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ニュースリリースのリリースコンテナ第一倉庫

ニュースサイトなど宛てに広く配信された、ニュースリリース(プレスリリース)、 開示情報、IPO企業情報の備忘録。 大手サイトが順次削除するリリースバックナンバーも、蓄積・無料公開していきます。 ※リリース文中の固有名詞は、発表社等の商標、登録商標です。 ※リリース文はニュースサイト等マスコミ向けに広く公開されたものですが、著作権は発表社に帰属しています。

2025'03.06.Thu
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2007'03.11.Sun

富士火災海上、傷害保険「シニアの救急箱」発売記念のキャンペーンを実施

アクティブなシニアを応援する傷害保険「シニアの救急箱」の発売を記念して『はつらつ生活!応援カタログギフトプレゼントキャンペーン』を実施


 富士火災海上保険株式会社(以下、富士火災、代表執行役社長CEO:ビジャンコスロシャヒ)は、9月26日から11月30日までの約2ヵ月間、高齢者向けの傷害保険「シニアの救急箱」(9月26日より発売)の発売を記念した、『はつらつ生活!応援カタログギフトプレゼントキャンペーン』を開始します。

 『はつらつ生活!応援カタログギフトプレゼントキャンペーン』は、9月26日より発売する「シニアの救急箱」にキャンペーン期間中にご加入いただいたお客さまに対して、温泉旅行(2名様日帰りプラン)や高級食材などが選べるカタログギフトを抽選で進呈します。

 「シニアの救急箱」は、医師の診査、健康告知の必要がなく、満50歳から満98歳までの方が加入できる革新的な傷害保険です。ケガで1日でも治療を受けた場合の基本保険金から、ケガの「部位」と「症状」に応じた部位症状別保険金や、下半身の「骨折」や「脱臼」への骨折時生活支援一時金、また、長期入院や重度後遺障害による要介護状態にも長期入院一時金および重度後遺障害時介護一時金といった各種一時金など、幅広いケースへの補償に対応しています。

 さらに「シニアの救急箱」のご加入者に対しては、健康相談、医療相談を含む「シニアのための24時間電話相談サービス」や全国700ヶ所以上の人間ドック施設の紹介から予約代行までをサポートする「人間ドックトータルサービス」を無料で提供します。

 現在、高齢化と公的医療保険制度の改革が進み、適切な医療を受けるための個人の自助努力が必要とされています。富士火災ではこうした中、よりアクティブな生活を送るシニア層の急増とそのケガの補償に対応するため、「シニアの救急箱」の開発に至り、積極的にシニア市場への販売を展開していきます。

 『はつらつ生活!応援カタログギフトプレゼントキャンペーン』の詳細は別記の通りです。


  記

『はつらつ生活!応援カタログギフトプレゼントキャンペーン』の詳細

■キャンペーン対象商品:傷害保険「シニアの救急箱」
■キャンペーン対象契約:申し込み日が平成18年9月26日~平成18年11月30日のご契約
■カタログギフト内容:日帰り温泉旅行、高級食材、マッサージ/エステ、フラワーギフト、レストランでの食事、クルージング等
■当選件数:販売件数100件につき、1件となります。
■抽選日:平成19年2月
■抽選方法:証券番号をもとに、コンピューターによる公正な抽選を行います。
■当選者の発表方法:当選された方への賞品の発送をもって、発表にかえさせていただきます。

【富士火災について】
 富士火災海上保険株式会社は、1918年(大正7年)の創業以来、損害保険事業のパイオニアとして、社会生活の安定と企業の健全な発展に資することを目的とし、身近で頼れるプロフェッショナルとして、すべてのお客さまに「革新的なサービス」と「最高品質のサービス」を提供しています。2002年度からは、AIG社とオリックス社との資本提携によって資本力と経営力を抜本的に強化し、成長性と収益性を向上させ、目覚しい成果を遂げました。また、コンプライアンスの一層の徹底とともに、人権を尊重しつつ、積極的かつ健全な経営を遂行しています。
 詳しくはホームページ(http://www.fujikasai.co.jp)をご覧ください。

【富士火災の概要】(2006年3月末現在)
社名               富士火災海上保険株式会社
                  The Fuji Fire and Marine Insurance Company, Limited
本社所在地
 本社:大阪市中央区南船場1丁目18番11号
 東京本社:東京都中央区銀座2丁目12番18号
設立               1918年(大正7年)4月18日
資本金              41,334百万円
総資産              1兆774億円
従業員数            6,533名
国内ネットワーク
 支店・営業課         220ヵ所、サービスセンター108ヵ所
 代理店数            23,882店
 海外ネットワーク海外拠点 12ヵ所(現地法人は米国と英国の2ヵ所)
株式上場取引所        東京(第一部)、大阪(第一部)
代表執行役社長CEO     ビジャン コスロシャヒ
事業内容             損害保険業



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