ＥＭＣジャパン、異機種混在環境でのデータ保護やリカバリを実現するソフトを発表
ＥＭＣジャパン、異機種混在環境でのデータ保護およびリカバリを実現するソフトウェア「ＥＭＣ ＲｅｃｏｖｅｒＰｏｉｎｔ」を発表
ローカルおよびリモート・サイト双方での継続データ保護／リカバリを実現し、ＲＴＯとＲＰＯを大幅に向上
２００６年１１月９日、東京発：
ＥＭＣジャパン株式会社（略称：ＥＭＣジャパン、本社：東京都新宿区、代表取締役社長：ナイハイゼル・エドワード（Ｅｄｗａｒｄ Ｊ． Ｎｅｉｈｅｉｓｅｌ））は、本日、異機種混在環境でのデータ保護およびリカバリを実現する新ソフトウェア製品「ＥＭＣ（Ｒ） ＲｅｃｏｖｅｒＰｏｉｎｔ（ＴＭ）」を発表しました。「ＲｅｃｏｖｅｒＰｏｉｎｔ」は、異機種混在環境におけるＲＴＯ（目標復旧時間）とＲＰＯ（目標復旧時点）を大幅に向上させるもので、ＥＭＣジャパンのリカバリ製品群の中でも、これまでにない機能と利便性を提供する製品です。
「ＲｅｃｏｖｅｒＰｏｉｎｔ」は、包括的なデータ保護ソリューションです。統合圧縮およびＷＡＮ高速化テクノロジーを使用しているため、リモート・データ・センターへの帯域幅が低いことによる制約を持つ異機種混在環境を迅速に最適化し、コストを大幅に削減できます。さらに、企業内における異機種混在のストレージ・アレイ全体で、Ｅｘｃｈａｎｇｅ、Ｏｒａｃｌｅ、ＳＱＬを対象としたアプリケーション固有のデータ保護を行うことができます。また、ローカルおよびリモート・レプリケーションのＲＡＷ※１デバイス・マッピングを使用して、「ＶＭｗａｒｅ（Ｒ）サーバ」向けの災害復旧およびデータ保護の拡張機能をサポートします。
※１．ＲＡＷ（＝Ｒｅａｄ Ａｆｔｅｒ Ｗｒｉｔｅ）：ストレージへのデータの書き込みが行なわれた直後に書き込まれたデータを読み込んで元のデータと比較し、記録されたデータが正しいかチェックすること。
「ＥＭＣ ＲｅｃｏｖｅｒＰｏｉｎｔ」を利用することで、ローカル・サイトでのＣＤＰ（Ｃｎｔｉｎｕｏｕｓ Ｄａｔａ Ｐｒｏｔｅｃｔｉｏｎ：継続データ保護）、リモート・サイトでのＣＤＰを伴う継続リモート・レプリケーションの双方を行うことができます。同ソフトウェアは、インテリジェント・アプリケーション・ブックマーク、即時リカバリ、双方向のローカル／リモート・レプリケーションをサポートするため、実質的に任意の時点における保護が可能になります。また、独自のクラスタ・アーキテクチャにより、非常に要件の厳しい環境をサポートする直線的な拡張性を備えています。「ＲｅｃｏｖｅｒＰｏｉｎｔ」は、異機種混在環境のストレージ、ホスト、ネットワーク、ＳＡＮをサポートし、ストレージへの投資保護、ビジネス継続性の強化、ストレージ統合の促進を実現します。
「ＲｅｃｏｖｅｒＰｏｉｎｔ」を導入することで、例えば２４時間３６５日の可用性が要求されるサービスを提供する企業では、障害発生時にも迅速なシステムの復旧が可能になります。また、本番システムのメンテナンス時にも、セカンダリ・データ・センターにフェイルオーバーすることによって、データ・センターの無停止オペレーションを実現できます。
「ＲｅｃｏｖｅｒＰｏｉｎｔ」は、２００６年５月のＫａｓｈｙａ買収に伴ってＥＭＣが獲得した技術を基盤としており、ネットワーク内の帯域外アプライアンスまたはＣｉｓｃｏ（Ｒ）ＭＤＳ ９０００インテリジェント・スイッチ上で動作します。サーバ障害、データ破損、ソフトウェア・エラー、ウイルス、エンド・ユーザーによるエラーなどの一般的な問題はもちろん、データ・センターの機能停止などの大規模障害によるデータの損失からも組織を保護します。
●価格と提供について
「ＥＭＣ ＲｅｃｏｖｅｒＰｏｉｎｔ」の価格は、オープン価格で、本日より、ＥＭＣジャパンおよびＥＭＣ Ｖｅｌｏｃｉｔｙチャネル・パートナーを通じて提供開始します。
＊ ＥＭＣおよびＲｅｃｏｖｅｒＰｏｉｎｔは、米国ＥＭＣコーポレーションの登録商標または商標です。ＶＭｗａｒｅは、米国ＶＭｗａｒｅの登録商標です。その他の製品の登録商標および商標は、それぞれの会社に帰属します。
このリリースには、連邦証券法の規定に基づく「将来の見通しに関する記述」が含まれています。特定のリスク要因の結果、将来の見通しに関する記述において予測される内容と実績が著しく異なってくることがあります。前述の特定のリスク要因とは、以下を含み、これに限定されるものではありません。（ｉ）一般的な経済情勢または市況の悪化、（ｉｉ）情報テクノロジーへの投資の遅延または削減、（ｉｉｉ）買収ならびに投資に関連するリスク（統合、組織再編、ならびに予見された共働体制の達成における課題およびコストを含む）、（ｉｖ）競合要因（価格競争および新製品の投入を含むが、これに限定されない）、（ｖ）製品価格および部品コスト下落の相対／変動比率ならびに製品／サービス売上の額と内訳、（ｖｉ）部品および製品の品質ならびに入手状況、（ｖｉｉ）新製品への移行、顧客による新製品受け入れの不確実性、ならびに急激なテクノロジーおよび市場の変化、（ｖｉｉｉ）在庫の不足、超過、旧式化、（ｉｘ）戦争またはテロ行為、（ｘ）高いスキルを備えた従業員の採用およびその雇用を維持する能力、（ｘｉ）為替レートの変動、（ｘｉｉ）その他の一度限りの事象、および米国証券取引委員会にＥＭＣが提出する文書においてすでにまたはその時々に開示されたその他の重要要因。ＥＭＣは、このリリースの当日以降、かかる将来の見通しに関する記述を更新する義務を一切負わないものとします。