総合的にパソコン環境を守る「オンラインセキュリティサービス」提供開始
～ 利用料が最大２か月間無料になるキャンペーン実施 ～
「Ｙａｈｏｏ！セキュリティセンター オンラインセキュリティサービス」の
アドレス：http://online.security.yahoo.co.jp/
Ｙａｈｏｏ！ ＪＡＰＡＮを運営するヤフー株式会社（以下、Ｙａｈｏｏ！ ＪＡＰＡＮ）は、パソコン環境のセキュリティ関連サービスを統合した「オンラインセキュリティサービス（月額税込３８８円～）」の提供を本日より開始しました。
「オンラインセキュリティサービス」は、ウイルス、不正侵入、個人情報盗難や流出、迷惑メールなどのインターネットに潜むさまざまな危険から、総合的にパソコン環境を守る機能を提供するものです。
面倒な設定やソフトウエアを更新する手間が不要のため、簡単にセキュリティ対策ができます。初心者の方にもお試しいただきたく、２００６年８月３１日まで利用料が無料となるキャンペーンを実施します。
Ｙａｈｏｏ！ ＪＡＰＡＮは、より安全で快適なインターネット環境を提供すべく、今後もコンピュータウイルスや迷惑メールなどの対策に努めてまいります。
記
■キャンペーン概要
「安全は無料でお試し！ これで安心！
［期間限定］セキュリティー・パワーアップ大作戦」
キャンペーンＵＲＬ：http://online.security.yahoo.co.jp/campaign/opening/
期 間：２００６年７月３日（月）～２００６年８月３１日（木）
特典内容：２００６年８月３１日まで最大２か月間の利用料が無料
対象者：期間中に「オンラインセキュリティサービス」のうち、「ノートンインターネットセキュリティオンライン」もしくは、「ノートンアンチウイルスオンライン」を新規に申し込まれた方。Ｙａｈｏｏ！ ＢＢ会員の方にはＩＳＰ向け総合セキュリティサービスである「ＢＢセキュリティ」をお勧めしているため、期間中に「ＢＢセキュリティ」を新規に申し込まれた方も含まれます。
■オンラインセキュリティサービスの概要
http://online.security.yahoo.co.jp/
「ノートンインターネットセキュリティオンライン」
（利用料：月額税込５１４円）
シマンテック社が提供する総合セキュリティサービス
１）ウイルス対策
２）ファイアウォール不正侵入防止
３）プライバシー保護
４）迷惑メール対策
５）広告ブロック
６）保護者機能
「ノートンアンチウイルスオンライン」
（利用料：月額税込３８８円）
シマンテック社が提供するウイルス対策サービス
１）ウイルス対策
■各機能概要
１）ウイルス対策
・ウイルス、トロイの木馬、ワームを自動的に除去
・ウイルス脅威のある電子メールやインスタントメッセンジャーの添付ファイルをスキャン
・危険度の高いスパイウエアプログラムやアドウエアプログラムを、システムにインストールをする前に自動的に検出して遮断
・危険なスパイウエア、キーロガー、迷惑な監視ソフトウエアを検出して除去
２）ファイアウォール不正侵入防止
・侵入者を自動的に遮断
・コンピュータをハッカーから隠す
・ワンクリックでコンピュータのセキュリティホールを点検
３）プライバシー保護
・発着信するすべてのインターネットトラフィックを制御
・機密情報が許可無く送信されるのを防衛
４）迷惑メール対策
・スパムやフィッシングメールを自動的にフィルタ処理
５）広告ブロック
・バナー広告やポップアップウィンドウを遮断
６）保護者機能
・子どもに見せたくないウェブサイトを遮断
以 上
【Ｙａｈｏｏ！ ＪＡＰＡＮ】 http://www.yahoo.co.jp/
ヤフー株式会社（市場名：東証１部、銘柄コード：４６８９、本社：東京都港区、設立年月日：１９９６年１月３１日、代表取締役：井上雅博）が運営するＹａｈｏｏ！ ＪＡＰＡＮは、１か月あたり約４１２４万人のユニークカスタマー数※と、１日１２億１０００万ページビューのアクセスを誇るインターネットの総合情報サイトで、検索、コンテンツ、コミュニティー、コマース、モバイルなど多くのサービスを提供しています。Ｙａｈｏｏ！のグローバルウェブネットワークは、アメリカ合衆国、ラテンアメリカ、カナダ、ヨーロッパ、アジアなど世界２５の国と地域で展開しています。
※２００６年５月のＮｉｅｌｓｅｎ／／ＮｅｔＲａｔｉｎｇｓ「ＮｅｔＶｉｅｗ ＡＭＳ ＪＰ」における家庭からの視聴率８７．１％、職場からの視聴率９１．３％というデータをもとに、家庭、または職場からのインターネットユーザーを約４７１７万人（ＮｅｔＲａｔｉｎｇｓ Ｊａｐａｎ「インターネット基礎調査」より）としてＹａｈｏｏ！ ＪＡＰＡＮのユニークカスタマー数を算出。
Ｙａｈｏｏ！とＹａｈｏｏ！のロゴマークは、米国ヤフーの登録商標または商標であり、ヤフー株式会社はこれらに関する権利を保有しています。文中の会社名および商品名は、各社の登録商標または商標です。
