米ストラタステクノロジー、ゼンソースと技術提携
ストラタス、ゼンソースと技術提携発表
～業界標準無停止技術とオープンソースの仮想化技術の融合～
２００６年１２月４日（ＵＳ時間）、米国、マサチューセッツ州メイナード／カリフォルニア州 パロアルト発－連続可用性の情報テクノロジーとサービスの分野におけるリーダーであるストラタステクノロジー（本社：米国マサチューセッツ州、メイナード、社長兼最高経営責任者：Ｄａｖｉｄ Ｊ． Ｌａｕｒｅｌｌｏ、以下ストラタス）と、オープンソースのハイパーバイザーである「Ｘｅｎ（ＴＭ）」を搭載した仮想化ソリューション・インフラストラクチャの分野においてリーダーであるゼンソース（本社：米国カリフォルニア州、パロアルト、社長兼最高経営責任者；Ｐｅｔｅｒ Ｌｅｖｉｎｅ、 以下ゼンソース）は、本日、より優れた信頼性、柔軟性、簡易操作性を備えた新しいＩＴインフラストラクチャ・ソリューションを開発するために、連続可用性と仮想化の技術を融合させることを目標とした協業契約を締結したことを発表します。
非独占的契約の条項のもと、ストラタスは自社の「Ｃｏｎｔｉｎｕｏｕｓ Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ（Ｒ）」アーキテクチャへの統合コンポーネントとして「ＸｅｎＥｎｔｅｒｐｒｉｓｅ（ＴＭ）」を含め、ゼンソースと協業します。「ＸｅｎＥｎｔｅｒｐｒｉｓｅ（ＴＭ）」とは、ゼンソース社製のオープンソースである「Ｘｅｎ」の商用版です。ストラタスのＷｉｎｄｏｗｓ（Ｒ）とＬｉｎｕｘ（Ｒ） ＯＳ稼動型のインテル（Ｒ） プロセッサー搭載サーバラインは、既に現在のいくつかの仮想化製品との互換性があり、今後のサポート体制はその他製品においても同様に計画されています。
ストラタス社のアドバンスド・テクノロジーグループ担当ジェネラル・マネジャーであるＴｉｍ Ｗｅｇｎｅｒ（ティム・ウェグナー）は、次のように述べております。「産業界は仮想化に注目しており、テクノロジーの急激な市場への導入に追従するためにゼンソースは最も重要な貢献企業の一つといえます。昨今の「ＸｅｎＥｎｔｅｒｐｒｉｓｅ（ＴＭ）」の導入は、ゼンソースがテクノロジー部門をワシントン州レッドモンドに事業拡大したことと同様に、企業がサーバ仮想化の分野に移行しはじめ、市場拡大を促進する可能性を秘めていることを示しています。私たちは次世代のインフラストラクチャ・ソリューションを開発する上で、ゼンソースと協業していくことを大変喜ばしく思っております。」
ゼンソースの社長兼最高経営責任者であるＰｅｔｅｒ Ｌｅｖｉｎｅ氏（ピーター・レバイン氏）は次のように述べております。「ビジネス継続性と運用の容易性をより向上させることは、私たちのお客様に柔軟なＩＴインフラストラクチャを提案するために重要な鍵となります。これら同一の属性は、ストラタスの連続可用性技術への献身の核であり、その技術を２６年間提供し続けてきた実績です。ストラタスのミッション・クリティカルな環境と「ＸｅｎＥｎｔｅｒｐｒｉｓｅ（ＴＭ）」を統合することは、ゼンソース製品の広範囲に渡る適用可能性と安定性を示します。」
■ゼンソース社について
ゼンソースは、エンタープライズ版プラットフォーム仮想化ソリューションや仮想化技術において業界最高のパフォーマンスを搭載した「ＸｅｎＥｎｔｅｒｐｒｉｓｅ（ＴＭ）」、オープンソースの「Ｘｅｎ（ＴＭ） ハイパーバイザー」の製造、開発をしています。Ｘｅｎ開発チームによって開発、製造、稼動したゼンソース製品は、サーバを統合し、実用化レベルにまで向上させ、データセンタにおける複雑性を削減した結果、企業にＴＣＯの削減を実現化させました。詳細に関しては、ＵＲＬ： http://www.xensource.com をご参照願います。
■ストラタステクノロジーについて
ストラタステクノロジー社は、ミッション・クリティカルなビジネスに必要な連続可用性を持つＩＴシステムの実現と支援に特化したサーバとサポート、ソリューションをワールドワイドで提供しているソリューション・プロバイダです。ストラタスは、２５年にわたり障害でも停止しないＩＴシステムを提供しつづけ、製造、医療、通信、金融、警察や消防、物流、その他の多くの産業向けに連続稼動を特徴とするソリューションを提供しています。
詳細はＷｅｂサイト： http://www.stratus.co.jp をご参照ください。
＜ 登録商標について ＞
・Ｓｔｒａｔｕｓ、Ｃｏｎｔｉｎｕｏｕｓ Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇは、Ｓｔｒａｔｕｓ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ Ｂｅｒｍｕｄａ Ｌｔｄ．の登録商標です。
・Ｓｔｒａｔｕｓ ＴｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓロゴはＳｔｒａｔｕｓ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ Ｂｅｒｍｕｄａ Ｌｔｄ．の商標です。
・ＸｅｎＳｏｕｒｃｅ、Ｘｅｎ、ＸｅｎＥｎｔｅｒｐｒｉｓｅはＸｅｎＳｏｕｒｃｅ， Ｉｎｃ．の商標です。
＊その他、文中に引用された社名／製品名／サービス名については、各々の会社の商標または登録商標であり、各所有者が商標権を保持しています。