アシスト、Ｏｒａｃｌｅデータベース稼働状況の見える化サイトの正式サービスを開始
Ｏｒａｃｌｅデータベース稼働状況の見える化サイト
「パフォーマンス・セラピー」
新機能を搭載し正式サービス開始
～登録インスタンス数が２５０を超え、利用者からは手軽に診断できると好評～
株式会社アシスト（本社：東京都千代田区、代表取締役：ビル・トッテン、略記：アシスト）は、昨年９月２８日より「Ｏｒａｃｌｅ Ｄａｔａｂａｓｅ」（開発元：オラクル・コーポレーション、以下Ｏｒａｃｌｅ）の稼働状況を自動的に診断しレポートを出力するポータル・サイト「パフォーマンス・セラピー」（http://perfopy.ashisuto.co.jp/）を試験的に提供してきましたが、利用者の声を取り入れた機能拡張を図り、本日より正式に有償サービスとして提供を開始します。※会員登録後１カ月は無償試使用が可能です。
ビジネスの中核となるデータベース・システムの安定稼働がますます重要性を増している昨今、「パフォーマンス・セラピー」は、Ｏｒａｃｌｅ標準のパフォーマンス分析ツール「Ｓｔａｔｓｐａｃｋレポート」＊に含まれる各種パフォーマンス関連情報に加え、アシストがこれまでＯｒａｃｌｅユーザのサポートで培ったノウハウをもとに、Ｏｒａｃｌｅデータベースの利用状況や傾向をＷｅｂ上で容易にかつ視覚的に把握できるよう開始したサービスです。
昨年９月末の特別無料トライアル・キャンペーン開始から現在＊＊までに登録されたインスタンス数は２５０を超え、これまで定常的にＯｒａｃｌｅのパフォーマンスを監視する仕組みを持たなかった利用者からはＯｒａｃｌｅのパフォーマンスを手軽に診断できるだけでなく、パフォーマンス劣化は「あるプログラムのＳＱＬが原因だった」といった問題の特定や「メモリ不足のためハードウェア増強が必要」といった対処方法までを把握できるツールとして好評を得ています。＊Ｏｒａｃｌｅ ８ｉ（８．１．６）より＊＊２００７年３月３１日現在
このたび、「パフォーマンス・セラピー」の従来の機能である「Ｓｔａｔｓｐａｃｋレポート」からのＯｒａｃｌｅパフォーマンス診断、同業種・業態と自社との比較機能に加え、顧客からの要望により、自社と他社の初期化パラメータを比較できる「初期化パラメータナビ」、利用者、データベース規模ごとに他社のハードウェア要件を参照できる「構築ナビ」などの新機能を追加して、有償サービスを開始します。会員登録後１カ月は無償試使用可能で、以降は、年会費９万円（１インスタンス、１年間）にてサービスを提供します。
アシストではこの他、Ｏｒａｃｌｅ技術者による「ＳＱＬチューニング」などの各種サポートサービスや、高機能な監視ツール「Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ Ｉｎｓｉｇｈｔ」などにより、顧客の要望に応じてさまざまなサービスを組み合わせ、Ｏｒａｃｌｅデータベース管理を統合的に支援していきます。
図：診断レポートに表示される診断項目値の推移と他ＤＢ比較例
※添付資料を参照
■「パフォーマンス・セラピー」について
●概要
利用者は「パフォーマンス・セラピー」上で会員登録を行い、「Ｓｔａｔｓｐａｃｋ レポート」をアップロードするだけで、データベースの稼働状況に関するグラフィカルな稼働レポートを参照できます。また、週次、月次とデータを定期的に登録していくことで、稼働状況の中長期的な傾向を把握し、障害対策を検討することが可能です。また、「パフォーマンス・セラピー」では、利用者が登録した情報を業種や業務カテゴリに分類して蓄積するため、同じような業務で使用している他のデータベース・システムと比較し、自システムの負荷状況の妥当性判断や、チューニング・ヒントの取得、ハードウェア選定を行う際の判断基準とすることができます。蓄積されたＯｒａｃｌｅの稼働情報を利用者の共通ナレッジとして活用することで、従来のクライアント・ツールでは実現できなかった情報の取得が可能になる点が大きな特徴となっています。
●販売価格
会員登録後３０日以内は無償試使用期間、以降は１年契約で有償となります。
年間利用金額：１インスタンスで９万円（税込）
■株式会社アシストについて
代表取締役：ビル・トッテン
設立：１９７２年３月
社員数：７１０名（２００７年４月１日現在）
本社：東京都千代田区九段北４－２－１
ＵＲＬ：http://www.ashisuto.co.jp/
アシストは、特定のハードウェア・メーカーやソフトウェア・ベンダーに偏らない、幅広いパッケージ・ソフトウェアを取り扱う会社です。データベースのデファクトスタンダード「Ｏｒａｃｌｅ Ｄａｔａｂａｓｅ」をはじめ、多種多様なビジネス分野向けソフトウェアの販売および教育／サポート・サービス提供のほか、顧客の課題を切り口としたコンサルティング・サービスを提供しています。顧客の「情報活用」支援をテーマに活動を続け、優れた製品と顧客の立場に立ったきめ細かいサービスの提供により、顧客企業における「情報活用」の実現を実践しています。
※記載されている会社名、製品名は、各社の商標または登録商標です。