日本無線、ＳＯＬＡＳ船向け船舶用固体化レーダー装置を開発し本格的な海上評価を開始
ＳＯＬＡＳ船向け船舶用固体化レーダー装置を開発し、本格的な海上評価を開始
日本無線株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：諏訪頼久以下ＪＲＣ日本無線）は、将来の航海用レーダーの技術的方向性を左右するＳＯＬＡＳ船向け船舶用固体化レーダー装置を国内で初めて開発し、２００６年１１月１０日（金）実験局免許を取得し、本格的な海上評価を開始しました。
本装置は、２００８年７月１日より施行される新ＩＭＯレーダー性能基準ＭＳＣ１９２（７９）に適合する新しいレーダー技術を活用した船舶搭載型Ｓバンドレーダー装置で、ＳＯＬＡＳ船を対象にしています。技術基盤は、ＪＲＣ日本無線が、長年にわたり特殊用途向けに開発・生産している大電力増幅管や線形フィルタを組み合わせたレーダー装置にあります。それらは大規模で高価なシステムで構成されており、一般の船舶に搭載するには適していませんでした。そこで、小型・低価格を実現するために、高出力固体素子を用いたＳバンド小型送受信一体モジュールを開発し、従来の船舶用レーダー空中線に内蔵可能な構造とし、更に信号処理部を集積化して小型化を図り、市場ニーズにあったレーダー装置を開発しました。
本装置は、従来の数十ＫＷの大出力マイクロ波管を用いた船舶用レーダー装置とは異なり、パルス幅の広い数百Ｗ出力のレーダー装置で、遠距離感度については従来の船舶用レーダーと同等性能を確保し、レーダーの永遠の課題である海面反射波や雨雪反射波に対する抑圧性能の向上が期待できると共に、顧客にとって維持費の大幅な削減が可能となるなどの優れた特長も持っています。
ＪＲＣ日本無線は、今後、前述の新ＩＭＯレーダー性能基準に基づく海上評価と実船でのダイナミックな評価を行い、船舶の安全航行に貢献できる商品を目指し、２００８年７月以降の製品投入を予定しています。
（※添付資料あり）
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