ＩＲジャパン、ＡＣ－ＤＣ電源の２次側同期整流用コントロールＩＣをサンプル出荷
インターナショナル・レクティファイアー
ＡＣ－ＤＣ電源の２次側同期整流用コントロールＩＣ第２弾のサンプル出荷開始
～液晶／プラズマ・テレビなどのＡＣ－ＤＣ電源に最適～
パワー・マネジメント（電源管理）技術で世界をリードするインターナショナル・レクティファイアー・ジャパン（ＩＲジャパン）株式会社（本社：東京都豊島区、江坂文秀代表取締役社長）は１日、１００Ｖの交流商用電圧を直流電圧に変換するＡＣ－ＤＣ電源の同期整流用コントロールＩＣ「ＩＲ１１６６」（ＳｍａｒｔＲｅｃｔｉｆｉｅｒ（ＴＭ）技術採用）のサンプル出荷を開始しました。
液晶テレビ、プラズマ・テレビ、ノート・パソコン、ゲーム機、オーディオ機器などで使われるＡＣ－ＤＣ電源やＡＣアダプタなどに最適です。このＩＣは、２００６年３月１０日に発表したＩＲ１１６７の廉価版です。
ＩＲ１１６６を使うと、電流不連続モード（ＤＣＭ）、クリティカル・モード（ＣｒＣＭ）、電流連続モード（ＣＣＭ）の５０Ｗ～１５０Ｗのフライバック・コンバータや２００Ｗ～５００Ｗの共振型ハーフブリッジ・コンバータの２次側同期整流回路の設計が簡素化されます。小型で発熱が少ない電源回路を実現できます。個別（ディスクリート）部品で構成したときに比べて、効率を１％改善し、部品点数を７５％削減、コストを２５％削減可能です。
ＩＲ１１６６に採用したＳｍａｒｔＲｅｃｔｉｆｉｅｒ技術は、２次側の同期整流用ＭＯＳＦＥＴのドレイン・ソース間電圧を直接検出してＭＯＳＦＥＴを制御するため、１次側の制御によらず、独立に動作します。従って、高速で正確な制御が可能になります。従来の同期整流回路では、大きな電流トランス（変成器）を使って極性を検出するために大きな逆電流が必要でした。
待機時消費電力１Ｗの低電力モードで動作し、米国カリフォルニア州エネルギ委員会ＣＥＣ（Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ Ｅｎｅｒｇｙ Ｃｏｍｍｉｓｓｉｏｎ）の８０Ｐｌｕｓ（ＴＭ）に準拠しています。
＜最適化されたチップ・セット・ソリューション＞
ＩＲ社独自の高耐圧ＩＣ技術を採用したＩＲ１１６６は、耐圧４０Ｖ～２００Ｖの広い範囲の同期整流用ＭＯＳＦＥＴと直接接続することができます。ＩＲ社の標準ロジック・レベルのＨＥＸＦＥＴ(Ｒ)パワーＭＯＳＦＥＴと組み合わせて使う場合、ＭＯＳＦＥＴの損失を５０％削減し、回路に必要とされるＭＯＳＦＥＴの数を減らすことができます。または小型の表面実装パッケージに置き換えることができます。最適なＭＯＳＦＥＴとＩＲ１１６６とを組み合わせると、同期整流回路の効率と電力密度を最大化するチップ・セット・ソリューションを構成できます。
１個のＩＲ１１６６ＳＰｂＦと、２個並列接続した同期整流用ＭＯＳＦＥＴ（ＩＲＦ７８５３）を搭載した１００Ｗの評価基板（ＩＲＡＣ１１６６－１００Ｗ）も用意しました。クリティカル・モード（ＣｒＣＭ）で動作し、ヒートシンク（冷却器）は不要です。
ＩＲ１１６６の８ピンＳＯＰ（ＳＯ－８）パッケージ品はサンプル供給できます。８ピンＤＩＰ品も近々、提供を開始します。いずれも鉛フリーで、欧州の規制ＲｏＨＳ（特定物質の使用規制）に準拠しています。サンプル価格はいずれも１９０円（税込み）の予定です。
データシート、アプリケーション・ノート、画像データはＩＲジャパンのホームページ（www.irf-japan.com）から入手できます。オンラインの設計ツールは、ＩＲ社のウエブサイト（http://www.irf.com/design-center/mypower/）で提供しています。設計条件と要求性能を入力すると、性能やコスト見積もり別に、推奨ＩＣと推奨ＭＯＳＦＥＴのチップ・セットを表示します。既存の設計とＩＲ社のソリューションとを置き換えて比較するためのミニ基板も用意しています。
表１ 同期整流用コントロールＩＣ（ＩＲ１１６６）３品種の概要
＜参考＞
表２ ＩＲ１１６６と組み合わせて使う同期整流用ＭＯＳＦＥＴの推奨例
※添付資料を参照
＜インターナショナル・レクティファイアー（ＩＲ(Ｒ)）社について＞
ＩＲ社はパワー・マネジメント（電源管理）技術のリーダーです。ＩＲ社のアナログＩＣ、アナログ／デジタル混在ＩＣ、最先端デバイス、電源回路やモーター制御回路の部品やシステムは、コンピュータ、インバータ・モーター搭載の白物家電製品、照明器具、車載用電子機器、宇宙航空用電子機器など幅広い分野において、機器の小型化、省エネ化、高機能化に貢献しています。本社は米国カリフォルニア州エルセグンド。ＩＲ社のホームページはwww.irf.com。
注： ＩＲ(Ｒ)、ＳｍａｒｔＲｅｃｔｉｆｉｅｒ（ＴＭ）、ＨＥＸＦＥＴ(Ｒ)はＩｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ Ｒｅｃｔｉｆｉｅｒ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎの商標または登録商標です。当資料に記載されるその他の製品名の商標はそれぞれの所有者に帰属します。