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ニュースリリースのリリースコンテナ第一倉庫

ニュースサイトなど宛てに広く配信された、ニュースリリース(プレスリリース)、 開示情報、IPO企業情報の備忘録。 大手サイトが順次削除するリリースバックナンバーも、蓄積・無料公開していきます。 ※リリース文中の固有名詞は、発表社等の商標、登録商標です。 ※リリース文はニュースサイト等マスコミ向けに広く公開されたものですが、著作権は発表社に帰属しています。

2025'03.04.Tue
×

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2007'03.15.Thu
<プレスリリース>
                                                          2002年2月12日

拝啓  時下ますますご清祥のこととお慶び申し上げます。
平素は格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。

以下のリリースを本日付けで配付致します。
宜しくご査収くださいますようお願い申し上げます。
                                                                 敬具

                                                 株式会社ナレッジワイヤ
                                                    代表取締役 伊藤  勝


=======================================================================
株式会社ナレッジワイヤ
学術論文のペイ・パー・ビュー販売でお試し無料キャンペーンを実施
=======================================================================

海外学術雑誌論文の販売を行っている株式会社ナレッジワイヤ(本社:東京、社
長:伊藤 勝、www.kwire.co.jp)は、国内での論文販売のより広範な認知を狙っ
て、期間限定の無料キャンペーンを実施します。

海外では電子ジャーナル化が進み、学術雑誌を1論文ごとに購入するペイ・パー
・ビュー(Pay per View)は当たり前になっていますが、国内のユーザでは著作
権料込みの価格設定やクレジットカードによる決済などが障害になり、利用はあ
まり一般的ではありません。

ナレッジワイヤでは日本円での決済やクレジットカード以外の決済も可能です。
キャンペーンにより、これまで敷居の高かったペイ・パー・ビュー販売の定着を
図るとともに、論文をお読みいただき、その雑誌の良さを知っていただくことで
雑誌本体の購読にも結びつくと考えています。


第一弾のキャンペーン内容は次の通りです。


    ●キャンペーンご案内Webページ
    http://www.kwire.co.jp/dw_help/info.htm
    
    
    ●キャンペーン内容
    Lippincott Williams & Wilkins(LWW)社の「Current Opinionシリーズ」
    の論文を、期間中先着100論文まで無料提供。(送料のみユーザ負担)
    
      ※キャンペーン対象論文についても、著作権等の許諾料は弊社より
        出版社に支払っておりますのでご安心ください。
    
    
    ●実施期間
    2月12日(火)~2月28日(木)
      ※期間中でも100論文になった時点で終了します。


「Current Opinion(カレント・オピニオン)シリーズ」はライフサイエンス系
大手出版社 Lippincott Williams & Wilkins(リッピンコット・ウィリアムズ・
アンド・ウィルキンス、本社:米国フィラデルフィア)の定評あるレビュー誌で
す。ナレッジワイヤでは今後この「Current Opinionシリーズ」を手始めに、部
数限定で送料のみの無料キャンペーンを行なっていく予定です。


■株式会社ナレッジワイヤ
平成12年6月1日設立、本社:東京新宿区、代表取締役社長:伊藤  勝
事業内容:学術分野を中心にコンテンツ販売、企画、システム開発、
著作権関係交渉代行など。
http://www.kwire.co.jp


お問い合わせ先:
株式会社ナレッジワイヤ  担当:伊藤
東京都新宿区新宿1-6-8 鈴木ビルA-9F
電話:03-5367-1969  FAX:03-3353-1491
電子メール:info@kwire.co.jp
URL:http://www.kwire.co.jp

PR
2007'03.15.Thu
報道関係者各位
2002年2月12日
エム・シー・エム・ジャパン株式会社
プロダクトマーケティング本部
米国マサナ社 、ギガビット・イーサネットPHY「エベレスト・ファミリ」発表
最新アーキテクチャにより高性能・低価格・低消費電力を実現
http://www.mcmjapan.com/massana.html

■ エム・シー・エム・ジャパン株式会社(本社:東京都世田谷区、代表取締役:吉
沢靖之)では、米国マサナ社(本社:カリフォルニア州サンタクララ、代表取締役社
長:Paul Costigan)のギガビット・イーサネットPHY製品群「エベレスト・ファミリ
」の日本国内における販売を2002年2月12日より開始します。

■ マサナ社のギガビット・イーサネットPHY製品群「エベレスト・ファミリ」は、先
進のアーキテクチャと革新的な自己診断技術の実装により、信頼性を要求されるネッ
トワーク環境を構築する新たなソリューションを提供します。エベレスト・ファミリ
は、「インテリレート」、「インテリプローブ」、「インテリチューン」の3つの最
新技術をギガビット・イーサネット機器(NIC、スイッチ、ルータ、サーバ、NAS、SA
Nなど)開発・設計者に提供します。

■ エベレスト・ギガビットPHYファミリ                    
    

MA1110 シングルポート用(サンプル出荷中)
     128ピン、PQFPパッケージ、消費電力1.6W
MA1140 クアド(4)ポート用(2002年第二四半期サンプル出荷予定)
     352ピン、TBGAパッケージ、消費電力1.3W/ポート
MA1141 クアド(4)ポート用(2002年第二四半期サンプル出荷予定)
     256ピン、TBGAパッケージ、消費電力1.3W/ポート

エベレスト・ファミリは、シングル・チップの10BASE-T、100BASE-TX、1000BASE-Tを
サポートするギガビット・イーサネット・トランシーバで、IEEE802.3、802.3u、802
..3abに完全準拠しています。MA1110は、スイッチ製品のギガビット・アップリンクや
サーバのギガビット・ポート、ギガビットNICなどに最適で、MA1140・MA1141は、企
業内LANに利用されるギガビット・スイッチなどをターゲットにしています。

■ インテリレート                             
   初めてオーバーサンプリング・テクノロジをギガビット・イーサネット市場に
導入したこのテクノロジは、ギガビット・イーサネットのシンボル・レート125MHzで
のみサンプルをおこなう従来のアーキテクチャに比べ、倍の250MHzでサンプリングす
るため、SNR(Signal to Noise Ratio)が改善され、かつ良好なBER(Bit Error Rat
io)を得ることができます。また、スタートアップ時間の高速化や多様なケーブルで
のパフォーマンスの向上といった優れた効果が期待できます。さらに、ADC(Analog
to Digital Conversion)処理に必要なビット数を減らしたり、アナログ・フロント
エンド部分の他コンポーネントの要求仕様に余裕が出るため、低消費電力のアナログ
・フロントエンド部品の選択を可能にします。

■ インテリプローブ                            
   既存の銅線を用いたインフラにおいても100%のパフォーマンスが得られるよう
豊富なオンボード診断機能を付加しました。この機能は、ネットワーク上やメディア
を通して運用データを収集するもので、GUI(Graphical User Interface)で、シス
テム設計者は開発製品のデバッグ、モニタ、テストをおこなうための環境を作成でき
、開発工数の削減に貢献します。

■ インテリチューン                            
   診断機能を組み合せることにより、特定のケーブル状況に対応するPHYのアル
ゴリズムやアーキテクチャ・デザイン・パラメータのダイナミックなチューニングが
おこなえる革新的な環境適応性を実現しました。この機能によってエベレスト・ファ
ミリは、他社のPHYがスピードを落とすような環境においてもギガビットレート・オ
ペレーションを提供します。

<本件に関するお問合せ先>
エム・シー・エム・ジャパン株式会社
プロダクトマーケティング本部 担当:有本
〒154-8539 東京都世田谷区三軒茶屋2-11-22 サンタワーズセンタービル
TEL : 03-3487-8502 FAX : 03-3487-8825
E-mail : massana@mcmjapan.com

<エム・シー・エム・ジャパン株式会社概要>
代表取締役 : 吉沢靖之
設立 : 1984年7月
資本金 : 156百万円
従業員数      : 73名
本社 : 〒154-8539 東京都世田谷区三軒茶屋2-11-22
営業所 : 大阪
事業内容      : 高性能半導体の輸入販売
                 電子機器及び特殊機能部品の輸入販売
                 ネットワークセキュリティ機器の輸入販売
               国際間技術交流のサポート
URL : http://www.mcmjapan.com/

<マサナ社(Massana Inc.)概要>
代表取締役社長          : Paul Costigan
設立 : 1996年
資本金 : 23百万米ドル
従業員数           : 65名
本社 : 2901 Tasman Drive, Suite 106
                                Santa Clara
                               CA 95054, USA.
関連会社          : Massana International Ltd.(台湾)
  Massana Ltd.(アイルランド)
  Massana Technologies(スペイン)
事業内容           : ギガビット・イーサネットPHY開発販売
                               (シングルポートおよびクアドポート対応)
URL : http://www.massana.com/
2007'03.15.Thu
本文 :
報道関係者各位
プレスリリース                    2002年 月 日
                          有限会社電机本舗
――――――――――――――――――――――――――――――――――
メモリ編集ソフト「携帯ほいほい Ver.7」を発売開始
無料アップデータの配付も開始
―――――――――――――――――――――――――――――――――

有限会社電机本舗(東京都港区、社長:由井清人)はNTTドコモ最新の携帯
電話に対応した携帯メモリ編集ソフト「携帯ほいほいVer.7」を発売開始し
ます。従来ユーザ向けのまた、アップデータの無料配付も併せて開始します。
 Ver.7はドコモiモード503/210/211系、特に最新のP211、N211のマ
ルチダイアル、ブックマーク、メール送受信に対応。auのC400シリーズ以
降およびTuKaのTD11、TS11、TK12に対応。
 Ver7の特色として携帯電話用グループウェア「携帯ステーショナリKit」
を装備しスケジューラ、アドレス帳、設備管理表、メモ、チャット、掲示板、
壁紙作成、着メロの転送機能を提供する。この機能はユーザ専用のホーム
ページを自動生成し機能を提供するもの。ユーザは購入したその日に自分だ
けのホームページを作成できる。特別なプロバイダ契約不要が特色となてい
る。「携帯ステーショナリKit」はインターネット接続機能を備えた携帯電話
全機種で利用できる。
 また、PHSにも対応しており、DDIポケットフィールH"(エッジ)、ドコモ
PHS、アステルPHSのメモリ編集を実現している。
 対応OSは、Windows98,Me,2000,XPおよびマッキントッシュ、CE、
Palm。
今回Ver7が採用している通信エンジン「ComSystem 」のバージョンがV2.2
にアップデートする。「ComSystem 」は、Win,Mac,CE,Palm,Linux,Tron
上で作動する携帯電話制御モジュール。今回のアップデートにより、503/210/
211系のメモリ編集、ブックマーク、メールの自動送信/受信機能を追加した。
特に最新のN211i,P211iの制御機能を他社に先駆けてモジュール化に成功した。

ComSystemのOEM供給も同時に開始する。
 出荷はBASIC版は2/18日。それ以外は、2月下旬予定。

■BASIC版(価格:2980円)
 Windows98,Me,NT,2000,XP対応のシリアルケーブル接続モデル。
メモリ編集、メール管理、BookMarkとメモリ編集の基本機能に徹し、テクニ
カルサポートも添付シリアルケーブルに限定しローコスト基本モデル。

■スペシャル版(価格:4800円)
 ソフトのみモデル。プラットホームハイブリッド構成をとり、Macおよび
Windows98,Me,NT,2000,XP対応。携帯電話との接続は、他社のデータ通信
カード/USBケーブルを別途必要とします。

■USB版(価格:9800円)
 USBケーブル接続モデル。ドコモ、TuKa、J-Phone対応のUSB携帯電話
接続ケ-ブル。プラットホームハイブリッド構成をとり、MacおよびWindows
98,Me,NT,2000,XP対応。

■CE版(価格:6980円)
 CE用シリアル接続モデル。NECモバイルギア、カシオペア、東芝JENIO、
 HPに対応。CEのバージョン2.11以上に対応。

■ドコモシグマリオン版(価格:4580円)
 NTTドコモのヒット電子手帳シグマリオン専用モデル。携帯電話、PHS両用。
ドコモ純正ケーブル別途必要。

■より詳細なプレスリリース : http://www.dnki.co.jp/news/


<本件に関するお問い合わせ先>
有限会社電机本舗 担当:坂本
Tel:03-5449-7057 E-Mail : sakamoto@dnki.co.jp
URL : http://www.dnki.co.jp/
所在地:〒108-0074 東京都港区高輪1-2-16 スズキビル6A

2007'03.15.Thu
「藤和コミュニティ」と共同で管理関連情報を提供、地域情報は「キャンシステム」
とタイアップ、第1号物件「藤和シティホームズ辻堂西海岸」(総戸数42戸・神奈
川県藤沢市)から…。

「藤和不動産株式会社」(取締役社長:相良 右章)は「NTTコミュニケーション
ズ株式会社」と包括提携し、独自のインターネットサービスを“With e Net サービ
ス”と命名して、マンション向けブロードバンドインターネット接続およびオリジナ
ルサービスの開発を推進してまいりましたが、昨年12月22日より、第1号物件と
なる「藤和シティホームズ辻堂西海岸」の入居開始に合わせてサービスの提供を開始
しました。

「藤和シティホームズ辻堂西海岸」の入居者の皆様は、月額2,300円(税別)の
定額利用料金で、ブロードバンド専用回線による大容量接続サービスをご利用いただ
けると共に、同マンション専用のWebサイトを通じ、天気予報やニュース、地域情報
等の生活情報をご覧いただけます。また、管理会社の「藤和コミュニティ」ともオン
ライン接続し様々なサービスをご提供するほか、ご入居者の皆様のコミュニケーショ
ンにもご活用いただける仕様となっております。

さらに、今年3月には「プライマルシティ」(横浜市戸塚区・平成13年2月販売開
始)、「カウンテスコート」(東京都町田市・平成12年12月販売開始)などの大
型物件においても相次いで当サービスを開始。西日本圏の新築物件・既存物件への
サービス開始も含め、本年3月末までにサービス戸数は1,000戸を超え、本年中
には1万戸に達する見込みです。

■マンション・サービス・プロバイダ『With e Net』の特長

インターネットは急速に生活インフラの一部となり、インターネットマンションとい
う用語も定着してきた感がありますが、当社のWith e Net事業部門では「マンション
・サービス・プロバイダ」を標榜し、以下のポイントを重視したマンション特化型イ
ンターネットサービスの開発に注力しております。

?? インターネット通信料定額サービスで使い放題
?? インターネット網から各居室まで常に高速かつ安定した通信速度(スループッ
ト)が確保できる回線設計(ネットワーク)を構築
?? 1住戸に4つまでのEメールアドレスのご利用(オプションで追加可)
?? ご自分のホームページ開設(50MBまで:オプションで追加可)
?? 365日・24時間有人対応のヘルプデスクを開設
?? マンションごとに選別したサービスのご提供
?? その他、生活を彩る各種サービスをご提供

特にネットワークでは、最大100メガの光ファイバー専用線を標準仕様とし、すべ
ての専用線を国内最大級の「NTTコミュニケーションズグループバックボーン」に接
続する一方、建物内は最大
100メガ対応のイーサーネットLAN仕様に統一しており、他社のような1メガ対応
物件との混在はなく、高品質かつ均質なサービスのご提供に努めております。
更に、近い将来予想される動画サービスの一般化に備え、建物内幹線のギガ対応化も
順次推進しております。またヘルプデスクは、業界でも稀な24時間有人対応となっ
ております。

■地域情報におけるキャンシステムとのタイアップについて

入居者の皆様の生活に最も密着しニーズも高いのが地元商店などの情報ですが、入居
後も常に有益な情報をお届けするには、店主の方々とのパイプづくりや、廃業および
新規開店のチェックなど、きめ細かなフォローが必要であり、品質を求めればコスト
が嵩みやすい構造になっていました。
『With e Net』では、国内有数の有線放送事業会社である「キャンシステム株式会
社」(本社:東京)とタイアップし、同社が全国の商店街に張り巡らした営業網を活
用し、全国どこでも、常に新鮮な情報をご入居者にお届けする仕組みを低コストで実
現し、将来にわたって、安定的にサービスをお届けできる体制を整えました。

■「藤和コミュニティ」と共同で提供する管理関連サービスについて

マンション管理のIT化時代を見据え、当社グループでマンション管理を行う「藤和コ
ミュニティ株式会社」(取締役社長:河内 弘克)と共同で、インターネットを介し
た管理関連サービスの試験提供を開始しました。具体的な内容は以下の通りとなりま
す。

?? 総会・理事会案内等の掲示および新着情報通知
?? その他管理組合からの各種通知類の掲示および新着情報通知
?? 施設点検その他管理会社からの各種通知類の掲示および新着情報通知
?? 電子メールによるご入居者から管理会社あて簡単問い合わせ機能
?? ご入居者専用掲示板
?? その他関連情報の掲示
総会・理事会等の議事録、管理規約・使用細則等、決算・予算書類、長期修繕計画、
アフターサ
ービス基準、駐車場・駐輪場等の利用状況、共用施設等の予約状況、各種届出等フ
ロー案内の掲
示、住まいのメンテナンスガイド(ご入居のしおり)など。

以上のサービスは、今後サービスを開始するすべての物件に標準的に導入するととも
に、引き続き、インターネット上での共用施設の予約、各種届出等を可能にするため
のシステム開発を行っています。

■“With e Net サービス”の今後の展開について

昨年4月以降に着工した当社物件は、首都圏より順次“With e Net サービス”の導
入を標準化しており、今年3月には「プライマルシティ」「カウンテスコート」など
の大型物件においても相次いでサービスを開始します。また西日本圏においても、3
月23日にご入居が始まる「藤和シティホームズ三条室町」を皮切りに、順次サービ
スを開始いたします。
更に、昨年来、藤和コミュニティが管理を受託している既存物件を中心に“With e
Net サービス”の導入を提案して参りましたが、高い品質が評価され、既に約30物
件(総戸数約2,000戸)の管理組合より導入の同意をいただき、約120物件
(総戸数約8,000戸)より引き合いをいただいております。
以上により、With e Net のサービス戸数は本年3月末までに1,000戸を超え、本
年中には1万戸に達する見込みです。
また当社では、独自のインターネットサービスを持たないディベロッパーやマンショ
ン管理会社各社にもWith e Net サービスの導入を働きかけており、入居者の視点に
立った新たなサービスの更なる開発を推進し、マンション・サービス・プロバイダと
しての確固たる地位を固めてまいります。

■「藤和シティホームズ辻堂西海岸」の概要

[所在地]  神奈川県藤沢市辻堂西海岸3-1
[交 通]  JR東海道本線「辻堂」駅よりバス約10分、「真砂通り」バス停よ
り徒歩2分
[敷地面積] 2,018.19?屐雰暿朿稜?面積・登録面積・実測面積)
[建築面積] 807.21??
[建築延面積]3,445.72?屐瞥得兮仂欒位明傳隠苅掘ィ僑賢峇泙燹?
[構造・規模]鉄筋コンクリート造地上5階建
[総戸数]  42戸(管理室・集会室各1戸含む)
[完 成]  平成13年11月

<キャンシステム株式会社>
[所在地] 東京都新宿区西新宿7-22-42
[代表者] 代表取締役 工藤  宏
[設 立] 昭和40年3月
[資本金] 2千万円
[事業内容]有線音楽放送事業、通信衛星関連事業、インターネット関連事業

<藤和コミュニティ株式会社>
[所在地] 東京都港区芝2-13-4
[代表者] 取締役社長 河内 弘克
[設 立] 昭和44年12月
[資本金] 3億5千万円
[事業内容]マンション・ビルの総合管理、リフォーム工事、賃貸事業、損害保険代
理店業務

<藤和不動産株式会社>
[所在地] 東京都中央区八重洲2-3-13
[代表者] 取締役社長 相良 右章 
[設 立] 昭和32年6月
[資本金] 258億円
[事業内容]不動産の販売・仲介・賃貸借、工事の請負


《本件に関するお問い合わせ先》
藤和不動産株式会社 広報室
〒104-8484
東京都中央区八重洲2-3-13
TEL.03-3272-6345

2007'03.15.Thu
プレスリリース
報道関係者各位
                             2002年2月5日
                       株式会社ディ・エフ・エフ
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フリー募金の株式会社ディ・エフ・エフが「クリックで広がる夢がある」を
テーマに、世界初のフリー募金美術館を開設
http://www.dffmedia.com/artrooms/
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日本のネット市場にフリー募金システムという新しいスタイルで参入した弊社は
、昨年9月の米国同時多発テロを契機に、100万人以上のネットユーザのクリック
をいただき、米国およびアフガニスタンに支援を行えたことを確かな手応えとして
感じております。
今後、より長いスパンでネットユーザの社会貢献への意志を反映させるため、弊
社は次のシステムを提案いたします。
1)ネットユーザが「楽しみながら行えるフリー募金」
2)企業の社会・文化貢献事業への認知度を高めるソリューション
3)NGOのコンテンツ発信の支援を提供できるシステム
今回は、「クリックで広がる夢がある」をテーマに、“Art Rooms”という
WEB美術館を開館いたします。1名のネットユーザが入館することで、館内に
バナー広告を掲載しているスポンサー企業が、各社2円を日本チャリティ協会へ寄付
します。弊社が培ってきたフリー募金システムを当美術館の骨格とし、ネットユーザ
が絵を楽しみながら、障害者への支援を行える空間を作り上げました。
 この美術館の第1回展覧会は、日本チャリティ協会様との共同企画
「障害者絵画展」です。この美術館(Art Rooms)は、今後永続的に行っていくもので
あり、ユーザ、企業、NGOの各方面の皆様に楽しくご参加いただけるものであること
を自負しております。
 “Art Rooms”での第1回展覧会、「障害者絵画展」は、2002年2月5日(火曜日)
午前9:00からのスタートとなります。皆様のご来館をお待ち申し上げております。

DFF Art Rooms「障害者絵画展」 URL:
http://www.dffmedia.com/artrooms/


■株式会社ディ・エフ・エフ概要
2001年6月設立。http://www.dffmedia.comを運営。フリー募金システムを中心に
事業を展開。企業に対し、効率的・効果的なPRソリューションを提供する。ユーザ
ーには最適・快適な募金手段を提供。単にビジネスとしてではなく、NPOに対する
寄付を促進することで、社会性との両立を目指す。

マスコミからのお問い合わせ先
担当:株式会社ディ・エフ・エフ 清水 久敬
メール:dff@dffmedia.com
Tel / Fax:03-3364-3463

会社名 株式会社ディ・エフ・エフ
代表取締役 清水 久敬
設立 2001年6月26日
資本金 3500万円
従業員数 6人
場所 東京都中野区東中野1-58-8 タキカワ東中野ビル3F
事業内容 フリー募金プロデュース事業
URL http://www.dffmedia.com
Tel/Fax 03-3364-3463
2007'03.15.Thu
報道関係者各位
プレスリリース                     2002年 2月 6日
                      株式会社イー・マーキュリー
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デジタル系求人サイト「Find Job !」がデジタルムービーコンテストを開催!
優秀作品はストリーミング配信、最優秀作品は賞金20万円
http://www.find-job.net/
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株式会社イー・マーキュリー (東京都渋谷区、代表取締役:笠原 健治) が運
営するデジタル系求人情報サイト「Find Job !」は、2月6日より株式会社Jス
トリーム(東京都港区、代表取締役社長:白石 清)と株式会社インプレスコ
ミュニケーションズ(東京都千代田区、代表取締役社長:井芹 昌信)が運営
する「インプレスTV」の協賛を得て「デジタルムービーコンテスト」を開催し
ます。最優秀作品には賞金20万円、また入選作品全てをストリーミング形式に
て公開します。

【開催概要】
テーマ  :「WORK」
     「WORK」をキーワードに制作したデジタル映像。
     実写、CG、アニメーションなどのジャンルは問いません。
賞金  :最優秀賞20万円(1名)、優秀賞5万円(1名)
審査員 :インプレスTV
入選特典:Find Job ! サイト上にてストリーミング配信
募集期間:2002年 2月 6日~2002年 3月30日
結果発表:2002年 4月15日予定
公開期間:2002年 4月15日~2002年 5月31日
協賛  :株式会社Jストリーム
     株式会社インプレスコミュニケーションズ
詳細  : http://www.find-job.net/moviecontest/

Find Job ! では昨年9月にも「Webデザインコンテスト」を開催し、応募者と
企業とのマッチング展開を行いましたが、今回も応募者の中で希望者に対して
は利用企業とのマッチングを考えています。また、今後ブロードバンド回線の
普及と共に、ますますニーズが高まることが予想される優秀なクリエーターの
発掘や育成、彼らの作品発表の場の提供を目指します。

今後もユニークな企画を継続的に行うことにより、求人・求職のマッチング率
の向上や、ユーザー満足度の向上を図る考えです。

■Find Job ! 概要 : http://www.find-job.net/
Find Job ! は1997年11月より開始したデジタル系求人情報サイトです。求人
の掲載料は1件1万円(初回の利用は無料)。登録企業数は6,800社を超え、常時
2,000件以上の求人情報を掲載。毎週2回発行している新着情報のメールマガジ
ン購読者数は47,000名以上、1日あたりの応募総数は1,000通を超える日本最大
級の求人情報サイトです。
他サイトとの提携も積極的に進め、現在 Yahoo! Japan、LYCOS Japan を始め
として、複数の大手サイトへ求人コンテンツの提供を行っています。

■株式会社イー・マーキュリー概要 : http://www.emercury.co.jp/
1999年6月設立。デジタル系求人情報サイト『Find Job !』を運営。2001年2月
にプレスリリース配信代行サイト『@Press』( http://www.atpress.ne.jp/ )
開始。今後、Find Job ! の運営を強化すると共に、同サイトを利用する企業
6,700社以上のネットワークを活かし、@Pressを始めとして対企業向けにネッ
トを活用した、付加価値の高いサービスを立ち上げて行く予定です。


【本件に関するお問い合わせ先】
担当:株式会社イー・マーキュリー 片山 正業
メール : contest@find-job.net
Tel:03-5459-4307 Fax:03-5459-4308

※本広報資料は、ご自由にご転送・ご引用ください。
 Find Job ! の画面キャプチャーなどご自由に使って頂いて構いません。

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会社名   : 株式会社イー・マーキュリー
本社    : 〒150-0044 東京都渋谷区円山町22-14 塙ビル3F
代表取締役 : 笠原 健治
設立    : 1999年6月3日
資本金   : 2,000万円
従業員数  : 10名
事業内容  : インターネットを活用した情報提供サービス
URL     : http://www.emercury.co.jp/
Tel     : 03-5459-4307
Fax     : 03-5459-4308
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2007'03.15.Thu
2002年2月6日
サイバージーンドットコム株式会社

オリジナル画像を簡単に携帯電話の待受画面に
サイバージーンの「Q-CLIP」が携帯電話に対応

サイバージーンドットコム株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:佐藤裕
http://www.grami.ne.jp ソニー株式会社100%出資)は、2月6日(水)、自社サー
ビスのGrami(グラミー)※を利用したインターネット上のコミュニケーションサー
ビス「Q-CLIP(キュー・クリップ)」の機能を強化し、携帯電話にも対応できるよう
にいたしました。これにより、ユーザーはパソコンに取り込んだ画像を、画像処理ソ
フトなどで加工することなく、簡単に携帯電話の待受画面にできます。

ユーザーはパソコン上でQ-CLIP作成サイトにアクセスし、画像とコメントを登録しま
す。その画像データを専用アプリケーションソフト「Grami Stick」で自身のPCに
取り込んでおき、携帯電話から専用サーバーにアクセスすると、「Grami Stick」に
取り込んだ画像を携帯電話の画面に表示でき、それを「携帯電話の待受画像」として
利用することができます。
 なお、以上のサービスはすべて無料です。
Q-CLIPサイト http://www.grami.ne.jp/q-clip/entry.html

<サービスの主な特長>

●専用サーバーが待受画面の倉庫に
「Grami Stick」に作成した画像を複数取り込んでおけば、携帯電話機にデータを保
存しなくても、必要な時に専用サーバーにアクセスするだけで自由に待受画像を選択
できます。
●i-mode/EZweb/J-SKYに対応
作成した画像は自動変換されi-mode/EZweb/J-SKYの待受画面となります。各キャリ
アごとにフォーマットを変更する必要がありません。
●多様な画像のフォーマット/サイズに対応
GIF/JPG/BMP/PNGであればQ-CLIPにすることができます。また、100KB以下の画像
であればOKです。自動的に調整され携帯電話に最適な画像となります。
●画像にメッセージ添付が可能
  画像のタイトルやコメントを添えることができるので管理がしやすくなります。
メッセージは画像の中に暗号化されて格納されます。画像をGrami Stickに取り込む
ことでメッセージを取り出すことができます。携帯電話上では画像の下にコメントが
表示されます。
●「アイコン送信機能」で友人にも簡単に送付可能
作成した待受画面は「アイコン送信機能」を利用し簡単に友人等に送付することがで
きます。コメントを添えたQ-CLIPを送ればグリーティングカードとしても利用できま
す。



<Q-CLIPとは?>

Q-CLIPとはユーザー同士が「画像」を使ってコミュニケーションできるツールです。
従来はPCのみの対応でしたが、今回のバージョンアップで携帯電話に対応し、上記
のようなより多くの方々に楽しんでいただけるようになりました。

Q-CLIPサイト http://www.grami.ne.jp/q-clip/entry.html

<サイバージーンドットコム株式会社について>

サイバージーンドットコム株式会社では現在、法人に対して、Gramiを利用した新し
いインターネット・マーケティングを提案しています。一方、個人ユーザーにコミュ
ニティツールとしてQ-CLIPを無料で提供、ならびに携帯電話の更なる楽しみ方を提供
し、Gramiを利用した新しいインターネット上のコミュニケーションを提案していき
ます。

※Grami(グラミー)
サイバージーンドットコム(株)の提供する画像を使った情報配信サービス。画像に
文字情報をインプラント(埋め込む)技術-IP3Technology(ヴィジョンアーツ株式会
社開発)を採用し、企業情報やエンターテインメントコンテンツなどを配信していま
す。

Gramiサイト http://www.grami.ne.jp/

【本件に関するお問い合わせ先】■サイバージーンドットコム株式会社 安尾(やす
お)TEL:03-5420-0178FAX:03-5448-7350 URL: http://www.grami.ne.jpE-mail:
biz@grami.ne.jp

[本広報資料は、ご自由にご転送、ご引用ください]
2007'03.15.Thu
Hughes Introduces High-Speed BGAN Mobile Satellite Terminal
March 15, 2007


Newest Hughes 9250 Terminal Delivers Broadband Rates
While On-the-Move Utilizing Inmarsat BGAN Satellite
Network


    GERMANTOWN, Md., March 15 /Xinhua-PRNewswire/ -- Hughes
Network Systems, LLC (HUGHES), the global leader in
broadband satellite network solutions and services, today
announced that its latest generation Hughes 9250 mobile
satellite terminal has been approved to operate over
Inmarsat's  Broadband Global Area Network (BGAN). The
Hughes 9250 is designed to deliver high-speed transmit and
receive rates of over 460Kbps while on the move within
Inmarsat's global BGAN satellite coverage area.

    Ideal for news reporters, emergency response and mobile
workers, the Hughes 9250 enables a wide range of broadband
applications, including data and video file transfers,
Internet browsing, File Transfer Protocol (FTP), Virtual
Private Network (VPN), Voice over IP (VoIP), WiFi, and
video conferencing-all while on the move. It features a
compact, fully autonomous tracking antenna, easily
installed with a magnetic roof mount.

    The Hughes 9250 mobile satellite terminal supports: 
 
    --  Speeds of up to 464/464 Kbps transmit/receive
    --  Multi-user capabilities -- up to 11 simultaneous
users
    --  Simultaneous Ethernet, ISDN and WiFi Access
    --  WiFi Access Point built-in  
    --  Selectable, dedicated IP Quality of Service levels
up to 128 Kbps

    Additionally, the Hughes 9250 terminal is software
upgradeable to the high-performance Class 11 land vehicular
rating, which will operate with Inmarsat's BGAN-X network
expected to be commercially launched later in 2007.

    "We are proud that our 9250 has been approved by
Inmarsat for operation on its global BGAN network,"
said Graham Avis, vice president of Hughes' Mobile
Satellite Terminal Group. "It ushers in a superior
level of high-speed communication on the move that's not
available with any other satellite or cellular
service."

    To learn more about the Hughes 9250 mobile satellite
terminal, please visit our web site at
http://www.bgan.hughes.com 
							
    About Hughes Network Systems

    Hughes Network Systems, LLC (HUGHES) is the global
leader in providing broadband satellite networks and
services for large enterprises, governments, small
businesses, and consumers. HughesNet encompasses all
broadband solutions and managed services from Hughes,
bridging the best of satellite and terrestrial
technologies. To date, Hughes has shipped more than 1.2
million systems to customers in over 100 countries. Its
broadband satellite products are based on the IPoS (IP over
Satellite) global standard, approved by the TIA, ETSI, and
ITU standards organizations. Headquartered outside
Washington, D.C., in Germantown, Maryland, USA, Hughes
maintains sales and support offices worldwide. Hughes is a
wholly owned subsidiary of Hughes Communications, Inc.
(Nasdaq: HUGH). For additional information, please visit
http://www.hughes.com.

    (C) 2007 Hughes Network Systems, LLC. Hughes and
HughesNet are trademarks of Hughes Network Systems, LLC. 


    For more information, please contact:

     Judy Blake 
     Hughes Network Systems
     Tel:    +1-301-601-7330
     Email:  jblake@hns.com

     Kimberly Pepper      
     Brodeur
     Tel:    +1-202-775-2677
     Email:  kpepper@brodeur.com

2007'03.15.Thu
TOM Online Reports 2006 Net Profit of US$28.66 mn
March 15, 2007





    HONG KONG, March 15 /Xinhua-PRNewswire/ -- TOM Online
Inc., (Nasdaq: TOMO; Hong Kong GEM: 8282) ("TOM
Online" or the "Company"), a leading
wireless Internet company in China, announced today its
financial results for the fourth quarter and full year
ended December 31, 2006.

    Fiscal 2006 Financial Highlights:
    -- Total revenues for the year ended December 31, 2006
grew by 0.2% from 
       2005 to US$168.37 million ("mn").
    -- Revenues from wireless Internet services were
US$152.64mn for the year,
       representing a decrease of 3.3% from 2005.
    -- Advertising revenues rose to US$13.28mn in 2006, up
44.2% from 2005.
    -- Net income was US$28.66mn for the year, down 36.3%
from 2005.
    -- US GAAP basic earnings per American Depositary Share
("ADS") were 
       US$0.539 for the full year and US$0.536 fully
diluted earnings per ADS 
       for the full year.

    Fourth quarter 2006 Financial Highlights:
    -- Total revenues were US$33.62mn, a decrease of 28.5%
from the same 
       period last year and a decrease of 11.1% from the
previous quarter.  
       Total revenues exclude results from our Indiagames
subsidiary as it has
       been separately reported under discontinued
operations. 
    -- Wireless Internet revenues were US$29.60mn,
representing a 32.0% 
       decrease from the same period last year and a 11.9%
decrease from the 
       previous quarter due to the impact from operator and
government 
       policies.  Wireless Internet revenues made up 88.0%
of total quarterly 
       revenues. 
    -- Online advertising revenues were US$3.16mn,
representing a 1.3% 
       decrease from the same period last year and 10.6%
decrease from the 
       previous quarter.  Online advertising revenues made
up 9.4% of our 
       total quarterly revenues.
    -- Net loss was US$0.51mn, a decrease of 109.6% from
the last quarter and 
       a decrease of 104.0% from the same period last year
due to the 
       provision for goodwill impairment of US$4.63mn for
Indiagames under 
       discontinued operations. 
    -- Excluding share-based compensation ("SBC")
expenses of US$0.82mn and 
       goodwill impairment charge on Indiagames of
US$4.63mn, Non-GAAP net 
       income was US$4.94mn.
    -- Fully diluted loss per ADS was US$0.96 cents or
US$0.01 cents per 
       common share.
    -- Excluding SBC expenses and goodwill impairment
charge on Indiagames, 
       Non-GAAP fully diluted earnings per ADS was US$9.28
cents per ADS or 
       US$0.12 cents per common share.
    -- Our balance of cash and cash equivalents and
short-term bank deposits 
       was approximately US$136.61mn at the end of 2006.

    BUSINESS REVIEW

    The Company's unaudited consolidated revenues for the
three months ended December 31, 2006 were US$33.62mn, a
decrease of 28.5% year on year ("YoY") and a
decrease of 11.1% quarter on quarter ("QoQ").   

    Our 4Q06 total revenues exclude the revenue of our
Indiagames subsidiary due to the re-classification of this
business as "held-for-sale" at the end of 2006
and the associated profits and losses from Indiagames
during the period presented are now separately reported
under (losses)/income from discontinued operations in the
consolidated statements of operations.  If we were to
include Indiagames fourth quarter revenues as part of total
revenues (Non-GAAP presentation), total revenues for 4Q06
would have been US$34.69mn.

    Wireless Internet revenues were US$29.60mn,
representing a 32.0% decrease from the same period last
year and a 11.9% decrease compared to the previous quarter
due to the impact from operator and government policies. 
Wireless Internet revenues made up 88.0% of our total
revenues in the fourth quarter compared to 88.8% in the
third quarter.

    Online advertising revenues were US$3.16mn,
representing a 10.6% decrease QoQ and 1.3% decrease YoY. 
Online advertising revenues made up 9.4% of our total
quarterly revenues, up slightly from 9.3% in the third
quarter.

    Gross profit was US$11.37mn representing a decrease of
45.5% compared to the same period last year and a 7.8%
decline QoQ.  Gross margins improved slightly to 33.8% in
4Q06 compared to 32.6% in 3Q06.  The small improvement in
4Q06 gross margins from 3Q06 was mainly due to lower
sequential rich media costs in our advertising business as
wireless Internet gross margins remained flat QoQ.

    Total operating expenses were US$8.30mn in 4Q06, 3.0%
higher than 3Q06 but down 3.9% compared to the same period
last year.  The slight QoQ increase in 4Q06 operating
expenses was mainly due to an increase in year-end
marketing activities.  In addition, during 4Q06, the
Company recognized US$0.82mn in SBC expenses which are
excluded in our non-GAAP presentation of earnings. 

    Operating profit was US$3.08mn, down 74.9% from the
same period last year and 28.2% from the previous quarter. 
Excluding SBC expenses, Non-GAAP operating profit would have
been US$3.90mn.  Operating margins were 9.2% in 4Q06,
compared to 11.3% in the previous quarter.

    4Q06 EBITDA ("Earnings before Interest, Taxes,
Depreciation and Amortization") were US$5.50mn, a
decrease of 61.4% YoY and 18.7% QoQ.  EBITDA margins were
15.8% for the quarter compared to 17.3% in 3Q06.  Excluding
SBC expenses, 4Q06 adjusted EBITDA was US$6.32mn. 

    Net loss was US$0.51mn, a decrease of 104.0% YoY and
109.6% QoQ primarily due to a goodwill impairment charge of
US$4.63mn associated with the decision to sell substantially
all our interest in Indiagames. 

    Excluding SBC expenses and goodwill impairment charge
on Indiagames, Non-GAAP net income was US$4.94mn, a
decrease of 61.2% YoY and 18.0% QoQ. 

    US GAAP basic loss per ADS was US$0.96 cents for the
quarter.  US GAAP basic loss per Hong Kong ordinary share
was US$0.01 cent for the quarter. Shares used in computing
US GAAP basic loss per ADS were 53.25mn and shares used in
computing US GAAP basic loss per Hong Kong ordinary share
were 4,259.63mn.

    Excluding SBC expenses and goodwill impairment charge
on Indiagames, Non-GAAP basic earnings per ADS were US$9.28
cents and Non-GAAP basic earnings per Hong Kong ordinary
share were US$0.12 cents for the quarter.  Shares used in
computing basic earnings per ADS were 53.25mn and shares
used in computing basic earnings per Hong Kong ordinary
share were 4,259.63mn.

    US GAAP diluted loss per ADS was US$0.96 cents for the
quarter. US GAAP diluted loss per Hong Kong ordinary share
was US$0.01 cent for the quarter. Shares used in computing
US GAAP diluted loss per ADS were 53.25mn shares and shares
used in computing US GAAP diluted loss per Hong Kong
ordinary share were 4,259.71mn.

    Excluding SBC expenses and goodwill impairment charge
on Indiagames, Non-GAAP diluted earnings per ADS were
US$9.28 cents and Non-GAAP diluted earnings per Hong Kong
ordinary share were US$0.12 cent for the quarter.  Shares
used in computing diluted earnings per ADS were 53.25mn and
shares used in computing diluted earnings per Hong Kong
ordinary share were 4,259.71mn.

    Our balance of cash and cash equivalents and short-term
bank deposits was approximately US$136.61mn at the end of
2006.

    Wireless Internet Services

    Total wireless Internet service revenues were
US$29.60mn for the fourth quarter of 2006, a decrease of
11.9% QoQ and 32.0% YoY.  Wireless Internet revenues
accounted for 88.0% of our total revenues in the quarter
compared to 88.8% in 3Q06.

    As we had previously discussed, our Infomax subsidiary
generated a significant portion of its revenues in 3Q06
from CCTV-2's "Dream China" show which aired
during the August and September time frame.  As such, a
primary factor for the QoQ decline in wireless Internet
business was due to this seasonal factor.  If we were to
exclude Infomax from our quarterly comparison, total
wireless Internet revenues would have been US$25.52mn in
4Q06 and US$ 26.64mn in 3Q06, representing a decrease of
4.2% QoQ.

    On July 7, 2006, TOM Online issued a press release
relating to policy changes on China Mobile's Monternet
platform.  The changes, which have been implemented under
the policy directives of China's Ministry of Information
Industry ("MII"), aim to address a number of
issues, including reducing customer complaints, increasing
customer satisfaction and promoting the healthy development
of Monternet.  In addition, under the same MII policy
directives, China Unicom has also implemented similar
policies to that of China Mobile during 3Q06.

    These policies had a significant negative impact to our
wireless Internet business in the second half of 2006. 
Moreover, excluding the contribution from our acquisition
of Beijing Infomax in the middle of 2006, our wireless
Internet business would have declined even more from 2005
levels on a YoY comparison.

    Looking forward, we continue to believe that our mobile
operator partners will consolidate their value added service
business towards a smaller group of large scale wireless
Internet service providers which will benefit our business
in the long run.

    SMS ("Short Messaging Service") revenues in
4Q06 were US$9.44mn, down 33.6% QoQ and 47.0% YoY.  SMS
revenues made up 31.9% of our total wireless Internet
revenues for the quarter.  The primary factors for the
steep QoQ decline in our SMS business were ongoing
implementation of new operator policies towards the tail
end of the quarter as well as significantly reduced
contribution from Infomax's SMS business due to the
seasonality of the "Dream China" show.

    MMS ("Multimedia Messaging Service") revenues
for 4Q06 were US$2.38mn, up 14.4% QoQ but down 45.8% YoY. 
MMS revenues made up 8.0% of our total wireless Internet
revenues in the quarter.  As discussed before, we continue
to believe that MMS is a transitory product category and do
not expect MMS to be a key business driver to our overall
business in coming years.

    WAP ("Wireless Application Protocol")
revenues for 4Q06 were US$7.32mn, representing a 1.1%
decrease QoQ and 9.3% decrease YoY.  WAP revenues made up
24.7% of our total wireless Internet revenues in the
quarter.  Our WAP business stabilized from the previous
quarter as we continued to shift the bulk of our WAP
business to usage-based services compared to subscription
based services to mitigate ongoing impact from operator
policies.

    IVR ("Interactive Voice Response") revenues
in 4Q06 were US$7.92mn, down 2.8% QoQ and 27.2% YoY. IVR
revenues made up 26.8% of our total wireless Internet
revenues in the quarter.  Our IVR business continued to
decline QoQ due to the impact of cross-selling restrictions
and other operator policy factors.  As of January 1, 2007,
our IVR operations were transitioned to China Mobile's
centralised IVR platform.

    CRBT ("Colour Ringback Tones") revenues in
4Q06 were US$2.30mn, up 42.6% QoQ and roughly flat YoY. 
CRBT revenues made up 7.8% of our total wireless Internet
revenues in the quarter.  There was a rebound in our CRBT
business due to year-end promotional activities with mobile
operators and continued declines in the average unit price
of CRBT which have stimulated incremental end-user demand.

    Other wireless Internet revenues were US$0.24 mn,
representing 71.2% increase QoQ and 205.1% increase YoY. 
Other wireless Internet revenues made up 0.8% of our total
wireless revenues.  Other wireless Internet revenues
consist mainly of Java-based mobile game download services.


    Historically, we included revenues from our Indiagames
subsidiary as part of other wireless Internet revenues. 
However, due to the re-classification of Indiagames as
"held-for-sale" at the end of 2006, the
associated (losses)/income of Indiagames have been
separately reported as (losses)/income from discontinued
operations below our (losses)/income from continuing
operations line.

    Online Advertising and Portal

    Online advertising revenues were US$3.16mn in 4Q06,
representing a decrease of 10.6% QoQ a decrease of 1.3%
YoY.  Whilst our portal remains an important business area
for the Company, we are facing competitive pressures for
share of advertiser budgets allocated towards our target
audience, the young and trendy demographic.  In 4Q06 this
was compounded by a reduction in e-commerce advertisers ad
spend on our site.  As such, on both a QoQ and YoY basis,
our online advertising business performance lagged our
peers. 

    During the period, we continued to improve our back-end
editorial and content publishing systems to provide better
user-experience and support Web 2.0 features with the aim
to increase our share in online entertainment and sports
audiences.  

    As we continue to transition the current wireless
Internet operating environment, the Company's management
will continue to increase its efforts on developing our
portal business.  In particular, the portal strategy will
be aligned to best position the Company for the
introduction of 3G wireless services in the Mainland China
market.

    NEW BUSINESS OPPORTUNITIES 

    TOM Eachnet

    At the end of 2006, we announced a joint venture
agreement with eBay / Eachnet to combine their respective
expertise to build a new China marketplace business in
2007.  We are optimistic that through the combination of
eBay's global e-commerce knowledge and our solid local
market expertise and online assets that there is an
opportunity to create an attractive and profitable online
marketplace for mainland Chinese buyers and sellers. 
Moreover, we believe the joint venture will benefit from
our strong position in the Chinese wireless Internet market
in developing new mobile commerce ("m-commerce")
opportunities.

    TOM-Skype JV and UMPay

    At the end of January 2007, we had over 31.5mn
registered TOM-Skype users, up from over 23.5mn registered
users at the end of October 2006, or an increase of over
8.0mn new registered users.  The growth in TOM-Skype users
is due to sustained marketing activities surrounding the
voice and community functions of the TOM-Skype service as
well as the scale of the user base continuing to exhibit
positive network effects.

    Regarding our alliance with UMPay, the Company
continued to work closely with UMPay on micropayments
services.  The Company continues to work as UMPay's
exclusive business partner to develop China's mobile
payment market as a longer term opportunity for the
Company.

    Proposed Conditional Possible Privatisation of TOM
Online

    On March 9, 2007 the respective directors of the
Company and TOM Group Limited ("TOM") jointly
announced that on March 3, 2007, a letter was sent by TOM
to inform the Company that TOM was considering making a
proposal to take the Company private by way of a scheme of
arrangement ("Proposal") under Section 86 of the
Cayman Islands Companies Law.  On March 9, 2007 TOM
requested the board of directors of TOM Online to put
forward the Proposal to TOM Online's shareholders.  The
Proposal will be made only if the Proposal and the
transactions contemplated thereunder have first been
approved at an extraordinary general meeting of TOM
("TOM EGM").  Accordingly, there is no assurance
that the Proposal will be made.  An announcement will be
made by TOM in relation to the voting results of the TOM
EGM.  For further details of the Proposal, please see the
joint announcement of the Company and TOM which was posted
on the website of the Growth Enterprise Market of the Stock
Exchange of Hong Kong on March 12, 2007 and filed with the
U.S. Securities and Exchange Commission under Form 6K on
March 12, 2007.

    Forward Looking Statement

    This document contains statements that may be viewed as
"forward-looking statements" within the meaning of
Section 27A of the United States Securities Act of 1933, as
amended, and Section 21E of the United States Securities
Exchange Act of 1934, as amended.  Such forward-looking
statements are, by their nature, subject to significant
risks and uncertainties that may cause the actual
performance, financial condition or results of operations
of the Company to be materially different from any future
performance, financial condition or results of operations
implied by such forward-looking statements. Such
forward-looking statements include, without limitation,
statements that are not historical fact relating to the
financial performance and business operations of the
Company in mainland China and in other markets, the
continued growth of the telecommunications industry in
China and in other markets, the development of the
regulatory environment and the Company's latest product
offerings, and the Company's ability to successfully
execute its business strategies and plans.

    Such forward-looking statements reflect the current
views of the Company with respect to future events and are
not a guarantee of future performance. Actual results may
differ materially from information contained in the
forward-looking statements as a result of a number of
factors, including, without limitation, any changes in our
relationships with telecommunication operators in China and
elsewhere, the effect of competition on the demand for the
price of our services, changes in customer demand and usage
preference for our products and services, changes in the
regulatory policies by relevant government authorities, any
changes in telecommunications and related technology and
applications based on such technology, and changes in
political, economic, legal and social conditions in China,
India and other countries where the Company conducts
business operations, including, without limitation, the
Chinese government's policies with respect to economic
growth, foreign exchange, foreign investment and entry by
foreign companies into China's telecommunications market.
Please also see "Item 3 -- Key Information -- Risk
Factors" section of the Company's 2005 annual report
on Form 20-F to be as filed with the United States
Securities and Exchange Commission

    Non GAAP Financial Measures

    To supplement the financial measures prepared in
accordance with US GAAP, the Company uses Non-GAAP
financial measures including EBITDA, Adjusted EBITDA,
Non-GAAP Net Income, Non-GAAP basic and diluted EPS which
are adjusted from results based on US GAAP in analyzing its
financial results.  The use of Non-GAAP measures is provided
to enhance the reader's overall understanding of the
Company's current financial performance and its prospects
for the future. Specifically, the Company believes the
Non-GAAP results provide useful information to both
management and investors by excluding certain items that
are not expected to result in future cash payments. 

    In calculating the EBITDA, depreciation and
amortization expenses have been excluded from the total
operating profit.  In calculating adjusted EBITDA, the
share-based compensation expense has been further excluded
from EBITDA to derive at the adjusted EBITDA.  In addition,
share-based compensation expense and goodwill impairment
charge on Indiagames have also been excluded from the Net
Income/(Loss) Attributable to Shareholders to derive at the
Non-GAAP Net Income.  The reason for excluding share-based
compensation expense to arrive at the adjusted EBITDA and
Non-GAAP Net Income is that the Statement of Financial
Accounting Standard 123R "Share-Based Payment"
was only adopted by the Company since January 1, 2006 and
the Company believes that the exclusion of such expense
could enhance the comparability of its current operating
results to those of prior periods.  As the goodwill
impairment charge on Indiagames is a non-recurring and
non-cash item, the Company believes that the exclusion of
such expense could enhance the investors' overall
understanding of the Company's current financial
performance and future prospects. Correspondingly, the
Non-GAAP basic and diluted earnings per share data were
calculated based on the Non-GAAP Net Income as shown below.
 The number of shares used in the calculation has been
disclosed in note 4 to the audited consolidated financial
statements. 

    Although the Company has historically reported US GAAP
results to investors, the Company believes the inclusion of
Non-GAAP financial measures provides further clarity in its
financial reporting.  These Non-GAAP financial measures may
be different from Non-GAAP financial measures used by other
companies, and should be considered in addition to results
prepared in accordance with US GAAP, but should not be
considered a substitute for or superior to US GAAP
measures. 

    About TOM Online Inc. 

    TOM Online Inc. (Nasdaq: TOMO, Hong Kong GEM: 8282) is
a leading wireless Internet company in China providing
value-added multimedia products and services.  A premier
online brand in China targeting the young and trendy
demographics, the Company's primary business activities
include wireless value-added services and online
advertising. The company offers an array of services such
as SMS, MMS, WAP, wireless IVR (interactive voice response)
services, content channels, search and classified
information, and free and fee-based advanced email.  As at
December 31, 2006, TOM Online is the only portal in China
that enjoyed a top three ranking in every wireless Internet
segment.


2007'03.15.Thu
Earn More Money on Spymac by Inviting Friends
March 15, 2007



Spymac Enables Users to Earn Money for Creative Content -
Now Users Can Earn Even More by Inviting Friends


    NEW YORK, LETHBRIDGE, Canada and MUNICH, Germany, March
15 /Xinhua-PRNewswire/ -- International Web 2.0 community
Spymac pays users for uploading self-produced creative
content, and now users can also profit from inviting
friends to join the community.
 
    Since launching the new site http://www.spymac.com in
January 2007, Spymac has paid users almost a
quarter-of-a-million dollars. Now Spymac takes the
money-making options to the next level by paying users 10%
of the monthly earnings made by each new member they
recruit.

    As top content providers already earn up to US$5,000
per month, this means users can earn up to US$500 for each
creative new member they bring aboard.

    "If you know creative people who produce videos,
snap pictures or compose songs, invite them to Spymac, and
you can make money with almost no effort," said Kevin
April, Spymac co-founder.

    Unlike other portals, Spymac's revenue-sharing model
rewards the most active, creative and popular content
providers by providing them with the lion's share of the
monthly pay-outs.

    "It's important to us that we reward users who put
a lot of effort into producing and contributing creative
original content. These unique uploads make Spymac
different from the other portals that mainly display copied
content from other sources," explains Holger Ehlis,
founder and CEO of Spymac.

    For more information on Spymac's "Recruite Money
Makers" initiative visit
http://spymac.com/info/moneymakers 

    About Spymac

    Spymac.com is available in 18 languages, including
English, French, Spanish, German, Chinese, Japanese, Korean
and Russian and has offices in the USA, Canada and Germany.
The community has over 1 million users who video chat,
share pictures, audio and video content.


    For more information, please contact:

     Spymac
     Tel:  +49-89-360363-40 or +1-631-549-7575
     Web:  http://www.spymac.com 
           http://www.spymac.com/contact/  

2007'03.15.Thu
Former Motown Legends 'Bring Back the Magic' with World's First Entertainment Gaming Site HitsvilleCasino.com
March 15, 2007


    DETROIT, March 15 /Xinhua-PRNewswire/ -- Over 40
celebrated musical legends joined with Detroit
entrepreneur, Herb Strather to create the world's first
online casino and entertainment venue,
http://www.HitsvilleCasino.com . The site is the first to
create "Entertainment Gaming" featuring renowned
performers. Superstar legends the Four Tops (Reach Out,
I'll Be There), Otis Williams of the Temptations (My Girl),
Mary Wilson of the Supremes (Baby Love), George Clinton of
the Funkadelics, (Flashlight) and Freda Payne (Band of
Gold) along with dozens of other artists have committed to
lending their time to promote HitsvilleCasino.com.
	
    HitsvilleCasino.com combines the excitement of casino
gambling and music with personal interactions between
players and legends.  Players can receive a surprise call
from a superstar welcoming their participation and win
dozens of unique prizes including CD's, artist memorabilia
and concert tickets. The site contains popular games
including Wheel of Fortune(R) and the Price is Right(TM).
HitsvilleCasino.com includes a link to HitsvillePoker.com,
both accessible across the world in all jurisdictions that
legally allow online gambling. HitsvilleSkillGames.com
(April, 2007) will be legally available to U.S. players in
the majority of states on a pay to play and win basis.  

    Mary Wilson of the Supremes is thrilled about
HitsvilleCasino.com.  "It brings our Detroit musical
family back together again and allows us to meet our fans
around the world in a unique way." Duke Fakir, a
founding member of the Four Tops and a managing partner,
agrees. "Players have an opportunity to listen to our
classics and newly released music while playing their
favorite slot machines at home!  We are also pleased about
our association with WagerWorks, a great partner with the
world's most popular games."  

    WagerWorks, a wholly owned subsidiary of International
Game Technology (NYSE: IGT) and a premier online gaming
supplier, is responsible for development of
HitsvilleCasino.com. "We are delighted to be
associated with these legends from Detroit said Paul
Matthews, President of WagerWorks/IGT. HitsvilleCasino.com
will raise the bar on what an online gambling and
entertainment experience can be."  

    HitsvilleCasino.com is a division of Hitsville Venture,
LLC, a Michigan Limited Liability Company. The site has been
fully approved and licensed for online gaming in appropriate
jurisdictions outside of the United States.  For further
information call (UK) +44(0) 20-7152-4043 or (U.S.)
+1-313-446-6900.


    For more information, please contact:

     Linda A. Clark
     Hitsville Venture, LLC
     Tel:    +1-313-399-1221
     Email:  LClark@HitsvilleLive.com

2007'03.15.Thu
SSupermicro Unleashes Its SuperBlade(TM) at CEBIT 2007
March 15, 2007


High-Performance, High-Efficiency SuperBlade Product Line
Features Supermicro Server Building Block Architecture for
Easy Customization


    HANNOVER, Germany, March 15 /Xinhua-PRNewswire/ --
Super Micro Computer, Inc., a leader in
application-optimized, high performance server solutions,
today unveiled its SuperBlade product at CEBIT 2007 in
Hannover, Germany, Hall 21, Stand A34, Booth A1. 
Implementing Supermicro's Server Building Block
Solutions(TM) architecture, SuperBlades provide versatile
configuration options that enable enterprises to optimize
for specific applications. Supermicro blade servers utilize
high-efficiency, redundant power supplies to ensure
energy-efficient operation and reliability.

    "Our SuperBlade(TM) designs implement the very
latest advancements in server technology, making them not
only suitable for HPC applications but also ideal for
enterprise solutions," asserts Charles Liang, CEO and
president of Supermicro. "Taking modular computing to
another level, our high-density blades can be optimized for
a wide range of applications with exceptional
scalability."

    SuperBlades support quad-core or dual-core processors
and feature earth-friendly, high-efficiency power supplies
to maximize performance-per-watt and reduce total cost of
ownership (TCO).  For leading reliability and availability,
four high-efficiency, redundant power supplies power each
SuperBlade system. Supermicro offers customers the
flexibility to choose between 3000W and 7500W
high-efficiency power supply depending upon system
configurations.

    The Supermicro 7U blade enclosure on display holds ten
blades.  It can support up to 40 processors and up to 640GB
of memory.  Supermicro DP blades support dual hot-plug SAS
or SATA hard drives. Customers have the option to choose
either 2.5" or 3.5" hard drives.

    For management and communication, the SuperBlade system
comes standard with a chassis management module for IPMI 2.0
remote server management that provides virtual media over
LAN and KVM over LAN capabilities.  SuperBlade provides
high-speed interconnect capability -- Gigabit Ethernet
switch or pass-thru module, and 20 Gbps DDR InfiniBand
switches. 10 Gigabit Ethernet switch modules are coming
soon. SuperBlade is capable of extremely high-bandwidth
communication (up to 40Gbps per blade). These solutions can
be selected based on specific application requirements to
provide seamless networking between systems.

    In addition to its live SuperBlade demo, Supermicro is
also demonstrating a host of other innovative servers at
CEBIT.  Three different SuperServer demos feature the newly
defined Universal I/O(TM) (UIO) architecture for optimized
storage and networking flexibility. Another new innovation
is a live 1U Twin(TM) server with two DP nodes in a 1U
chassis. And for those who want four or five add-on cards,
Supermicro's 2U in 1U(TM) server is the ideal solution.

    For detailed information on Supermicro's complete range
of application-optimized Server Building Block Solutions(R),
please visit http://www.supermicro.com . 

    About Super Micro Computer, Inc.

    Established in 1993, Supermicro emphasizes superior
product design and uncompromising quality control to
produce industry-leading serverboards, chassis and server
systems. These mission-critical Server Building Block
solutions provide benefits across many environments,
including data center deployment, high-performance
computing, high-end workstations, storage networks and
standalone server installations. For more information on
Supermicro's complete line of advanced motherboards,
SuperServers, and optimized chassis, visit
http://www.Supermicro.com , email Marketing@Supermicro.com
or call the San Jose, CA headquarters at +1 408-503-8000. 


    For more information, please contact:

     Tony Keller
     Tel:   +1-719-634-8279
     Email: tkeller@sspr.com
2007'03.15.Thu
Celebrate Spring at Keukenhof
March 15, 2007



The World's Most Vibrant Springtime Park to Open Soon

    LISSE, The Netherlands, March 15 /Xinhua-PRNewswire/ --
Just a few days to go until the most vibrant springtime park
in the world opens its gates for the new season. The theme
for this year's Keukenhof is "300 year Linnaeus, the
King of Flowers".

    Linnaeus, the famous Swedish botanist, studied and
earned a doctorate in the Netherlands at the Dutch
university in Harderwijk, the predecessor of what is now
Wageningen University of Life Sciences. 

    The centrepiece will be the Herbarium Amoris
photographic exhibition. The Keukenhof organisers chose
this theme to highlight the enormous importance of Linnaeus
to the bulb-growing industry and have linked it to
Dutch-Swedish relations. We are proud and honoured that
Crown Princess Victoria of Sweden has consented to perform
the opening ceremony. 

    The theme of Dutch-Swedish relations will be further
developed with a wonderful flower mosaic of Pippi
Longstocking, measuring 11 x 16 metres, as well as a number
of inspirational gardens designed by Swedish magazines. A
famous Swedish home furnishings store has financed the
lay-out of these gardens and the 'period rooms' in
partnership with the International Bulb Centre.

    Garden enthusiasts and nature lovers can celebrate
spring at Keukenhof from 22 March till 20 May, when the
32-hectare park will be a feast for the eyes with a
staggering 7 million bulbs in full bloom, flowering shrubs,
centuries-old trees and ornamental lakes with fountains.
Again, each path leads to a spectacular tableau. 

    Keukenhof offers untold opportunities for amateur and
professional photographers, and art devotees will love the
pieces by famous Dutch and foreign artists strategically
placed around the park. The oldest part of the park
provides the setting for "De Stoel" (the chair),
a project by some 25 artists, each with his/her very own
interpretation of the same theme. Sculptures by Carl
Milles, one of Sweden's greatest artists, are on show in
the spring meadow. 

    There's lots of fun in store for children in the
playground and the petting zoo, not to mention the
challenging 'brainbox' puzzle trail. Tiny tots will be
enthralled by the Teletubbies garden. Royalty watchers can
feast their eyes on an exhibition of Royal Hats, which have
actually adorned royal heads. Top international millinery
designers have been invited to exhibit creations inspired
by the Royal Hats theme. An international jury will
announce the winner during the traditional Easter Parade on
Easter Monday (9 April). 

    Keukenhof is also an ideal destination for travellers
with a stopover in the Netherlands; direct buses from
Schiphol and Leiden can bring them to the springtime
extravaganza in Lisse in less than thirty minutes. There is
no better way to start the season ...


    NOTE TO EDITORS:  
    For more information and visual material: 
    Stichting Internationale Bloemententoonstelling
Keukenhof
    Annemarie M.M. Gerards-Adriaansens
    PR Manager
    Tel:   +31-0252-465505
    Fax:   +31-0252-465565
    Email: a.gerards@keukenhof.nl  
    Web:   http://www.keukenhof.nl 

    For more information, please contact:

     Annemarie M.M. Gerards-Adriaansens
     PR Manager
     Keukenhof
     Tel:   +31-0252-465505
     Fax:   +31-0252-465565
     Email: a.gerards@keukenhof.nl 
2007'03.15.Thu
Tranzda Selects u-blox GPS Module for Revolutionary Smartphone
March 15, 2007



    THALWIL, Switzerland, March 15 /Xinhua-PRNewswire/ --
u-blox AG, the leading Swiss provider of GPS receiver
technology, today announced a deal that sees its LEA-4S GPS
module included in a revolutionary smartphone produced by
innovative design house Tranzda Technologies Co. Ltd. The
PM328 is a NEWPLUS Linux-Core smartphone that integrates
phone, PDA, GPS and other multimedia entertainment
functions in a product that is 16 mm thin.

    The PM328 has an embedded GPS engine, voice navigation
software and maps of 400 cities. This enables users to
easily locate and navigate to any location using nothing
but their mobile phone. The PM328's WAP 1.1 / 2.0 browser
means users can search for restaurants, museums, cinemas,
or similar on the Internet and then use the phone's GPS
functionality to navigate to the chosen location. Other
features include a USB interface, Bluetooth support, and
Data Synch functions that enable SMS, contacts, email and
music synchronization with the user's PC.

    "The PM328 offers everything a handset user could
dream of, including phone and PDA functionality, several
multimedia features and, of course, the latest must-have
for handheld devices: A high performance GPS engine that
provides accurate, uninterrupted positioning indoors and
outdoors," said Thomas Seiler, u-blox CEO.

    Tranzda chose u-blox' LEA-4S GPS module for its
outstanding performance and power consumption of 38 mA that
ensures the smartphone has a long battery times. The LEA-4S
measures a mere 17 x 22.4 mm and comes with SuperSense(R),
u-blox' award-winning -158 dBm high sensitivity technology
that enables coverage indoors and other difficult signal
environments where other positioning engines lose the GPS
signal and interrupt tracking. 

    "We needed a small, low power and cost-effective
GPS engine that could be easily integrated," commented
Li Ming, Tranzda CEO. "The accurate and reliable LEA-4S
greatly exceeded all our expectations, ensuring our
smartphone users enjoy uninterrupted positioning as they
navigate through shopping malls, urban canyons and other
difficult signal areas," added Mr. Li.

    The LEA-4S's small size and SMT pads allow for fully
automatic assembly processes with standard pick-and-place
equipment and reflow soldering, enabling cost efficient,
high volume production. Moreover, the module supports A-GPS
services such as u-blox' AssistNow(R) Assisted GPS solutions
that ensure instant positioning anywhere, anytime.

    The competitively priced PM328 smartphone is now for
sale in China and can be bought from
www.powermobile.com.cn. Other u-blox and Tranzda joint
developments will follow as the two companies continue to
deliver innovative mass-market mobile solutions. 

    u-blox will present the PM328 at CeBIT, Hall 11 Booth
C09.

    A high-resolution picture can be downloaded from 
http://www.u-blox.com/news/tranzda.jpg .

    About u-blox

    u-blox is an international company headquartered in
Switzerland, with sales organisations in the Americas,
Europe and Asia. Founded in 1997, u-blox develops leading
positioning technology, products and services based on
Global Navigation Satellite Systems (GNSS), including GPS
and Galileo, for the automotive and mobile communications
markets. For more information, please visit
http://www.u-blox.com . 

    About Tranzda

    Tranzda Technologies Co. Ltd. is a high tech enterprise
specialising in smart phone production, ID/MD design,
hardware, software and operating system (LINUX OS)
development. For more information, please visit
http://www.tranzda.com/ .

    For more information, please contact:

    u-blox Contacts 
    Georg zur Bonsen
    Marketing Services
    Tel:   +41/44/722'74'44
    Email: georg.zurbonsen@u-blox.com

    Alicia Montoya, Marketing Communications
    Tel:   +41/44/722'74'86
    Email: alicia.montoya@u-blox.com

    Tranzda Contact
    Mr Li Ming, CEO 
    Tel:   +86-755-83663528
    Email: ming.li@tranzda.com
2007'03.15.Thu
Piper Jaffray Launches Research Expertise in Shanghai
March 15, 2007



    SHANGHAI, China, March 15 /Xinhua-PRNewswire/ -- Piper
Jaffray has added research expertise in its recently-opened
Shanghai office with the promotion of Ming Yang to senior
research analyst. Yang worked with the clean technology
team at Piper Jaffray in New York for the past three years.
He will focus on covering China-based cleantech companies as
part of the global cleantech team. Additionally, Yang will
work with the firm's U.S.-based technology analysts as the
senior China technology analyst.  

    "Ming has done excellent work for clients as a
member of our cleantech team in New York," said Joel
Denney, head of Investment Research at Piper Jaffray.
"We look forward to leveraging his knowledge and
industry expertise in Shanghai. Ming will broaden our reach
providing clients with unique proprietary research based in
Shanghai." 

    Yang joined Piper Jaffray in 2004 as a research analyst
in the electronic manufacturing sector. Prior to that, he
was an analyst at Dreman Value Management. He has a
bachelor's degree in electronic engineering and computer
science from the University of California at Berkley, and a
master of business administration degree from Cornell
University in Ithaca, N.Y.  
 
    About Piper Jaffray 

    Piper Jaffray Companies is a leading, international
middle market investment bank and institutional securities
firm, serving the needs of middle market corporations,
private equity groups, public entities, nonprofit clients
and institutional investors. Founded in 1895, Piper Jaffray
provides a comprehensive set of products and services,
including equity and debt capital markets products; public
finance services; mergers and acquisitions advisory
services; high-yield and structured products; institutional
equity and fixed-income sales and trading; and equity and
high-yield research. With headquarters in Minneapolis,
Piper Jaffray has 25 offices across the United States and
international locations in London and Shanghai. The firm's
UK operating subsidiary, Piper Jaffray Ltd., is authorized
and regulated by the Financial Services Authority and is a
member of the London Stock Exchange. Piper Jaffray &
Co. is the firm's principal operating subsidiary.  (NYSE:
PJC) ( http://www.piperjaffray.com )

    Since 1895. Member SIPC and NYSE. 


    For more information, please contact: 
 
     Susan Beatty
     Public Relations and Communications
     Piper Jaffray & Co.
     Tel:   +1-612-303-5680
2007'03.15.Thu
Piper Jaffray Launches Research Expertise in Shanghai
March 15, 2007



    SHANGHAI, China, March 15 /Xinhua-PRNewswire/ -- Piper
Jaffray has added research expertise in its recently-opened
Shanghai office with the promotion of Ming Yang to senior
research analyst. Yang worked with the clean technology
team at Piper Jaffray in New York for the past three years.
He will focus on covering China-based cleantech companies as
part of the global cleantech team. Additionally, Yang will
work with the firm's U.S.-based technology analysts as the
senior China technology analyst.  

    "Ming has done excellent work for clients as a
member of our cleantech team in New York," said Joel
Denney, head of Investment Research at Piper Jaffray.
"We look forward to leveraging his knowledge and
industry expertise in Shanghai. Ming will broaden our reach
providing clients with unique proprietary research based in
Shanghai." 

    Yang joined Piper Jaffray in 2004 as a research analyst
in the electronic manufacturing sector. Prior to that, he
was an analyst at Dreman Value Management. He has a
bachelor's degree in electronic engineering and computer
science from the University of California at Berkley, and a
master of business administration degree from Cornell
University in Ithaca, N.Y.  
 
    About Piper Jaffray 

    Piper Jaffray Companies is a leading, international
middle market investment bank and institutional securities
firm, serving the needs of middle market corporations,
private equity groups, public entities, nonprofit clients
and institutional investors. Founded in 1895, Piper Jaffray
provides a comprehensive set of products and services,
including equity and debt capital markets products; public
finance services; mergers and acquisitions advisory
services; high-yield and structured products; institutional
equity and fixed-income sales and trading; and equity and
high-yield research. With headquarters in Minneapolis,
Piper Jaffray has 25 offices across the United States and
international locations in London and Shanghai. The firm's
UK operating subsidiary, Piper Jaffray Ltd., is authorized
and regulated by the Financial Services Authority and is a
member of the London Stock Exchange. Piper Jaffray &
Co. is the firm's principal operating subsidiary.  (NYSE:
PJC) ( http://www.piperjaffray.com )

    Since 1895. Member SIPC and NYSE. 


    For more information, please contact: 
 
     Susan Beatty
     Public Relations and Communications
     Piper Jaffray & Co.
     Tel:   +1-612-303-5680
2007'03.15.Thu

NET、「日経ナビ」にWeb診断「コミュニケ-ション力診断」を開発・提供

ネクストエデュケーションシンク、新卒学生向け就職サイト「日経ナビ」に、社会人基礎力として最も大事な「コミュニケーション力診断」を開発・提供 

~国内初の本格的Web診断(無料)。年間30万人の学生の活用でスキル向上に貢献~
 
  
【 本文 】 
 スキル診断・eラーニング専門の教育サービスベンチャーの株式会社ネクストエデュケーションシンク(本社東京都文京区本郷4-8-13 5TSKビル401、代表取締役社長 斉藤 実、資本金2000万円)は、新卒者向け就職サイト「日経ナビ」( http://job.nikkei.co.jp/2008/ )を運営する株式会社日経HR(本社東京都千代田区神田鍛冶町3-6-3神田三菱ビル6階、社長三森和彦、資本金7000万円)向けに、就職活動中の学生向けWeb自己スキル診断テスト「コミュニケ-ション力診断」をオリジナル開発・提供した。就活サイトとしては国内初の提供となる。

 「コミュニケーション力」は経済産業省などの調査によれば、企業が新卒学生を採用する際に最も必要としている基礎スキル。日経ナビは10月2日から会員登録(無料)した学生に同診断を無料で提供し、学生に企業で必要とされるヒューマンスキルの自己確認をしてもらうとともに、何度か診断することで、入社までのコミュニケーション力向上に役立つ支援サイトとする。両社は年間30万人の新卒学生の利用を見込んでいる。


(1)コミュニケ-ション力診断の概要
 本診断は、社会人として必要とされるコミュニケーション力を、就職活動中の学生がどの程度備えているかを、Webで自宅にいながらわずか15分程度で客観的に診断するもの。就職活動中や入社後の職場で想定される具体的な様々なシーンで、学生自身がどのような発言を行い、社会性をもってきちんとした対応を取れるかを客観的にチェックすることで、採用試験で企業が求めているコミュニケーション力の総合バランスをレーダーチャートで可視化し、学生本人に気付きを与えることができます。

 < 本診断の概要 >
 診断サービス名  :「コミュニケーション力診断」
 診断時間     :10分程度 
 著者(問題作成) :芦屋広太 
 システム開発・提供:(株)ネクストエデュケーションシンク 

(2)開発の背景
 現在企業では、若手人材のビジネス基礎力特に「コミュケーション力」の不足が一番の課題となっており、新卒採用時でも採用基準として評価するようになってきている。一方、就職活動中の学生は「社会人として必要なコミュニケーション力」とは何かを十分に理解できていないのが現状である。

(3)提携内内容
 今回、ヒューマンスキルや人材育成を専門とする教育コンサルタントの芦屋広太(オフィスエーロンプランニング)(オフィス:東京都文京区)、客観的スキル診断・採用診断を特長とする教育サービスベンチャーであるネクストエデュケーションシンク及び日経ナビを運営する日経HR日経ナビ&ガイド編集部の3社が提携し、各社の専門性・得意分野を活かし就職活動中の学生に必要なコミュニケーション力を体系的に定義、出題問題の作成を行った。 又、 ネクストエデュケーションシンクが本テストに合わせて、測定が難しいと言われるヒューマンスキルを、新たな重み付けのロジックで可能とし、1日数十万人の利用にも対応できる、高性能なWeb診断システムを開発し、日経ナビの会員に提供する。

(4)ネクストエデュケーションの会社説明 
 スキル診断・eラーニング専門の教育サービスベンチャー。3000種類の e ラーニングや研修コースは国内最大。人材育成コンサル、採用診断カスタマイズ実施、営業力診断、人材アセスメントと適職や教育との自動マッチングで大手企業をはじめ多数企業に、オリジナルスキル診断開発・教育システムの導入実績を持つ。企業毎にカスタマイズ診断を開発・問題作成できることを特長とする。販売する各種スキル診断・適性診断等(100種類)の利用者総数はインターネット、イントラネット、 CD-ROM 等のトータルでのべ100万人を超えている。
 

(※ 以下、詳細は添付資料を参照してください。) 

2007'03.15.Thu

シャープ、マンションサイズの「(冷⇔温)愛情ホット庫搭載 冷蔵庫シリーズ」5機種を発売

マンションサイズ(60cm×60cmモジュール)で業界No.1※1の容積効率を実現※2
(冷⇔温)愛情ホット庫搭載 冷蔵庫シリーズ 5機種を発売


 シャープは、狭いキッチンでも設置可能なマンションサイズ(60cm×60cmモジュール)で、業界No.1の容積効率を実現した<SJ-HL40M>をはじめ、全機種に好評の『(冷⇔温)愛情ホット庫』を搭載した、どっちもドア冷蔵庫とオールフレンチドア冷蔵庫、合計5機種を発売します。

 小世帯の増加やシニア層の都心回帰現象により、コンパクトタイプのマンション需要が堅調に推移する中、省スペースでありながら大容量の冷蔵庫のニーズが高まっています。当社は、これまで容積効率向上の課題であった“断熱材”、“冷却ユニット”、“電装基板・蒸発皿”の3つをコンパクト化する新しい高容量化技術「トリプル薄型技術」を開発しました。これにより<SJ-HL40M>は省スペース設置が可能なマンションサイズで容量を36Lアップ(従来機種SJ-PV37K比)し、業界No.1の容積効率を達成、また同じ設置サイズの<SJ-HL37M>は、高さを169.5cmに抑えたロースタイル設計を実現しました。

 さらに、-17℃~60℃の温度帯に切り替えができ、ニーズに合わせて「保温」から「冷凍」まで使える好評の多目的ルーム『(冷⇔温)愛情ホット庫』に、新たにハイブリッド・ヒーティングシステムを開発・採用、保温時の食品の乾燥防止や栄養保存、解凍時間の短縮(従来比※3約30%短縮)を実現しました。


 ※製品概要は添付資料参照


■ 主な特長

1.「トリプル薄型技術」(仕切りの薄型化、冷却ユニットの集約・小型化、電装基板・蒸発皿を機械室へ集約)により、コンパクトなマンションサイズを実現(SJ-HL40M/37M)

2.-17℃~60℃の温度帯に切り替えができる多目的ルーム『(冷⇔温)愛情ホット庫』〈全機種〉に新開発のハイブリッド・ヒーティングシステムを搭載 
1)保温時の食品の乾燥を防ぎ、栄養素を守る「ハイブリッド・潤い保温」 
2)解凍時間を従来比※3約30%短縮した「ハイブリッド・サックリ解凍」

※1 2006年9月29日現在
※2 SJ-HL40M
※3 SJ-HV50K/46K/42K対比

詳細はこちら→http://www.sharp.co.jp/corporate/news/060929-a-2.html


【お問い合わせ先】

お客様 : お客様相談センターフリーダイヤル  0120-078-178

2007'03.15.Thu

ビクター、高品位・高画質を実現する「フルハイビジョン3CCDカメラシステム」を開発

業界初※1、16:9プログレッシブスキャンCCDを搭載した「フルハイビジョン3CCDカメラシステム」を開発

~放送局用HDカメラで実績のある「FUJINON レンズ」を家庭用ビデオカメラ用に初採用※1~
 

 日本ビクター(株)は、放送局用HDカメラで実績のある「FUJINON レンズ」を家庭用ビデオカメラ用に初採用※1し、業界で初めて※1、3CCDシステムの優れた色再現性を活かしながらフルハイビジョン(1920×1080i)を実現する「フルハイビジョン3CCDカメラシステム」を開発しました。
 本システムは、市場においてフルハイビジョン映像に対するニーズが急速に高まる中、当社が長年培ってきたビデオカメラの高品位/高画質映像技術(プログレッシブCCDカメラシステム、3CCDカメラシステム、スーパーハイバンドプロセッサー、高画質信号処理エンジン「Megabrid(メガブリット)」など)を活かして開発したものです。
 当社は、本システムを搭載した「ハイビジョンハードディスクムービー」試作機を、10月3日から幕張メッセで開催される「CEATEC JAPAN 2006」の日本ビクターブースに参考出展します。
 ※1:2006年9月29日現在、家庭用ハードディスクビデオカメラ用技術として(当社調べ)
 

1.業界初※1、16:9プログレッシブスキャンCCDでフルハイビジョン(1920×1080i)を実現 
 今回新たに開発した、独自の“HD専用1/5 インチ16:9プログレッシブスキャンCCD”3枚を使用し、斜め方向に画素をずらす“斜め画素ずらし構造”を採用することで、家庭用ハードディスクビデオカメラ用技術として業界で初めて※1、高品位な「フルハイビジョン3CCDカメラシステム」を実現しました(技術詳細はこちら参照)。
 “HD 専用1/5インチ16:9プログレッシブスキャンCCD”は、従来比約2倍サイズ※2の1 画素あたり水平3.28um×垂直3.28umという大きなピクセルサイズを採用し、MTF(Modulation Transfer Function)や感度の向上をはかっています。また、CCDのアスペクト比は当社として初めてHD専用の16:9を採用し、コンパクトなカメラユニットでありながら高画質画像を実現しました。 
 ※2:当社200万画素クラスビデオカメラ搭載CCDとの比較 

2.放送局用HDカメラで実績のある「FUJINON レンズ」を家庭用ビデオカメラ用に初採用※1 
 本システムのレンズには、放送局用HDカメラで高く評価されているフジノン株式会社の「FUJINON レンズ」を採用。非球面レンズを3枚使用し、ズーム全域でHDにふさわしい高い光学性能を実現しました。非球面レンズのうち1枚は高屈折率硝材を使用し、3CCDおよびテレ端のF.NO.落ち込みが最小(ワイド端F1.8、テレ端F1.9)でありながらレンズの小型化を実現。さらに、放送局用HDレンズと同じ「NEW EBC(Electronic Beam Coating)コート」※3の採用で、レンズ表面の不要な反射を抑え、有害なフレアやゴーストを大幅に低減させています。
 3CCDプリズムは、好評の3CCDハードディスクビデオカメラ“エブリオ”「GZ-MG505」と同様に、3つのCCDを6軸度全てに高精度調整を行った上で強固に固定するとともに、HDカメラ用としての高精度化を行っています。 
 ※3:「NEW EBC(Electronic Beam Coating)コート」…真空蒸着機の中で気化された化学物質を電子ビームによりレンズ表面に蒸着させています。このコートにより反射光による損失が大幅に低減するので透過率が向上し、黒レベルの浮き上がりに有害なフレアやゴーストを最大限取り除きます。 
 
 
< 「フルハイビジョン3CCDカメラシステム」技術解説 > 
 (※ 関連資料を参照してください。)

2007'03.15.Thu

タイガー魔法瓶、波形チタンコート6枚刃「ミルつきミキサー」を発売

-波形チタンコート6枚刃でなめらかジュース、強力ミルで健康ライフ-
ミルつきミキサー
(SKP-A700/SKP-B700/SKP-C700)


概要
 タイガー魔法瓶株式会社(社長:菊池嘉聡、本社:大阪府門真市、資本金:8,000万円)は、波形チタンコート6枚刃で、静音性とできあがりのなめらかさを両立したミキサー機能と、耐久性を高めた強力ミル機能を備えた「ミルつきミキサー」(SKP-A700/SKP-B700/SKP-C700)を発売いたします。

開発背景
 美容と健康への関心の高まりからミキサー関連にも人気が集まっています。弊社のアンケートにおいても、食材から無添加のフレッシュジュースを作ることができるジュース機能を目的に、幅広い年齢層にご購入いただいております。
 
 またジュース機能だけでなく、ふりかけなどで乾物を粉末にするための「ミル機能」や、大根おろしなどのおろし料理を作るための「おろし機能」などを目的に購入される方も年々増えつつあります。ミキサーを選ぶにあたっては、朝食時や軽食時での使用ばかりでなく、日々のお料理に重宝する多機能性にも注目されていることがわかります。
 そこで弊社は、ミキサー機能としては6枚刃で食感のなめらかさを追求し、ミル機能としては耐久性を強化。さらにベジタブルチョッパー機能やおろし機能など、使用シーンの幅を広げた「ミルつきミキサー」を開発いたしました。デザインはキッチンによくなじむパール調のカラーを採用し、お料理の楽しさを演出いたします。


 ※以下、詳細は添付資料参照

2007'03.15.Thu

ビクター、地上デジタル放送に対応したリモートコントローラー6機種15モデルを発売

デジタル放送機器の操作性を向上、デザイン&仕様をリニューアル

リモートコントローラー6機種15モデルを発売

~地デジに対応、ダイレクトの放送切換えやEPG録画予約・閲覧が可能~
 

 日本ビクター(株)は、テレビ/ケーブルテレビに対応したカード型モデルから、HDD内蔵DVDレコーダー/ビデオ/ケーブルテレビ/デジタルCSチューナーなどの機器をまとめて操作可能なモデルまで、地上デジタル放送に対応し、使い勝手や操作性を向上させたリモートコントローラー全6機種15モデルを発売します。
 
< 品名 型名 対応機器 希望小売価格(税込) 発売時期 >
 (※ 関連資料を参照してください。)
 

< 全機種共通の特長 > 
1.地上・BS・110度CSデジタルテレビと従来のアナログテレビに対応 
 9社※の地上・BS・110度CSデジタルテレビと、14社※のアナログテレビの主な操作が可能。 
 ※<地上・BS・110度CSデジタルテレビ>:9社(ビクター、サンヨー、シャープ、ソニー、東芝、パイオニア、日立、松下(パナソニック)、三菱)
  <アナログテレビ>:14社(ビクター、サンヨー、シャープ、ソニー、東芝、パイオニア、日立、フナイ、松下(パナソニック)、三菱、アイワ、サムスン(SAMSUNG)、DAEWOO(DACUS)、LG)
 *2006年1月(RM-A610のみ2005年1月)までに発売された機器のリモコン信号をもとに開発しており、それ以降に発売された機器については操作できない場合があります。 

2.放送の切換えが素早くダイレクトにできる「放送選択ボタン」を採用 
 「地上アナログ」「地上デジタル」「BSデジタル」「110度CSデジタル」各放送の切換えがダイレクトにできる4つの「放送選択ボタン」を採用。見たい放送に素早く簡単に切換えできます。 
 (付属リモコンでの放送切換操作がダイレクトにできる機種に限ります。) 

3.操作を音で確認できるボタンタッチ音やメーカー設定バックアップなど、便利な機能を搭載 
 ・ 操作を音で確認できるボタンタッチ音(ボタンタッチ音は消音可能)。 
 ・ 電池交換時に乾電池をはずしても、約30分間メーカー設定を保持。 
 ・ 電池寿命を約2倍にする「ローパワーモード」搭載。
   (ノーマルモードに比べて送信距離は短くなります) 
 ・ 電池寿命をブザーで知らせる「ローバッテリーインフォメーション」搭載。 
 
< 各モデルの特長 > 
◆持ちやすく手にフィットする“ラバーグリップ”採用(「RM-A605/A505/A405/A105」) 
 リモコンの両側面に、シリコンゴムのラバーを採用。握りやすく手にフィットします。 

◆暗いところで光る便利な“蓄光電源ボタン”(「RM-A605/A505/A405/A205/A105」) 
 電源ボタンには、暗いところで光る蓄光電源ボタンを採用しました。 

◆EPG(電子番組表)の録画予約・閲覧操作に対応(「RM-A610/A605/A505/A405」) 
 HDD内蔵DVDレコーダーやデジタル放送チューナー搭載テレビなどのEPG(電子番組表)録画予約や閲覧操作に対応しています。 

◆時間をセットし、ブザーで知らせる便利な「お知らせコール」機能を搭載(「RM-A205」) 
 簡単なボタン操作で1~ 60分までの時間をセットすると、その時間にブザーで知らせる「お知らせコール」機能を搭載。テレビ番組の放送開始のお知らせなど、様々なシーンで活用できます。 

◆選べるデザイン&カラーバリエーション(「RM-A605/A505/A405/A205/A105」) 
 光沢仕上げ4色展開とスタイリッシュなデザイン採用の「RM-A205」、部屋や機器に合わせて選べる2色展開の「RM-A605/A505」、3色展開でカード型の「RM-A405/A105」とラインアップを揃えました。 
 
< 企画意図 > 
 地上デジタル放送の受信地域拡大やデジタル放送対応機器の普及にともない、リモコンが多機能化し、操作が複雑になっています。ユーザーからは、“もっと簡単に操作したい”“複数のリモコンを一つにまとめたい”という声が聞かれます。また、ライフスタイルの多様化により、リモコンもおしゃれでスタイリッシュなデザインを求めたいというニーズが女性を中心に高まっています。
 そこで当社は、デザインをリニューアルし、ユニバーサルデザインを意識するとともに、必要な機能やボタンを絞り込んで使い勝手や操作性を向上させ、多彩なカラーバリエーションを用意したリモートコントローラー全6機種15モデルを新たに発売します。 
 
< 主な仕様 > 
 (※ 関連資料を参照してください。)


●商品に対するお問い合わせ先
 日本ビクター(株) お客様ご相談センター フリーダイヤル 0120-2828-17 
           携帯電話・PHSなどからのご利用は  045-450-8950 
 

2007'03.15.Thu

ネクソンジャパン、サークルKサンクスで電子マネー「NEXONクーポン」を発売

ネクソンジャパン、10月2日より全国のサークルK.サンクスでNEXONクーポン(コンテンツID決済)を販売開始


 オンラインゲーム配信事業を行う株式会社ネクソンジャパン(本社:東京都中央区 代表: David K. Lee/デビッド・リー、以下ネクソンジャパン)は、株式会社サークルKサンクス(本社:東京都江東区 代表:土方 清、以下サークルKサンクス)が運営する全国6311店舗*1のコンビニエンスストアにおいて、オンラインゲームのプレイ料金の課金決済手段として、オリジナル電子マネー「NEXONクーポン」の販売を10月2日より開始致します。

 「NEXONクーポン」は、PC向けゲームポータルサイト「NEXON(ネクソン)」でデジタルコンテンツの購入等に利用できるオリジナル電子マネーの事で、Eコマース事業者向けに決済・物流のトータルサービス「econtextゲートウェイ*2」を提供している株式会社イーコンテクスト(ヘラクレス銘柄コード:2448、本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:佐武 利治、以下イーコンテクスト)と提携し、2006年6月より、既にサービスを展開しており、ゲームユーザーの皆様より、非常にわかりやすい決済手段であると好評を頂いております。

 今回の導入により、「NEXONクーポン」 がより多くのコンビ二エンストアを通じて購入できるようになり、利便性が高まったと共に、今まではオンラインゲームに興味があっても、セキュリティの観点からネット上でのクレジットカード決済に抵抗があった方や、クレジットカードを持てない学生などの若年層の方々も、安心してお近くのコンビニエンスストアで気軽にご購入できるようになります。
  
 今後、ネクソンジャパンでは、一人でも多くのユーザーの皆様が安心して使える決済方法を、より多くの場で提供し、オンラインゲーム市場の創造と拡大に努めて参ります。


< 「NEXONクーポン販売」概要 >

■ 導入決済手段について
【名称】
  コンテンツID決済
【開始日時】
  平成18年10月2日 AM10:00から販売開始
  ※開始時刻が変更になる可能性があります。
【購入可能商品】
 「NEXONクーポン」 https://point.nexon.co.jp/web/coupon.asp
  ゲームポータルサイト「NEXON」でアイテムなどを購入する際に必要となる「NEXONポイント*3」にチャージすることができる、オリジナル電子マネー
【販売金種】
  1000、1500、3000、5000、10000 の5金種
【NEXONクーポン販売店】
  全国のサークルKサンクス 6,311店舗*1

■ 購入方法について
<サークルK・サンクス>
 サークルK・サンクス店舗にあるネットプリカコーナーに、「NEXONクーポン」カードが設置されます。これをレジに提示し、希望する券種(1000・1500・3000・5000・10000)を選択し精算、領収書にプリペイドIDが表示されます。


*1 2006年8月末現在

*2 「econtextゲートウェイ」サービス: http://www.econtext.co.jp/service/
 Eコマースにおいて、契約・接続・運用・精算まで、商品の売上代金等を一元管理することができるトータルサービス。9種類の決済メニュー、2種類の物流メニューをご用意し、どのメニューを選択しても導入にかかる経費や時間を大幅に軽減することができます。 

*3「NEXONポイント」: https://point.nexon.co.jp/web/e_guide/index.asp
 ネクソンジャパンが提供する、各種コンテンツにおいて利用可能な電子上で管理する 「ポイント制度」です。ネクソンジャパン提携のお支払い方法(クレジットカード・銀行振込・WebMoney・NETCASH・コンビニ決済・NEXONクーポンの6種類)によりNEXONポイントをチャージ(購入)します。チャージしたNEXONポイントで、アバターアイテムやオプションサービスの購入をご利用頂けます。


【 株式会社ネクソンジャパンについて 】 http://www.nexon.co.jp/
 株式会社ネクソンジャパンは、韓国・ネクソン社が開発し海外展開するオンラインゲームの配信を行っています。ネクソン社での実績と経験を活かし、日本のインターネットユーザーの皆様にオンラインゲームのサイバースペースを提供。現在webゲームの「オセロ」「パチンコ」等7タイトル、カジュアルゲームの「ダンシングパラダイス」「グランドチェイス」2タイトル、MMORPGの「マビノギ」「テイルズウィーバー」「メイプルストーリー」「アスガルド」4タイトルを配信しています。
 また、2005年5月よりコミュニケーションサービス「アイピ」を運用開始。 アバターを始め、自分のページのレイアウトやデザインを自由にカスタマイズできる「マイアイピ」や、BGM機能等、ネットワーク上でのコミュニケーションを楽しめるサービスを提供しています。携帯電話からも閲覧と更新が可能です。

【 株式会社サークルKサンクスについて 】 http://www.circleksunkus.jp/
 株式会社サークルKサンクスは、「欲しいものをいつでも」と言うお客様の様々なニーズに応える"便利な"店舗を目指し、全国に6,311店(2006年8月末現在)を運営しています。経営理念として「わたしたちは、社会に信頼され、成長し続ける企業をめざします」と掲げ、お客様をはじめ、地域社会、株主・加盟店・取引先の皆様、社員など当社を取り巻くすべてのステークスホルダーから信頼され評価される持続的安定成長企業をめざします。

【 株式会社イーコンテクストについて 】 http://www.econtext.co.jp/
 株式会社イーコンテクストは、次世代Eコマースのゲートウェイとして、消費者とEC事業者をシームレスに結ぶ、Eコマースにおける、決済・物流サービス提供のリーディングカンパニーです。 

2007'03.15.Thu

ラナ、ネットアニメのキャラクター「やわらか戦車」のぬいぐるみや携帯ストラップなど発売

アクセス1日70万件の人気ネットアニメーション
「やわらか戦車」のでっかいぬいぐるみ
携帯ストラップ、メールブロック等新発売!


 株式会社ラナ(代表取締役社長:鈴見純孝、本社:大阪市中央区)は一日に70万アクセスを記録したインターネットアニメーションの人気キャラクター「やわらか戦車」のぬいぐるみ(大、中、小)、ブルブル退却マスコット、携帯クリーナー、メールブロック、携帯ストラップ等を発売いたします。

 「やわらか戦車」はクリエータ:ラレコ氏が制作し、2005年12月にWeb上で公開した*ネットアニメのキャラクターで、ブログ等を介し口コミで広まり、人気、話題ともに急成長中のコンテンツです。WEBニュースサイトの紹介記事がmixi NEWSやYahooトピックスのトップページに掲載されたことで一日45万アクセスを記録するなど急速に認知度が向上しました。その後、各種テレビ番組への登場、新聞、雑誌への紹介を経てアクセス件数は1日70万件、月間500万件に増えています。

 「やわらか戦車」を商品化するメーカーが業界の垣根を越えて集まった「やわらか戦車連合軍」では、食玩、着メロ、絵本、ファンシーグッズなど40種類以上の商品の発売を計画しています。ラナからはぬいぐるみ(大、中、小)、ブルブル退却マスコット、携帯クリーナー、メールブロック、携帯ストラップ等全12種を発売致します。

 出荷開始は11月より順次、幅720mm、高さ500mmの特大ぬいぐるみ、「やわか戦車 ぬいぐるみ(大)」のみラナタウン http://www.runatown.com/ にて先行予約(お客様へのお届けは11月予定)の受付を開始いたします。

*ネットアニメ 
 最初からインターネット向けに制作され公開を目的としたアニメーションです。ウェブアニメーションと呼ばれる事もあり、インターネットコミュニティーとして加速度的に広がる特徴があります。今後「作品の発表」や「新たなプロモーション」として注目されるジャンルです。

■ 商品ラインナップ
ぬいぐるみ(大)兄者 ¥15,000(税別)
ぬいぐるみ(中)兄者 ¥2,480(税別)
ぬいぐるみ(中)ベイビー ¥2,200(税別)
ぬいぐるみ(小)兄者 ¥480(税別)
ぬいぐるみ(小)ベイビー ¥480(税別)
メールブロックロング (イエロー) ¥880(税別)
メールブロックロング (ブラック) ¥880(税別)
ブルブル退却マスコット ¥580(税別)
根付ストラップ(兄者) ¥480(税別)
根付ストラップ(ベイビー) ¥480(税別)
携帯クリーナー ¥480(税別)
コインケース ¥480(税別)


【一般の方のお問い合わせ先】
ラナタウン受付センター
Tel.06-6258-9449 (受付時間10:00-18:00)
Fax.06-6258-9349
E-mail: support@runat.co.jp
ラナタウンドットコム: http://www.runatown.com/

2007'03.15.Thu

矢野経済研究所、賃貸住宅市場の市場実態動向調査結果を発表

賃貸住宅市場の市場実態動向調査


◆ 調査要綱

調査の目的
 矢野経済研究所では、近年、住宅政におけるストック重視への転換、不動産投資市場の活性、ライフスタイルの変化等により、住宅産業においてますます重要な位置付けとなる賃貸住宅市場に注目し、有力企業へのヒアリング調査、賃貸住宅所有者へのアンケート調査等を実施することで市場動向並びに事業実態を検証した

調査の対象
 賃貸住宅供給・管理・仲介事業者14社
 賃貸住宅所有者38社

調査の方法
 専門調査員による直接ヒアリング調査
 郵送アンケート調査
 各種統計等の収集・分析

調査の期間
 2006年6月1日~2006年9月8日


◆調査結果サマリー
◎2003年時点での賃貸住宅総ストック戸数は1,693万戸と、15年間で1.5倍以上となった
◎賃貸住宅ストックにおけるマンションタイプの地域別シェアの傾向は西高東低となっている!
◎2005年度の賃貸住宅の新設着工戸数は、前年度比108.7%の51万戸と大幅な増加

◆資料体裁
資料名:「2006年版賃貸住宅白書」
発刊日:2006年9月15日
体裁:A4判、273頁
定価:126,000円(税込価格)

○株式会社矢野経済研究所
所在地:東京都中野区本町2-46-2 代表取締役社長:水越孝
設立:1958年3月年間レポート発刊:約250タイトルURL: http://www.yano.co.jp/

調査結果の解説(*添付資料参照)



2007'03.15.Thu

日本郵船、ベルギーに3つの自動車専用ターミナルを取得

ベルギーの自動車専用ターミナルを取得


 当社はこのたび、シンガポール港湾公社(PSA Corporation Ltd.)(注)との間で、ベルギーのジーブルージュ(Zeebrugge)港、及びアントワープ(Antwerp)港における、3つの自動車専用ターミナルを取得する事で合意致しました。

 これらのターミナルは、既に当社の欧州における重要なハブ港で、ベネルクス3国・フランス・ドイツ・スイス・オーストリア向け完成車の荷揚げや、スウェーデン、ポーランド、スペイン、ポルトガル向け完成車のフィーダー船への積み替え等、当社の取扱いは年間約11万台(2005年 当社取扱い実績)に達しています。

 当社は、この度の取得により、これら3つのターミナルを欧州における最重要拠点として位置付け、より一層の荷役の効率化を進め、競争力のある完成車の一貫輸送体制を構築していきます。又、当社は、欧州以外でも自動車専用ターミナルへの積極的な投資を進め、今後も安定した完成車輸送ネットワークによりお客様のニーズにおこたえしてまいります。


(注)シンガポール港湾公社(PSA Corporation Ltd.)
 シンガポール政府の運営する、世界第2位の港湾ターミナル会社(2004年実績)。世界に21の港湾ターミナルを持ち、20フィートコンテナ換算で年間33,000千個を取扱っている。


【 自動車専用ターミナル概要 】

(1)ジーブルージュ、ノーザン・インレット・ターミナル(Zeebrugge, Northern Inlet)
 総面積    :59万m2
 岸壁延長   :1,150m(水深13.5m)
 蔵置可能台数:28,500台

(2)ジーブルージュ、バステナーケン・ターミナル(Zeebrugge, Bastenaken)
 総面積     :27万m2
 岸壁延長   :780m(水深18m)
 蔵置可能台数:13,000台

(3)アントワープ、ブラシーヌ・ターミナル(Antwerp, Vrasene)
 総面積     :125万m2
 岸壁延長   :950m x 2(水深14m)、1,250m(水深7m)
 蔵置可能台数:47,000台

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