gooリサーチ、「健康食品の利用」に関する調査結果を発表
ｇｏｏリサーチ結果（Ｎｏ．１３９）
「健康食品の利用に関する３万人調査」
～利用経験者は８割に達する。一方で、利用経験者の４割が、期待した効果が得られなかった経験あり。～
国内最大級のインターネットアンケート・サービス「ｇｏｏリサーチ」（＊１）を共同で提供するＮＴＴレゾナント株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：和才 博美）と株式会社三菱総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：田中 將介）は、「ｇｏｏリサーチ」登録モニターおよび「ｇｏｏ」ユーザを対象に「健康食品の利用に関する」調査を実施しました。
【 総括 】
「健康食品」の利用状況について、「健康食品の利用に関する調査」を実施しました。有効回答数は２８，８１８人でした。また併せて、「健康食品」に関する情報源や、その信頼性についての調査も行いました。
全体で約８割の回答者が「健康食品」の利用経験がありと回答しました。この結果からも、多くの消費者に「健康食品」が広く浸透していることが分かりました。なお、利用のきっかけとなった情報源として「テレビ番組を見て」「インターネットを見て」「家族・親族から勧められて」が挙げられました。また、「健康食品」の利用に関する不具合・不満等の経験を質問したところ、利用者の約４割が「期待していた効果が得られなかった」と回答しました。
なお、本調査においては、「健康食品」を『健康の保持増進に資する食品として販売・利用されるもののうち、消費者が自らの判断により利用するものとし、医薬品は含まない』と定義しています。
本調査結果は、今後、消費者を対象とした健康安全に関する情報伝播のシミュレーションモデル構築のためのデータとして利用する予定です。
【 調査結果のポイント 】
（１）「健康食品」の利用状況と目的
「健康食品」の利用状況は、過去の利用経験まで含めると約８割であった。この結果からも、「健康食品」が広く消費者の間に浸透していることが分かる。利用目的の第一位は、「日常的な健康の保持増進」（６８．１％）で、過半数の利用者が健康食品の利用目的を正しく認識していることが分かる。一方で、一部の消費者（６．４％）は「健康食品」を、病気の治療に用いる医薬品のように考えているという状況も明らかとなった。なお、今回の調査結果は、１年前に東京都民を対象とした同様の調査※とほぼ同じ内容で、約８割以上に「健康食品」の利用経験があった。利用目的の割合に関しては、「日常的な健康の保持増進」は７２．２％、「病気の治療」は４．７％であった。
※『「健康食品」、４割以上が日常的に利用』、三菱総研「健康食品」の利用に関するアンケート調査結果について（２００５年９月２７日）
ＵＲＬ：http://www.mri.co.jp/PRESS/2005/pr050926_ssu01.html
（２）「健康食品」に関する情報
「健康食品」を利用するきっかけとなった情報源としては、「テレビ番組を見て」（２７．７％）、「インターネットを見て」（２６．１％）、「家族・親類から勧められて」（２３．５％）、「商品のパッケージを見て」（２３．４％）が上位を占めた。また、最も信頼度が高いとされたのは、「家族・親類からの情報」（７０．８％：「大変信頼している（１０．０％）」＋「ある程度信頼している（６０．８％）」）であり、「友人・知人からの情報」（６８．３％）、「新聞」（６７．５％）、「テレビ」（６４．１％）、「インターネット」（５６．９％）がそれに続いた。
また、トラブルを予防するための情報源としては、「新聞」、「親族・親類からの情報」、「友人・知人からの情報」、「テレビ」、「インターネット」などが挙げられた。
（３）「健康食品」に対する不具合等に関する情報
今回の調査では、「健康食品」をめぐる不具合や不満についても質問した。その結果、約４割が「期待していた効果が得られなかった」経験があると回答した。また、不具合等を予防するための情報源としては、「新聞」、「親族・親類からの情報」、「友人・知人からの情報」、「テレビ」、「インターネット」などが上げられた。
（４）健康安全に関する情報伝播モデル
三菱総合研究所では、消費者の間で、健康安全に関する情報がどのように伝播するのかを模擬するシミュレーションモデルの開発に着手した。このシミュレーションモデルでは、複数メディアと単一メディアでの情報伝播効果の違いや、健康危害等に関連した利用禁止情報の伝達状況を模擬することができる。今後は、今回の調査結果をもとにシミュレーションモデルの高度化を進める予定である。
《 補足 》
（＊１）【 ｇｏｏリサーチ 】 http://research.goo.ne.jp/
ポータルサイト「ｇｏｏ」を運営するＮＴＴレゾナントと、日本のリーディングシンクタンクである三菱総研の調査企画力、コンサルティング力が融合した、高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービスです。携帯電話でアンケートに答える 「ｇｏｏリサーチ・モバイル」モニター（５．７万人）、キーパーソンのビジネスマンを中心とする「ｇｏｏリサーチ・ビジネス」モニター（３．６万人）、団塊世代・シニア層、ならびに若年層を中心とした郵送調査手法で回答する「郵送調査専属モニター」（３．１万人）を含め、９２万人の登録モニターを擁し、消費者向け調査から、法人向け調査、グループインタビューまで、様々な市場調査ニーズに対応しています。（モニターの人数はいずれも２００６年９月現在）
（※調査結果などは添付資料参照）