日本ＨＰ、ＩＴ統合や災害対策に適したハイエンドストレージ「ＸＰ２４０００」を発表
ＩＴ統合、災害対策のための基盤となるストレージ
ＨＰ ＳｔｏｒａｇｅＷｏｒｋｓ ＸＰ２４０００ ディスクアレイを発表
－ 仮想化機能の強化とクラスタ連携技術で戦略的な情報管理を支援 －
日本ヒューレット・パッカード株式会社（略称：日本ＨＰ、本社：東京都千代田区、代表取締役社長執行役員：小田 晋吾）は、需要の高まるＩＴ統合や災害対策に適したハイエンドストレージ「ＨＰ ＳｔｏｒａｇｅＷｏｒｋｓ ディスクアレイＸＰファミリ」（以下「ＸＰファミリ」）の新製品「ＨＰ ＳｔｏｒａｇｅＷｏｒｋｓ ＸＰ２４０００ ディスクアレイ」（以下「ＸＰ２４０００」）を６月１１日より販売開始します。また、ハイエンドストレージの導入をより容易にするため、容量拡大が進むストレージニーズに対応する新しい従量型支払いプログラム「ＨＰ ＳｔｏｒａｇｅＷｏｒｋｓ Ｕｔｉｌｉｔｙ Ｒｅａｄｙ Ｓｔｏｒａｇｅ」を発表します。
■「ＸＰ２４０００」の特長
「ＸＰ２４０００」は「ＸＰファミリ」の最上位機種に位置づけられ、販売中の「ＸＰ１２０００」の後継製品となります。強化した仮想化機能による戦略的な情報管理と、業界最高レベルの高い拡張性、処理性能、信頼性を実現しています。社内における「ＸＰ１２０００」との比較テストでは平均的な環境下で約１．５倍の高いパフォーマンスを発揮し、ＩＴ統合、ＩＬＭ（情報ライフサイクル管理）や事業継続、災害対策のための基盤を提供します。
製品名：ＨＰ ＳｔｏｒａｇｅＷｏｒｋｓ ＸＰ２４０００ ディスクアレイ
最低構成価格：５８，９７８，５００円～（税抜５６，１７０，０００円～）
販売開始日：６月１１日
出荷開始予定：７月上旬
＜ＸＰ Ｔｈｉｎ Ｐｒｏｖｉｓｉｏｎｉｎｇ － 仮想化機能強化によりダウンタイム削減とコスト抑制を支援＞
「ＸＰ１２０００」で提供している外部ストレージ仮想化機能やストレージ・パーティション機能に加え、「ＸＰ２４０００」ではさらに仮想化機能を強化しました。
ＸＰ Ｔｈｉｎ Ｐｒｏｖｉｓｉｏｎｉｎｇ（仮想ボリュームプロビジョニング）は、物理ディスク容量にとらわれることなくディスク容量の割り当てを可能にする機能です。この機能により、初期コストを抑えて最小限の物理ディスク容量で導入しながら、将来の拡張を見越した大きな仮想ディスク容量を割り当てることが可能です。その結果、物理ディスク増設時にストレージやサーバを停止し、容量を再設定する必要はありません。このため、アプリケーションやサービスの停止時間を大幅に削減することが可能です。また、複数のサーバやアプリケーションで仮想ボリュームを共有することにより、物理ディスクの予備容量を最小に抑え、設置スペース、消費電力の削減と先行投資の抑制を可能にします。
＜遠隔クラスタとジャーナル機能により費用対効果の高い災害対策ソリューションを拡充＞
今回、Ｗｉｎｄｏｗｓ、Ｌｉｎｕｘなど複数ＯＳに対応したＨＰ独自のクラスタ拡張ミドルウェアＸＰ Ｃｌｕｓｔｅｒ Ｅｘｔｅｎｓｉｏｎとジャーナル方式リモート・データ複製機能 ＸＰ Ｃｏｎｔｉｎｕｏｕｓ Ａｃｃｅｓｓ Ｊｏｕｒｎａｌ（以下 ＣＡ Ｊｏｕｒｎａｌ）の組み合わせでのサポートを拡充し、遠距離でのクラスタ構成において、より費用対効果の高い災害対策ソリューションの提供が可能になりました。
「ＸＰファミリ」は様々な災害対策のニーズに適用できるように、遠隔地とのデータ複製方式として従来の同期、非同期方式に加えて、独自のジャーナル方式リモート・データ複製ＣＡ Ｊｏｕｒｎａｌにも対応しています。従来の非同期方式ではピーク時のＩ／Ｏ負荷に合わせた広帯域のネットワーク回線が必要でしたが、ＣＡ Ｊｏｕｒｎａｌでは更新データをディスクに一時格納し、回線が空いている時にリモートに転送するためネットワーク負荷が少なく、必要帯域を大幅に削減して回線コストを低減することが可能です。
ＣＡ Ｊｏｕｒｎａｌ とＸＰ Ｃｌｕｓｔｅｒ Ｅｘｔｅｎｓｉｏｎ の連携運用により、重要なデータを遠隔地に保護するだけでなく、災害時にはクラスタ化された遠隔地側にサービスを切り替えることにより、迅速な復旧と事業継続が可能となります。ＸＰファミリはすでに多くの災害対策ソリューションの稼動実績を有していますが、日本ＨＰは今後「ＸＰ２４０００」を中心に災害対策、事業継続ソリューションのさらなる提供に注力していきます。
＜ＨＰ ＳｔｏｒａｇｅＷｏｒｋｓ Ｕｔｉｌｉｔｙ Ｒｅａｄｙ Ｓｔｏｒａｇｅ － 容量拡大、低価格化が進むストレージニーズに対応する従量型支払いプログラム＞
日本ＨＰでは「ＸＰ２４０００」の導入に適した、新しい従量型支払いプログラムを発表します。これまでの従量型ストレージ・サービス（容量単価ベース月額支払いプログラム）では、３年以上の使用期間内の想定最大容量をベースに料金を決定していました。ピーク時とそれ以外の利用率の差が大きくても、年間で平均すると利用率が一定になるサーバと異なり、ストレージは容量が継続的に増加する場合が多く、コストメリットが出にくい問題点がありました。新プログラムは最低３年以上の契約ですが、１年ごとに基本容量や料金設定などのサービスレベルを見直し、更新することができます。基本容量を３年間の想定最大容量ではなく、１年ごとの容量計画で変更できるため、初期投資を抑え、ストレージ需要の増加に応じた最適なコストで運用することが可能になります。
「ＨＰ ＳｔｏｒａｇｅＷｏｒｋｓ Ｕｔｉｌｉｔｙ Ｒｅａｄｙ Ｓｔｏｒａｇｅ」は、２００７年後半に提供開始予定です。
■今回の新製品に関する情報は以下のＵＲＬを参照してください。
http://www.hp.com/jp/storage_new/
■ＨＰ ＳｔｏｒａｇｅＷｏｒｋｓに関する製品情報は以下のＵＲＬを参照してください。
http://www.hp.com/jp/storage/
＊文中の社名、商品名は、各社の商標または登録商標です。
◆お客様からのお問い合わせ先
カスタマー・インフォメーションセンター ＴＥＬ：０３－６４１６－６６６０
ホームページ：http://www.hp.com/jp/
（※ 製品画像は関連資料を参照してください。）