日本ＨＰ、バーチャル会議システム「ＨＰ Ｈａｌｏ Ｃｏｌｌａｂｏｒａｔｉｏｎ Ｓｔｕｄｉｏ」を販売
全く新しいバーチャル会議システム
「ＨＰ Ｈａｌｏ Ｃｏｌｌａｂｏｒａｔｉｏｎ Ｓｔｕｄｉｏ」を販売開始
－遠隔地からでもリアルタイムで臨場感のあるコミュニケーションを実現－
日本ヒューレット・パッカード株式会社（略称：日本ＨＰ、本社：東京都品川区、社長：小田 晋吾）は、相手が離れた場所にいても、その場で向かい合っているかのような臨場感を実現する会議システム「ＨＰ Ｈａｌｏ Ｃｏｌｌａｂｏｒａｔｉｏｎ Ｓｔｕｄｉｏ（エイチピー・ハロー・コラボレーション・スタジオ、以下Ｈａｌｏ）」の販売を８月２２日より開始します。同時に市ヶ谷事業所内にＨａｌｏスタジオを開設します。
＜ＨＰ Ｈａｌｏ Ｃｏｌｌａｂｏｒａｔｉｏｎ Ｓｔｕｄｉｏ概要＞
Ｈａｌｏは、遠隔地にいる相手との、リアルタイムで臨場感あふれるコミュニケーションを可能にする全く新しい会議システムです。
・Ｈａｌｏでは、遠隔地からの会議参加者が高品位の５０インチのディスプレイ
３台に実物大にリアルタイムで映し出され、会議の参加者がまるで同じ部屋にいるかのような感覚を得られる視覚的機能を備えています。
・会議参加者が国内、海外を問わずどこにいても、映像や音声の遅延はほとんど発生しません。
・チーム間の双方向コミュニケーション力が強化され、業務上の関係がより強化されます。
これまで、米国ではペプシコ、ＡＭＤ、ドリームワークスなどのグローバル企業に導入され、ビジネスコミュニケーションの方法を大きく変えています。
日本ＨＰでは、この米国での実績を活かし、グローバル展開する企業が数多く存在する日本市場で、Ｈａｌｏの販売を積極的に展開します。
Ｈａｌｏの画像はこちら：
http://h50146.www5.hp.com/info/newsroom/pr/fy2006/images/fy06-156.jpg
システム構成内容
Ｈａｌｏは機器、内装品などの設備からネットワーク回線の準備、設置作業、運用保守サービスまでのすべてをパッケージ化した、アウトソーシング・サービス製品です。各仕様の詳細については「主な機能」も合わせてご参照ください。
１． Ｈａｌｏ専用の光ファイバ・プライベート・ネットワーク
「Ｈａｌｏ Ｖｉｄｅｏ Ｅｘｃｈａｎｇｅ Ｎｅｔｗｏｒｋ（ＨＶＥＮ）」
２． ＨＶＥＮに接続するための光ファイバ専用回線
３． Ｈａｌｏスタジオ本体
Ｈａｌｏスタジオに含まれるもの：
＜機器類＞
－ ５０インチ ディスプレイ×４（人物用×３、コラボレーション画面用×１）
－ 高精度人物撮影用カメラ×３、高精度ズームカメラ×１、高感度マイク×３
－ ネットワーク管理機器一式（サーバー、ＵＰＳ、ＣＯＤＥＣ他必要機器一式込み）
＜内装品・照明器具等＞
特殊室内照明器具、会議机、イス、防音壁等、会議室設備一式
４． 遠隔保守、コンシェルジュ・サービス（＊１）
主な機能
・ＨＰの提供するＨＶＥＮ（Ｈａｌｏ Ｖｉｄｅｏ Ｅｘｃｈａｎｇｅ Ｎｅｔｗｏｒｋ）は、Ｈａｌｏ専用にＨＰが運営するプライベート・光ファイバ・ネットワーク回線です。高速で信頼性の高い広帯域全二重の回線で、米国の光ファイバ・ネットワークの標準規格「ＳＯＮＥＴ」のＯＣ－１２（６２２Ｍｂｐｓ）に対応し（＊２）、世界各地に設置されたＨａｌｏスタジオ間を接続しています。この高速なネットワークにより、音声、映像の遅延はほとんど発生しません。ＨＶＥＮサービスには、ネットワークの接続状態を遠隔から診断し補正する機能、継続的保守サービスに加え、コンシェルジュ・サービスが含まれ、お客様はこれらのサービスを２４時間、３６５日体制で利用できます。また、お客様自らＨａｌｏルームの運用保守を行う必要はありません。
・画面上のシンプルなユーザインタフェースを利用し、マウスを数回クリックするだけで、すぐに遠隔地のメンバーとの会議、作業を開始できます。
・ディスプレイの上に取り付けられた５０インチのコラボレーション画面を使用すると、ＶＧＡコネクタ経由で自分のノートＰＣを使って、他のＨａｌｏルームにいる参加者との間で直接、簡単に文書やデータを共有することができます。
・Ｈａｌｏスタジオ内に設置された高倍率のハイズームカメラで、机の上に置かれた物を拡大し、色彩や模様などの細かい部分まで詳細に見ることができます。
・Ｈａｌｏスタジオ内の電話には、ＨＰのソフトウェア（自動ダイヤルテクノロジー）が組み込まれており、Ｈａｌｏスタジオ外と電話会議を行うこともできます。
＊１ コンシェルジュ・サービスは、障害や修理だけでなく、使用方法などを含むＨａｌｏに関するお客様のあらゆる相談に対応します。
＊２ ＨＶＥＮは全体のネットワーク・パフォーマンスの維持のため、順次ＯＣ－４８（２．５Ｇｂｐｓ）接続への移行を計画しています。既にニューヨーク－ロンドン間ではＯＣ－４８接続の実績があります。
主な利点
・共同でプロジェクトを進めるチームとリアルタイムでやりとりできるため、業務の効率が高まり、迅速な意思決定が可能になります。
・情報のやりとりや会話中に、相手の体の動きや表情の変化をつぶさに見ることができるので、音声やメールだけのやりとりでは伝わらない、微妙なニュアンスを感じ取ることができ、離れた場所にいてもチーム間の関係やコミュニケーション精度の向上が図れます。
・会議のための出張が減り、移動のために費やす時間やコストを削減できます。
購入方法および価格
導入参考価格（概算）
Ｈａｌｏスタジオ１室の初期設置費用は約４，８８８万円（ＵＳ４２５，０００ドル）です。
（２００６年８月２１日時点 ＄＝１１５円で換算）
・Ｈａｌｏはグローバル価格として米国ドルでの価格体系を採用しています。
・上記価格は２室導入の場合の参考価格です。
・Ｈａｌｏの価格は、購入するＨａｌｏルーム数によって異なり、同一企業で購入するＨａｌｏルーム数が増えるに従って単価が安くなるよう設定されています。詳細は、担当営業までお問い合わせください。
・上記はＨａｌｏスタジオの初期設置価格であり、別途月額での運用保守サービス費用（通信料、バージョンアップ費用込み）が必要となります。
・運用保守サービスの費用は、米国の場合Ｈａｌｏルーム１つにつき１ヶ月あたり１８，０００ドル、日本では１ヶ月３０，０００ドルです。他の国では、通信回線コストが異なるため料金も異なる場合があります。価格は、各国で異なりますので、詳細は、担当営業までお問い合わせください。
・Ｈａｌｏは、ＨＰファイナンシャルサービス株式会社経由のリースでの導入も可能です。詳細は担当営業にお問い合せください。
導入可能な地域
Ｈａｌｏは適切な光ファイバ回線が利用できれば、世界中どこでも導入が可能です。Ｈａｌｏは現在、米国、イギリス、シンガポール、スペイン、イスラエルなど、数多くの地域で稼動しています。
＜ＨＰ Ｈａｌｏ Ｃｏｌｌａｂｏｒａｔｉｏｎ Ｓｔｕｄｉｏの使用事例＞
・ドリームワークス
ドリームワークスでは映画「シュレック２」「マダガスカル」などの制作にＨａｌｏを使用し、同社のクリエイティブなアニメ制作作業に活用しています。
カラー・キャリブレーション機能をもつＨＰの高解像度プラットフォームを使用したことで、色彩が重要視されるアートワークをサイト間で承認することができたためです。また、Ｈａｌｏスタジオを使用することで、技術的な知識を各サイトで共有し、コンピュータによって生成した画像を生き生きとしたものにすることができました。同社では、Ｈａｌｏを使用して、優れた才能を活用し結びつけることによって、きわめて評判の高いアニメーション映画を制作することが可能となりました。
・ペプシコ
米国を代表する飲料企業ペプシコでは、シカゴ、ニューヨーク、テキサス州プラノの３カ所にある米国本部にＨａｌｏを導入しています。Ｈａｌｏスタジオ導入前は、社内会議のため役員が３つの都市を何度も行き来していました。Ｈａｌｏ導入後は、会議を目的にした出張が大幅に減りました。その結果、意思決定のスピードアップ、全体的な生産性の増加、コストの低減が実現されました。
・ＡＭＤ
マイクロプロセッサの設計および製造企業であるＡＭＤ社でも、カリフォルニア州サニーベールにある本社とテキサス州オースティンにある施設にＨａｌｏを導入。
Ｈａｌｏを使用して役員間でやりとりする回数が増え、そのスピードや質も向上したため、会議のために丸１日かけて移動する必要がほとんどなくなりました。
・ＨＰ
ＨＰでは本日開設した日本ＨＰ市ヶ谷事業所内を含め、現在、世界各地で合計２３ヶ所のＨａｌｏスタジオを稼動させています。業務の効率化に加え、各国の従業員同士のコミュニケーションを促進するツールとしてこのシステムを活用していく予定です。現在もスタジオの増設作業がすすめられており、今後、３０ヶ所まで増やす予定です。
■「Ｈａｌｏ Ｃｏｌｌａｂｏｒａｔｉｏｎ Ｓｔｕｄｉｏ」に関する情報は以下のＵＲＬを参照してください。
http://www.hp.com/halo/ （英語）
■プレスルーム
http://www.hp.com/jp/pressroom/
文中の社名、商品名は、各社の商標または登録商標です。
■ お客様からのお問い合わせ先
カスタマー・インフォメーションセンター
ＴＥＬ：０３－６４１６－６６６０
ホームページ： http://www.hp.com/jp/
（Ｃ） ２００６ Ｈｅｗｌｅｔｔ－Ｐａｃｋａｒｄ Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ Ｃｏｍｐａｎｙ， Ｌ．Ｐ．
ＨＰ製品およびサービスに関する保証条件は製品およびサービスに付属する保証書に明示された保証条件のみによるものとし、本ニュースリリースの記載内容はいかなる追加保証をも行なうものではありません。ＨＰは本レターの記載内容に技術上の誤り、欠落または本ニュースリリース作成にあたっての誤り、記載漏れがあった場合でも何ら責任を負わないものとします。
２００６年５月