ＝Ｃｏｍｍｏｎ Ｂａｓｅ Ｅｖｅｎｔ）に変換します。さらに、ＬＴＡ（Ｌｏｇ ａｎｄ Ｔｒａｃｅ Ａｎａｌｙｚｅｒ）という解析ツールとシンプトン（症状）カタログのオーサリングツールを活用し、ＣＢＥに統一されたログとシンプトン・カタログを読み込んで分析することで、効率的な問題解決を実現します。
ＩＢＭはこれまでに、新しいシンプトン（症状）カタログのオーサリングツールやＷＳＤＭＷＥＦソフトウェア・ライブラリーを含む複数のコンポーネントを、Ｅｃｌｉｐｓｅ Ｔｅｓｔ ａｎｄ Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ Ｔｏｏｌｓ ＰｌａｔｆｏｒｍやＡｐａｃｈｅ Ｍｕｓｅオープンソース・プロジェクトに提供しています。
日本ＩＢＭの執行役員－ソフトウェア開発研究所所長、岩野和生は次のように述べています。「２００１年にＩＢＭがオートノミック・コンピューティングに取り組み始めた際、私は非常に高い可能性を感じました。既に自己管理型テクノロジーは、その基礎を固める第一段階を終了し、現在、オートノミックの中核技術を要所に取り入れ、ＩＴサービス・マネジメントを中心としたＩＴプロセスの効率化を推進する段階へと進んでいます。このオートノミック技術によって、ＩＴに関するあらゆる問題がほんの数年のうちに、現在と比較にならない速さで解決される時代がくることが予想されます。そしてこの技術は、システムの休止時間を大幅に減少させ、莫大な生産性向上をもたらす可能性を秘めています。」
ＩＢＭのあらゆる業種向けのオートノミック・コンピューティング・イニシアティブは、２００１年にスタートしました。これまでの４年間、プロセスを自動化してシステム自体にインテリジェンスを構築することによって、ＩＴ管理とこれを支えるインフラを大幅に簡素化し、企業が自己管理型環境へと向かうことに貢献してきました。ＩＢＭは、業界で最も包括的なオートノミック対応製品、サービス、ソリューションのポートフォリオを擁しており、７５種類のＩＢＭ製品で４７５以上の自己管理オートノミック機能を提供しています。
ＩＢＭのオートノミック・コンピューティング担当バイス・プレジデント、Ｄａｖｅ Ｂａｒｔｌｅｔｔ（デイブ・バートレット）は次のように述べています。「オープン標準は、自己管理・自己修復技術を構築する鍵となります。本日の発表は、システム管理に対してオープンな枠組みをもたらそうというＩＢＭの意図を伝えるものです。このソフトウェアによって、ＩＢＭはよりスマートなシステムを実現するアプリケーションやサービスをシステム開発者が短期間で構築することに貢献し、お客様のコストを削減します。」
なお、ＩＢＭ Ｂｕｉｌｄ ｔｏ Ｍａｎａｇｅ Ｔｏｏｌｋｉｔ ｆｏｒ Ｐｒｏｂｌｅｍ Ｄｅｔｅｒｍｉｎａｔｉｏｎは日本の大和研究所内に開設されたオートノミック・コンピューティング・テクノロジー・センターで開発が始まりました。このセンターは、ＩＢＭのオートノミック・コンピューティング・イニシアティブの専任スタッフを５０名擁しています。オートノミック・コンポーネントやツールの開発、ＩＢＭのお客様やビジネス・パートナーの支援、標準化の推進、教育機関のサポートなどのサービスを提供しています。
同センターは、日本のお客様やパートナーが自己管理に高い関心を示している状況に対応するため、設立されました。同センターは、中国、ハイファ、インド、チューリッヒ、さらにアメリカのアルマデン、オースティン、ワトソンのＩＢＭリサーチ各拠点での開発およびイノベーションの取り組みに参加しています。
ＩＢＭは、今年すでにＩＢＭ Ｂｕｉｌｄ ｔｏ Ｍａｎａｇｅ Ｔｏｏｌｋｉｔ ｆｏｒ Ｊａｖａ Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔａｔｉｏｎも提供しており、システム開発者が応答時間測定、管理、イベント作成に向けてオープンな管理標準を適用する支援をしています。
なお、ＩＢＭ Ｂｕｉｌｄ ｔｏ Ｍａｎａｇｅ Ｔｏｏｌｋｉｔ ｆｏｒ Ｐｒｏｂｌｅｍ Ｄｅｔｅｒｍｉｎａｔｉｏｎは、ＩＢＭの開発者向けウェブサイトにて第４四半期から無償でダウンロード可能となる予定です。詳細については、 http://www.ibm.com/developerworks/eclipse/btm をご覧ください。
以上
＊ＩＢＭは、ＩＢＭ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎの商標。
＊その他の社名、製品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。