帝人、技能伝承と技術人財の育成を行う「帝人テクノカレッジ」を設立
ベテラン社員の大量退職期を迎え、技能伝承と技術人財の育成を！
「帝人テクノカレッジ」の設立について
帝人株式会社（本社：大阪市中央区、社長：長島 徹）は、「２００７年問題」と言われるベテラン社員の大量退職期を迎え、ベテラン社員の知識・技能・技術を余すところなく伝承する必要と、それにより次代を担う技術人財の育成を図る目的から、このたび「帝人テクノカレッジ」を設立し、本年４月より開校することとしました。
「帝人テクノカレッジ」のプログラムは、個人別に実施するマンツーマンの技能・技術教育と、補完的に行う共通教育から成ります。帝人グループの管理職ＯＢを中心に構成する「教授」（講師の呼称）により、年間約８０名の現場リーダー候補を教育し、今後５年間で約４００名の育成を図ります。
詳細は下記のとおりです。
記
１．設立の背景
（１）帝人グループでは、これまで生産現場で継続的にコストダウン・合理化などを推進し、事業の競争力強化を図ってきましたが、「２００７年問題」といわれるベテラン社員の大量退職期を迎え、次代を担っていく若手層に、ベテラン社員の知識・技能・技術を余すところなく伝承する必要が生じています。
（２）また一方で、お客様のベストパートナーであり続けるため、さらなる品質向上とともに、より多くの新規商品を市場に投入していきたいとの強い思いもあります。
（３）帝人グループとしては、現中期計画において「技術人財の育成」を方針の１つとして掲げており、まずは現場の核となるリーダー層のレベルアップを図り、現場力（生産力）のより一層の強化に取り組んでいます。
（４）こうした中で、このたび「自ら考え行動する技術者」の育成を目指して「帝人テクノカレッジ」を設立し、「現場での技術力」に加え、「コミュニケーション能力」「チーム行動能力」「プロジェクトデザイン能力」の強化を図っていくこととしました。
２．「帝人テクノカレッジ」の組織
（１）ＣＴＯ（Ｃｈｉｅｆ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ Ｏｆｆｉｃｅｒ、山岸 隆 専務取締役）を「学長」、ＣＨＯ（Ｃｈｉｅｆ Ｈｕｍａｎ－ｒｅｓｏｕｒｃｅｓ Ｏｆｆｉｃｅｒ、森田 義一 帝人グループ専務執行役員）およびＣＴＯ補佐（飯室 弘之 帝人グループ常務執行役員）を「副学長」とします。
（２）各事業の技術担当役員で構成される「技術戦略会議」を「理事会」と位置付け、「帝人テクノカレッジ」の運営・推進に関する戦略策定、および講師の選定を担当します。
（３）各事業所長を学部長とする組織を設け、円滑な運営が行えるようにバックアップ体制を整えます。
（４）「帝人テクノカレッジ」で教育にあたる講師は、帝人在職中にその道の第一人者と呼ばれた約２０名の管理職ＯＢを中心に「教授」として任命します。
３．「帝人テクノカレッジ」の運営
（１）「帝人テクノカレッジ」では、年間約８０名の現場リーダー候補者を教育し、今後５年間で約４００名を育成する予定です。
（２）「帝人テクノカレッジ」のシステムにおける最大の特徴は、各事業所に教授を配置し、将来の現場リーダー候補である受講生に対して、所属する現場が必要とする技能・技術教育を、各人に応じたスケジュールでマンツーマンにより行う点にあります。
（３）具体的には、受講生は２週間に１日の集中教育（問題解決、コスト計算、工程技術、ＥＳＨ＜環境・安全・健康＞、基礎学力など）を受けると共に、日々の仕事を通じて教授からマンツーマンで教育（技能伝承）を受けます。
（４）教育はＰＤＣＡ（ＰＬＡＮ・ＤＯ・ＣＨＥＣＫ・ＡＣＴＩＯＮ）サイクルをベースにカリキュラムを運営します。学部長・教授および所属長による学部長会議で２ヵ月毎にチェックを行い、結果は受講者各人の個別教育に反映されます。
（５）これらの教育を通じ、現場の固有技能・技術の伝承を図ると共に、各人の問題発見・解決能力を向上させ、将来、現場の中心として引っ張っていく能力を養うことを目的としています。
（６）また、現場での教育を補完する仕組みとして、事業所ごとにコミュニケーション能力、環境・安全、電気・計装、機械、ＱＣなどの共通的な教育を行うオープン講座や、外部講師を招いて定期的に行う集合研修を通じ、受講者に対して幅広い教育を実施していきます。（３月１９日に開催された開校式に際しては、元 吉本興業 プロデューサーの大谷 由里子氏を講師としてお招きしました。）
以 上