マイクロン、カメラのさらなる小型化を実現する１．３メガピクセルのイメージセンサーを発売
マイクロン テクノロジー、カメラのさらなる小型化を実現する、５分の１インチ １．３メガピクセル イメージセンサー新製品を発表
マイクロン テクノロジー社（本社：米国アイダホ州ボイジー）の日本法人であるマイクロン ジャパン株式会社（本社：兵庫県西脇市、代表取締役社長 勝本 健一）は本日、５分の１インチのレンズ口径に対応した、カメラのさらなる小型化を実現する１．３メガピクセル イメージセンサーの新製品を発表しました。マイクロンが進める画像処理技術の革新により、カメラ機能搭載携帯電話やＷｅｂカメラは、薄型軽量化し、性能も強化されています。
マイクロン テクノロジー社 マイクロン・イメージング・グループ マーケティング担当シニアディレクターの鈴木久之は、「マイクロンは、画像処理技術のパイオニアとして、製品ポートフォリオを拡大し、顧客が求める新たなカメラ技術の革新を進めていきます。新しい１．３メガピクセル イメージセンサーは、マイクロンの優れた２．２ミクロンピクセル技術に基づいて設計されており、フォームファクタの小型化を実現する一方、その画像品質は業界最高レベルです」と述べています。
カメラ機能搭載携帯電話やＷｅｂカメラには、一定の画像品質要件があります。その１つが、鮮明な画像をキャプチャーするための高速フレームレートです。マイクロンの新しいイメージセンサー（製品番号：ＭＴ９Ｍ０１９）は、フル１．３メガピクセル（１，２８０×１，０２４ピクセル）の解像度で毎秒３０フレーム（ｆｐｓ）、また、ＶＧＡ解像度（６４０×４８０ピクセル）では６０ｆｐｓをキャプチャーできる、高品質でシームレスな画像処理を実現します。また、もう１つの重要な機能は、多様な露光条件下で、高品質な写真または映像を撮影できるハイダイナミックレンジ（ＨＤＲ）です。ＭＴ９Ｍ０１９のダイナミックレンジは、すべてのアプリケーション要件を満たし、さらにそれらを上回る性能です。例えば、１ルクス（ｌｕｘ）の低露光（１本のろうそくの明かり程度）でも撮影できます。別の重要な設計要件として、小型化した５分の１インチのフォームファクタです。これにより、最小の底面積と高さのカメラを必要とするアプリケーションにも対応できます。新製品の重要な機能には、ＳＭＩＡ（スタンダード・モバイル・イメージング・アーキテクチャ）規格に準拠しており、ＭＴ９Ｍ０１９を携帯電話のカメラモジュールに容易に組み込むことができます。
ＭＴ９Ｍ０１９は現在、サンプル出荷中です。量産出荷は２００６年第４四半期を予定しています。ＭＴ９Ｍ０１９の詳細はhttp://www.micron.com/products/cmos/1_3 （英語）で入手できます。
マイクロンのＣＭＯＳイメージセンサー製品ポートフォリオは、画像キャプチャー機能搭載のアプリケーションを設計する技術者が高品質の製品を開発する上で必要となる、柔軟性、高速性能、高解像度、機能性、そして革新的な発想をもたらします。ＣＭＯＳイメージセンサー製品ポートフォリオは、多種多様なアプリケーションで使われており、その範囲は、携帯電話、家電、医療、自動車、商業製品、工業製品、高速製品などの市場で採用されています。マイクロンのイメージセンサー製品ポートフォリオの詳細は、http://www.micron.com/products/imaging （英語）で入手できます。
マイクロン テクノロジー社について
マイクロン テクノロジー社は、先進的な半導体ソリューションを提供する世界的大手企業です。マイクロンは、世界全域での事業活動を通じ、最先端のコンピュータ－、家電製品、通信機器、モバイル機器などに使用される、ＤＲＡＭ、ＮＡＮＤフラッシュメモリー、ＣＭＯＳイメージングセンサー、その他半導体部品とメモリーモジュールなどを製造・販売しています。マイクロンの普通株式はニューヨーク証券取引所（ＮＹＳＥ）にＭＵのコード名で上場取引されています。マイクロンに関する情報は、http://www.micron.com/japanで入手できます。
マイクロン、マイクロンのロゴは、マイクロン テクノロジーの商標です。その他の社名、製品名などは、各社の商標です。
このプレスリリースは、「ＭＴ９Ｍ０１９」ＣＭＯＳイメージセンサーの生産に関する「将来予測表明」を含んでいます。実際の事象や結果は、「将来予測表明」に記載されたものと実質的に異なる可能性があります。当社が時宜を得て米証券取引委員会に提出した統合ベースの文書、具体的には、当社直近の書式「１０－Ｋ」および書式「１０－Ｑ」を参照願います。これらの文書は、実際の結果が当社にとり統合ベースで当社の「将来予測表明」（「一部要因」を参照願う）に記載されたものと実質的に異なる原因となり得る重要な要因を含むと共に、それらを特定しています。「将来予測表明」に反映された期待は妥当なものと思われますが、当社は将来の結果、活動のレベル、実績、業績などを保証することはできません。当社は、このプレスリリース当日以降、実際の結果に対応するために、この「将来予測表明」を更新する義務を一切負うものではありません。
以上