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ニュースリリースのリリースコンテナ第一倉庫

ニュースサイトなど宛てに広く配信された、ニュースリリース(プレスリリース)、 開示情報、IPO企業情報の備忘録。 大手サイトが順次削除するリリースバックナンバーも、蓄積・無料公開していきます。 ※リリース文中の固有名詞は、発表社等の商標、登録商標です。 ※リリース文はニュースサイト等マスコミ向けに広く公開されたものですが、著作権は発表社に帰属しています。

2025'02.28.Fri
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2007'03.13.Tue

米マイクロン、コンピュータ向け「1ギガビットDDR3」メモリーを発表

マイクロン社、コンピュータ向けの世界初「1ギガビットDDR3」メモリーを発表
マイクロン社、「DDR3 1Gb」のサンプル出荷と「2Gb」の開発で市場を先行


 米・アイダホ州ボイシ発―(ビジネスワイヤ)―2006年9月25日―メモリー性能は、パソコンゲーム、サーバー、スーパーコンピュータ、高精細テレビ(HDTV)などの幅広い用途に向け、ますますその重要性を増しつつあります。こうした用途では大量のデータを処理するため、迅速かつ効率の良いデータ・アクセスが必要となります。これらの用途向けにメモリー性能をレベルアップするため、マイクロン・テクノロジー社(NYSE:MU)は本日、高速、低電力消費、高集積メモリーの「1ギガビット(Gb)ダブルデータレート(DDR)3」製品を発表しました。

 マイクロン社メモリー部門担当副社長のブライアン・シャーリー氏は、「私どもは、世界初の1Gb DDR3製品を発表でき、非常に喜んでおります。マイクロンは先進DRAM技術で優れており、それが高集積メモリー・ソリューションで業界トップの地位を築きました」と述べました。

 マイクロンの「DDR3」製品は、「DDR2」のデータ転送速度の2倍に相当する800/1600 MT/sデータレート、400/800MHzクロック周波数に対応します。「DDR3」の最高速度では10万ページの文書が約1秒で伝送できます。「DDR3」の供給電圧は1.8Vから1.5Vに低減され、電力消費を最大30%低減します。同製品の生産には、マイクロンの78nmプロセス技術が使用されます。これら「DDR3」の利点により、広範なコンピュータ製品でさらに優れた性能を発揮できるようになります。

 市場調査会社IDCの上級アナリスト、シェーン・ロー氏は、「2007年初めにはマイクロソフト待望のオペレーティング・システム(OS)Vistaのように、コンピュータや消費者向けアプリケーションにはメモリー増強が不可欠になると見込んでいます。まずサーバー、ノートブック、デスクトップ市場にDDR3を投入し、それから画像やHDTVといった家電製品へと用途を拡大していきます」と述べました。

 マイクロンの最先端「1Gb DDR3」製品の評価サンプルは特定の顧客向けに配布中で、量産出荷は来年初めの予定です。マイクロンの「1Gb DDR3」製品には出力設定x4、x8、x16が用意され、最近の「JEDEC DDR3」仕様(JEDECは半導体業界向け標準の開発団体)に完全準拠します。また、512メガバイト(MB)から4ギガバイト(GB)までのモジュール集積度に対応し、モジュールのタイプには、「FBDIMM」、「UDIMM」、「SODIMM」、「RDIMM」があります。

 「2Gb DDR3」製品については、マイクロン社から来年初めに出荷予定で、集積度を高めたアプリケーションを可能にします。


マイクロン社について
 マイクロン・テクノロジー社は、先進的な半導体ソリューションの世界大手です。マイクロン社は、世界全域での事業活動を通じ、最先端のコンピュータ、消費者、ネットワーキング、モバイル製品などに使われる、DRAM、NAND、フラッシュメモリー、CMOSイメージセンサー、その他半導体部品とメモリー・モジュールなどを製造・販売しています。マイクロン社の普通株式はニューヨーク証券取引所(NYSE)にMUのコード名で上場取引されています。マイクロン・テクノロジー社の詳報については、同社ウェブサイト www.micron.com をご覧下さい。

 マイクロンとマイクロンのロゴは、マイクロン・テクノロジー社の商標です。その他すべての商標は、その各々の所有者に帰属するものです。

 このプレスリリースは、「DDR3」メモリーの生産に関する「将来予測」表明を含んでいます。実際の事象や結果は、「将来予測」表明に含まれたものと実質的に異なる可能性があります。マイクロン社が、時宜に応じ、連結ベースで証券取引委員会に提出した書類、特に同社直近の書式「10-K」および書式「10-Q] を参照願います。これらの書類は、連結ベースでの同社にとり実際の結果が、「将来予測」表明(「一部の要因」参照)に含まれたものと実質的に異なる可能性がある、重要な要因を含んでおり、またそれを特定しています。同社は、「将来予測」表明に反映された期待は妥当なものであると確信していますが、将来の結果、行動レベル、業績や成果を保証することはできません。マイクロン社は、このプレスリリース当日以降、実際の結果に対応するために、この「将来予測」表明を更新する義務を一切負うものではありません。

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