メイクショップ、ビカムと提携し「ＢＥＣＯＭＥ ＪＡＰＡＮ」に商品広告掲載サービスを開始
株式会社メイクショップ
ネットショップ構築・運営サービス「ＭａｋｅＳｈｏｐ」のユーザー向けに
ショッピング検索サイト「ＢＥＣＯＭＥ ＪＡＰＡＮ」へ商品広告掲載サービスの開始
ＧＭＯインターネットグループの株式会社メイクショップ（代表取締役社長：向畑憲良 以下、メイクショップ）は、ビカム株式会社（代表取締役社長：上野正博 以下、ビカム）と業務提携し、メイクショップが運営するネットショップ構築ＡＳＰサービス「ＭａｋｅＳｈｏｐ（ＵＲＬ：http://www.makeshop.jp）」を利用するショップが、ビカム運営するショッピング検索サイト「ＢＥＣＯＭＥ ＪＡＰＡＮ（ＵＲＬ：http://www.become.co.jp/）」へ商品広告を掲載できるサービスを２００７年４月１８日（水）より提供開始いたします。
近年、ネットショップが急増していることから、消費者がネットショッピングする際に、数多くあるショップから商品を探す方法として、複数のネットショップを回って探す手間を軽減するために検索サービスを利用するケースが目立っています。ネットショップ運営者にとっては、集客方法として検索サービスを活用することが重要となっています。メイクショップでは、ビカムと業務提携することにより「ＭａｋｅＳｈｏｐ」を利用するネットショップ運営者へ、オンラインストアの商品や価格の比較を同時に行うことができる新しいタイプのショッピング検索サイト「ＢＥＣＯＭＥ ＪＡＰＡＮ」への広告掲載サービスを開始いたしました。
■「ＢＥＣＯＭＥ ＪＡＰＡＮ」への広告掲載について
「ＢＥＣＯＭＥ ＪＡＰＡＮ」は、数多くのウェブサイトからネットショッピングに役立つ購入ガイドや商品レビュー等、ショッピング関連情報に特化した検索サイトです。「ＭａｋｅＳｈｏｐ」では、ネットショップ運営者が独自の集客プロモーションができるよう、多くの集客機能を提供しております。この度、新たな集客機能として「ＢＥＣＯＭＥ ＪＡＰＡＮ」への広告掲載ができるようになることで、現在の「ＢＥＣＯＭＥ ＪＡＰＡＮ」ユニークユーザー約８８万人＊への露出が可能となります。
＊２００７年３月 ビカム調べ
［対 象］
「ＭａｋｅＳｈｏｐ」ご利用のお客様
［お申し込み方法］
「ＭａｋｅＳｈｏｐ」の管理画面からお申し込みいただけます。
［広告形式］
プロダクトリスティング広告のクリック課金型
ユーザーが特定のキーワードを入力して検索したときに、検索結果と並んでキーワードに関連する広告を表示し、ユーザーがその広告をクリックし、各ＥＣサイトに遷移したときにだけ課金される形式。
［料金体系］
クリック数×クリック単価
（最低５円から。カテゴリごとで最低金額が設定されています）
［月額料金］
８月末まで無料、９月以降は有料化の予定
［特別特典］
お申し込みいただいたお客様へ、５，０００円分のクリック料金をプレゼントいたします。
メイクショップは、今後もより多くのお客さまに利便性の高いサービスをご利用いただき、日本のＥＣ市場の活性化に貢献すべく邁進してまいります。
■「ＭａｋｅＳｈｏｐ」について（http://www.makeshop.jp/）
「ＭａｋｅＳｈｏｐ」は韓国でシェア５０％以上、８万店舗以上の導入実績を持つ、圧倒的な高機能かつ低価格のネットショップ構築・運営ＡＳＰサービスです。日本ではメイクショップ社によって２００４年１１月にサービスを開始し、以来、個人から中小規模商店、有名専門ショップや大型ショップまで４，０００店以上に導入いただいております。パソコンとインターネットの基本的な知識さえあれば、初心者でもネットショップが運営できるよう対応しております。また、新しい流通形態として注目されている無在庫商品仕入れシステム「ドロップシッピングプラン」を開始し、ＥＣ事業者向けの新しいサービスを展開しています。
【株式会社メイクショップ 会社概要】
会社名：株式会社メイクショップ ＜http://www.makeshop.jp＞
所在地：東京都渋谷区桜丘町２６番１号 セルリアンタワー
代表取締役社長：向畑 憲良
事業内容：ＥＣ－ＡＳＰ事業
ＥＣソリューション事業
Ｗｅｂ制作事業
資本金：１，５００万円
【ＧＭＯインターネット株式会社 会社概要】
会社名：ＧＭＯインターネット株式会社＜http://www.gmo.jp/＞
（東証第一部 証券コード：９４４９）
所在地：東京都渋谷区桜丘町２６番１号 セルリアンタワー
代表取締役会長兼社長：熊谷 正寿
事業内容：インターネット活用支援事業（ネットインフラ事業）
インターネット集客支援事業（ネットメディア事業）
インターネット金融事業（ネット金融事業）
資本金：７１億４，８２９万円
※本文中に記載されている会社名、商品名は、各社の商標あるいは登録商標となります。
以 上