ＤＨＬジャパン、「標準配達所要日数」を短縮
ＤＨＬジャパン、「標準配達所要日数」を更新
アジア・ヨーロッパ主要都市への配達所要日数を短縮
インフラ整備や配達業務の効率化により業界Ｎｏ．１のスピードを実現
世界最大規模のロジスティクスプロバイダーであるディー・エイチ・エル・ジャパン株式会社（略称：ＤＨＬジャパン代表取締役社長：ギュンターツォーン本社：東京都品川区）は、貨物取扱量増加にともなうエアおよび地上インフラの強化や配達業務の効率化によって、日本からの貨物発送需要の高いドイツ・フランクフルト向けの書類および貨物、中国・北京向けの貨物やインド・デリー向けの書類の配達所要日数を２日から１日に短縮するなど、アジア・ヨーロッパを中心に配達所要日数を短縮しました。
■今回標準配達所要日数が更新された主な仕向地と対象となるサービス
＊ 関連資料 参照
今回の標準配達所要日数の短縮は、ＤＨＬジャパンが１９９９年より進めてきた総額２００億円に及ぶ大型投資から成るインフラ強化により実現したものです。特に２００５年より国内で新たに１６のサービスセンターを新設し国内ネットワークの充実を図っており、また、今年３月にオープンした「中部国際空港ゲートウェイ施設」は通関や保税倉庫機能をもつＤＨＬ専用の保税蔵置場（上屋）で、滑走路に面したこの新施設で貨物処理を行うことで一層業務の効率化が実現し、名古屋およびその近郊ではアジア・ヨーロッパ・アメリカの４０エリア向けに所要日数の短縮が可能となりました。さらには、名古屋―香港間の深夜便や成田―上海間の直行便などを新たに利用開始したほか、随所で最適な輸送ルートを適時導入して輸送時間を短縮し、国際エクスプレスサービスの向上に努力してきました。このため、日本からの貨物発送需要の高いドイツ・フランクフルト向けの書類および貨物、中国・北京向けの貨物やインド・デリー向けの書類の配達所要日数をそれぞれ２日から１日に短縮するなど、今回アジア・ヨーロッパを中心に配達所要日数を更新し、多くの仕向地に対して業界Ｎｏ．１（＊）の配達スピードが実現できました。
今回の配達時間短縮について、ＤＨＬジャパン代表取締役社長のギュンターツォーンは「商品のライフサイクルの短縮化により物流のスピードに対する要求はますます高くなっており、海外との荷物のやりとりがさかんな企業にとって輸送時間の短縮は必要不可欠だといえます。ＤＨＬは今回の配達所要日数の短縮により、お客様の業務効率化に貢献できると確信しております。」と述べています。
ＤＨＬジャパンでは、今後もより一層スピーディーな輸送を実現し、国際エクスプレスにおけるマーケットリーダーとしての地位をさらに強化していきます。
（＊） 当社調べ