ＭＭ総研、「ＩＴデジタル家電購入意向調査（０７年夏ボーナス商戦編）」結果を発表
ＩＴデジタル家電購入意向調査（０７年夏ボーナス商戦編）
■ＩＴデジタル家電が人気盛り返しを見せる
■パソコン、携帯電話の購入意向比率が上昇
■ボーナス前年比１０％増以上で購買意欲が拡大
ＭＭ総研（東京都港区、所長・中島 洋）は６月１２日、国内最大級のインターネットアンケート・サービス「ｇｏｏリサーチ※」の会員モニターを使い、全国のビジネスパーソン１，０７１人を対象とした「夏のボーナス商戦に関するアンケート」を実施し結果をまとめた。
Ｗｅｂアンケートの結果によると、この夏のボーナスで購入したいＩＴデジタル家電トップはパソコン、２位に携帯電話、３位は僅差で薄型テレビであった。昨夏のランキングでは、ＩＴデジタル家電１３品目のいずれかを回答したビジネスパーソンは３５％（１２９人）であったが、今夏は１３品目で４０％（１６７人）に達し、ＩＴデジタル家電が人気の盛り返しを見せる結果となった。また、ＩＴデジタル家電以外も含めた場合、昨夏、今夏とも旅行がトップであるものの、今年は旅行の比率が４８％から４０％に下がった。この減少分はＩＴデジタル家電の購買に移行し、ＩＴデジタル家電の購買意欲が拡大したものと考えられる。
ランキングの特色としては、パソコンの購入意向は昨夏、今夏ともにトップとなっているが、その比率が８．０％から１２．５％へと大きく上昇した点。デスクトップにおいては、各社とも地上デジタル放送対応を始めとしたＡＶ機能の強化や、軽量・省スペース設計など、差別化を図った製品の投入が注目を集める結果となっているようだ。また、ノートブックにおいては低価格化が進んだことで、デスクトップと遜色の無い性能の製品を、よりリーズナブルに購入できるようになったことが、購買意欲を押し上げる要因となっていると考えられる。
その他、携帯電話についても、昨年夏のボーナスでの購入ランキングは５位（４．３％）であったが、今年は２位（９．１％）に上昇したことも注目。昨年１０月の番号ポータビリティ制度の開始による競争激化を背景に、最近では機種数が大幅に増加。薄型ケータイやデザインケータイ、ワンセグケータイなど多機種・多色展開が加速し、多様なニーズに対応した製品ラインアップが消費意欲の向上につながっていると考えられる。ただし、昨年の夏商戦では番号ポータビリティ制度開始前の買い控えで、購買意欲が低い結果となっていたことも推察される。
■ボーナス前年比１０％増以上で購買意欲は大きく上昇
～ボーナス額前年比と購買意欲変動の比較～
Ｗｅｂアンケートの結果によると、この夏のボーナス支給額については、昨夏と変わらないと答えたビジネスパーソンが最も多く４４％を占めた。昨夏と比べて増加したと答えたビジネスパーソンは１６％で、増加率については前年比１％増～９％増が最も多い結果となった。一方、昨夏と比べ減ったと答えたビジネスパーソンは９％であった。この他、前年との比較ができないケースとして、今年入社で初めてボーナスの支給を受ける回答者は７％、昨夏または今夏のいずれかでボーナスの支給がない回答者は３％であった。年俸制などで昨夏も今夏もボーナスの支給がないという回答者も２２％いた。なお、この夏のボーナスの使い道については、貯蓄・運用が６５％、商品・サービスの購入が５１％、ローンなどの支払いが３５％となっている。
この夏のボーナスでの商品・サービスの購買意欲については（ボーナスが増えた人１６７件、今年初めて支給された人７０件、計２４３件が対象）、昨年と変わらないが５９％を占めたものの、購買意欲が上がったと答えたビジネスパーソンも３２％（大変上がった４％、やや上がった２８％）いた。また、増加率別に見た購買意欲においては、前年比１％～９％増の場合で購買意欲が２６％上がったと回答しているが、前年比１０％台増の場合などでは、５０％が購買意欲が上がったという結果になった。前年比１０％以上の増加が、ビジネスパーソンの購買意欲を大きく刺激するポイントとなっていることが伺える。
■夏のボーナスで購入したいＩＴ家電トップはパソコン、２位 携帯電話、３位 薄型テレビ
～全世代に支持の高いパソコン、携帯電話。薄型テレビでは４０～５０代に人気～
この夏のボーナスで購入したいＩＴデジタル家電ランキングは、パソコンが１２．５％を占めトップ、次いで、携帯電話が９．１％で２位、薄型テレビが８．６％の僅差で３位という結果になった。また、昨年の夏のボーナス時に購入したＩＴデジタル家電ランキングでは、パソコンが８．０％を占め１位、デジタルカメラが７．５％で２位、薄型テレビが６．４％で３位、ＤＶＤ・ＨＤＤレコーダーが５．９％で４位、携帯電話が４．３％で５位という結果になった。
パソコンの購入意向は昨夏、今夏ともにトップとなったが、その比率は８．０％から１２．５％へと大きく上昇している。デスクトップにおいては、各社とも地上デジタル放送対応を始めとしたＡＶ機能の強化や、軽量・省スペース設計など、差別化を図った製品の投入が注目を集める結果となっているようだ。また、ノートブックにおいては低価格化が進んだことで、デスクトップと遜色の無い性能の製品を、よりリーズナブルに購入できるようになったことが、購買意欲を押し上げる要因となっていると考えられる。
昨年５位（４．３％）から２位（９．１％）に上昇した携帯電話は、昨年１０月の番号ポータビリティ制度の開始による競争激化を背景に、最近では機種数が大幅に増加。薄型ケータイやデザインケータイ、ワンセグケータイなど多機種・多色展開が加速し、多様なニーズに対応した製品ラインアップが消費意欲の向上につながっていると考えられる。また、昨年の夏商戦では番号ポータビリティ制度開始前の買い控えで、購買意欲が低い結果となっていたことも推察される。
薄型テレビは、昨夏、今夏ともに３位にランク。比率では６．４％から８．６％に上昇した。昨年のサッカーワールドカップのように今年はテレビ需要を押し上げる大きなイベントはないが、価格低下による値ごろ感を追い風に、この夏のボーナスでの購入商品として、主に４０代～５０代以上の層に支持され上位にランクした形となった。
年代別で見ると、２０代～３０代では、携帯電話、パソコンの購入意向が高い結果となっているが、４０代～５０代以上においては、薄型テレビへのニーズが高くランキング上位に位置している。
その他、男女別では、男性の場合、パソコンが１６．６％を占め１位、続いて、薄型テレビが１０．６％で２位、デジタルカメラが１０．１％で３位、携帯電話が９．７％で４位となった。女性の場合は、携帯電話が８．５％で１位、パソコンが８．０％で２位、薄型テレビが６．５％で３位、デジタルカメラが６．０％で４位となっており、男性よりも女性の携帯電話へのニーズが高い結果となった。
■調査概要
１．調査対象：全国の男女２０代以上の就業者
２．回答件数：１，０７１件
※男女比 男性（５１％）／女性（４９％）
※年代構成 ２０～２４才（１５％）／２５～２９才（１４％）／３０～３４才（１５％）／３５～３９才（１４％）／
４０～４４才（１４％）／４５～４９才（１４％）／５０才以上（１４％）
３．調査方法：Ｗｅｂアンケート
４．調査期間：２００７年６月上旬
※ＮＴＴレゾナントが運営するポータルサイト「ｇｏｏ」で提供中の、高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービス。携帯電話でアンケートに答える 「ｇｏｏリサーチ・モバイル」モニター（６．５万人）、キーパーソンのビジネスマンを中心とする「ｇｏｏリサーチ・ビジネス」モニター（４．２万人）、団塊世代・シニア層、ならびに若年層を中心とした郵送調査手法で回答する「郵送調査専属モニター」（３．４万人）を含め、延べ１３２万人の登録モニターを擁し、消費者向け調査から、法人向け調査、グループインタビューまで、様々な市場調査ニーズに対応する。（モニターの人数はいずれもＨ１９年６月現在）
（※ 参考資料は関連資料を参照してください。）