2004東京国際家具見本市「IFFT 2004 Award」で《IFFT賞》を受賞
株式会社 岡村製作所は、２００４年１１月２４日～２７日に東京ビッグサイトで開催された「2004東京国際家具見本市（IFFT 2004）」にエルゴノミックチェア「incline（インクライン）」を出品し、同見本市の「IFFT 2004 Award」にて、《IFFT賞》を受賞しました。「東京国際家具見本市」は、社団法人 国際家具産業振興会の主催により開催される世界の家具・インテリア製品の国際的な見本市です。今年の「IFFT 2004 Award」では４５社６１点がエントリーし、グランプリ（１点）、IFFT賞（４点）、特別賞（２点）が選定されました。なお、岡村製作所としては、２００２年の「パソランド ビーンズ」（銀賞）、２００３年の「パソランド リップル」（銀賞）に続く３年連続の受賞となります。
－「IFFT2004 Award」受賞概要－
名称：「IFFT2004 Award」
受賞：エルゴノミックチェア「incline」
「東京国際家具見本市」は、毎年日本をはじめ世界各国から多数の最新家具・インテリア製品が出品される見本市で、今年は１１月２４日～２７日の４日間、東京ビッグサイトにて開催されました。（参加国 ２３の国と地域、５２５社）
今回の「IFFT 2004 Award」は、審査委員長 豊口 協氏（長岡造形大学理事長）をはじめ、川上玲子氏（社団法人 日本インテリアデザイナー協会理事長、有限会社 フォルムＳＫＲ取締役代表）、石田佳子氏（株式会社 ナフコ常務取締役）、中井法之氏（日経ＢＰ社・日経デザイン発行人）、金子清孝氏（社団法人 国際家具産業振興会副会長）の５名の審査員により、４５社６１点の応募エントリーの中からグランプリ（１点）、IFFT賞（４点）、特別賞（２点）が選定され、岡村製作所のエルゴノミックチェア「incline」が《IFFT賞》を受賞しました。岡村製作所としては、２００２年の「パソランド ビーンズ」（銀賞）、２００３年の「パソランド リップル」（銀賞）に続く３年連続の受賞となります。
今回《IFFT賞》を受賞した「incline」は、オカムラがオフィスシーティングで培ってきたエルゴノミクス機構のノウハウを活かし、家庭環境においても快適な座り心地を提供することを目的に、オカムラ独自のアンクルチルトリクライニング機構や各部調整機能を搭載したエルゴノミックチェアです。
受賞理由としては、「身体が休息しているような感じでパソコンなどの作業ができる座り心地」、「柔らかみのある感触と、見た目の楽しさ」、「多機能をうまく一体化したデザイン」などが評価され受賞に至りました。
－「incline」の製品概要－
・「incline」は、くるぶしを中心とした自然な姿勢をサポートするアンクルチルトリクライニング機構の採用により、従来のロッキングタイプにあった大腿部への圧迫感などはなく快適な座り心地が得られます。
・体格にあわせた各部調節ができます。座面上下調節は９２mmの範囲で、奥行きは４５mmの範囲（１５mmピッチ４段階）で調節可能です。また、アジャストアームの高さは１００mmの範囲で（２０mmピッチ６段階）、角度は６０度の範囲で調節できます。
・ユーザーの好みやインテリアに合わせて選べる２タイプの背デザインを取り揃えています。「incline-A」タイプは、ゆったりとした背幅とゆとりのある座面サイズで、左右、前後のアクティブな動きを広くサポートします。また、「incline-B」タイプは、肩幅にゆとりをもたせた高さのある背形状となっており、ＰＣ作業に必要な後傾姿勢をサポートします。
□初年度販売目標：１０,０００台
□価格：
「incline－A」￥４９,１４０（本体価格￥４６,８００）～￥６９,０９０（本体価格￥６５,８００）
「incline－B」￥５２,２９０（本体価格￥４９,８００）～￥７２,２４０（本体価格￥６８,８００）
お問い合わせは
〒107-0052 東京都港区赤坂 6－1－20 国際新赤坂ビル西館
株式会社 岡村製作所 お客様サービスセンター
フリーダイアル ０１２０－８１－９０６０
月曜～金曜（祝日を除く）９：００～１８：００
ホームページアドレス http://www.okamura.co.jp/
～書名は「なぜ、グループウェアや文書管理システムでは情報共有がうまくいかないのか？」～
社内の情報共有を目的に、ほとんどの大手企業で導入されているグループウェアや文書管理システム。しかし多くの企業では、こうしたシステムが社員から十分に活用されず、当初の期待ほどは情報共有が進んでいないという実態が、株式会社オーシャンブリッジ（本社：東京都渋谷区）の取材により明らかになってきた。同社代表取締役社長の高山知朗（のりあき）は、こうした実態に対し、富士ゼロックス株式会社、株式会社パルコ、株式会社豊田自動織機、住友生命保険相互会社等の大手企業を中心とする400社以上を対象に、情報システム利用現場の声を収集。なぜ情報共有が進まないのか、その根本的な原因と具体的な解決策を、情報システム利用者の視点に立って解明し、ノウハウ本「なぜ、グループウェアや文書管理システムでは情報共有がうまくいかないのか？ ～ファイルサーバ・インターネットから発想する成功のための『３つの条件』～」（定価：1000円＋税。32ページ）にまとめ、本日発行した。
この本は、オーシャンブリッジが販売するWeb文書公開システムNet-It Central（ネットイット・セントラル）の導入企業約400社の現場取材を背景に執筆されている。取材を続ける中で、これまで当たり前のように使われてきたグループウェアや文書管理システムに対し、多くの企業から同じような不満の声が上がっていることに着目。高山自身の米国系大手コンサルティング会社時代の経験も踏まえ、これらの不満の原因となっている大きな「誤解」を解き明かし、情報共有で成功するための具体的な３つの条件を導き出した。そのため、Net-Itに限らず、広く情報共有を検討する企業にとっての羅針盤となる内容になっている。本書の主な内容は、下記の通り。
●コンサルタント時代の苦い経験と、現場の声
●グループウェアや文書管理システムに対する大きな「誤解」
●文書共有が進まない、根本的な「３つの理由」
●「文書共有」を成功させる「３つの条件」
●これが裏付け！４００社以上の実践企業の生の声
オーシャンブリッジの高山は、２年前、やはり企業の現場取材を元に、事例レポート「知らないと６０００万円を失う『使える』企業ポータル７つの鉄則」（定価：1000円＋税。63ページ）を執筆した。この事例レポートは、社内の情報共有に取り組む大手企業の情報システム担当者の間で口コミが口コミを呼び、これまでに１万部以上が発行されている。高山は、「２年前に執筆した事例レポートでは、予想以上の反響を頂き、私自身、大変驚きました。今回は、企業ポータルよりも広く導入されているグループウェアと文書管理システムがテーマです。弊社のメールマガジンとWebサイトで予約受付を開始したところ、お陰様で発行前にも関わらず、多くの方からのお申し込みを頂いています。改めて、このテーマに対する企業の問題意識の高さを感じています。」と語っている。
オーシャンブリッジは、設立４年目、社員数10名未満（半数以上が女性）の若く少数精鋭のITベンチャーだが、すでに情報共有やナレッジマネジメントの分野では400社以上の大手企業顧客と、40社以上の大手IT企業とのパートナーシップを持っている。今後も現場の視点に立って、企業のIT活用を支援していく予定だ。
【追記：報道関係の皆さまへ】
この本に書かれている当社の考え方に共感し、実践している大手企業が続々と増えています。弊社社長高山への取材やこうした実践企業のご紹介など、積極的に応じておりますので下記までご連絡下さい。また、この本「なぜ、グループウェアや文書管理システムでは情報共有がうまくいかないのか？」および前著「知らないと６０００万円を失う『使える』企業ポータル７つの鉄則」ともに、ご希望の方には無料送付させて頂きます。
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社オーシャンブリッジ マーケティンググループ
TEL： 03-5784-2922 Email： info@oceanbridge.jp
URL： http://www.oceanbridge.jp/
＜参考資料＞
■オーシャンブリッジの顧客企業
【製造業】 東芝、豊田自動織機、日本電気、日立製作所、富士ゼロックス、松下電器産業、石川島播磨重工業、ファイザー、宝酒造 等
【建設業】 鹿島建設、竹中工務店、大林組 等
【金融機関】 住友生命、常陽銀行 等
【情報通信・IT】 CSK、NTT東日本、大塚商会 等
【流通・外食】 ファミリーマート、パルコ、イオンモール 等
【エネルギー】 新日本石油化学、関西電力、日本原子力発電 等
【放送】 スカイパーフェクト・コミュニケーションズ、日本放送協会（NHK） 等
【学校・教育機関】 国立大学法人 茨城大学 等
【官公庁・公共機関】 国立医薬品食品衛生研究所 等 （一部抜粋・敬称等略）
■オーシャンブリッジの主なパートナー企業
【販売代理店】
伊藤忠テクノサイエンス、インテック、内田洋行、NECトータルインテグレーションサービス、NHKコンピューターサービス、NTTアイティ、NTTラーニングシステムズ、大塚商会、キヤノン販売、コクヨオフィスシステム、コベルコシステム、佐鳥電機、CSK、シャープシステムプロダクト、ジィーサス、セコム情報システム、ソフトバンクBB、大興電子通信、TIS、東芝情報機器、日本アイビーエム・アプリケーション・ ソリューション、日本電気、富士ゼロックス、富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ、富士通ビジネスシステム、富士通ミドルウェア 等 （一部抜粋・敬称等略）
【ソリューションパートナー】
アクセラテクノロジ、NECソフト、大塚商会、日本オラクル、キヤノン販売、サイバーソリューションズ、ジャストシステム、住友電工情報システム、デジタルガレージ、東芝、日本電気、富士ゼロックス、マイクロソフト 等 （敬称等略・一部販売代理店も兼ねる）
■株式会社オーシャンブリッジ（OceanBridge Inc.）の概要
・所在地 ： 東京都渋谷区南平台町2-13南平台大崎ビル2F
・設立 ： 2001年6月
・資本金 ： 1,600万円
・代表取締役社長 ： 高山 知朗（たかやま のりあき）
1971年長野県伊那市生まれ。1994年早稲田大学政治経済学部卒。同年、米国系経営コンサルティング会社 アンダーセンコンサルティング（現アクセンチュア）に入社、戦略グループ所属。日本およびヨーロッパにて各種戦略コンサルティングプロジェクトに従事。1998年、IT系ベンチャーの株式会社デジタル・マジック・ラボ入社。2001年6月、株式会社オーシャンブリッジを設立し、代表取締役に就任。MBO（マネジメントバイアウト）によりデジタル・マジック・ラボからソフトウェア関連事業を買収。
▼ オーシャンブリッジ高山のブログ http://www.oceanbridge.jp/taka/
・事業概要： 海外製ソフトウェアをベースとした事業開発および事業運営
・URL： http://www.oceanbridge.jp/
オーシャンブリッジは、海外のITベンチャー企業が開発したユニークで投資対効果の高いソフトウェアを発掘し、利用者の視点に立った独自のマーケティング手法により、ユーザ企業に提供していきます。ソリューションパートナーとの共同マーケティングや、大手販売代理店との販売提携なども含め、開発面、マーケティング面、販売面での最適なパートナーとのアライアンスにより、常に最適なビジネスモデルを構築していきます。現在、400社以上の大手企業顧客と、40社以上の大手IT企業とのパートナーシップを持ち、強固な事業基盤を確立しています。
以 上
（本プレスリリースに記載されている会社名、製品名等は一般に各社の商標または登録商標です）
関連URL：http://www.oceanbridge.jp/netit/contact/report2form.html
”元気と美”を求める、新感覚のクルーズ
「ｏａｓｉｓにっぽん丸 ～春の楽章～」をご紹介
商船三井客船株式会社（代表取締役社長：日野 乾太郎）は、客船「にっぽん
丸」による新しいコンセプトのレジャークルーズ「ｏａｓｉｓ にっぽん丸
～春の楽章～」をご紹介するための公式ウェブサイト、「ｏａｓｉｓ通信」を
正式オープンいたしましたのでお知らせいたします。
ウェブサイト「ｏａｓｉｓ通信」のアドレス（ｕｒｌ）は次の通りです。
http://www.mopas.co.jp/oasis/
現在、サイトは「ｏａｓｉｓにっぽん丸」の概要をご紹介する内容になってい
ますが、今後 お客様との双方向の情報交換を行う内容にしてゆく予定です。
なお、特定のクルーズの販売促進のために、ウェブサイトを立ち上げるのは日
本で初めての試みです。
以 上
※本クルーズの実施については、１１月２５日にお知らせしています。
本件に関するお問い合わせ先
●一般のお客様：商船三井客船クルーズデスク
TEL.フリーダイヤル0120-791-211
●報道関係者 ：商船三井客船 営業企画部：川崎・早川
TEL：03-5114-5070 FAX：03-5114-5270
ホームページ： http://www.mopas.co.jp/
＜ご参考＞
商船三井客船が２００５年３月に実施する「ｏａｓｉｓにっぽん丸～春の楽章
～」は、社内の女性社員が考えた「しあわせ感」や「母娘の小旅行」をイメー
ジした企画をもとに商品化したものです。
自然の中で心身ともに自分を磨き、自分のために時間を費やしたいと願う大人
たちをターゲットに、”元気と美”の各種イベント・サービスを盛り込んだ、男
女・世代を問わずご参加いただけるクルーズです。
にっぽん丸は陸の喧騒を離れた海の上の「ｏａｓｉｓ」となり、心身を潤す豊
かな時間と空間を提案いたします。
クルーズの日程等は、次のとおりです。
「ｏａｓｉｓ にっぽん丸 ～春の楽章～ 」
2005年3月3日（木）午後出港～3月5日（土）午前帰港 2泊3日
横浜 →（ノンストップ）→ 横浜 食事：朝食２回、昼食１回、夕食２回
旅行代金８８，０００円～３２８，０００円
「ｏａｓｉｓ にっぽん丸」は、今回「～春の楽章～」と銘打ち、出港日・３
月３日ひな祭りの日にちなんで、同じ時期に催されるイタリアのフェスタ・デ
・ラ・ドンナ（女性のお祭り）で飾る”ミモザの花”を、演出のひとつとして選
びました。春の香り漂う、明るく楽しい雰囲気でお待ちしております。
スペシャルゲストに、人気テレビ番組「料理の鉄人」でお馴染みの食生活ジャ
ーナリスト・岸 朝子氏、美しい歩き方を提唱する話題のウォーキングドクタ
ー・デューク更家氏、美声・美貌の若手テノール歌手・中鉢 聡氏を迎え、通
常のレジャークルーズ「感動航海」と一味違った内容にいたしました。
にっぽん丸の概要
毎年世界一周クルーズや日本一周クルーズ、東北夏祭りクルーズなど、各種
人気クルーズを実施している日本を代表する外航客船で、紀宮様の支綱ご切
断により１９９０年３月に進水しました。
２００１年から３回にわたるリニューアルを行って、客室を含む船内の主な
箇所は完全に新しくなっており、その意味で日本で最もフレッシュな客船と
言うことができます。
全天候型の開閉式プール・２層吹き抜けのホール・展望大浴場・全室DVDプ
レーヤー完備の客室などが特徴。食事の美味しさ、クルーズ毎に変わるオリ
ジナリティに富む船内イベントなど、『おもてなしの心』の伝統が息づくサ
ービスが好評です。また２００２年１０月、小学館の雑誌「サライ」が主催
するサライ世代（熟年）に優しい商品を読者投票によって選定する第１回サ
ライ大賞において、「にっぽん丸ウエルネスクルーズ」が「サービス・その
他」部門で受賞するなど、新しいクルーズのあり方への取り組みが一般の方
々に評価されています。
同時に、世界で最も厳しいといわれるアメリカ公衆衛生局（略称＝ＵＳＰＨ）
の検査で、４年連続（６回）日本船最高得点を獲得し続けており、日本で最
も衛生的な船であることが世界的に証明されています。この検査では、２０
００年から３回の検査で連続して１００点満点中９９点の高得点を獲得しま
したが、このような高得点を同一船で連続して取得することは、欧米の豪華
客船も成し得ておらず、世界最高水準の衛生管理が常時維持されていること
も証明されました。
更に２００３年９月には、環境保全に関する国際規格（ISO14001）の認証も
取得しました。
「にっぽん丸」と言う船名は現在の船が三代目で、１９７３年に日本で初め
て世界一周クルーズを実施した初代「にっぽん丸」から引き継いでいます。
代々の「にっぽん丸」は日本政府の実施する青年の船事業にも使用されてき
ました。名実ともに日本を代表する客船と言えます。
なお２００６年４月には、この船の７度目となる世界一周クルーズを実施し
ます。
主要目：
総トン数／ 21,903トン
船客定員／ 184室368名（1室2名ベース）、532名（最大）
乗組員数／ 約190名
全長／ 166.6ｍ
全幅／ 24ｍ
速力／ 21ノット（最大）、18ノット（巡航）
竣工／ 1990年
以 上
関連URL：http://www.mopas.co.jp/
～子育て中の若いママ、“インターネット”は自分の親よりも頼れる存在?!～
～全国主婦９１５人に聞いた「子育てについて」アンケート結果より～
■ 要約
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マーケティング会社ハー・ストーリィ(本社：広島、代表：日野佳恵子)が定期開催する自社アンケート公開コーナー『アンケート速報』にて新規調査結果を公開。
未就学児の子どもをもつ母親たちの６割が、子育てに関する情報をインターネットから収集していることがわかった。昨年実施の同様アンケートでは３割だったのに対し、わずか１年で２倍増という結果に。支持の理由はブロードバンドの急速な普及やコンテンツの充実により、知りたい情報を多角的かつスピーディーに調べられるという利便性。乳幼児相手の多忙な子育ての合間を縫って、都合の良い時間にアクセスできる点も魅力と思われる。
核家族化など家族形態の変化も影響し、子育てに関する悩みや知りたいことは「遠くの親より、身近なインターネット」を頼りにする母親が増えているようだ。
■ 「子育てについて」
調査概要
１．テーマ 「子育てについて」
未就学児から高校生までの子どもをもつ母親を対象に、子育てにおいて気をつけていることや、子育て関連情報の入手先、現在の悩みなどを伺った。
２．公開URL
http://www.herstory.co.jp/jisya/200411/20041110kosodate.html
※過去アンケート ２００３年６月実施
「子育てについて（未就学児）」
http://www.herstory.co.jp/jisya/200306/20030612kosodatem.html
「子育てについて（小学生）」
http://www.herstory.co.jp/jisya/200306/20030612kosodates.html
３．調査実施日
２００４年１１月１０日（水）
４．調査対象
自社運営モニター制度「ご意見ネット」会員９１５名（＝有効回答数）
５．結果まとめ
・子育て情報の入手先は、どの年代の子どもをもつ母親でも“近所の先輩ママやママ友達”がトップ。
・子供の年代別に回答率を比較すると、“近所の先輩ママやママ友達”の回答率は、未就学児、小学校低学年、中学年は7割を超え、高校生ママは52％とな り、年齢に従って下がっている。
・未就学児の母親の子育てに関する情報源として「ホームページ」と回答した比率は昨年31％から57.9％と2倍近く増加している。
・子育て情報収集のおすすめサイト１位は、昨年同様“ベネッセウィメンズパーク”。
６．その他の注目動向
●子育ての基本方針は“優しさや思いやりをもつ子に”。昨年アンケートでは“のびのびと”。
●子供のためにとくに気をつけていることトップ３は、挨拶や食事マナー、一般常識などの“しつけ”、叱り方・ほめ方などの“接し方”、栄養バランスや偏食防止などの“食事”。
●学習面での家庭の課題は、“小学生のうちに家庭学習の習慣をつけさせること”。中学生以降は子ども本人の意思を尊重。
●妻の年齢が２０歳代以下の夫婦は、他世代に比べて子どもについての会話が多い。育児に参加する父親の割合も多い。
●子育ての悩みは、未就学児は“しつけ”と“子どもの性格”。小学生以上は“子どもの性格”、“学力・学習面”。
■ 本リリースに関する報道関係の問い合わせ先
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株式会社ハー・ストーリィ 東京オフィス
広報担当：藤森京子
電話: 03-5793-5632 (対応時間: 平日9:30～18：30)
FAX : 03-5793-5633
E-mail: pr@herstory.co.jp
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＜参考資料＞
■ハー・ストーリィが運営する会員サイトは以下２つ。
今回のアンケートは１．「あつまれ！ご意見ｎｅｔ」を活用したもの。
１．主婦向けモニターサイト「あつまれ！ご意見ｎｅｔ」
http://www.herstory.co.jp/goiken/ （運営開始：2001年２月）
主婦が暮らしの中で感じる意見、アイディア、または企業に対する
ご意見をアンケートに回答いただく現金還元型モニターサイト
２．在宅ワーカー・ＳＯＨＯ支援サイト「ワムネット」
http://www.herstory.co.jp/wahm/ （運営開始：1998年４月）
自分の特技やスキルを活かし、在宅で働きたい方たちのために、
スキルアップ支援や仕事を提供するサイト
■ 会社概要
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会社名 株式会社ハー・ストーリィ [ http://www.herstory.co.jp/ ]
所在地 本社／広島市西区草津新町２-１５-１７
電話: 082-501-0456 / FAX:082-501-0457
東京オフィス／ 東京都港区高輪4-24-50 吉川ビル１Ｆ
電話: 03-5793-5632 / FAX:03-5793-5633
代表 代表取締役社長 日野佳恵子
設立 平成2年8月20日
資本金 1,500万円
年商 5億4000万円（平成16年度6月度）
事業内容 主婦マーケット専門の
クチコミュニティ（TM）・マーケティング支援事業
[ http://www.kuchicommunity.jp]
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■過去のリリース参照はこちらから
http://www.kuchicommunity.jp/press/newsview.cgi
■当リリースのFAX配信版はこちら
http://www.kuchicommunity.jp/press/200411/1110kosodate.pdf
関連URL：http://www.herstory.co.jp/jisya/200411/20041110kosodate.html
「MailPublisher Mobile Edition」をバージョンアップ
外部システムとの「会員データ連携」を実現
エイケア･システムズ株式会社（本社： 東京都文京区、資本金：2億2,600万円、代表取締役：有田道生、以下エイケア）は、自社開発・自社運用の携帯特化型メール配信ASP「MailPublisher Mobile Edition（メールパブリッシャー・モバイル・エディション）」のバージョンアップを行いました。主な新機能として、会員管理システムや外部サイトの登録・退会フォームとの連携させる「外部フォーム連携機能」、「拡張絵文字配信機能」を実装しました。
■MailPublisher Mobile Edition機能
▼今回の機能追加点▼
エイケアでは、2003年8月より、「MailPublisher Mobile Edition」を販売開始し、主に携帯コンテンツプロバイダをはじめ、流通・飲食チェーン展開企業などに、高速・高機能なメール配信サービスとして多数導入いただいております。昨今の利用傾向として、既存の会員管理システム等で既に登録されている会員に対してのメールプロモーションなど、外部システムのデータと利用したメール配信を行うことが増えてまいりました。
従来は、配信業務担当者が手作業でアドレスのデータのダウンロード、アップロード等を行うことで、外部システムからデータの取り込みを行うことが一般的でした。しかし、2005年4月の個人情報保護法施行を控え、メールアドレス等の個人情報を取り扱う作業は、これまで以上に厳格に行われることが求められるようになり、作業担当者の負担は増大傾向にあります。
今回新たに追加された外部フォーム連携機能を活用することによって、暗号化通信によるセキュリティが担保された状態で、外部システムと「MailPublisher Mobile Edition」の間での会員データの自動連携が実現できるようになり、データ取り込み時の安全性を高めるとともに、担当者の作業負荷を大幅に軽減が可能になりました。
また、今回のバージョンアップにおきまして、店舗等PC端末やインターネット環境が整備されていない企業から要望が高かった「携帯電話からの配信操作機能」や、携帯コンテンツプロバイダから要望の高かった「拡張絵文字配信機能」等の携帯メールに特化した新機能を追加しております。
■今後の予定
これらの、機能追加によりエイケアでは、例えばモバイルコマースサイトの販促メールや携帯公式サイト会員へのメールマガジン等を検討している企業に対して、高機能な携帯メール配信システムとして積極的な販売活動を行い、今後1年間で150社への導入、1億円の売上を計画しております。
■「Mail Publisher Mobile Edition」製品説明
「Mail Publisher Mobile Edition」は、エイケアの月間1億通を超えるメール配信実績を誇る、メール配信システム運用経験から得られたノウハウを集約し、昨年8月に発表された携帯特化型メール配信ASPです。携帯端末を利用した集客・プロモーションを効率的に実現するため、以下の機能を備え開発されています。
(1)会員管理機能・・・・・空メール登録・退会／柔軟なデータ形式でのプロファイル項目設定／CSV一括登録・削除／会員検索・修正／初期値設定／自動ID付与／携帯入力モード制御／外部フォーム連携機能／QRコード生成機能
(2)配信機能・・・・・デコメール配信／絵文字メール配信（拡張絵文字対応）／携帯電話からの配信操作／キャリア別絵文字自動変換／キャリア別配信／イベントメール／プロファイル収集用メール／属性差込／テンプレートを使用したメール作成および配信予約／管理階層や管理グループに応じた配信対象抽出
(3)管理機能・・・・・複数階層管理／階層構造に応じた管理者設定およびロール設定／応答メール設定／応答画面設定／レポーティング
(4)高速配信・・・・・60万通／時間（携帯キャリア向け）
―――――――――――――――――――――――――――――――――――
【製品に関するお問合せ先】
エイケア・システムズ株式会社 営業部
電話: 03-5840-0688（営業部） FAX: 03-5840-0682
Eメール: info@a-care.co.jp
【報道関係お問合せ先】
マーケティング部 森田（もりた）、塚田（つかだ）
電話: 03-5840-0688（代表） FAX: 03-5840-0682
Eメール: pr@a-care.co.jp（広報窓口）
【会社概要】
会社名： エイケア・システムズ株式会社（英文名： A-Care Systems, Inc.）
本 社： 〒113-0033 東京都文京区本郷3-3-11 IPB御茶ノ水ビル
資本金： 2億2千6百万円
代 表： 代表取締役 有田道生
ＵＲＬ： http://www.a-care.co.jp/
事業概要： メッセージングテクノロジを核とした、システムの導入コンサルティングからソフトウェア開発、
システム運用までのトータルソリューションを提供。システムコンサルティングサービス、システムインテグレーション
サービス、ASP、アプリケーションパッケージ販売。
―――――――――――――――――――――――――――――――――――
■ その他記載されている会社名、製品名は商標または登録商標です。
■ 代表者写真、社名ロゴ、その他製品資料等については、上記弊社広報窓口までお問い合わせください。
以上
関連URL：http://www.a-care.co.jp/
『当たり！』カードがＦａｍｉポートから出る
『当たる！プリントキャンペーン』開催
株式会社ファミリーマート(本社 東京都豊島区)と株式会社ファミマ・ドット・コム(本社 東京都豊島区)は、2004年12月21日（火）から2005年1月24日（月）まで、ファミリーマート店舗約6,000店で展開しているマルチメディア端末“Famiポート”において「デジカメプリント」、「ケータイプリント」、「デジタルプリント現像所仕上げ」をご利用いただいたお客様、またはインターネットショッピングサイト“ファミマ・ドット・コム”（http://www.famima.com）において「ネットプリント」をご利用のお客様を対象に、「当たる！プリントキャンペーン」を実施いたします。
同キャンペーンは、ファミリーマートのデジタルプリントサービス（※対象サービス下記参照）をご利用いただいたお客様の中からその場で『当たり！』の出る新しい抽選方法（『デジカメ・ケータイプリントのみ』、『デジタルプリント現像所仕上げ』『ネットプリント』は出来上がり時）とレシート応募での抽選で、全国のファミリーマートでご利用いただけるファミリーマート専用プリペイドカード5,000円分が当たるものです。（キャンペーン詳細別紙参照）
ファミリーマートでは、クリスマスや初詣、年末年始のレジャーなど、写真撮影シーンが増加するこの時期に合わせて同キャンペーンを実施することで、デジタルプリントの売上拡大を図ります。
ファミリーマートの便利な写真サービス（主なサービスを抜粋）
マルチメディア端末「Famiポート」で展開している主な写真サービス
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※承り時間によっては、翌々日以降のお渡しになることもございます。
《キャンペーン内容詳細》
■キャンペーン名
「当たる！プリントキャンペーン」
■実施期間
2004年12月21日（火）～2005年1月24日（月）
■キャンペーン対象
１）“Famiポート”においてその場で現像できる「デジカメプリント」、「ケータイプリント」を7枚以上ご利用いただいたお客様。
２）「デジタルプリント現像所仕上げ」あるいはインターネットで「デジカメネットプリント」を300円以上ご利用いただいたお客様。
■賞品
ファミリーマート全店で使える5,000円分のファミリーマート専用プリペイドカード。
■抽選方法
１）「デジカメプリント」・「ケータイプリント」
その場でＦａｍｉポートが自動的に抽選を実施。当選者にはプリント時に「当たり！」カードが自動的に出力されます。
２）「デジタルプリント現像所仕上げ」・「ネットプリント」出来上がり時に当選の場合は「当たり！」カードが封入されます。
■応募方法
１）当選者
「当たり！」カードを、店頭に設置されている“リーフレット兼応募用封筒”、もしくは市販の封筒に封入し事務局へ送付。
２）はずれたお客様
Ｗチャンスとして、対象サービスのレシート合計300円以上分（※）を店頭に設置されている“リーフレット兼応募用封筒”、もしくは市販の封筒に封入し事務局へ送付。抽選で30名様にファミリーマート全店で使えるファミリーマート専用プリペイドカード5,000円分をプレゼントいたします。
（※）デジカメ・ケータイプリントは2004年12月21日（火）から2005年1月24日（月）のレシート。
DPE（デジタル）は2004年12月21日（火）以降の商品お渡し（お届け）日分から2005年1月24日（月）ご注文のレシートが対象。
■応募締切
2005年2月4日（金）当日消印有効
■本件に関するお問合せ先
株式会社ファミリーマート広報部 ☎03-3989-7670
株式会社ファミマ・ドット・コム ☎03-5958-3814
関連URL：http://www.famima.com
マクロメディア株式会社（本社：東京都港区赤坂2-17-22、代表取締役：井上 基、以下マクロメディア）と株式会社Ｊストリーム（本社：東京都渋谷区渋谷3-25-18 代表取締役社長：白石 清 以下、Ｊストリーム）は、広告などの商用配信向けFlash Video配信ソリューションの提供を発表しました。
■ソリューションの概要
Jストリームは昨年11月よりMacromedia(R)が提供するMacromedia Flash Communication Server MX（以下、FCS）を利用したオンデマンド配信サービスを提供していますが、今般CDN事業者向け専用ソフトウェアの利用に関する契約がMacromedia Netherlands B.V.（オランダ）と同社との間で締結されました。本契約に基づき提供されるソフトウェアにより、Flash Videoの配信サービスにおける配信ログ機能の強化や、大規模な商用配信環境を整えることが可能になりました。
従来のFCSを利用した場合のストリーミングファイルへのアクセスのログ記録機能は限定されたものでしたが、これによりアクセス記録を商用サービスに期待されるログ機能の全てを満たした形で提供が可能になります。特に配信記録が重要である広告配信ソリューションや、商用利用において必須とされている機能です。このようなFlash Video配信時における高度な機能を提供するのはJストリームが国内初となります。
■今後の両社の活動について
Jストリームは本ソリューションの発表に基づきFlash Video配信サービスを提供し、マクロメディアは配信プラットフォームを構築、運用するにあたって技術協力、イベント、セミナーの開催等によるマーケティング活動を引き続き展開していきます。今後もマクロメディアとJストリームはFlashのストリーミング機能を利用したリッチコンテンツ市場の開発を目的に協力していきます。
両社はサービス提供に向けた準備を開始しており、具体的な内容や適用時期につきましては別途発表予定です。
【Macromediaについて】
「すべての人に素敵な体験を。」Macromedia, Inc.は、素晴らしいインターネットユーザー体験の創造を通して、さらにその先のビジネスに貢献します。Macromediaの製品によって、何百万ものビジネスユーザー、デベロッパー、デザイナーが、インターネット、CD-ROM、DVD-ROM等各種メディア、ワイヤレス環境、またはデジタル機器上で、生産性を高めながら魅力的かつ印象的なユーザー体験を創出し提供しています。
http://www.macromedia.com/jp/
【Jストリームについて】
株式会社Jストリームは、1997年5月にトランス・コスモス株式会社、国際電信電話株式会社（現 KDDI株式会社）、株式会社NTT PCコミュニケーションズ、米国プログレッシブネットワークス社（現 リアルネットワークス社）の4社によって設立された、日本初のインターネット放送（ストリーミング）専用インフラ提供会社です。独自の回線やインフラの整備に加えて、xDSLやCATVインターネットなどのブロードバンド接続事業者、国内主要ISP、データセンター、CDNなどと協力関係を結び、Macromedia Flash、RealMedia(TM)、Windows Media(TM)、QuickTime(TM)、PVPlatform(TM)の主要フォーマットをサポートすることで、回線環境や接続端末、配信方式にとらわれない大規模ストリーミングインフラの整備を進めてきました。現在では、国内随一の配信実績と高度な運用技術を生かして、配信だけにとどまらず、ストリーミング関連サービス全般を提供するストリーミング・インテグレーターとして展開しています。
【本プレスリリースに関するお問い合わせ】
マクロメディア株式会社
広報担当：黒田
Tel：03-5563-1980（代表）
電子メール：pr-j@macromedia.com
株式会社Jストリーム
広報IR室
担当：常冨
Tel：03-4363-7100
電子メール：ir@stream.co.jp
Macromedia、Macromedia ロゴ 、すべての Macromedia 製品名および Macromedia製品ロゴは Macromedia, Inc.の商標または登録商標です。その他の会社名または製品名は、各社の商標または登録商標です。
～大手不動産ポータルサイトとして初の本格的店舗連動型キャンペーン～
不動産ポータルサイトHOME’Sを運営している株式会社ネクスト（本社：東京都中央区、代表取締役社長：井上高志）では、HOME’S加盟店（約４，５００店舗）のうち、約１，０００店舗の不動産会社と連動した『HOME’S Hello！来店キャンペーン！！』を実施しております。
本キャンペーンでは、エンドユーザーがHOME’Sに加盟している不動産会社に来店するだけで『Wチャンススクラッチカード』をもらうことができます。Wチャンスのプレゼント内容は、１stチャンスとして「店頭でスクラッチを削って当たるプレゼント」をご用意しています。また１stチャンスにはずれても２ndチャンスとして「楽天スーパーポイント１０万ポイント（１０万円相当）」や「お好きな雑誌購読１年分」など、総額３００万円以上の豪華賞品を抽選でプレゼントいたします。
２ndチャンスは、HOME’Sのサイト上にてキャンペーン期間中に合計３回の抽選が行われます。
株式会社ネクストは本キャンペーンを通じ、70万枚のスクラッチカードをエンドユーザーに配布する予定です。
【 キャンペーンページURL】
http://www.homes.co.jp/contents2/cp/2004hello/
【キャンペーン概要】
■応募期間：2004年12月11日（土）～2005年3月13（日）
■参加店舗数：1,000店舗
■応募対象：HOME’S加盟店（キャンペーン参加店舗）にご来店された方
■キャンペーンページURL：http://www.homes.co.jp/contents2/cp/2004hello/
■賞品内容：
【１stチャンス賞品】
不動産会社店頭でスクラッチを削って、その場で当たるプレゼント
※賞品内容は不動産会社店舗によって異なります。
【２ｎｄチャンス賞品】
1等 30名様 （10名様/月×3ヶ月）
楽天スーパーポイント１０万ポイント／引越し支援１０万円分／新生活家電１０万円分
の中からお好きな1点
2等 60名様 （20名様/月×3ヶ月）
お好きな雑誌１年間講読権
3等 90名様 （30名様/月×3ヶ月）
HOME’S特製QUOカード3,000円分
■２ndチャンス発表方法：
HOME’Sサイト上にて当選者発表を行います。
2005年1月17日、2月17日、3月17日の3回発表
■キャンペーンに関する一般ユーザーからのお問合せ先：
E-MAIL：hello-cp@homes.co.jp
当社では、“人と住まいのベストマッチングを図る”ことを理念に、今後もより使いやすく、より便利な不動産情報の検索ポータルサイトを目指して、コンテンツの充実とユーザー満足度の向上に努めてまいります。
〈本件に関するお問い合わせ先〉
株式会社ネクスト 担当：須田
東京都中央区新川2-3-1 セントラルスクエア
Tel：03-5117-2713 E-MAIL:press@homes.co.jp
〈会社概要〉
社名：株式会社ネクスト
設立：平成9年3月12日
代表者：代表取締役 社長 井上高志
資本金：157,410千円
所在地：東京都中央区新川2-3-1 セントラルスクエア
連絡先：電話：03-5117-2626 FAX：03-5117-2625
ＵＲＬ：http://www.homes.co.jp/（不動産検索ポータルサイト「ＨＯＭＥ’Ｓ」）
事業内容：
不動産検索ポータルサイト「ＨＯＭＥ’Ｓ」の企画・運営
新築分譲マンションポータルサイト「新築ＨＯＭＥ’Ｓ」の企画・運営
コンサルティングサービス、ＡＳＰ提供サービス
[HOME’Sグループとは]
北海道から沖縄まで、全国120万件の不動産物件情報を検索できる、日本最大級の不動産物件サイトです。楽天市場、infoseek、Nifty、BIGLOBE、OCN、ODN、dion、So-net、Excite、fresheye、asahi.com、Mapion、MapFanWeb、ビッダーズ、駅前探険倶楽部、等30以上のサイトと提携しています。
HOME’Sはゴメス社主催「2004年秋期 不動産賃貸サイトランキング」において、「安定性と信頼感」「情報量とコンテンツ」「サービスのきめ細かさ」などが評価され、１位を受賞しました。
ウェブサイトの制作と企業広報支援のASPサービスを提供する株式会社ニューズ・ツー・ユー（東京都千代田区、代表取締役社長：神原弥奈子、以下：ニューズ・ツー・ユー）は、インターネット上における個人ユーザのプライバシー保護を目的とするTRUSTe認証を取得しました。
TRUSTe認証取得はニューズ・ツー・ユーが情報セキュリティ・マネジメント・システム（ISMS）認証取得プロジェクトの一環として取り組んでいたもので、同社の個人情報の取扱いに関するセキュリティ基準が一定の水準にあることが証明されたことになります。
ニューズ・ツー・ユーでは、自社業務における情報管理の安全性を強化し、顧客に対し、より信頼性の高いサービスの提供を目指し、ISMS認証取得プロジェクトを開始。株式会社サイバービジネスの協力のもとでセキュリティ強化体制を構築してまいりました。
TRUSTeは、第三者機関によるオンラインプライバシー保護の認証シールです。主に、オンライン、ネットワーク上のプライバシー保護に焦点を当て、個人情報保護の開示・自己管理を第三者機関が審査し認証するプログラムです。独立した第三者機関であるTRUSTeは、インターネット利用者と情報提供側であるウェブサイト運営企業・団体の両者間に立ち、公平で信頼できる個人情報保護プログラムを実施する事で、ネットワーク上におけるプライバシー保護を推進しています。
日本では「特定非営利活動法人 日本技術者連盟」が米国TRUSTeと連携し、国内唯一の認証機関として普及活動を行っています。
ニューズ・ツー・ユーは今後、適性かつ安全な社内管理体制の徹底により、顧客との信頼関係を築き、インターネットを活用したコーポレート・コミュニケーション活動を支援していきます。
以上
＜本件についてのお問い合わせ先＞
株式会社ニューズ・ツー・ユー 担当：真部、富永
〒102-0082 東京都千代田区一番町8 一番町FSビル5階
＜株式会社ニューズ・ツー・ユーについて＞
リリースポータル「News2u.net」の運営をはじめ、インターネットを活用したコーポレート・コミュニケーションを支援する各種ＡＳＰや企業ウェブサイトの制作、オンラインプロモーションの企画・運営を手がけるITソリューション・カンパニーです。
関連URL：http://www.news2u.co.jp/
～ 関連会社を含む管理社員を対象に、目標管理制度を強力に推進 ～
株式会社 構造計画研究所（本社：東京都中野区、代表取締役社長：服部 正太、以下 構造計画研究所）は、三井化学株式会社（本社:東京都港区、社長：中西 宏幸、以下 三井化学殿）から、構造計画研究所のWEB目標管理パッケージシステム「MBO SYSTEM（エムビーオー・システム）」を受注したことを発表いたします。
構造計画研究所は、三井化学の新しい管理社員の目標管理制度の円滑な運用を支援するため、2005年6月からのスタートを目途として、WEBシステムを提供するものであります。
●「MBO SYSTEM」により管理社員人事評価情報を一元管理
三井化学殿は、2004年4月から、管理社員を対象に新しい目標管理制度をスタートさせました。制度を円滑に運用するため、今回、構造計画研究所の「MBO SYSTEM」を導入し、関係会社を含む管理社員の人事評価情報の一元化を図ります。 また、従来関係会社の多くについては紙ベースで情報のやりとりを行っていましたが、「MBO SYSTEM」によりWebベースに移行することで、制度運営にかかわる社員の業務フローの効率化と生産性の大幅な向上が見込まれます。
● 既存の独自システムからパッケージ利用への転換で、システム構築にかかるコストを圧縮
三井化学殿はこれまで、管理社員の目標管理制度のために自社専用に構築したサブシステムを用いていましたが、新人事制度スタートに伴い発生した基幹システムのプラットフォーム変更に対応させるには、多額のコストをかけての再構築が必要になるという問題を抱えていました。
その解決策として、「MBO SYSTEM」への切り替えを検討。パッケージシステムでありながら柔軟なカスタマイズ（改造）に対応できる同システムを採用することで、実質的なコスト圧縮を実現するとともに、同社の制度設計にあったシステムが遅滞なく導入できる運びとなりました。
構造計画研究所は、今後も積極的な提案活動を行うとともに、ニーズを先取りした付加価値の高い商品提供に努めてまいります。
■本リリースに関する報道関係からのお問い合わせは、下記にお願いします。
株式会社構造計画研究所
〒164-0012 東京都中野区本町4-38-13
創造工学部 児玉 徹也
TEL：03-5342-1125／FAX：03-5342-1225／e-mail：mbo@kke.co.jp
または
株式会社構造計画研究所
〒164-0012 東京都中野区本町4-38-13
コーポレートコミュニケーション＆マーケティング部
広報担当 佐藤 仁宣（キミノリ）／栗本 有紀子
TEL：03-5342-1141／FAX：03-5342-1241／e-mail：kkeinfo@kke.co.jp
※当社では、お客様企業から発表のご承認をいただいた案件のみを公表させていただいております。
関連URL：http://www.kke.co.jp/mbo/
■補足：目標管理制度の現状について
目標管理制度は、ほとんどの民間企業で採用されている人事評価制度です。しかし実際の運用に目を向けると、様々な問題点が指摘する声も多く聞かれます。その中の幾つかの問題は、制度をWEBベースのシステム化を図ることで以下のように解決することができます。
１．制度の運用フェーズが電子化され、日々の煩雑な作業から開放される。
２．進捗管理や目標内容確認が容易になるため、制度の形骸化を防ぐ。
３．サンプル目標や過去の目標／評価の参照を行うことで、目標の高質化を手助けする。
４．組織や個人の目標公開で、制度運営の透明度を増し、社員の納得感を高められる。
さらに現時点で目標管理制度フォーマットの決定版は存在せず、企業毎に制度設計がなされているのが実状です。このためシステム化にあたっては、企業毎に異なる制度の考え方に柔軟に対応できる性能が求められています。
■補足：人事評価制度特化型パッケージ MBO（Management By Object） SYSTEMについて
MBO SYSTEMは、目標管理制度・コンピテンシー制度・自己申告書の３つの評価制度をWEBのイントラネット上で管理するシステムです。構造計画研究所では、単なる事務効率化の実現だけではなく、目標管理制度の考え方を徹底して組織に根付かせること(簡易な操作性、柔軟なカスタマイズ性等)を焦点に開発し、制度活性化の支援ツールとして販売を行っています。
※販売価格は、基本パッケージ価格350万円＋オプション設定費用（ユーザの制度に併せ選択）。
※MBO SYSYTEMの詳細な機能については、http://www.kke.co.jp/mbo/ をご参照ください。
■構造計画研究所について
1959年創立。現在、ネットワーク、マルチメディア、情報通信、移動体通信分野から建設、製造分野に至るまでの広範かつ最新のIT技術を駆使したソフトウェア開発ならびにソフトウェアプロダクトを提供。さらにOR・シミュレーション手法を用いた工学・製造分野におけるコンサルティングサービスやマーケティング分野におけるコンサルティングサービスも行っています。また建設・環境分野における数値解析コンサルティングサービスや建築・構造設計分野でも強みを発揮しており、様々な業界に対し、多様なソリューションを提供しています。
※構造計画研究所および、構造計画研究所のロゴは、株式会社構造計画研究所の登録商標です。その他、記載されている会社名、製品名などの固有名詞は、各社の商標又は登録商標です。
12月15日、名古屋マリオットホテルに、一風堂社長・大和製作所社長・ソバ打ち名人が集結。自らのこだわりと、熱い思いを壇上から披露した。
名古屋マリオットホテルにて行われた 「麺喰いシンポジウム」、今回のそのシンポジウムでは、 飲食産業に携わる人をはじめ、商社マン、テレビ局まで、様々な分野の人が開場につめかけていた。その視線の先には、ラーメン・蕎麦・うどん業界の第一人者達が、威風堂々と腰を下ろしている壇上がある。
これだけの、うどん・そば・ラーメンそれぞれの名人が集まり、自らの麺への想いや、業界人だけが知る麺事情、麺業界の今後についてなどを熱く語る講演を聞く機会は、そうそうあるものではない。
それぞれの業界の第一人者、ラーメン業界からは、一風堂の河原社長、蕎麦業界から高橋名人、うどん業界代表として大和製作所の藤井社長。いずれも熱い語り口の、業界では超が付く有名人。
そんな、夢の競演の舞台が、幕を開けた……………
講演はラーメン博多一風堂の河原社長から始まり、演題＜どんぶりに込める想い＞の元、「僕は“ありがとう”を作ってるんだ」そう語る河原社長の講演は、聞き手が勇気付けられるような力強いものだった。まさにラーメン業界の達人が語る、生きた言葉。成功と同時に、新たな使命と、変わらぬ目標を掲げた、第一人者ならではの言葉が、会場に集まった多くの人の心を掴んだ。
パネルディスカッションではうどん業界代表の藤井薫も負けていない。麺にまつわるノウハウや、「香川からみた名古屋の麺類」についてなど、長年の知識と経験を活かした見解を、熱く語った。
それぞれ違う業界の第一人者として招かれた今回のシンポジウム、しかし、麺業界という一つの業界として通じる理念が、この三人を結びつけていた。
河原社長からは「製麺のいろは、麺については １７年前に藤井社長に教わりました。いわば麺の師匠です」
高橋名人からは「これから名古屋でそば業界を元気にするには、 水回しの性能の良い、大和さんのような機械で、 加水の多いそばをつくればいいと思う」
照れながら壇上を後にした藤井は、いつもの様に照れ笑いを浮かべて言った。
「私に蕎麦のあり方を教えて下さった方、ラーメンスープを教えて下さった方、今、私を含め、このような壇上から、それぞれの業界を代表してお話をさせて頂き、前の御二方には感謝の言葉もございません。」
３人の経緯・歴史はどうあれ、今はそれぞれが自分の道の先頭を切って歩く存在。戦友達は、いまだその足を止めることなく、今後の麺業界の為に邁進している。
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■本件に関するお問合せ先
株式会社 大和製作所 営業管理
TEL：0877-45-9579
FAX：0877-44-9060
http://www.yamatomfg.com/
E-mail：siryo@yamatomfg.com
■藤井 薫の「麺質・経営 無料相談室」
http://yamatomfg.com/original/HP_consulting/index.htm
～オラクルの位置情報ソリューションを採用して高機能な物件検索を実現～
株式会社サイバーマップ・ジャパン（本社：東京都千代田区西神田、代表取締役社長 村田岳彦、以下サイバーマップ・ジャパン）、株式会社サンスイ（本社：兵庫県神戸市、代表取締役社長 友添成隆、以下サンスイ）、日本システムウエア株式会社（本社：東京都渋谷区桜丘町、取締役社長 多田修人、以下ＮＳＷ）、 日本オラクル株式会社 (本社：東京都千代田区紀尾井町、代表取締役社長 新宅正明、以下日本オラクル)は、株式会社エイブル（本社：東京都港区元赤坂、代表取締役社長 平田竜史、以下エイブル）がオラクルの技術を採用し、新物件検索サイトを刷新したことを発表いたします。
エイブルは1979年より不動産の賃貸仲介のリーティングカンパニーとして、賃貸管理業務、賃貸仲介業務、建築企画業務を行っており、全国に500店舗以上の賃貸仲介ネットワークを保持しています。エイブルはこれまで、沿線や付帯条件で絞り込むウェブサイトでのサービスを提供していましたが、膨大な数の物件からお客様の希望物件を簡単に探し出す機能の提供を考えていました。そこで、地図の情報や大量の物件データを高速に処理する「Oracle Application Server Web Cache」と、物件データと地図の重ね合わせをリアルタイムに反映することを可能にする位置情報サービスソリューション「Oracle Location-Based Servicesフレームワーク」を採用し、新物件検索サイトを構築しました。このサイトではお客様に対し、住みたいエリアの地図を高速スクロールにより表示させ、リアルタイムに地図上で物件の絞り込みが可能になりました。これにより、直感的な物件検索機能の提供を実現しました。
新物件検索サービスは、24時間365日の安定稼働および今後予想されるさらなるユーザー数の増加に対し、レスポンスの劣化なく対応できる安定性の高さ、また操作性においてはどんなユーザーでも簡単に操作できる親和性の高さが求められていました。これらの要件を低コストで実現させたことや、システム構築を行っているサイバーマップ・ジャパン、サンスイ、ＮＳＷ、日本オラクルの連携したサポート体制とこれまでの実績もオラクルの技術の採用の大きな決め手となりました。尚、今回の構築にあたっては、地図システムは、サイバーマップ・ジャパンが安定配信可能な地図サービス「MAPION」を提供、システムの全体的なデザインおよび設計ならびに運用部分はサンスイが、プロジェクトのコーディネイトおよびハード調達からソフト開発までのシステム構築はＮＳＷが、「Oracle Application Server」「Oracle Database」「Oracle Location-Based Servicesフレームワーク」等ソフトウェアの提供は日本オラクルが、それぞれ担当しました。 これにより、大量の物件情報をリアルタイムに表示するシステム開発を3ヶ月という短納期で実現しました。
エイブルは、本システムの刷新により、不動産業界で初めての高付加価値の情報提供サービスを可能にし、顧客の多様なニーズへのさらなる対応を目指します。
■株式会社エイブルについて
株式会社エイブルは、1979年7月に設立され、賃貸仲介の先駆者として常に業界をリードしてきました。その歴史はまた、お客様の満足とオーナー様8万人の信頼の歴史でもあります。これからもその業績を誇りに、賃貸住宅仲介のリーディング企業として市場規模の拡大、信頼性向上など業界全体の未来を切り拓いていきます。1998年8月4日に店頭市場へ株式公開。従業員数、2,393名。（2004年3月31日現在） http://www.able.co.jp/
■株式会社サイバーマップ・ジャパンについて
株式会社サイバーマップ・ジャパンは、インターネット地図情報サービス「マピオン」の運営を行い、地図ASP事業、モバイルコンシューマ事業、広告事業を行う会社です。「マピオン」で培ったノウハウをベースにあらゆるメディアで地理情報システムの構築支援や地域情報サービスを展開しています。 http://www.mapion.co.jp/
■株式会社サンスイについて
株式会社サンスイは、ウエブサイト・インターネットに関わるコンサルティング、デザイン、システム開発、サーバ運用などを行なう会社です。特に不動産業のクライアントが多くその実績とノウハウを元に株式会社エイブルへの全面的なIT支援を行なっております。 http://www.sansui.co.jp/
■NSW（日本システムウエア株式会社）について
1966年に創業。ソフトウェア開発、デバイス開発、情報処理サービス、システム機器販売の各事業を行うITソリューションプロバイダです。基幹系システムや流通/小売業（量販店、チェーンストアetc.）向けなど業種対応システムの構築から、大規模システムの運営、 データーセンターでのアウトソーシングまで「トータルソリューション」を提供します。1999年4月に東証二部に上場、2000年3月に東証一部上場。従業員数1,760名。(2004年3月末現在) http://www.nsw.co.jp/
■日本オラクル株式会社について
日本オラクル株式会社は、オラクル・コーポレーションの日本法人として1985年に設立されました。国内を拠点とした情報システム構築のためのソフトウェア製品、ソリューション、コンサルティング、サポートサービス、教育の事業を展開しています。1999年2月5日に店頭市場へ株式公開、2000年4月28日に東証一部上場。従業員数1,448名。(2004年5月末現在) http://www.oracle.co.jp/
●本件に関する報道関係問い合わせ先
株式会社サイバーマップ・ジャパン 営業企画本部 担当 福家三喜雄
電話：03-5275-2158 FAX:03-5275-2019 e-mail: fukuya@mapion.co.jp
株式会社サンスイ 代表取締役 友添成隆
電話：03-5771-0177 FAX:03-5771-0178 e-mail: tomozoe@sansui.co.jp
NSW（日本システムウエア株式会社） IR広報部：金子、西郷、河岸
電話：03-3770-4014 FAX:03-3770-4953 e-mail: kouhou@gw.nsw.co.jp
日本オラクル株式会社コーポレートコミュニケーション室 広報 北川夏子
電話：03-6238-8180 FAX:03-5213-6990 e-mail: natsuko.kitagawa@oracle.com
記載されている会社名、製品名は、各社の商標または登録商標です。
絶版コミックを一冊から製本・販売！
オリジナル装丁 “コミック・オン・デマンズ”としてサービス拡充
コンテンツワークス株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長 吉井 順一、以下コンテンツワークス）が運営するコミックス専門のオンデマンド出版サービス「コミックパーク」（http://www.comicpark.net/）で取り扱うコミックの一部が、オンラインストアAmazon.co.jpのブックストア内の「コミック」カテゴリー（http://www.amazon.co.jp/comic-ondemand/）に12月20日（月）より登場します。絶版本や希少本を一冊から購入できる「コミックパーク」が、オンラインストアのAmazon.co.jpに販路を広げることで、一層お求め易い環境をご提供します。
「コミックパーク」の「コミック・オン・デマンズ」は、合計200シリーズ、1500タイトルで販売開始、タイトルは毎月50～60タイトルずつ増えていく予定です。また、最近のコミックスの購買ニーズは、往年の名作から、重版されていない近年のタイトルに広がっていることから、コンテンツワークスでは次のサービス拡充と製品リニューアルを実施します。
・集英社との提携
コミックのコンテンツ提供パートナーに集英社が決定しました。国内の有力コンテンツホルダー4社が参加することにより、ラインナップがさらに充実します。
・オリジナル装丁「コミック・オン・デマンズ」
カバー無しの簡易製本から、簡易カバーつきのコミックパークオリジナル装丁が登場します。
「コミック・オン・デマンズ」として、サービスの価値と認知度を高めていきます。既存のタイトルも、順次変更していく予定です。
コミックパークは、入手が困難なコミックスのコンテンツを、出版社が読者に直接提供していく、インターネット上での新しいコミックス販売サービスです。顧客の注文に応じて１冊から製本販売できるコンテンツワークスのBookPark ®オンデマンド出版システムを利用して、2002年6月にサービスを開始しました。サイト内では検索フォームや「ジャンル検索」「こだわり検索」機能のほか、 「新着一覧」 「出版社別ページ」など、欲しいタイトルを探しやすいインターフェイスを実装しています。現在は講談社、小学館、青林堂の3社のコミック282タイトル1280冊を販売中です。
Amazon.co.jpは、Amazon.com（本社：米国ワシントン州シアトル市）の日本語版サイトとして、2000年11月に営業開始し、現在、700万タイトルを超える和書、洋書、CD、DVD、ビデオ、PCソフトウェア、ゲーム、エレクトロニクス、ホーム＆キッチン、おもちゃ＆ホビー商品を取り扱っています。豊富な商品数に加え、1-Clickオーダー*による手軽な操作、ケータイサービス、レコメンデーション機能、1500円以上（税込）の買い物で送料無料になるサービスなどが高く支持されています。
Amazon.co.jpでの販売開始により、「コミック・オン・デマンズ」の顧客層が拡大し、オンデマンド商品の普及が見込まれます。コンテンツワークスは、今後もオンデマンド出版の普及とコンシューマ向け一般サービスの品質向上を推進してまいります。
＜本件に関する報道関係のお問合せ先＞
コンテンツワークス株式会社
TEL 03-5227-3001
荻野 （ogino@contentsworks.co.jp）
瀬戸 （seto@contentsworks.co.jp）
≪株式会社コンテンツワークス 概要≫
■ 会社名：コンテンツワークス株式会社 (英表記：Contents Works Inc.)
■ 所在地：東京都文京区関口1-24-8 東宝江戸川橋ビル3階
■ 設 立：2001年2月15日
■ 代 表：代表取締役社長 吉井 順一
■ 資本金： 2億円
出資比率
株式会社講談社 30%
株式会社小学館 30%
富士ゼロックス株式会社 30%
マイクロソフト株式会社 10%
■ 営業開始：2001年3月15日
■ 事業内容：
コンテンツ配信、販売サイトの開発・運営・管理
ブック・オン・デマンドを含むコンテンツの販売
コンテンツに関する企画、制作およびコンサルティング業
書籍・雑誌の編集・販売
■ ウェブサイト：
http://www.contentsworks.co.jp/
BookPark ® インフォメーションサイトhttp://www.bookpark.ne.jp/
関連URL：http://www.comicpark.net/
*1-Clickオーダー: Amazon.co.jpで商品を購入する際、1-Clickを設定しておくと、ボタンひとつをクリックするだけで簡単に注文ができます。 過去に注文を行ったユーザーは、商品詳細ページの「1-Clickで今すぐ買う」ボタンをクリックするだけで、商品の発送が可能になります。配送先、発送オプション、支払方法、請求先など、以前使用した情報をそのまま利用することも、また、新しく変更することもできます。1-Clickで注文した商品は自動的に90分後に注文が確定され、発送処理が行われます。
SAPジャパン株式会社（代表取締役社長：藤井 清孝、東京都千代田区大手町、以下SAPジャパン）は、東芝サムスン ストレージ・テクノロジー株式会社（代表取締役社長兼CEO：小宮 雅紀、神奈川県川崎市、以下東芝サムスン）がこの度、SAPの提供する統合基幹業務システム「SAP R/3」を採用し、2005年4月に本番稼動を予定している、と発表しました。
光ディスク装置事業を取り巻く環境は急激に変化しており、市場での競争は一段と激しさを増しています。このような環境下、開発・販売面でのシナジー効果及び、製品ロードマップの補完による市場競争力の向上を目的に、2004年4月1日、株式会社東芝とサムスン電子株式会社の光ディスク装置事業を統合し、東芝サムスンが設立されました。世界トップクラスの事業規模を持つ光ディスク装置専業会社として設立された東芝サムスンでは、さらなる経営判断の迅速化による、市場競争力の向上を目的に「SAP R/3」の導入を決定しました。
東芝サムスンは、サムスン電子で導入されていた「SAP R/3」の成功に基づき、さらなる競争力の向上、韓国に設立された事業子会社との連結システムの実現を通じた決算の早期化、各業務の透明性の向上、そして、リアルタイム経営の実現をめざし「SAP R/3」を採用しています。
東芝サムスン ストレージ・テクノロジー株式会社について
東芝サムスン ストレージ・テクノロジー株式会社は、株式会社東芝とサムスン電子株式会社の各々の光ディスク装置事業を統合し、平成１４年４月１日に光ディスク装置専業会社として設立されました。
CD-ROMの駆動装置から、記録型DVD駆動装置まで幅広い製品ラインアップを持ち、開発からグローバルな販売までを行う、世界トップクラスの光ディスク装置専業会社です。
SAPジャパンについて
SAPジャパンは、企業向けビジネス・ソフトウェアの分野において世界のリーディングカンパニーであるSAP AGの日本法人として、1992年に設立されました。SAPは統合基幹業務ソフト (ERP) をはじめ、サプライヤ・リレーションシップ・マネジメント (SRM) やサプライチェーン・マネジメント (SCM) 、カスタマーリレーションズ管理 (CRM) 、企業向けポータル (Enterprise Portal) 、製品ライフサイクル管理 (PLM) などの構築を可能にする様々なソリューションを提供しています。すでに世界では120カ国、24,450以上の企業で1,200万人以上のユーザに利用されており、企業内、および企業間のあらゆるビジネスプロセスの統合・効率化を達成しています。日本国内でもすでに1,100社以上の企業グループで利用され、日本企業の情報化の推進、国際競争力及び企業価値の向上に貢献しています。( http://www.sap.co.jp/ )
SAP、SAPロゴ、mySAP.com、記載されているすべてのSAP製品およびサービス名はSAP AGのドイツ及びその他の国における登録商標または商標です。
本件に関するお問い合わせ先
記事中に読者から問合せ先を掲載される際は、下記をお願いいたします。
SAPジャパン株式会社：http://www.sap.co.jp/
E-mail:webmaster.tyo@sap.com
電話：03-3273-3333（代表）
関連URL：http://www.sap.co.jp/
ソーシャルネットワーキングサービス「キヌガサ」が携帯電話に対応
～PC版と同様のサービスが携帯電話で可能に～
GMOグループの株式会社paperboy&co.（以下、paperboy&co.）はテスト運用しているインターネットコミュニティサービス「キヌガサ」（http://kinugasa.cc）の機能を拡充し、12月12日より携帯電話でも同様のサービスを利用できるようにしました。
キヌガサとはpaperboy&co.が運営する、インターネット上で交友関係を広げるためのコミュニティで、ソーシャルネットワーキングサービス（以下、SNS）と呼ばれているサービスです。SNSは、昨年頃よりアメリカを中心にブームとなり、日本国内でも複数のサービスが開始されています。paperboy&co.では、2004年6月よりキヌガサのテスト運用を開始し、これまで2万3千名の方にご参加頂いています。
キヌガサは現在、テスト参加者より要望を受け付け、機能の拡充と正式版へ向けたテストを行っております。携帯電話対応につきましても、これまで多くの要望を頂いており、今回の機能実装に至りました。携帯電話へ対応したSNSは各社が行っていますが、PCでの機能をほぼ網羅した対応はキヌガサが初めてとなります。また、携帯電話からのアクセスのみでも参加が可能となりました。
今回の機能拡充によりSNSの利用者層が広がり、社会的な問題となっている出会い系サイトに代わる健全なオンラインコミュニティの創造ができるものと考えております。また、キヌガサではテストでのデータや参加者の声をもとに正式版を公開し、企業・団体向けにSNSを販売することを予定しております。
■キヌガサ携帯閲覧 概要
▽URL：http://kinu.cc/
▽主な機能：
・友人をキヌガサへ招待
・プロフィール作成・編集
・新しい友達を作る（リンク申請）
・友達の情報を参照（プロフィール・日記等）
・友達へのメッセージ（送信・受信）
・グループへの参加（トピックス・オフラインミーティング等）
・日記（作成・編集・閲覧・コメント）
・スレッド型掲示板
■キヌガサへの参加につきまして
キヌガサは現在参加中のユーザーより招待されるか、以下のサービスをご利用の方のみご参加頂けます。なお、報道関係の方でご参加を希望される場合は（電子メール：pr@paperboy.co.jp）までご連絡ください。
・ロリポップ！レンタルサーバー（http://lolipop.jp）
・JUGEM（http://www.jugem.jp）
・mypop（http://www.mypop.jp）
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【サービスお問い合わせ先】
◆株式会社paperboy&co.（ペーパーボーイアンドコー）
広報担当 佐藤
電話 03-5456-2622
FAX 03-5456-2633
E-mail pr@paperboy.co.jp
URL http://www.paperboy.co.jp
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【報道関係お問い合わせ先】
◆GMO・グローバルメディアオンライン株式会社
社長室・グループ広報担当 園下
電話 03-5456-2695
FAX 03-3780-2611
E-mail pr@gmo.jp
URL http://www.gmo.jp
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◆◇◆━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━◆◇◆
【株式会社paperboy&co. 会社概要】
会社名 株式会社paperboy&co. <http://www.paperboy.co.jp/>
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表取締役社長 家入 一真
事業内容 ■サーバーホスティング事業
■ドメイン登録事業
■ウェブデザイン・コンテンツ作成事業
資本金 7,445万円
◆◇◆━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━◆◇◆
【グローバルメディアオンライン株式会社 会社概要】
会社名 グローバルメディアオンライン株式会社
<http://www.gmo.jp/>（東証第二部 証券コード：9449）
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表取締役会長兼社長 熊谷 正寿
事業内容 ■IxP（インターネットインフラ）関連事業
■インターネット広告メディア事業
資本金 33億1,113万円
◆◇◆━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━◆◇◆
以上
■GMO GROUP■ Global Media Online www.gmo.jp
関連URL：http://kinugasa.cc/
～ 光熱費が30年間で270万円削減、太陽光発電搭載なら495万円削減 ～
全国の地域工務店・ビルダー約600社で構成される日本最大級の家づくりネットワーク「アキュラネット」（※1）（事務局：株式会社アキュラホーム、埼玉県さいたま市、主宰：宮沢俊哉）では、次世代省エネルギー基準（※2）の高気密高断熱住宅にオール電化設備を搭載した「はるのe-co」（坪単価31.8万円～）と、これに太陽光発電システムを搭載した「はるのSOLA」（坪単価35.8万円～）を12月31日より発売します。これら2商品の発売によって次世代省エネルギー住宅は、自由設計住宅の「はるの」（坪単価29.8万円～）と経済産業省次世代省エネ住宅供給ビジネスモデル開発商品「はるのSi」（※3）の合わせて４ラインナップ構成となり、今後様々なユーザーニーズに応えていきます。
これにともないアキュラネットでは、12月31日（金）より2005年3月31日（木）まで、全国一斉家づくりプロジェクト（※4）Vol.15「心地良い家体感フェア」を開催。全国のアキュラネット会員工務店・ビルダー119社より先着300棟限定で販売します。
〈商品の概要〉
「高気密高断熱」+「オール電化」+「自由設計」の「はるのe-co」は、アキュラネットの住宅供給におけるトータルプライスダウンによって、住宅建築にかかるイニシャルコストを最小限に抑えています。また、高気密高断熱とオール電化の組み合わせでランニングコスト（光熱費）も半分以下に節約します。各部屋ごとの温度差が少ないことから、吹き抜けなどのオープンな空間設計を可能とし、もちろん間取りや外観デザインはユーザーのこだわりに柔軟に対応できます。さらにはリクルート社のユーザー調査による、ほしい人気アイテムの上位23品目を装備して、ユーザー満足度を高めた高性能な木造注文住宅としています。また同時発売の「はるのSOLA」は、「はるのe-co」と同様の充実装備に加えて、高効率の太陽光発電システムを搭載した創エネ住宅です。
近年、住宅業界において快適な室内空間を実現し、光熱費を削減する高気密高断熱住宅への注目はますます高まってきています。政府は京都議定書で二酸化炭素（CO2）などの温室効果ガスを、2008年から2012年の1年当たりの平均排出量において6％（1990年比）の削減を約束しています。しかしながら高気密高断熱住宅の多くは、特殊な工法や特別な住宅部資材の使用によるものなど、高度な技術力を必要としているために一般的な住宅に比べて高額で、現時点での新築住宅における次世代省エネ住宅の普及率はまだ16%程度と、このままでは国土交通省が定めた2008年の50%達成は厳しい見通しとなっています。
そこで日本の住宅供給シェアの約7割を占める地域工務店やビルダーが、次世代省エネ住宅推進に積極的に動くとともに、低廉な高気密高断熱住宅を供給することが普及への足がかりになると考えます。その中で会員数約600社、年間受注棟数7,805棟という国内ナンバーワン級の規模を誇るアキュラネットは、普及推進のけん引役として次世代省エネ住宅を適正価格で提供していきます。
本プロジェクトでは、高価なIHクッキングヒーターやエコキュートなどのオール電化設備や断熱の部資材、太陽光発電設備などを共同仕入れでコストダウンするとともに、300棟限定でグレードアップ仕様（リフトダウン式システムキッチン、ワイドミラーを採用した浴室暖房換気乾燥機付のユニットバス、クローゼットの収納を機能的にする新型のマルチシステム収納など）も安価で提供できる仕組みとしています。
また、今回のフェアではアキュラネット特別企画として、ベースモデルの「はるの」（坪単価29.8万円～）および経産省次世代省エネ住宅供給ビジネスモデル開発商品の「はるのSi」（1000万円～）をご注文のお客様の中から、抽選で10名様にオール電化（IHクッキングヒーター、エコキュート）にグレードアップするキャンペーンも行います。（※5）
〈「はるのe-co」の特長〉
●安全で地球環境にやさしい住宅
「はるのe-co」は、次世代省エネルギー基準性能を満たした高い断熱気密性能で、外気温の変化に左右されにくく部屋間の温度差も少ないので、季節に関係なく家中どこでも快適で体にやさしい住宅です。さらにオール電化設備で火を使わないため、安全で室内の空気を汚しません。CO2の排出量を30年間で232トン削減できる、地球環境にやさしい住宅です。
●光熱費を半分以下に節約
エコキュートによって給湯費が一般住宅の1/6となり、さらにIHクッキングヒーターや高気密高断熱による相乗効果で、年間の光熱費全体では一般住宅の半分以下となり、30年間では約270万円も節約できます。
＊光熱費試算条件：年間の給湯負荷は大人2人子供2人の4人家族を想定した東京地区のIBEC（財団法人建築環境・省エネルギー機構）Lモードで計算）エコキュート1.496kWh/年、ガス給湯器（都市ガス）490.6m3/年）。外気温度・給水温度は日本冷凍空調工業会規格JRA4050:2001による。電気料金は東京電力の既設別時間別電灯契約「電化上手」、都市ガスの料金表Cより算出。試算値であり、実際と異なる場合があります。
●住宅にあったらうれしい人気設備調査上位23項目を標準搭載
全国のユーザー調査による、人気アイテムを標準で搭載、さらにお客様の満足度が高い住宅になっています。
・システムキッチン ・温水洗浄便座 ・ウォークインクロゼット ・暖房便座 ・浴室排水性の高い床
・全自動給湯器 ・遮熱断熱ペアガラス採用窓 ・キッチン引き出し式収納 ・インターネット設備
・洗髪洗面化粧台 ・食器洗浄乾燥機 ・大型シンク ・24時間空調換気システム ・抗菌トイレ
・断熱ドア ・IHクッキングヒータ ・脱臭機能付き便器 ・バリアフリー仕様商品 ・カラーTVドアホン
・クローゼットシステム収納 ・電気温水器 ・浴室暖房換気乾燥機 ・床下収納
（リクルート社：「注文住宅と住宅設備に関する動向調査」）
●住宅性能表示主要7項目で最高ランクを取得している「新世代ハウス」
(財)日本住宅・木材技術センターの木造住宅供給支援システム認定を受けた「新世代ハウス」です。性能面では品確法に対応、住宅性能表示制度において主要7項目（倒壊防止、損傷防止、耐風、劣化対策、維持管理、空気環境、省エネルギー環境）で最高ランクを満たしています。また保証面においても施工前の全棟地盤調査の実施、施工中での第三者機関による工事検査、さらには引渡し後の定期的アフターメンテナンスや財団法人住宅保証機構による10年性能保証などが盛り込まれています。
「はるのe-co」においては、通常より1.5倍の強度の耐力壁や、N値計算によるバランスの取れた金物の設置など、高い耐震性を得ています。さらに火を使わないIHクッキングヒーターや、断水時の貯水タンクとして利用できるエコキュート、大きな揺れの際に扉をロックして食器の飛び出しを防止する、耐震ラッチ採用のシステムキッチンは、地震など災害時の安心感を高めています。
〈「はるのSOLA」の特長〉
「はるのSOLA」は、「はるのe-co」の持つ上記の性能に加え“創エネルギー”機能として、3.15kwの高効率太陽光発電システムを搭載。余った電気は売電によって、光熱費の削減（30年間で495万円）を可能としています。また、屋根の形や発電量など、必要に応じてパネルの増減が可能です。「高気密高断熱」+「オール電化」+「太陽光発電」の相乗効果で、より一層の環境への負荷軽減と光熱費削減を実現しました。
〈高気密高断熱住宅への取り組み〉
アキュラホームでは、高品質で快適な住宅を安価で供給することを目指して、17年前から高気密高断熱住宅の研究開発に取り組んできました。高気密高断熱住宅に対する取り組みが、国内ではほとんどなされていなかった1988年当時、既に実績のあった北米カナダの2×4工法による高気密高断熱住宅にいち早く着目し、現地や埼玉県内に実験棟を建設。また、カナダ政府の国家的プロジェクトR2000が2×4協会によって日本に紹介され、アキュラホームはこれに参加しました。さらにカナダの住宅を広く日本に紹介したとして、当時のマルルーニ首相から感謝状が授与されました。それまで高級住宅だけのものとされていた高気密高断熱住宅を「普及住宅」として供給するための研究開発を続け、その結果、低廉で合理的な施工による「高気密高断熱住宅」を実現。2003年1月に高気密高断熱住宅「はるの」を業界の最低価格帯である坪単価29.8万円～（税抜き）で発売しました。そんな中、経済産業省がアキュラネットの活動に着目、住宅メーカーの中で唯一「次世代省エネ住宅普及促進事業研究会」のビジネスモデル策定の参考として取り上げられました。そして経済産業省次世代省エネ住宅供給ビジネスモデル開発商品「はるのSi」を2004年7月に1000万円で販売して大きな反響を呼びました。
家づくりプロジェクト専用ホームページ（12月31日オープン予定）
ＵＲＬ：http://www.aquranet.com/PJ15
写真データは下記URLよりダウンロードすることができます。
ＵＲＬ：http://www.aqura.co.jp/news.html
＜お客様からのお問い合わせ先＞
アキュラネット事務局TEL：048-631-1901
＜報道関係からのお問い合わせ先＞
株式会社 アキュラホーム（アキュラネット事務局）
広報課 堀越・丸山
ＴＥＬ：048-631-3020（ダイヤルイン）FAX：048-631-2334
Email：horikosi@aqura.co.jp
関連URL：http://www.aqura.co.jp/news.html
（※1）アキュラネット
アキュラシステムを導入した全国の地域ビルダー・工務店を結ぶ組織として、1998年12月に発足。（財）日本住宅・木材技術センターの「新世代木造住宅供給システム認定」（2004年４月より「木造住宅供給支援システム」に名称変更）による供給ルールにのっとり「新世代ハウス」を供給する全国ネットワークです。（事務局は(株)アキュラホーム内）会員数は約600社で、2003年度の木造住宅総受注棟数は7,805棟、累計では約27,000棟。住宅ＦＣ・ＶＣ等の中で日本最大級の組織です。
（※2）次世代省エネルギー基準
住宅における地球温暖化防止を目的に二酸化炭素排出量減少を目指し、冷暖房に要するエネルギーを20%削減できる性能レベルのこと。
（※3）、（※5）一部地域では実施、対応していない場合がございます。
（※4）家づくりプロジェクト
アキュラネット全体のコラボレーション（協業）体制による新しい住宅供給モデルとして展開、合理化技術や情報ツール、広告宣伝等を共有しながら、下請け構造を排除した直接施工による中間マージンの排除、販売期間・棟数を限定した資材の大量一括購入や共同宣伝など全国一斉展開のスケールメリットを最大限に引き出して、住宅供給におけるトータルプライスダウンを実現しました。アキュラネットでは、時代の要請に応じながらコンセプトや商品を設定し、多様化する消費者ニーズに応えることのできる住宅供給における新しいビジネスモデルとして取り組んでいます。
〈会社概要〉
■アキュラホーム
埼玉県を営業圏に高品質、低価格をテーマに木造住宅専門に取り組んでいるビルダーです。住宅事業の中で培った経験や技術力を活かして住宅建築合理化システム「アキュラシステム」を開発し、これを駆使することでお客様本位の高品質でありながら坪30万円以下で建築可能な商品を提案し続け、注文住宅業界をリードしています。1995年に「プラスＹＯＵ住宅入選」（建設大臣表彰受賞）、1997年「木造住宅合理化システム認定」、1998年「新世代木造住宅供給システム認定」（2004年4月より「木造住宅供給支援システム」に名称変更）、1999年「優良な木造軸組住宅システム認定」などを取得してきました。現在「アキュラシステム」は、全国の工務店・ビルダーなど約2,200社に導入されています。
商 号 ：株式会社アキュラホーム
代表取締役社長：宮沢俊哉
所在地 ：埼玉県さいたま市大宮区桜木町1-10-16シーノ大宮ノースウィング15階
電 話 ：048-631-2333（代）
創 業 ：1978（昭和53）年9月
資本金 ：6,750万円
従業員数 ：240名
事 業 ：建築工事・設計施工・販売、住宅総合研究・開発・コンサルティング
業 績 ：売上高80億円(2004年2月期)
業界初「他人が検索したワードを閲覧できる検索機能」を12月20日より本格始動！
携帯コンテンツの企画・開発を行う株式会社ウェブドゥジャパン（本社：東京都千代田区、代表：小渕宏二）では、日本最大級のロボット型携帯専用検索サイト「クルーズ！」にて、12月20日（月）より、携帯専用検索サイトとしては業界初の「他人が検索したワードを閲覧できる機能」サービスを本格始動いたします。
「他人が検索したワードを閲覧できる機能」とは、従来の検索方法とは異なり、他のユーザーが検索したワード情報を追跡し、その追跡したワード毎の検索結果までも簡単に閲覧する事が可能となる、業界初となる新しい検索機能です。
他社のPC用検索サイトでも提供されていないこの機能は、ユーザーが検索するたびにキーワード情報が蓄積され続けるという新たな技術をもとに開発されました。
同じキーワードで検索したユーザー同士は似通った趣向を持つ傾向があり、他のユーザーのキーワードを追跡することで、関連した情報をより迅速・簡単に得ることができるばかりではなく、他のユーザーから新たな検索のヒントと新しい情報を得ることができるという特徴があります。
現在、PC・携帯ともに様々な検索サービスが提供されていますが、「クルーズ！」ではユーザーが目的のコンテンツを携帯上からより簡単に検索でき、さらに関連分野の情報をより効率的に得られる機能を付加することで、ユーザー満足度の高い充実したサービスを提供していきます。
■ 「他人が検索したワードを閲覧できる機能」利用例
(1)CROOZ！トップ画面 → 「着メロ」「アニメ」 で検索
(2)検索結果ページ → 「アニメを検索した人はこんなキーワードでも検索しています」
をクリック
(3)他人の検索ワードページ → 「アニメ」を検索した人が検索したキーワードの表示
１．名探偵コナン → 検索する
２．ＮＡＲＵＴＯ → 検索する
３．ドラゴンボールGT → 検索する
４．ドラえもん → 検索する
５．クレヨンしんちゃん → 検索する
（‥以下、～５０位まで表示）
(4)１．名探偵コナン
→ 検索する をクリック → 名探偵コナン の検索結果 １－５（162件中）の表示
※「他人の検索ワード」とは、自分が入力したキーワードと同じキーワードで検索したユーザーが、他にどのようなキーワードで検索しているかを見ることができる機能です。検索数の多い順にキーワードが表示され、各キーワードについている「検索する」をクリックすると検索結果をみることができます。
【「クルーズ！」主要検索機能 】
【サイト検索】 登録件数国内No.1
登録件数約4200万ページ以上、日本最大級の規模を誇るサイト検索です。
「ｉ-ｍｅｎｕ」、「Ez web」に登録されている通信キャリアの公式サイトと勝手サイトをキーワードひとつで横断的に検索することができます。
【待受画像検索】 登録件数国内No.1
約350万枚以上の画像からキーワードに該当する画像ファイルを検索し、直接ファイルを表示します。
【着メロ検索】 登録件数国内No.1
約35万曲以上の着メロからキーワードに該当する着メロファイルを検索し、直接ファイルを表示します。
【着うた＆動画検索】 登録件数国内No.1
日本初！約5万件以上の着うたや動画からキーワードに該当するファイルを検索し直接ファイルを表示します。
既存の携帯検索サイトやPC検索サイトでも成し得なかった、日本初の「着うた＆動画検索機能」をクルーズ！では搭載しております！
【携帯検索機能比較】
|
【ＣＲＯＯＺ概要】
検索サイト名 ： CROOZ！（クルーズ！）
提供ＵＲＬ ： http://crooz.jp/
サービス料：無料（パケット通信費を除く）
【 会 社 概 要 】
【会 社 名】株式会社ウェブドゥジャパン
【設立年月日】2001年5月24日
【資 本 金】10,000,000円
【代 表 者】代表取締役社長 小渕宏二
【事 業 内 容】（1）モバイルコンテンツの企画・開発・運営
（2）IT人材コーディネートサービス
（3）職業紹介サービス（許可番号：13-01-ユ-0988）
（4）その他、上記に関する一切のサービス
【従 業 員 数】110名 / ※その他、委託社員数：126名（2004年9月現在）
【ご掲載時・本リリースに関するお問い合わせ先】
株式会社ウェブドゥジャパン
〒102-0083
東京都千代田区麹町5-4 KY麹町ビル7F
広報担当 弓田（ゆみた）、対馬（つしま）
TEL 03-3511-5778／FAX 03-3511-5799
E-MAIL：press@crooz.jp
※記事掲載・取材等のご依頼は全面的に協力させて頂きます。また、ＣＲＯＯＺの画像やロゴマークを添付データにてお渡ししますので、必要な方は上記までご連絡くださいますようお願い致します。
関連URL：http://crooz.jp/
当社子会社のひまわりＣＸ株式会社（東京都港区、代表取締役社長 犬嶋 隆）は、商品先物取引のオンライン取引システムを全面的に刷新し、「サイバートレーダーPRO」として平成17年1月4日より提供を開始します。
また、これを記念して、同社ホームページで提供している会員・お客様向けのマーケット情報を開放し、誰でも自由に閲覧していただけるキャンペーンを、平成16年12月20日より実施します。
ひまわりＣＸでは、平成11年1月に商品先物オンライン取引「サイバートレーダー」の提供を開始して以来、業界初の全商品一律手数料や、サヤ取り専用手数料を実現するなど、常にお客様の利便性を考えたサービスの提供に努めてまいりました。「サイバートレーダーPRO」では、これまでにお客様からいただいたご意見や、6年にわたる経験によって蓄積されたノウハウをシステムに反映させることにより、お客様の取引環境を格段に向上させました。
株式市場では、個人の取引のうち、インターネット経由のものが8割を超えるなど、オンライン取引は個人投資家にとって最も身近な取引ツールとして浸透しています。一方、商品先物市場は、最近の原油価格の高騰などで、個人投資家からの注目も高まっています。ひまわりＣＸでは、今回のリニューアルにより、こうした個人投資家のニーズに応えるとともに、顧客サービスの一層の充実に努め、シェアの拡大を目指します。
■サイバートレーダーPROの主な特徴
・Macromedia Flash TMをベースにするため、パソコンのOSやブラウザを問わない。また、携帯電話各社のインターネット対応機種で利用可能。
・発注までのクリック操作を極力減らし、スピーディーでスムーズな取引が可能。
・「サヤ取り専用画面」を設置。複数注文の同時発注や、決済時のサヤ組合せ自動処理が可能。
・IF-DONE（注文成立時の決済注文発注）、OCO（利食い･損切り同時発注）など、複雑な指値注文にも対応。
・メールによる約定報告や、売買報告書等のWeb上での閲覧(※1)が可能。
・損益推移など取引の結果を振り返る「レポート機能」(※1)で、お客様の投資スキル向上をサポート。
(※1)この機能についてはサービス開始時期が多少遅れます。
■キャンペーンの概要
ひまわりＣＸのホームページで提供している会員・お客様向け商品先物関連マーケット情報を、誰でも自由に閲覧していただけます。
・期間：平成16年12月20日（月）午前8時 ～ 平成17年1月4日（火）午前8時
・対象：マーケットレポートやサヤチャートなど、会員・お客様専用コンテンツ（ただし、市況一覧とメールサービスは除きます。）
・利用方法：ひまわりＣＸのホームページより、自由に閲覧してください。
○ひまわりＣＸホームページ http://cx.himawari-group.co.jp/
○お問い合わせ先
報道機関からのお問い合わせ
ひまわりホールディングス株式会社 経営企画部
電話 03-5400-4133 http://www.himawari-group.co.jp/
お客様からのお問い合わせ
ひまわりＣＸ株式会社 ホームトレードセクション
電話 03-5400-3400 http://cx.himawari-group.co.jp/
～希望条件の新着物件をいち早くメールで配信～
株式会社ネクスト（本社：東京都中央区、代表取締役社長：井上高志）は12月20日、引越し・住み替え希望者が希望する物件の新着情報をメールで送信する「HOME’S 新着おすすメール」をリリースしました。
【HOME’S 新着おすすメール URL】 http://www.homes.co.jp/mypage/
「HOME’S 新着おすすメール」は、あらかじめユーザーが登録した希望条件に、新たに物件が登録された際に、ユーザーに対してメールを自動配信するサービスです。
本サービスでは、物件の種別を問わず最大5通りの条件が登録可能で、画像付きのメールが届くHTMLメールか、テキストメールを選択することができます。ユーザーは管理画面にログインすることで、いつでも登録条件を変更することが可能です。
本サービスの開始により、住み替えを検討している消費者が、HOME’Sが提供する膨大な情報の中から、より効率よく希望の物件を閲覧できるようになります。
【背景と狙い】
１２０万の物件数を誇る日本最大級の不動産ポータルサイト「HOME’S」を運営する株式会社ネクストでは、住まいに関する消費者のあらゆるニーズに応えるべく、利便性の向上を図っております。
「HOME’S 新着おすすメール」では住み替え希望者に向け、消費者が本当に必要としている情報をメールで提供することにより、効率よく物件情報を検索する事が可能になると考えております。また、メールをコミュニケーションツールとして捉え、継続的にユーザーとの接点を持つことが非常に重要であると認識をしております。
当社では、“人と住まいのベストマッチングを図る”ことを理念に、より使いやすく、より利便性の高い不動産情報の検索ポータルサイトを目指して、コンテンツの充実とユーザー満足度の向上に努めてまいります。
〈本件に関するお問い合わせ先〉
株式会社ネクスト 担当：須田
東京都中央区新川2-3-1 セントラルスクエア
Tel：03-5117-2713 E-MAIL: press @homes.co.jp
株式会社サイバーエージェント（本社：東京都渋谷区、代表取締役：藤田晋、東証マザーズ上場：証券コード4751）の関連会社で、360万人のメディアユーザーへ携帯コンテンツサービスを提供する株式会社シーエー・モバイル（本社：東京都渋谷区、代表取締役：外川 穣、以下CAM）は、株式会社本社：東京都千代田区、代表：相賀昌宏、以下小学館）のプロデュースする人気映像サービスである『μmovies（マイクロムービーズ）』の携帯電話向けサービスを小学館との共同企画として、KDDI株式会社の提供するEZweb公式メニューに16日、サービス開始いたしました。
『μmovies』は、“もし雑誌・単行本の写真が動いたら、声や音が聞こえたら楽しいんじゃないか”という雑誌編集者の発想で生まれた超短尺のオリジナル映像集で、現在月に約100本を継続的に制作提供しています。本サービスはそんなキャッチーでウィットに富んだ新感覚映像『μmovies』を提供する携帯動画エンターテインメントコンテンツです。
『μmovies』では2004年6月より、PC上のブロードバンドサービスとして提供を開始し、立ち読み無料の毎日更新ウェブマガジン『netGraffiti（ネットグラフティ）』(http://www.netgraffiti.jp)や、あなたに替わって願掛けを代行する『大願成就の鐘の音』といった人気コンテンツなど、すでに数百本のオリジナル映像を提供してきました。
小学館は、携帯電話のパケット定額制サービスの普及にともない、携帯電話での映像サービス提供をかねてより検討していましたが、CAMの携帯電話コンテンツ制作実績とプロモーション力を高く評価してこのたびの提携に至りました。EZwebで提供する『マイクロムービーズ』は、PCサービスで提供する『μmovies』を携帯電話上であますところなく楽しむことができる、一度立ち読みをしたら止まらない豊富なコンテンツが満載のサービスとなっております。
小学館は、携帯電話向けにPCサービスには無い新たなコンテンツを企画制作し、CAMは保有するメディアユーザーに対して『マイクロムービーズ』を広く告知することで、相乗効果を図りサービス利用を促進して参ります。
【コンテンツ紹介】
・毎日更新、企画は随時追加されます。
○大願成就の鐘の音（年末特集）
携帯で煩悩が消えていく!? 住職が恋愛、学業、商売などの願いを成就するべくあなたに代わり撞く鐘。除夜の鐘を手のひらの中で楽しむことができます。単純ながら、すごい！シンプルだけど、聴かなきゃ！
○ショートカッツ実写版
古屋兎丸原作の人気漫画の実写版ムービー全20話。
女子高生が繰り広げる笑いのショートドラマ。15秒、60秒で魅せる女子高生モノショートムービー。
○水着でできるもん “水着の美少女（が）限界に挑戦“
日常と非日常が混沌とするカオスのるつぼ！
とっても簡単です。けど、面白いんです！水着でなわとびに挑戦！水着で書道に挑戦！
○ちょっといいですか？
前を歩く、女の子。正面から、見てみたい・・・そう思ったこと、ありませんか？
あなたの願望を叶えます。女の子100人に振り返ってもらいました。
●サービス名称・URL
『マイクロムービーズ』
URL http://micro.qw.to/
●EZweb公式メニューからのアクセス方法
[EZトップメニュー]→[ホビー＆カルチャー]→[着うた・着ムービー]→
[着ムービー] →「マイクロムービーズ」
[EZトップメニュー]→[カテゴリでさがす] →[着うた・着ムービー]→
[着ムービー] →「マイクロムービーズ」
●サービス提供先
KDDI株式会社／ EZweb
●情報料
月額315円（税込） ※通信料は別途かかります
*「EZweb」はKDDI株式会社の登録商標です。
*その他、文中に記載されている会社名、商品名は各社の商標または登録商標です。
*「μmovies」は株式会社小学館の登録商標です。
━━会社概要━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
株式会社シーエー・モバイル (http://www.camobile.com/)
東京都渋谷区桜丘町20-1渋谷インフォスタワー6F
Tel: 03-6415-3400 Fax:03-03-6415-3401
事業内容 モバイルメディア事業、モバイルコンテンツ事業、モバイルコマース事業
株式会社小学館（http://www.shogakukan.co.jp/）
東京都千代田区一ツ橋 2-3-1
事業内容 雑誌・書籍の出版など
━本リリースに関するお問い合わせ━━━━━━━━━━━
株式会社シーエー・モバイル 経営企画室 小野田美香
Tel:03-6415-3400 e-mail: ir@camobile.com
株式会社小学館
マルチメディア局ブロードバンド編集室 高橋 芳明
Tel:03-3230-5679 e-mail: bbroom@shogakukan.co.jp
2005年4月22日（金）インターネットサービス
ＨｏｔＰｅｐｐｅｒ．ｊｐ（ホットペッパー.ｊｐ）スタート
～情報件数ナンバーワンのグルメサイトを目指します～
株式会社リクルート(本社：東京都中央区 代表取締役社長 柏木斉)は、2005年4月22日(金)、クーポンマガジン『ホットペッパー』のインターネットサービス＜ホットペッパー.jp＞（ホットペッパージェイピー）を、まずは東京23区のグルメ情報からスタートします。
クーポンマガジン『ホットペッパー』は、東京23区で６エリア(銀座・渋谷・新宿池袋・赤坂六本木・田町品川・中野)106万部を発行し、Ｆ１層（20～34歳女性）に広く定着しています。今回は、さらなる機能追加として、インターネットサービスをスタート、東京において、情報件数ナンバーワンのグルメサイトを目指します。
■媒体を、フリーペーパー＋パソコン＋ケータイと広げることで、東京23区の読者106万人から、ユーザー500万人へ。情報件数2000件から１万件へ。
「ホットペッパー」の役割は、集客したいという飲食店と、お店の情報を探したいという読者、双方のニーズをマッチングし、地域の消費の活性化を促進することにあります。ホットペッパーは、販促ツール「クーポン」を根付かせる媒体仕様として、フリーペーパーをもっとも有効と考えスタートしました。その結果、飲食店1店舗あたり月間233人（2004年10月号実績）の集客効果をお返しするまでに成長いたしました。今回、サービス提供のツールを、パソコン、ケータイへと広げ、「クーポンの利用シーンの拡大」「利用者層をネットユーザーへ拡大」「情報検索機能・詳しい店舗情報の提供」を実現し、ホットペッパーブランドの更なる浸透を図ります。ユーザーに対しては、欲しい情報がいつでも手に入る環境を構築し、クライアントに対しては、より高い集客効果をお返しするためのサイトを目指します。
■ホットペッパー.jpは将来的に、全国へのエリア展開、コンテンツの領域拡大、マルチメディアプラットホームとしての発展を目指します。
＜ホットペッパー.jp＞は首都圏６版元エリア(銀座・渋谷・新宿池袋・赤坂六本木・田町品川・中野)を皮切りに、ホットペッパーを発行しているエリアではすべてサービスを提供し、全国展開を目指します。
また、本誌同様、グルメだけにとどまらず、２０～３０代女性をターゲットとした「美容」「スクール」「ショッピング」など、様々なコンテンツ提供を行っていきます。
さらには、ＲＦ ＩＤ技術等を利用した新しいビジネスモデルを構築していく上でのプラットホームとしての発展を積極的に推進していきます。
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【本リリースに関するお問い合わせ】
株式会社リクルート
広報室 田畑夏子
http://www.recruit.co.jp/corporate/enquiry_press.html
TEL: 03-3575-5704
FAX: 03-3575-5887
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■概要
株式会社ライブドア（代表取締役社長 兼 最高経営責任者 堀江 貴文 東京都新宿区：証券コード4753）のグループ会社、株式会社ライブドアファイナンスはオンライン上でM&A仲介サービスを提供する『livedoor ファイナンス ビジネスアミーゴ』及びオンライン上でベンチャー企業投資仲介サービスを提供する『livedoor 出資com』のサービスを開始しました。
■『livedoor ファイナンス ビジネスアミーゴ』(http://bamigo.livedoor.com/)
『livedoor ファイナンス ビジネスアミーゴ』はサイト上で企業買収ニーズと企業売却ニーズを募り、両者をマッチングさせるオンラインM&A仲介サービスサイトです。
買収希望者や売却希望者がそれぞれの希望情報や自社情報を登録すると、サイト上に匿名で登録情報が公開されます。閉鎖的なネットワークの中で実行されることの多いM&Aの概念を打破し、公開情報を参照しながら希望にマッチする相手を検索し、幅広いM&A希望相手に対して買収・売却のアプローチを掛けることを可能とします。
また、『livedoor ファイナンス ビジネスアミーゴ』では、買収・売却ニーズの紹介を募り、ご紹介頂いたM&Aが成約した場合に、M&A取引総額に応じて紹介者様に紹介手数料をお支払いする、『ビジネスアミーゴアフィリエイトプログラム』も展開しております。紹介者様のM&A成約における貢献に直接的にお応えすることで、属人的・属者的繋がりから成約まで発展することの多いM&Aにおいて、より成約の可能性を高めることを目的としております。
・インターネットでご自分の買収・売却ニーズを登録します。
・登録情報はサイト上にて匿名で公開されます。
・幅広い登録情報から、ニーズにマッチする相手を探してアプローチして頂けます。
・M&A交渉におけるアドバイザリー・サービスを提供させて頂きます。
・M&Aが成約した場合にのみ、仲介手数料をお支払い頂きます。（完全成果報酬）
・買収・売却ニーズをご紹介頂いた方に、M&A成約に応じて紹介（アフィリエイト）手数料をお支払いいたします。
■『livedoor 出資com』(http://shusshi.livedoor.com/)
『livedoor 出資com』は、出資を受けたい起業家やベンチャー企業と投資家のニーズをマッチングさせるオンラインベンチャー投資仲介サービスサイトです。
企業家・ベンチャー企業や投資家がそれぞれ希望情報や自社情報を登録すると、サイト上にて匿名で登録情報が公開されます。公開情報に基づき、サイト上で広く投資先や投資家を検索することが可能となり、限られた情報だけに頼ることなく、幅広いニーズのマッチングを可能にすることを目的に展開いたします。
日本におけるM&Aや起業家・ベンチャー企業に対する投資を活性化し、ひいては日本経済の活性化や新たな再編に貢献出来るよう、今後は広く情報登録を募りサービスの拡大を目指してまいります。
・インターネットでご自分の出資・被出資ニーズを登録します。
・登録情報はサイト上にて匿名で公開されます。
・幅広い登録情報から、ニーズにマッチする相手を探してアプローチして頂けます。
・投資が実行された場合にのみ、仲介手数料をお支払い頂きます。（完全成果報酬）
■お問い合わせ先
株式会社ライブドアファイナンス
TEL：03-5788-4700
ライブドア証券株式会社
TEL：03-5788-4878
株式会社ライブドア 広報宣伝グループ
TEL：03-5788-4753
E-mail：press@livedoor.jp
■関連URL
『livedoor ファイナンス ビジネスアミーゴ』
http://bamigo.livedoor.com/
『livedoor 出資com』
http://shusshi.livedoor.com/
『livedoor FINANCE』
http://finance.livedoor.com/
■株式会社ライブドアファイナンス概要
http://finance.livedoor.com/
本社所在地：東京都港区六本木6-10-1 六本木ヒルズ森タワー38階
電話番号：03-5788-4700
設立：2004年9月22日
資本金：10百万円
代表者：代表取締役 羽田 寛
事業内容：プライベート・エクイティ・ファイナンス事業
金融サービス事業、株式公開支援事業、コンサルティング事業
■ライブドア証券株式会社概要
http://kabu.livedoor.com/
本社所在地：東京都中央区日本橋兜町13-2
設立：1944年3月
資本金：10,046百万円
代表者：代表取締役 巻島 佳男
事業内容：証券業
■株式会社ライブドア概要
http://corp.livedoor.com/
主な事業所：東京都港区六本木6-10-1 六本木ヒルズ森タワー38階
電話番号：03-5788-4753
設立：1997年8月（創立1996年4月）
資本金：23,967百万円（2004年9月末）
従業員数：1,436名（2004年9月末）
代表者：代表取締役社長兼最高経営責任者 堀江 貴文
事業内容：コンピュータネットワークに関するコンサルティング
コンピュータネットワークの管理
コンピュータプログラムの企画・開発・販売
ネットワークコンテンツの編集・デザイン
麺講習 無料受講キャンペーン!!
麺繁盛店にとっては、今や必須のアイテムとなった製麺機。
美味しい麺を大量につくることができる良いアイテムを選択し、使いこなしてこそ繁盛店への道は開けます。
大和製作所では、うどん、そば、ラーメン店の方々に対して、その店にあった麺機を選定するとともに、各麺講習にて、その麺機の特性を活かした、より実践的かつ効果的な使い方や美味しい麺づくりの裏ワザを大公開しております。
しかも、麺講習では、『美味しい麺づくり』の為の基本がマスターできます。
現在、売上が伸び悩んでいる店のほとんどが、麺質に原因があると言われている中、基本を一から学びたい方はもちろん、「基本なんて知っているからいらないよ」という方も、1度体験してみる価値はあります。
今まで知らなかった事実や体験したことがなかった味に遭遇されることと思います。
事実、麺専門店の店主様や有名チェーン店の方々にも、自ら進んで参加して頂き、満足して頂いており、更なる飛躍を遂げています。
その麺講習のあまりの質の高さに、現行のうどん学校に引き続き、2005年よりラーメンおよび蕎麦の講習をカリキュラム化し、定期的に開講（有料）させていただくこととなりました。
今回、蕎麦およびラーメン講習の開講を記念して、期間限定で「麺機購入をご契約して頂いた方」に対して、無料で「うどん」「そば」「ラーメン」それぞれの講習を、ご購入していただいた機種に応じてご提供させて頂きます。
▼今ならこれだけお得！
－うどん関連の麺機なら → 讃岐うどん学校 ６万円が無料!!
－そば関連の麺機なら → 蕎麦乃学舎（そば学校） ４万円が無料!!
－ラーメン関連の麺機なら → 大和的拉麺道（ラーメン学校） １５万円が無料!!
お申込みは、2005年1月5日までとなっております。
申込み期限が迫っております。
ご興味がある方は、お早めにお申込み下さい。
美味しい麺を作っている繁盛店は、必ず行っている自家製麺。
この機会にご検討いただいてはいかがでしょうか？
うどん、そば、ラーメンの各麺講習は、個別でもお申込みいただけます。
▽詳細はこちらから
http://yamatomfg.com/original/noodle_School/index.htm
■追加情報
『讃岐うどん学校 仙台校 開講決定!!』
今まで讃岐うどんの本場（香川）と東京でしか行われていなかった「讃岐うどん学校」が、2005年より仙台にて、「ミニ讃岐うどん学校」（2日間）として開講されます。
※「ミニ讃岐うどん学校」（仙台）も上記キャンペーンの対象となっております。
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■本件に関するお問合せ先
株式会社 大和製作所 営業管理
TEL：0877-45-9579
FAX：0877-44-9060
http://www.yamatomfg.com/
E-mail：siryo@yamatomfg.com
「ORACLE MASTER Silver Oracle Database 10g」が取得可能に
～ オラクルが、技術者の発展を幅広く支援 ～
日本オラクル株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：新宅 正明）は、2004年12月22日より、オラクルの技術者認定制度「ORACLE MASTER」の最新資格体系である「ORACLE MASTER Oracle Database 10g」データベース運用・管理トラックの資格の一つである、「ORACLE MASTER Silver Oracle Database 10g」の取得に必要な試験、「Silver DBA 10g」の提供を開始いたします。同試験の開始によって、最新資格体系である「ORACLE MASTER Oracle Database 10g」を取得しようという技術者への受験の機会が更に拡充されます。
本試験はすでに「ORACLE MASTER Bronze Oracle Database 10g」の取得者が、上位資格である「ORACLE MASTER Silver Oracle Database 10g」の取得を目指す場合、「ORACLE MASTER Silver Oracle9i Database」の取得者が、当該試験を移行試験として受験し「ORACLE MASTER Silver Oracle Database 10g」を目指す場合を対象としています。
■「Silver DBA 10g」試験の基本情報
試験時間：120分
出題数：75問
合格ライン：49問
対応する資格：「ORACLE MASTER Silver Oracle Database 10g」
対応するオラクル認定コース：「Oracle Database 10g 管理 ワークショップ I」
試験申し込み開始日：2004年12月17日
試験提供開始日：2004年12月22日
試験申し込みURL：
http://www.oracle.com/education/lang/jp/certification/testreg.html
http://www.prometric-jp.com/
価格：\\15,750 / 1試験
● 日本オラクルについて
日本オラクル株式会社は、オラクル・コーポレーションの日本法人として1985年に設立されました。国内を拠点とした情報システム構築のためのソフトウエア製品、ソリューション、コンサルティング、サポートサービス、教育の事業を展開しています。1999年2月5日に店頭市場へ株式公開、2000年4月28日に東証一部上場。従業員数1,448名。（2004年5月末日現在）
● 「ORACLE MASTER」について
世界で高い評価を受けるオラクル製品に関して、その技術力を認定する制度がオラクル・マスターです。オラクル・マスターには、「データベース運用・管理トラック」、「アプリケーション開発トラック」、および「アプリケーションサーバー運用・管理トラック」の3つが用意されています。一番人気の高い「データベース運用・管理トラック」については、初級レベルの「Bronze」、中級レベルの「Silver」、上級レベルの「Gold」、そして最上級レベルの「Platinum」という4階層の資格が存在しています。日本での資格取得者数は2003年9月に10万名を突破し、2003年10月1日の制度改正によって全世界と統一されたグローバルな資格体系となりました。
■ 本件に関する報道関係お問い合わせ
日本オラクル株式会社
コーポレートコミュニケーション室
広報 北川
TEL：03－6238-8180 FAX：03－5213－6990
e-mail：natsuko.kitagawa@oracle.com
プレスルーム URL:http://www.oracle.co.jp/press/
販売が好調な「デジタルポータブル機器」の所有状況、購入意向を調査
ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン 株式会社(本社:東京都中野区本町、代表取締役社長 平野享一)は、昨今再び注目が集まっている”ポータブルオーディオ”に関して、所有状況、購入意向に関する消費者調査を実施いたしました。
GfK Japanが集計する家電量販店3500店舗の販売実績において、2004年12月第2週に「デジタルポータブル機器*1」の販売が「ポータブルCD」を抜き、「ポータブルMD」に迫る勢いとなっています。
*1: 本調査では、HDD、フラッシュメモリ(内蔵・外部)を使用したポータブルオーディオと定義
【調査概要】
調査名目 : ポータブルオーディオ所有状況調査
調査目的 :ポータブルオーディオ所有状況の把握
調査対象者 : 15歳以上の男女
調査手法 : インターネットリサーチ
分析対象者数 : N＝14,800
調査実施期間 : 2004年11月22日から2004年12月3日
調査実施機関 : ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン 株式会社
<集計結果から>
所有・購入意向状況： 今回の調査で所有状況は、『ポータブルCD』:37%、および『ポータブルMD』:38%とほぼ同程度であることがわかりました。一方、『デジタルポータブル機器』：12%という結果でした。また、今調査対象者の“ポータブルオーディオ未所有率” は37%となっています。
所有状況の割合を性別で見ると、『デジタルポータブル機器』の所有率は「男性」が「女性」に比べ3%高い結果となっています。
次に、『デジタルポータブル機器』の今後の購入意向を確認したところ、全体の47%が購入意向を示すという結果になりました。
現在の所有機器別に今後の「デジタルポータブル機器」の購入意向を見ると、“ポータブルCD及びMD両機器所有者” が59%と最も高い結果になっています。逆に低い結果となったのは、“ポータブルオーディオ未所有者”の38%でした。
非購入意向理由：“デジタルポータブル機器非購入意向者”の「購入したいとは思わない理由=非購入意向理由」として、全体の60%が 『使用する機会がないから』をあげています。次いで『価格が高いから』（24%）や、『今持っている機器に満足しているから』（19%）を非購入意向理由としてあげています。
また、性別においても、『使用する機会がないから』が男女共に6割前後と多い結果でした。性別で顕著な違いが見られる非購入意向理由として、『操作が難しそうだから』があげられ、「女性」（13%）の割合が「男性」（6%）の
2倍以上となっています。
現在の所有機器別では、各所有者共に『使用する機会がないから』が他の非購入意向理由に比べ多いことがわかります。中でも、“ポータブルオーディオ未所有者”では72%と多くなっています。『今持っている機器に満足しているから』は、“ポータブルCD&MD両機器所有者”で35%、“ポータブルMDのみ所有”では29%、“ポータブルCDのみ所有”では22%となっています。
より詳細なレポートについて www.gfkjpn.co.jp にてご案内しております。
■ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン 株式会社：
家電、ITを中心とした小売店パネル調査、アドホック調査等の市場調査/マーケティングリサーチを行う会社です。
■本件に関するお問い合わせ先
ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン株式会社
（GfK Marketing Services Japan Ltd.）
広報担当：大森・菊地
E-Mail ： info@gfkjpn.co.jp
TEL ：03-5350-4624
FAX ：03-5350-4662
所在地 ：〒164-0012 東京都中野区本町2-46-1 中野坂上サンブライトツイン15F
関連URL：http://www.gfkjpn.co.jp/