三菱重工、インドに火力発電所向け超臨界圧ボイラーの製造・販売会社を設立
インドに超臨界圧ボイラーの製造・販売会社を設立
建設・エンジニアリング大手、Ｌ＆Ｔと合弁で
三菱重工業は、インドの建設最大手であるラーセン・アンド・トウブロ（Ｌａｒｓｅｎ ＆ Ｔｏｕｂｒｏ Ｌｉｍｉｔｅｄ：Ｌ＆Ｔ）と合弁で、火力発電所向け超臨界圧ボイラー※の製造・販売会社「Ｌ＆Ｔ ＭＨＩボイラー（Ｌ＆Ｔ ＭＨＩ Ｂｏｉｌｅｒｓ Ｐｒｉｖａｔｅ Ｌｉｍｉｔｅｄ）」を設立することで合意し、契約を締結した。経済成長に伴い急拡大を続ける同国の電力需要に対応するもので、新会社は２００７年４月に設立、２００８年後半から生産を開始する予定。
合弁新社、Ｌ＆Ｔ ＭＨＩボイラーは、本社を首都ニューデリー（予定）に構え、超臨界圧ボイラーの製作・据付けから販売・アフターサービスまでを手掛ける。生産の拠点となる工場も現在、建設サイトを検討中で、３年後約５００億円、５年後約８００億円の売上げを見込む。そのため、当社は、石炭焚き超臨界圧火力発電設備５０万～１００万ｋＷの出力レンジをカバーする超臨界圧ボイラーの設計・製造技術をＬ＆Ｔ経由で供与する。
新会社の資本金は約６，８００万ドル（約７８億円）で、出資比率は当社４９％、Ｌ＆Ｔ５１％。従業員数は当面約５０人体制でスタートするが、生産が軌道に乗った段階で１，２５０人規模に増員する。
Ｌ＆Ｔは、西海岸の国際都市ムンバイに本社を構え、手広く建設事業を展開するだけでなく、化学プラント機器や圧力容器の製造なども手掛ける総合重機メーカーでもある。資本金は約８２億円で年間売上高約３，７００億円（２００６年度）。従業員数は約２万４，０００人。同社は事業拡大のため、大型火力発電設備事業へも乗り出す意向で、当社は昨年１０月、同社へ超臨界圧ボイラー技術を供与する契約を締結している。
今回の合弁新社設立は、成長著しいインド市場への足掛かりが欲しい当社と、最新技術を保有する協業先を必要としていたＬ＆Ｔの思いが一致したことによる。
１９９０年代を通じ平均６％の経済成長を維持していたインドは近年、その勢いをさらに加速、２００５年実績で９％、今後は１０％前後の成長を続けることを目指している。しかし、その一方で、電力の需給ギャップは一段と深刻となり、今後１０年間に１億４，０００万ｋＷ規模の大型石炭火力発電設備の新設が計画されている。それに伴い、超臨界圧火力発電所建設プロジェクトが目白押しの状態となっている。
超臨界圧火力発電は、高温・高圧の蒸気を用いることで、従来の亜臨界圧火力発電に比べ、出力当たりの石炭消費量を抑えて、高いエネルギー効率を実現する。また、ＣＯ２を２．５％以上減少させるなど環境負荷低減にも貢献する。しかし、そのため、耐熱・耐圧のための機械設計や、高強度材料の機械加工が難しいなど、高い技術が要求されるが、当社は国内外に約７０基の設備を納入するなど、この分野で豊富な実績を持っている。
※超臨界圧＝
火力発電システムは石炭や天然ガスの化石燃料を燃焼させ、そのエネルギーを動力に変換して電気を生み出すが、システム内の媒体である水・蒸気を高温・高圧化することによって高効率での変換が可能となり、化石燃料の消費量が減るため環境負荷が軽減する。水は通常（大気圧＝１気圧）１００℃で沸騰するが、圧力を高めて２２．１２ＭＰａ（大気圧の約２２０倍）、３７４℃に至ると、沸騰せずに蒸気に連続して変化するようになる。これを臨界点と呼び、それよりも圧力が高い状態を超臨界圧という。具体的には、ボイラー出口にて約２５ＭＰａ（大気圧の約２５０倍）で約６００℃の温度まで高めた状態で運転する。
以上