トヨタ、健康支援プログラムを導入し専用施設「健康支援センター」設立に48億円投資
新たな健康支援プログラムを導入
―専用施設「健康支援センター(仮称)」を設立―
トヨタ自動車(株)(以下 トヨタ)は、トヨタ健康保険組合(以下 健保)と共同で、健保加入企業の社員・家族約22万人を対象に、健康増進を充実させる新たな健康支援プログラムを2008年1月を目処に導入するとともに、専用施設として、「健康支援センター(仮称)」を同社関連施設のフォレスタヒルズ内に建設することを決定した。
トヨタでは、現在、社員に対して、一次予防としてメタボリックシンドロームなどを対象とした健康づくりの指導、二次予防として癌などの早期発見・対応のための健康診断やそのフォローアップ等、事業所ごとに取り組んでいる。
今回の健康プログラムは、メンタルへルスを含め予防医療の更なる充実を図るためには、若年から日常的に生活習慣改善ができる仕組みが必要との考えから構築するものである。
具体的には、体力測定や健診結果等、個人健康情報を解析して個人の強み・弱みを明らかにし、各人に合わせたメニューを健康支援プログラムにより提供する。さらに、将来の疾病発症リスクや医療費等も予測し、自律的な健康づくり活動につなげていく予定である。
また、専用施設となる健康支援センター(仮称)は最新の健診機器を設置、36歳から4年に1度を節目として、各種疾患の早期発見を狙いとしたハイレベルな健康診断を行うとともに、各人の健康状態に合わせた指導や健診結果の説明を行う等の健康学習会を計画的に行っていく。節目以外の年齢では、各事業所等で健康支援プログラムを活用し、継続性のある健康づくりに役立てていく。
<健康支援センター(仮称)の概要>
添付資料をご参照ください。