トヨタなど４社、共同開発の「マイクロガスタービンＶＯＣ処理システム」を販売開始
マイクロガスタービンを用いたＶＯＣ処理システムを共同開発
－ＶＯＣの燃焼エネルギーを有効利用するコージェネレーションシステム－
日本電技（株）（以下、日本電技）、藤森工業（株）（以下、藤森工業）、（株）トヨタタービンアンドシステム（以下、ＴＴＳ）、トヨタ自動車（株）（以下、トヨタ）の４社は、３００ｋＷ級マイクロガスタービン（ＭＧＴ）コージェネレーションシステムを応用したＶＯＣ（※１）処理システムを開発し、「マイクロガスタービンＶＯＣ処理システム」として１１月２８日より販売を開始する。
本システムは、今般の大気汚染防止法の改正で規制強化されたＶＯＣの除害処理を目的に、４社共同で特許出願を行うとともに、ＴＴＳが製品化しているＭＧＴをベースに共同開発したもので、ＭＧＴ内でＶＯＣを燃焼処理し、その燃焼エネルギーを有効利用しながら、電力（発電出力２８５ｋＷ）と蒸気（発生量１．７ｔ／ｈ）を作り出すため、ＶＯＣ処理装置導入コストの回収が可能となり、お客様の経済負担軽減と環境負荷の低減にも効果を発揮する。
ＶＯＣは、呼吸器疾患や植物の成長に影響があるとされる「浮遊粒子状物質」や「光化学オキシダント」の原因物質の一つであり、工場・事業所等の固定発生源から大気中に年間１５０万ｔ（※２）が放出されているが、この対策の一環として、２００４年５月に大気汚染防止法が改正された。
大気汚染防止法の改正では、「塗装関係」「印刷関係」「接着関係」「化学品製造関係」「工業用洗浄関係」「ＶＯＣ貯蔵関係」の６つの施設がＶＯＣ排出量が多い施設として分類され、このうち相当程度の規模の工場・事業所等の設備が規制対象となっており、規制対象施設には２００６年４月から届出・測定の義務が課せられ、また２０１０年４月以降は排出基準遵守義務が課せられる。
日本電技・ＴＴＳは、このシステムをまずは「印刷関係」「接着関係」を中心とした施設に販売を開始し、他のＶＯＣ規制対象施設にも順次拡大していく方針である。
なお、日本電技・藤森工業・ＴＴＳの３社は、１１月２９日（水）～１２月１日（金）にパシフィコ横浜で開催される、第３回製造業環境エネルギー対策展（主催：社団法人化学工業会、社団法人日本能率協会）に共同出展し、本システムの紹介を予定している。
※１： 揮発性有機化合物（Ｖｏｌａｔｉｌｅ Ｏｒｇａｎｉｃ Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ）
※２： 平成１２年度環境省推計
＜ マイクロガスタービンＶＯＣ処理システムの概要 ＞
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【ご参考】各企業の概要
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以上