住友電工情報システムとデータ総研、ＷＥＢアプリケーション開発ソリューションで協業
住友電工情報システムとデータ総研が
ＷＥＢアプリケーション開発ソリューションで協業
～モデルベースでの要件定義結果から高品質のアプリケーションを生成する機能を実現～
住友電工情報システム株式会社（本社：大阪市淀川区、代表取締役社長：岩佐洋司、以下住友電工情報システム）と株式会社データ総研（本社：東京都中央区、代表取締役社長：黒澤基博、以下データ総研）は、モデルベースでの要件定義（＊１）結果をそのまま利用してＷＥＢアプリケーションを開発するためのソリューションを共同で提供することに合意しました。
両社は、まず、データ総研の要件定義ツール「ＴＨｅＲｅｐｏｓｉｔｏｒｙ」（ザ・リポジトリ）に、住友電工情報システムのＪａｖａ開発フレームワーク「楽々Ｆｒａｍｅｗｏｒｋ ＩＩ」との連携機能（ＲＥＰＯ２ＲＡＫ：リポ・トゥー・ラク）を追加し、「ＴＨｅＲｅｐｏｓｉｔｏｒｙ」の要件定義結果を、直接「楽々Ｆｒａｍｅｗｏｒｋ ＩＩ」の定義ファイルとして利用可能とするソリューションを提供します。
「ＴＨｅＲｅｐｏｓｉｔｏｒｙ」では、要件定義をモデルベースで実施するため、ユーザーからの要件を日本語で「仕様書」に定義し、設計者が「仕様書」を解釈していく従来の開発プロセスに比べ、参加者が合意しやすく、誤解や抜け・漏れを排除した品質の高い結果を得ることができます。これにより「楽々Ｆｒａｍｅｗｏｒｋ ＩＩ」のプログラムの大部分の自動生成が可能となり、従来以上に短時間で高品質なＷＥＢアプリケーションが作成できます。
これまでのシステム開発では、要件定義はシステム仕様の概要を決める工程と捉えられていたため、決まっているはずのことが決まっていないなど後工程に入ってからの手戻りが発生することが多くありました。しかし、このソリューションを適用することで、要件定義の段階から実際に動く画面や帳票を見ながらユーザーと詳細な仕様を決めることが可能になりますので、手戻りを最小限に抑えることができます。
今後両社は、１２月に開催するセミナーにおいて今回の連携機能をご紹介するとともに、今後ともマーケティング活動を協力して推進していきます。
以 上
＊１：要件定義：開発すべきソフトウェアに求められる要求を定義する工程。
・本文中に記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。