富士キメラ総研、光学部品材料の世界市場調査結果を発表
世界のＡＶ・ＯＡ・医療機器用光学部品・材料市場調査を実施
大容量、高画素、高精細により成長が続くＡＶ用光学部品
マーケティング＆コンサルテーションの（株）富士キメラ総研（東京都中央区日本橋小伝馬町 社長 表 良吉０３－３６６４－５８４１）は、ＡＶ機器用・ＯＡ機器用・医療機器用光学部品材料の世界市場を調査分析した。その結果を報告書「２００６ 光産業予測便覧 Ｖｏｌ．２ ＡＶ・ＯＡ・医療機器用部品材料編」にまとめた。
本報告書では、光ピックアップ用光学デバイス６品目、携帯電話向けカメラ用光学デバイス５品目、デジタルスチルカメラ（ＤＳＣ）／ビデオカメラ（ＤＶＣ）用光学デバイス６品目、車載カメラ用光学デバイス３品目、監視カメラ用光学デバイス３品目、データプロジェクタ／リアプロＴＶ用光学デバイス７品目、ＯＡ機器用光学デバイス９品目、医療機器用光学デバイス５品目、加工用レーザ３品目、マテリアル２品目、計４９品目の市場動向について調査・分析した。
＜調査結果の概要＞
２００５年から２００６年にかけてのＡＶ用光学部品市場は、デジタル化や通信系のブロードバンド化の進展により、大容量、高画素、高精細が前年以上に進んでいる。２００５年は全ての製品分野で前年を上回った。光ピックアップ用は、付加価値の高いＤＶＤ記録型が伸び、次世代ＤＶＤ市場も２００６年に立ち上がった。カメラ付携帯電話は、日本や韓国では２Ｍ（メガ）、３Ｍなど高画素化が進んでいるが、カメラ付携帯電話自体が新しく市場化された国や地域も多く、全体ではＶＧＡ、１Ｍが主流となっている。ＤＳＣ／ＤＶＣ用では、数量ベースでは今後も伸びていくが、各部品の低価格化が進み金額ベースでは微減が予測される。医療機器用では、眼科、歯科、皮膚科、形成外科で使われる半導体レーザ、固体レーザの価格が高く、耐用年数が長いこともあり市場は一巡化し今後横ばいか微減が予測される。
＜製品分野別市場＞
光ピックアップ用光学デバイス
２００６年見込 １兆２，４７１億円 ２０１０年予測 １兆３，３３７億円（伸長率１０６．９％）
ＤＶＤ記録型の伸びは著しいが、ＣＤ－Ｒ／ＲＷは２００５年にスリムタイプの生産が中止され大幅に減少した。２００６年は青紫色半導体レーザを用いる次世代ＤＶＤ用光ピックアップ市場が形成された。半導体レーザでは、ＣＤ系７８０ｎｍ帯ＬＤ市場がここ数年減少している。ＤＶＤ系６５０ｎｍ帯ＬＤも、記録型が伸びているもののＤＶＤ－ＲＯＭ用などの減少が大きく、２００７年以降は微減と予測される。２波長レーザはＤＶＤ－ＲＯＭ／ＤＶＤプレーヤ向けをメインに、Ｃｏｍｂｏ、ＤＶＤ記録型、ハイパワータイプも増加していく。
携帯電話向けカメラ用光学デバイス
２００６年見込 ５，５７８億円 ２０１０年予測 ７，３３７億円（伸長率１３１．５％）
携帯電話向けカメラは高画素化が進んでいるが、携帯電話にカメラが新規に搭載される国ではＶＧＡ、１Ｍが多いため、ボリュームゾーンはＶＧＡ、１Ｍとなっている。日本や韓国では２Ｍ、３Ｍが普及している。カメラ付携帯電話市場は当面伸びていくと予測される。センササイズが小型化、微細化しているためレンズも小型化している。
ＤＳＣ／ＤＶＣ用光学デバイス
２００６年見込 ４，１８９億円 ２０１０年予測 ３，７８３億円（伸長率９０．３％）
２００６年のＤＳＣ市場は、特に一眼レフタイプが好調であった。画素数別では、２００５年、２００６年とも５００万画素レベルがボリュームゾーンである。次に続くゾーンは、２００５年が４００万画素台であったのに対し、２００６年は６００万画素台となり、高画素化はさらに進んでいる。イメージセンサはＣＣＤが主流である。レンズではプラスチックレンズを採用するケースが増加している。
車載カメラ用光学デバイス
２００６年見込 １８２億円 ２０１０年予測 ４２９億円（伸長率２３５．８％）
車載カメラ市場は、現状では高級車中心の搭載であり、後付市場はほとんど無い状況である。また市場の９０％以上は日本である。画素数は３０万画素が一般的であるが、今後はＳＸＧＡクラスの画素数が必要とされており、２００７年からＳＸＧＡの採用が始まる見込みである。レンズは、視覚系にはプラスチックレンズ、画像認識系にはガラスレンズが使用されており、現状ではプラスチックレンズが多い。
監視カメラ用光学デバイス
２００６年見込 ４５１億円 ２０１０年予測 ５３１億円（伸長率１１７．７％）
テロ・凶悪犯罪の多発などの要因により、消費者の意識が従来のプライバシー重視からセキュリティ重視へと変化したため、監視カメラ市場が増加している。センサは、夜間暗闇でも撮れる高感度センサの需要が拡大しているが、高感度と高画素はトレードオフの関係にあり、両方を高めていくのは難しい技術となっている。現在は４０万画素の監視カメラがメインであるが、ネットワークカメラの増加に伴いＳＸＧＡクラスの画素製品が増加するとみられる。
＜光学部品市場＞
イメージセンサ
数量 ２００６年見込 ８億２千万個 ２０１０年予測 １３億９千万個（伸長率１６９．５％）
金額 ２００６年見込 ４，１８３億円 ２０１０年予測 ４，８４４億円（伸長率１１５．８％）
リニアイメージセンサ ＯＡ機器用ＣＣＤリニアセンサ・密着型イメージセンサ（ＣＩＳ）
エリアイメージセンサ カメラ付き携帯電話用・デジタルスチルカメラ用・デジタルビデオカメラ用・車載カメラ用・監視カメラ用
カメラ付き携帯電話の普及に伴い、イメージセンサ全体市場が急成長している。２００５年のカメラ付き携帯電話用イメージセンサは３億８，２６０万個であり、イメージセンサ全体の約３分の２を占めた。エリアイメージセンサをみるとカメラ付き携帯電話だけでなく、他の用途でも軒並み成長している。
リニアイメージセンサ市場は、ＯＡ機器市場に左右される。複合機（ＭＦＰ）用は需要が旺盛で、リニアイメージセンサで期待されている市場であるが、単機能のファクシミリ用やイメージスキャナ用は衰退気味の市場である。被写体はほとんど静止画に限定され、イメージスキャナやファクシミリ、複写機等に使用される。リニアイメージセンサ市場では、ＣＣＤリニアセンサが密着型イメージセンサ（ＣＩＳ）に市場を侵食されているため、減少傾向にある。ＯＡ機器全体が増加傾向にあることから密着型イメージセンサ市場が拡大し、２００５年のリニアイメージセンサ全体の市場は前年比６．９％増の８，６８０万個となった。また今後需要拡大が望める分野としては、ＣＣＤリニアイメージセンサは複写機／複合機が、密着型イメージセンサはインクジェットＭＦＰが挙げられる。
今後もイメージセンサ市場は堅調に推移していくとみられ、特にカメラ付き携帯電話は日常持ち歩く必需品といえるため、新規の需要に加えて買い替え需要もあり、イメージセンサ全体の中でさらに大きなシェアを獲得していくと予測される。カメラ付き携帯電話以外では車載カメラが注目される。車載カメラ用は自動車の安全性が叫ばれ、今後法規制が追い風となり需要が拡大するとみられる。
レンズ
数量 ２００６年見込 ４９億個 ２０１０年予測 ６５億個（伸長率１３２．７％）
金額 ２００６年見込 ２，１１６億円 ２０１０年予測 ２，１７２億円（伸長率１０２．６％）
光ピックアップ用（対物レンズ、コリメータレンズ、センサレンズ）、カメラ付き携帯電話用、デジタルスチルカメラ用、ビデオカメラ用、監視カメラ用、プロジェクタ投射系、プロジェクタ照明系、ＯＡ機器用（ｆθレンズ、コリメータレンズ）が対象で、車載用および内視鏡用は含まない。
２００５年の対象レンズのワールドワイド市場は、数量ベースで４０億個を超え、金額ベースでは約２，０００億円である。数量ベースで市場を牽引しているのは光ピックアップ用と携帯電話用である。光ピックアップ用は、大きな増加はないものの、毎年安定した需要が見込まれる。現状は記録型ＤＶＤがメインであるが、次世代ＤＶＤ市場の成長が期待される。一方、携帯電話用は、カメラ機能付き端末が引き続き好調であり、２００６年以降も拡大傾向となる見込である。ＤＳＣ用は、ＤＳＣ市場の成長鈍化を背景に微減傾向と予測される。
レンズタイプ別に見ると、２００５年は数量ベースで約７０％がプラスチックレンズ（マイクロレンズアレイのハイブリッドタイプはプラスチックに分類した）であった。また、２００６年は、携帯電話向けの増加により、プラスチックレンズのウェイトが増加する見込である。プラスチックレンズの牽引役は携帯電話向けが中心となっているが、プロジェクタやデジタルスチルカメラなどでも一部プラスチック化が進行しており、さらにプラスチック化が進行すると予想される。
光ピックアップに使用されるレンズは、記録型ＤＶＤを含め殆どがプラスチックとなっている。一部車載用途などでガラスが採用されているが数量は僅かである。現在、次世代ＤＶＤ用に使用される対物レンズはガラス製となっている。従来のＣＤやＤＶＤでもガラスレンズからプラスチックレンズに移行しているため、将来的には次世代機でもプラスチック化が進むとみられる。
＜調査対象＞
＊ 関連資料 参照
＜調査期間＞
２００６年８月～９月
＜調査方法＞
（株）富士キメラ総研専門調査員による調査対象・関連企業に対してのヒアリング取材及び（株）富士キメラ総研社内データベースの活用による調査・分析
以上
資料タイトル：「２００６ 光産業予測便覧 Ｖｏｌ．２ ＡＶ・ＯＡ・医療機器用部品材料編」
体裁 ：Ａ４判 ３３３頁
価格 ：９５，０００円（税込み９９，７５０円）
調査・編集 ：株式会社 富士キメラ総研 研究開発本部 第一研究開発部門
ＴＥＬ：０３－３６６４－５８１５ ＦＡＸ：０３－３６６１－５１３４
発行所 ：株式会社 富士キメラ総研
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