日本への旅行「1年以内に行く予定」39.3％、
行きたいところは「温泉」「自然」「歴史的建造物」
中国では海外旅行がブームになっています。国家統計局発行『中国統計年鑑/2004年度版』によると、過去5年間の出国者平均伸び率は22％、2003年の海外出国者数は2,022万人に達しています。2004年に中国政府は、国民の外貨持出額の上限を2千ドルから5千ドルに引上げ、日本政府も同年に、日本への団体旅行許可地域を従来の北京・上海・広東に加えて遼寧・天津・山東・江蘇・浙江の4省1市に拡大。ビザの発給対象は従来の約1億1000万人から約3億8000万人へと一気に膨らみ、日本への観光客も増加しています。インターネットリサーチサービスを提供する株式会社インフォプラント（本社／東京都中野区 代表取締役社長：大谷真樹 http://wwww.info-plant.com）は、100万人の中国のアンケートパネルの中から北京・上海・広東在住のアンケートパネル300人(男性150名、女性150名)に対して「海外旅行」に関する調査を実施しました(調査期間：2005年3月3日～7日/5日間)。インフォプラントは今後も様々なテーマで中国の生活者の意識調査結果を定期的に発表し、海外調査事業の拡大を目指してまいります。
【調査結果概要】
■海外旅行「経験ある」77.0％、旅行先は「日本、韓国、朝鮮」が44.6％でトップ
今までに海外旅行の「経験がある」と回答したのは全体の77.0％、「経験がない」は23％だった。また、今後の海外旅行の意向を聞くと、海外旅行に行きたいと回答した人は99.3％にのぼり、「１年以内に行く予定が具体的にある」との回答は58.4％だった。
最近1年間で海外に旅行した地域では、「日本、韓国、朝鮮」が44.6％とトップで、以下「東南アジア諸国」24.2％、「西ヨーロッパ諸国」11.7％、「香港、マカオ」9.1％、と続いた。【表1参照】
今後の予定でも55％の回答者が「日本、韓国、朝鮮」に行きたいと答え、この地域への旅行ニーズは今後しばらくは続きそうだ。男女/性別に見ていくと、男性は「日本、韓国、朝鮮」が多く、女性は「東南アジア諸国」が多かった。また他の層に比べ25～29歳女性は「西ヨーロッパ諸国」の割合が多かった。
■海外旅行先で最もしたいことは、
「自然風景を楽しむ」37.2％、「史跡・歴史的建造物を見る」21.1％
海外旅行に行く動機としては「経済的余裕が出来たから」の回答の割合が最も多く59.7％、次に「旅行費用が手頃になったから」が46.0％と続いた。【表２－１参照】
海外旅行先で最もしたいことの項目は「その地域の有名な自然風景を見る」が37.2％でトップ。これに「史跡・歴史的建造物を見る」が21.1％で続いた。また、男女/年代別にみると、男性25～29歳では「史跡・歴史的建造物を見る」と回答した割合が最も多く41.5％、40代以上では男女共に「美術館・博物館に行く」と回答した割合が最も多かった。
2番目にしたいことの項目では「史跡・歴史的建造物を見る」が22.8％でトップ。3番目にしたいことの項目では「外国文化を体験する」19.1％、「ショッピングを楽しむ」12.4％、「外国の食事を楽しむ」11.1％などが上位を占めた。男女/年代別に見ると男女共に25～29歳の層で、「ショッピングを楽しむ」と回答した割合が最も多かった。
■日本に「3年以内に旅行したい」69.0％、人気スポットは「温泉」44.5％
日本への旅行意向を見てみる「1年以内に行く予定」が最も多く39.3％、次に「3年以内に行きたい」29.7％、3年以内に旅行したい層は全体の7割を占めていた。「日本旅行に全く興味がない」と回答した割合は3.0％だった。【グラフ３参照】
日本に旅行したい動機としては「温泉に入る」がトップで44.5％。次に「有名な自然観光を楽しむ」43.4％、「社寺、仏閣など史跡、建物をみる」37.5％であった。男女/年代別にみると、「歌舞伎などの伝統芸能を見る」の割合は女性30～39歳の層で最も多く、「温泉を楽しむ」割合が最も多かったのは、男性では35～39歳、女性では40～44歳だった。
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■調査概要■■■
調査方法 ： インターネット上によるクローズド調査
調査対象者 ： 北京市、上海市、広東省在住の25歳以上男女、世帯月収4000元以上のインターネットユーザー
調査期間 ： 2005年3月3日～7日（5日間）
有効回答人数 ： 300名(男性 50％、女性 50％)
設 問 項 目 ： 下記項目を調査
◇性別
◇年代
◇世帯月収
◇居住地域
◇学歴
◇職業
◇海外旅行経験の有無
◇海外旅行頻度
◇最近海外旅行で行った地域◇海外旅行意向
◇海外旅行に行きたい理由
◇海外旅行に行ってみたい地域
◇海外旅行で優先してやりたいこと
◇海外旅行に行く時期
◇団体旅行と個人手配旅行
◇海外旅行に一緒に行きたい人
◇海外旅行期間
◇海外旅行一人当たり予算
◇旅行先での予算
◇海外旅行に関する情報収集経路
◇日本旅行経験の有無
◇日本旅行で行ったことのある地域
◇日本旅行意向
◇日本に行きたい主な理由
◇海外旅行に対する考え方
◇海外旅行に行く際に何か妨げになるもの
【注意】 本リリースは上記設問項目の中から抜粋し作成しております。
また、本調査結果はデータ販売も行っております。
詳細に関しては別途右記へお問合せ下さい。 問合せ先： kaigai@info-plant.com
※回答者プロフィール
北京、上海、広東省でそれぞれ100人ずつに聞いた。回答者の60％以上が世帯収入1～2万元で当該地域の平均を大きく上回り、経済的に余裕がある人だった。また、学歴をみると回答者の96.7％が短大卒以上で、職業では6割以上の回答者が管理職か技術職だった。
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■海外インターネットリサーチ
中国の100万人を超えるパネルを使ったインターネットリサーチや各種調査サービスを提供しており、中国の消費者の考え方や行動、意見など、様々なテーマでの調査を迅速に実施可能です。また、韓国や台湾をはじめとしたアジアや、欧米地域における各種調査サービスも提供しています。
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■(株)インフォプラント事業・サービス紹介
インターネット・リサーチの草分けであるインフォプラントでは、インターネットや携帯電話をリサーチ・ツールとして活用し、お客様のマーケティング活動における調査の、企画から設計・実査・集計・報告までをトータル・サポートしています。また、自社のパネル・ポリシーに則した、信頼できる質の高い22万2千人(2005年3月現在)へのリサーチが可能です。
今後もインフォプラントでは、延べ48,000件を越える数多くの調査実績を生かして、更にクオリティの高いサービス提供をいたします。
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■会社概要■■■
社名 ： 株式会社インフォプラント http://www.info-plant.com/
所在地 ： 東京都中野区中央1-38-1 住友中野坂上ビル13F TEL:03-3367-1967(代表)／FAX:03-3367-1966
設立日 ： 1996年7月10日
資本金 ： 5億9368万円
社員数 ： 147名(2005年2月末現在)
代表者 ： 代表取締役社長 大谷 真樹（おおたに まさき）
事業内容 ： ○マーケティング・リサーチ事業
○TV番組／雑誌制作支援サービス事業
○生活者情報データ・コンテンツ事業 「C-NEWS」 http://cnews.info-plant.com/
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●本件に関するお問い合わせ先
・本調査内容および海外調査サービス、本データ/レポート購入に関して
海外事業部（ kaigai@info-plant.com ）
・取材等のお申込みに関して
コーポレートコミュニケーション部広報担当／横尾（syokoo@info-plant.com）
TEL：03-3367-1967 FAX：03-3367-1966
このたび、株式会社インフォプラント（本社／東京都中野区 代表取締役社長：大谷真樹 http://www.info-plant.com/）は、2005年3月28日付けで、プライバシーマーク付与の指定機関である社団法人日本マーケティング・リサーチ協会（JMRA)から、プライバシーマーク付与の決定通知を受けました。
現在、付与機関である財団法人日本情報処理開発協会（JIPDEC)にて事務手続き中で、プライバシーマーク使用許諾を得るのは4月半ばになる予定です。
今後も弊社は、個人情報保護体制の維持・改善を続けていくとともに、個人情報の適正な取扱いをより一層強化してまいります。
●プライバシーマーク制度について：http://privacymark.jp/
■お問い合わせ先
株式会社インフォプラント
コーポレートコミュニケーション部広報担当／横尾
住所：〒164-0011 東京都中野区中央一丁目38番1号 住友中野坂上ビル13階
Tel：03-3367-1967(代表) Fax：03-3367-1961 E-mail：info@info-plant.com
～基幹系業務システム用Linuxサーバで日本最大級の規模に～
当社が保有する自社基幹系業務システム用Linuxサーバの台数が、昨年末に３００台を突破しました。これらLinuxサーバは、当社伊丹製作所内の伊丹コンピュータセンターで運用管理しており、１箇所のセンターで管理する基幹系業務システム用Linuxサーバの台数としては日本最大級となります。
当社では、自社の基幹系業務システム構築に際して、オープンソース・ソフトウェアとして最近注目を浴びているオペレーティング・システム（OS）であるLinuxと、Webシステムなどの開発に多用されるようになりつつあるオブジェクト指向プログラミング言語のJavaを、他社に先駆けて１９９９年に全社標準として採用し、その後、ほぼ全ての新規システム構築でLinuxとJavaを使用してきました。
２０００年には、Linuxサーバで稼動する基幹系業務システムとして、インターネット取引を全面採用した「全社購買システム」が稼動を開始し、昨年までに人事、経理、物流など住友電工グループ各社で横断的に運用する基幹系システムが全面稼動しました。また、事業グループ別の販売、生産管理システムも順次稼動中であり、この結果昨年末までにこれら基幹系業務システム用のLinuxサーバの台数が３００台を突破しました。
これらのサーバのほぼ全数が当社の伊丹製作所（兵庫県伊丹市）内の伊丹コンピュータセンターに設置され、子会社である住友電工情報システム株式会社が運用管理しており、１箇所のコンピュータセンターが管理する基幹系業務システム用のLinuxサーバ台数としては日本最大級となります。
当社および住友電工情報システムの基幹系業務システム構築技術およびサーバ運用技術については、社外各方面からも大きな注目を集めています。
上記の基幹系業務システムに関する構築、運用の特長は以下の通りです。
（１）他社に先駆けてLinuxを全面的に採用
１９９９年当時、基幹系業務システム用のOSとしては、従来の汎用機やオフコンなどハードウェアベンダー固有のOSから、UNIXやWindowsなど、機種からの独立性の高いOSに移行する流れにありましたが、より独立性が高く安価なOSとして登場したLinuxについては、ベンダーサポートを不安視する意見もあって基幹系業務に使用される例は極めて少なく、主にメールサーバやホームページ用サーバなどに用途が限定されていました。
当社では、早くからLinuxの将来性に注目し、基幹系業務システムに適用する際の技術的課題について検証を進めた結果、UNIXより低コストでの導入、運用が可能であり、またWindowsより信頼性が高いと判断し、基幹系業務システムを含めて新規システム構築には原則としてすべてLinuxを採用することを決定しました。
こうして最初の基幹系業務システムとして２０００年に稼動した全社購買システムは、インターネット取引を全面的に採用したことと同時に、Linuxサーバで稼動する先進的な基幹系業務システムの事例として注目されました。
（２）多数のホスト系技術者を適応させるためのJava開発フレームワークを確立
一方同じ時期、システム開発の面では、サーバとブラウザを組み合わせたWebシステムが今後の主流になるであろうと予測されており、その開発に最適なプログラミング言語はJavaであると期待されていました。しかしJavaを使いこなすためにはオブジェクト指向という新しい設計思想を導入する必要があったため、従来の汎用機での開発に慣れた開発者の適応が極めて難しく、各社とも生産性や保守性の点で苦労する状況にありました。
当社ではこの問題を解決するために、１９６０年代以降徹底して進めてきたシステム開発における標準化技術を応用、発展させて、オブジェクト指向の難しさを標準開発部品の中にカプセル化し、部品組立型の工業的なシステム開発を可能とする、Java開発フレームワークと呼ばれる開発環境を開発しました。また開発の上流工程にあたるデータベース設計においてもオブジェクト指向でなく、従来通りのデータ中心設計技法を用いることとし、Java開発フレームワークと組み合わせる開発基盤を確立しました。これにより当社が抱える汎用機系の開発者の多くが、オブジェクト指向を意識することなくJavaシステムを開発できるようになり、しかもJavaの課題であった属人性を排除して、COBOL言語に比べて約３倍の生産性で、品質が高く、保守が容易な基幹系業務システムを安定的に開発できるようになりました。
このJava開発フレームワークは住友電工情報システムから「楽々Framework(R)II」として販売しており、他社での基幹系業務システム構築にも活用されています。
（３）２４時間３６５日稼動の自社センターで集中的に運用
当社は兵庫県伊丹市の伊丹製作所内に伊丹コンピュータセンターを保有しており、従来からの大型汎用機に加え、上記の３００台のLinuxサーバのほぼ全数を同センターに設置しています。同センターは設備面では自家発電機、ストリンガー構造による耐震フロアー、耐火データ保管庫等を備え、運用面ではサーバ及びネットワークの常時自動監視、２４時間３６５日有人運用による障害対応、データバックアップ作業等を行っています。同センターの運用管理は主に住友電工情報システムが担当しており、Linuxサーバの運用実績も５年を超えました。インターネットに接続されたサーバも多数あり、情報セキュリティ対策やウィルス対策を厳重に実施しながら、高信頼性のシステム運用を実現しています。
以 上
・Linuxは、Linus Torvalds氏の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
・Javaは、米国Sun Microsystems,Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
・UNIXは、X/Open Company Ltd.がライセンスしている米国ならびに他の国における登録商標です。
・Windowsは、米国Microsoft Corporationの米国及びその他の国における、商標ないし登録商標です。
＜住友電工情報システム株式会社の概要＞
（１）設立：1998年10月1日
（２）資本金：２億円 （住友電気工業(株)100％出資）
（３）従業員数：250名
（４）代表者：代表取締役社長 岩佐 洋司
（５）本社所在地：大阪市淀川区西宮原２－１－３（ＳＯＲＡ新大阪２１ビル）
（６）事業内容：各種業務用ソフトウェアの開発・販売・保守
パッケージ・ソフトの開発・販売・保守
コンピュータオペレーション業務の委託 他
＜本件に関するお問い合わせ先＞
住友電工情報システム株式会社
マーケティング室
TEL:06-6394-6754 FAX:06-6394-6704
Email: mkt-ml@ml.sei.co.jp
http://www.sei-info.co.jp/
当社は、3月15日（火）より試験運用しておりました美容情報提供サイト『美search(サーチ)』の本格稼働を4月1日（金）より開始いたしましたので、お知らせいたします。
１．『美search(サーチ)』
『美search(サーチ)』は、美容に関する悩みを持ちながらも、情報が不足している・相談する手段がない、そんな女性のために第三者的視点で独自に取材し、情報を提供するウェブサイトです。美しくなりたい女性が持っている悩みについて、１.脂肪吸引、２.胸、３.顔、４.脱毛、５.皮膚、６.ワキガ・多汗症、７.若返り・その他と情報・ジャンルを分類し、解決策を見つけられる仕組みとなっております。それぞれのスペシャリストから無料でメールによるアドバイスをもらうことができるだけでなく、職域配布のフリーペーパー「L’ala(ラーラ)ぱど」との連動や体験談・専門用語の説明などもあり、美容に関心のある女性の視点に立って、安心して利用していただけるウェブサイトとなっております。
なお、『美search(サーチ)』は今後、女性の美を追求する総合サイトとして様々なコンテンツ（コスメ・メイク・エステなど）の充実を目指してまいります。
２．『美search(サーチ)』概要
ウェブサイト名称：『美search(サーチ)』
ＵＲＬ：http://www.bsearch.jp/
３．収益に与える影響
当サービスによる平成18年3月期の売上高および利益に与える影響は未定であります。
「実践!!モバイルリサーチ」が宣伝会議から発売
これまでの実績をもとに株式会社インフォプラント（本社／東京都中野区 代表取締役社長：大谷真樹）弊社が監修・編集協力をいたしました書籍「実践!!モバイルリサーチ」が、株式会社宣伝会議（本社／東京都港区 代表取締役社長：東 英弥）から4月1日（金）に発売されました。
本書は、弊社の「DTR モバイル」サービスを、実際に企業様にご利用いただいた豊富な事例をもとに、モバイルリサーチの特性・使い方・モニタ特性等を分かりやすく解説した内容となっております。
現在ご好評を頂いている「DTR モバイル」サービスを、今後もより一層ご利用頂く為に、このたび本書の発売に合わせて料金改定を行いました。4月20日（水）までに「DTR モバイル」をご発注いただいた方には、書籍「実践!!モバイルリサーチ」をもれなく進呈いたします。ぜひこの機会に「DTR モバイル」サービスのご利用を御検討下さい。
ご不明な点等ございましたら、営業担当までお問合せください。
今後とも弊社サービスに変わらぬご愛顧を賜りますよう、心よりお願い申し上げます。
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■「実践!!モバイルリサーチ」
税込価格：\\1,680 （本体：\\1,600）
編集：宣伝会議
監修・編集協力：インフォプラント
※4月20日（水）までに「DTR モバイル」をご発注いただいた方には、書籍「実践!!モバイルリサーチ」をもれなく進呈いたします。
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■お問い合わせ先
株式会社インフォプラント
コーポレートコミュニケーション部広報担当／横尾
住所：〒164-0011 東京都中野区中央一丁目38番1号 住友中野坂上ビル13階
Tel：03-3367-1967(代表) Fax：03-3367-1961 E-mail：info@info-plant.com
旅行業界紙を発行するトラベルビジョン株式会社は、本日４月１日付けで、一般消費者向け旅行WEBサイト『Shall We Travel?』を開設しました。
旅行関連のＷＥＢサイトが数多くある中で、業界紙発行会社としての特徴を出し、取材記事をメインとした旅行雑誌感覚で楽しめるサイト構成にしています。
コンテンツは、ふらっと旅に出たくなるような国内外の魅惑的な現地情報から、旅をさらに楽しむ技を学べる旅名人へのインタビュー、旅行関連ニュース、旅行素材の紹介、写真投稿コーナーまで、旅好きな全ての大人の為に、旅心くすぐるオリジナリティ溢れるコンテンツを発信してまいります。
『Shall We Travel?』ホームページアドレス ： http://www.shallwetravel.com
■「Shall We Travel? オープン記念キャンペーン」概要
◇開催期間：2005年4月1日～5月15日
◇内容：オリジナル携帯ストラップを抽選で300名様にプレゼントいたします。
カラーは爽やかブルーと春色グリーンの2色。（※カラーは選べません。）
◇http://www.shallwetravel.com/present/index.html にアクセスして、応募フォームに必要事項ご記入の上ご応募ください。
■お問い合わせ先
トラベルビジョン株式会社
『Shall We Travel?』Web担当：土佐尚子
E-mail：info@shallwetravel.com
〒102-0074 東京都千代田区九段南3-3-6麹町ビル5階
TEL：03-3238-5361
FAX：03-3238-5386
最近の業績の動向等を踏まえ、平成17年２月７日に公表しました平成17年12月期中間業績予想及び平成17年12月期通期業績予想を下記のとおり修正しましたのでお知らせいたします。
1．平成17年12月期中間業績予想数値の修正（平成17年１月1日～平成17年６月30日）
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2. 平成17年12月期通期業績予想数値の修正（平成17年１月1日～平成17年12月31日）
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3. 修正の理由
当第１四半期の業績がソフトウェア、機器販売共に好調であったことに加え、本日平成電電株式会社よりＩＳＰ（インターネット・サービス・プロバイダ）事業を譲受けることから、当該事業からの収益が業績に寄与いたします。
一方、経営の健全化を図るため、同社より譲受けた営業権40億円を一括で償却することとし、特別損失40億円を計上する予定です。
※ 業績予想につきましては現時点で入手可能な情報に基づき作成したものであり、実際の業績は、今後の経済・事業環境の変動等リスクや不確定要因により、予想数値と異なる場合があります。
当社は、平成17年２月28日開催の取締役会において、商法第280条ノ20及び第280条ノ21および当社第10回定時株主総会の決議に基づき、発行する新株予約権の具体的な内容を、下記のとおり決定いたしましたのでお知らせいたします。
当社ビジネスの拡大に向けての資金調達方法の多様化のために、株主以外の者に対して特に有利な条件をもって新株予約権を発行する件
(1) 新株予約権発行の目的
当社は、インターネット上で必要となるすべてのサービスを提供できる複合情報通信企業を目指しております。その一環として必要に応じて既存ビジネスとのシナジー効果の期待できる新規事業等への投資・買収を機動的に行う予定であります。そのためには自己資本の充実が必要不可欠であり、資金提供者である平成電電株式会社へ新株予約権を発行するものであります。
また、同社から本日付でＩＳＰ（インターネット・サービス・プロバイダ）を譲受け今後もより一層の関係強化を図ってまいります。
（2）新株予約権の割当を受ける者の人数およびその内訳
割当先および割当数 平成電電株式会社 72,000個
（3）新株予約権の名称
ドリームテクノロジーズ株式会社第４回新株予約権
(4) 新株予約権の目的たる株式の種類および数
当社普通株式合計72,000株
なお、新株予約権発行後、当社普通株式の分割または併合が行われる場合、次の算式により行使価額を調整し、調整により生ずる1円未満の端数は切り上げるものとする。
調整後行使価額 ＝ 調整前行使価額×1/分割・併合の比率
（5）各新株予約権の申込期日
平成17年４月22日
（6）各新株予約権の発行価額および発行日
無償で発行するものとし、発行日は平成17年４月22日とする。
（7）各新株予約権の行使に際して払込みをすべき金額
新株予約権の行使の目的となる株式1株当たりの払込金額（以下、「行使価額」という。）は、平成16年11月24日から平成17年２月23日までの大阪証券取引所における当社普通株式の普通取引の終値の平均値に0.9を乗じた価額とし、計算の結果生ずる１円未満の端数はこれを切り上げ70,161円とする。
新株予約権の行使に際して払込みをすべき金額は、上記行使価額に各新株予約権の行使により発行または移転する株式数を乗じた金額とする。新株予約権の行使に際して払い込みをすべき金額は、上記行使価額に各新株予約権の行使により発行または移転する株式数を乗じた金額とする。
なお、新株予約権発行後、当社普通株式の分割又は併合が行われる場合、次の算式により行使価額を調整し、調整により生じる1円未満の端数は切り上げるものとする。
調整後行使価額 ＝ 調整前行使価額×1/分割・併合の比率
また、新株予約権発行後、時価を下回る価額で新株の発行（新株予約権の行使により新株を発行する場合を除く。）を行う場合は、次の算式により行使価額を調整し、調整により生ずる1円未満の端数は切り上げるものとする。
調整後行使価額 ＝ 調整前行使価額 × ［既発行株式数 + ｛（新規発行株式数 × 1株当たり払込金額）/新規発行前の時価｝］/ （既発行株式数 + 新規発行株式数）
上記のほか、新株予約権発行後に当社が他の会社と合併する場合、会社分割を行う場合、資本減少を行う場合、その他これらの場合に準じ、行使価額の調整を必要とする場合には、合理的な範囲で行使価額は適切に調整されるものとする。
（8）新株予約権の権利行使期間
平成17年５月２日から平成22年４月30日までとする。ただし、行使期間の最終日が当社の休業日に当たるときはその前営業日を最終日とする。
（9）新株予約権の行使の条件
1. 各新株予約権の一部行使はできないものとする。
2. 上記株主総会決議および本取締役会決議に基づき、当社と新株予約権者との間で締結する新株予約権割当契約に定めるその他の条件に違反していないこと。
（10）会社が新株予約権を消却することができる事由および条件
1. 当社は、当社が消滅会社となる合併契約書、当社が完全子会社となる株式交換についての株式交換契約書、または当社が分割会社となる人的会社分割についての分割契約書について株主総会の承認（株主総会の承認が不要な会社分割の場合は取締役会決議）がなされたとき、並びに株式移転につき株主総会の決議がなされたときは、存続会社または完全親会社が新株予約権に係る義務を承継するときを除き、新株予約権は無償で消却することができる。
2. 新株予約権者が権利行使をする前に、上記（7）に規定する新株予約権行使の条件に該当しなくなった場合、もしくは新株予約権者が新株予約権の全部または一部を放棄した場合は、当該新株予約権については無償で消却することができる。
（11）新株予約権の譲渡制限
新株予約権の譲渡については、取締役会の承認を要するものとする。
（12）新株予約権証券の発行
株予約権証券は、新株予約権者の請求があるときに限り、これを発行すべきものとする。
（13）新株予約権の行使により株式を発行する場合の当該株式の発行価額中資本組入額
発行価額に0.5を乗じた金額とする。
（14）新株予約権の行使請求受付場所
ドリームテクノロジーズ株式会社管理部
（15）新株予約権の行使請求の払込取扱場所
株式会社三井住友銀行 王子支店
（16）新株予約権に関するその他の細目については、上記株主総会および本取締役会決議に基づき、当社と新株予約権の割当てを受けた者との間で締結する新株予約権割当契約に定めるところによる。
新サービスの「ウェブユーザビリティ調査」提供開始
- ウェブサイト活性化のための最適なリサーチ -
株式会社サイバーエージェント（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：藤田晋、東証マザーズ上場：証券コード4751）は、昨年12月より株式会社インタースコープ（本社：東京都目黒区、代表取締役社長：山川義介）との提携により開始したインターネットリサーチサービス「Research Express （リサーチエクスプレス http://www.research-express.com ）」の商品として新たに「ウェブユーザビリティ調査」を提供開始いたします。
今回提供する「ウェブユーザビリティ調査」は、現在運営しているウェブサイトやこれから新たにウェブサイトを立ち上げる際に、「分かりやすさ」「信頼感」「親しみやすさ」などの観点から評価するインターネットリサーチの新しい手法です。
このウェブユーザビリティ調査の結果を活用することで、より魅力的なウェブサイトの構築とそれに伴うアクセス数の増加に貢献でき、認知度向上、販売促進につながるものと考えています。
当社は1998年の設立以来インターネット広告代理事業とインターネットメディア事業を主体に、クライアントとユーザーの両方向に接点を持ったインターネット総合企業として成長してまいりました。また、株式会社インタースコープは、インターネットリサーチにおける、独自の調査手法の開発、調査設計、多変量解析やテキストマイニングなどの最新手法を用いたデータ分析、事実に基づいた戦略立案までトータルにサポートするインターネットリサーチ企業です。
ウェブユーザビリティ調査は、当社と株式会社インタースコープのこれまでの経験と実績から蓄積されたノウハウを最大限活かすことができる効果的なリサーチ手法として、より多くのクライアントにご利用頂けるものと期待しております。
●リサーチエクスプレスについて
リサーチエクスプレスは、株式会社サイバーエージェントと株式会社インタースコープ（http://www.interscope.co.jp）の提携によって生まれたインターネットリサーチサービスです。
全国に約75万人のモニター会員を保有し、インターネットを利用していることから、低コスト、短時間で市場調査を可能にしたサービスです。
サービスに関する詳細情報は、http://www.research-express.com をご覧下さい。
●株式会社サイバーエージェントについて
株式会社サイバーエージェントは、国内売上高No.1※のインターネット専門広告代理店であると同時に、数多くの生活者をユーザーとして抱えるインターネットメディア企業です。
インターネット広告代理事業では、広告主の投資対効果を極大化させる自社媒体及び他社媒体での広告展開やクリエイティブ制作を提供しております。また、インターネットメディア事業では、自社媒体の開発・運営・制作を行い、生活者の嗜好にあった情報提供やオンラインショッピング等を提供しております。
※平成16年実績、当社調べ
━会社概要━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
社名 株式会社サイバーエージェント
http://www.cyberagent.co.jp/
所在地 東京都渋谷区道玄坂1-12-1渋谷マークシティウエスト21F
Tel:03-5459-0202 Fax:03-5459-0222
資本金 6,562,065,000円 （平成16年12月末現在）
代表者 代表取締役社長 藤田 晋
事業内容 インターネット広告代理事業
インターネットメディア事業
━本リリースに関するお問い合わせ━━━━━━━━━━━━━━
●報道関係お問い合わせ先
株式会社サイバーエージェント 社長室広報担当
TEL：03-5459-0227 E-mail：pub@cyberagent.co.jp
●お客様お問い合わせ先
株式会社サイバーエージェント メディアボックスカンパニー
リサーチエクスプレス インフォメーション担当 木村
Free Dial：0120-156-919 E-mail：i@research-express.com
URL：http://www.research-express.com
auの携帯電話に対応
GMOのグループ企業で公開暗号鍵技術を使用したインターネットセキュリティと個人や企業・組織の認証サービス事業を担う日本ジオトラスト株式会社（本社：東京都渋谷区 資本金：2億円 代表取締役社長：中条 一郎 URL：http://www.geotrust.co.jp/ 以下、日本ジオトラスト）のSSLサーバ証明書がauの携帯電話に対応いたしました。
携帯電話を利用したオンライントランザクションでショッピングや各種申込みなどを行う際、SSLによるセキュア通信が必須となってまいりました。またオンラインバンキングやオンライントレードなどの通信では128bitのSSL通信によるセキュリティが不可欠です。日本ジオトラストは、このSSL通信に必要となるSSLサーバ証明書をサービス提供しており、その証明書が対応したルート証明書がau携帯電話に搭載されました。これによりau携帯電話において、日本ジオトラストのSSLサーバ証明書を用いたSSL通信の利用が可能となります。
日本ジオトラストでは、随時、携帯電話を含めたPC以外のプラットフォームにも広くルート証明書を提供し、ウェブ通信におけるセキュアなインフラの推進に貢献してまいります。
※機種の対応状況については、下記ウェブサイトにてご確認ください。
URL：http://www.geotrust.co.jp/
■日本ジオトラスト株式会社とは
GMOグループのサーバ関連事業を担当する戦略子会社、GMOホスティングアンドテクノロジーズ株式会社と米Geo Trust, Inc.（本社：Wellesley Hill, MA 資本金：36million Dollars President＆CEO ニール クレイトン URL：http://www.geotrust.com/）との業務提携により2003年5月13日より日本ジオトラストを設立し、日本国内において電子証明書発行をはじめとする情報セキュリティサービス及び電子認証業務を行っております。
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【本件に関するお問合せ先】
◆日本ジオトラスト株式会社
広報担当 本多
TEL：03-5728-1551
FAX：03-5728-1552
E-mail：pr@geotrust.co.jp
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【報道関係お問い合わせ先】
◆GMO・グローバルメディアオンライン株式会社
社長室・グループ広報担当 園下
TEL：03-5456-2695
FAX：03-3780-2611
E-mail：pr@gmo.jp
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【日本ジオトラスト株式会社 会社概要】
会社名 日本ジオトラスト株式会社
<http://www.geotrust.co.jp/>
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表取締役社長 中条 一郎
事業内容 ■情報セキュリティ及び電子認証業務事業
資本金 2億円
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【GMOホスティングアンドテクノロジーズ株式会社 会社概要】
会社名 GMOホスティングアンドテクノロジーズ株式会
<http://gmo-ht.com/>
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表取締役社長 青山 満
事業内容 ■ホスティング（レンタルサーバ）事業
資本金 4億9,712万円
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【グローバルメディアオンライン株式会社 会社概要】
会社名 グローバルメディアオンライン株式会社
<http://www.gmo.jp/>（東証第二部 証券コード：9449）
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表取締役会長兼社長 熊谷 正寿
事業内容 ■IxP（インターネットインフラ）関連事業
■インターネット広告メディア事業
資本金 33億1,113万円
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以上
■GMO GROUP■ Global Media Online www.gmo.jp
「渋谷ではたらく社長の告白」を3月31日に発売
株式会社サイバーエージェント（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：藤田晋、東証マザーズ上場：証券コード4751）の100％子会社で出版関連事業を行う株式会社アメーバブックス（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：藤田晋）は、サイバーエージェント及びアメーバブックスの代表取締役社長である藤田晋の著書「渋谷ではたらく社長の告白」 を平成17年3月31日に全国の書店にて発売致しました。
「渋谷ではたらく社長の告白」（1,600円＋税）は藤田晋が起業を志す頃から平成10年3月の会社立ち上げ、平成12年3月の史上最年少の上場、ネットバブル崩壊など、現在に至るまでの激動の半人生を赤裸々に綴ったノンフィクション・ストーリーです。
平成10年に発売された「ジャパニーズドリーム」に続く著書として、ネットバブル崩壊後の絶望と孤独の淵をさまよう著者の心境が圧倒的なテンポで描写されております。
■アメーバブックスについて
アメーバブックスは、「インターネットの感動をあなたの本棚に」をキャッチフレーズとして、2004年8月に株式会社サイバーエージェント100％出資で設立された出版会社です。
インターネット上から優良コンテンツを探し書籍化することを目標とし、これまでに作家・山川健一の「イージー・ゴーイング」やライター・藤原千尋の「ちょこボラ！」、ブログ初の「実録鬼嫁日記」等を発刊致しました。
今後も、インターネット上での優良なコンテンツを発掘し書籍化することで、インターネット及び出版産業の活性化を目指してまいります。
■「渋谷ではたらく社長の告白」について
著：藤田 晋
出版元：株式会社アメーバブックス
発売日：平成17年3月31日
定価：1,600円+税
目次：
プロローグ
1章 裏切り、それでも手放せなかった夢
2章 ゼロからの起業
3章 ネットバブルの波に乗る
4章 バブル崩壊、孤独と彷徨
5章 ランナーズ・ハイ
and more 渋谷ではたらく社長の一日
あとがき
■著者プロフィール
藤田 晋（ふじた すすむ）
昭和48年福井県生まれ。株式会社サイバーエージェント及び株式会社アメーバブックス代表取締役社長。
平成9年に青山学院大学経営学部を卒業後、人材関連会社に入社。平成10年に退職し、サイバーエージェントを設立。代表取締役社長に就任。クリック保証型のインターネット広告などを柱に売り上げを急拡大させ平成12年3月東証マザーズに株式を上場。その後は事業の多角化を進め、インターネット総合サービス会社として自社メディアを拡充。
平成16年9月期の決算では、上場来初の黒字決算（売上高267億円）を達成した。
＜藤田晋のブログ／渋谷ではたらく社長の日記 http://shibuya.ameblo.jp/＞
■会社概要
社名 株式会社アメーバブックス
http://www.amebabooks.co.jp/
所在地 東京都渋谷区桜丘町18－4 二宮ビル
資本金 1億円
代表者 代表取締役社長 藤田 晋
事業内容 出版関連事業
━本リリースに関するお問い合わせ━━━━━━━━━━━━━━
株式会社アメーバブックス
担当：木暮、阿部
Tel：03-5459-0421
携帯電話向けシミュレーションサイト「双六～恋愛編」オープン
株式会社ユニメディア
株式会社ユニメディア（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：末田真）は、2005年4月1日より、サイコロを振ってストーリーを進めるモバイル専用シミュレーションサイト『双六～恋愛編』のサービスを開始いたしました。
「双六～恋愛編」は、ユーザー参加型シミュレーションゲームで、参加者が、そのゲームの主人公となり、サイコロの出た目によってストーリーが変化していきます。
また同時にポイントを獲得することができ、ポイントは現金や商品券への交換も可能な、携帯電話専用のコンテンツです。
「双六」のURL : http://s569.jp/
■サービス詳細
「双六～恋愛編」では、ユーザー自身が主人公となって、ドラマや小説のような恋愛をバーチャルで楽しむことが可能です。
ユーザーはまず無料会員登録をし、メールの URLをクリックすることでサイコロが振られ、スゴロクゲームがスタートします。
ユーザーはメールに記載された URLから、本日のイベントや恋の行方を確認することができます。
みごと主人公を射止めたユーザーには抽選で豪華プレゼントが当たります。
■ポイントについて
ユーザーは獲得した双六ポイントに応じて現金または商品券に交換可能です。
双六ポイント獲得用のコンテンツとして、スポンサーサイトのアンケートやオファーに参加することで獲得できる「BIGポイントコーナー」、友達にサイトを紹介して会員登録させることによってポイントを付与する「お友達紹介」の仕組みも提供しています。
■関連URL
双六 : http://s569.jp/
株式会社ユニメディア : http://www.unimedia.co.jp/
━会社概要━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
社 名 ： 株式会社ユニメディア
所 在 地 ： 東京都千代田区岩本町2-1-3 和光ビル4階
電話番号 ： 03-5822-4701
設 立 ： 2001年4月
資 本 金 ： 59,500,000円(資本準備金49,500,000円)
代 表 者 ： 末田 真
Ｕ Ｒ Ｌ ： http://www.unimedia.co.jp/
事業内容 ： ユニメディアは、今後急激な拡大が見込まれるモバイル広告
市場において、独立系企業としては、大手に次ぐ事業規模で
展開している企業として、同分野での認知を急速に高めなが
ら事業展開を加速させています。
━本件に関するお問い合わせ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
■報道関係の方のお問い合せ先
株式会社ユニメディア 担当：安田藍子
E-mail：cs@unimedia.co.jp
電話番号：03-5822-4701
■広告に関するお問合せ先
株式会社ユニメディア
E-mail：sales@unimedia.co.jp
電話番号：03-5822-4701
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
ご多忙中、弊社プレスリリースに目を通していただきありがとうございました。
貴誌にて取り扱っていただければ幸いです。今後ともよろしくお願い致します。
「ズバリ！」をオープン
株式会社ユニメディア（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：末田真）は、2005年4月1日より、予想問題を当てるモバイル専用エンターテイメントサイト『ズバリ！』のサービスを開始した。
「ズバリ！」のURL
http://zubari.tv/
■「ズバリ！」サービス内容
「ズバリ！」は、スポーツの試合結果や人気ドラマの今後の展開、音楽ヒットチャートの動きや人気商品の売れ行き、ニュース・時事など、様々なジャンルの出来事・話題の結末や未来を、ユーザーが参加してサイト上で予想し、換金可能なポイントを獲得していく、携帯専用のコンテンツです。
ユーザーはまず無料会員登録をし、広告URL をクリックすることで、予想に投票するためのバーチャルチケットが与えられ、それを基に予想問題の選択肢に投票します。
問題はナビゲート役として登場する仮想キャラクター予想屋「銀二」が出題し、銀二と予想当てゲームに勝負する形で展開されます。
問題に正解するとポイントがランダムで与えられ、獲得したポイントは現金もしくは商品券に換金することができます。
またその他、スポンサーサイトに登録したり、資料請求を行なったり、友達にサイトを紹介することによってもポイントが貯まるなど、ユーザーメリットの高いコンテンツとなっております。
■関連URL
ズバリ！ : http://zubari.tv/
株式会社ユニメディア : http://www.unimedia.co.jp/
━会社概要━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
社 名 ： 株式会社ユニメディア
所 在 地 ： 東京都千代田区岩本町2-1-3 和光ビル4階
電話番号 ： 03-5822-4701
設 立 ： 2001年4月
資 本 金 ： 59,500,000円(資本準備金49,500,000円)
代 表 者 ： 末田 真
Ｕ Ｒ Ｌ ： http://www.unimedia.co.jp/
事業内容 ：
ユニメディアは、今後急激な拡大が見込まれるモバイル広告市場において、独立系企業としては、大手に次ぐ事業規模で展開している企業として、同分野での認知を急速に高めながら事業展開を加速させています。
━本件に関するお問い合わせ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
■報道関係の方のお問い合せ先
株式会社ユニメディア 担当：安田藍子
E-mail：cs@unimedia.co.jp
電話番号：03-5822-4701
■広告に関するお問合せ先
株式会社ユニメディア
E-mail：sales@unimedia.co.jp
電話番号：03-5822-4701
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ご多忙中、弊社プレスリリースに目を通していただきありがとうございました。
貴誌にて取り扱っていただければ幸いです。今後ともよろしくお願い致します。
株式会社外為どっとコム（以下「外為どっとコム」、本社：東京都港区、代表取締役社長：大畑敏久）はこの度、ニフティ株式会社（以下「ニフティ」、本社：東京都品川区、代表取締役社長：古河 建純）が運営するインターネットサービス『@nifty』（http://www.nifty.com/）内コンテンツ『Finance@nifty』にて本年４月１日（金）より外為どっとコムの外国為替保証金取引『外貨ネクスト』にて実際に取引レートとして用いているリアルタイムの外国為替レートを提供することとなりました。（http://stocks.nifty.com/fx/）
数多く存在する外国為替取引業の中から外為どっとコムが『Finance@nifty』情報ベンダーの一員として選定されたことは、その社是として、時々刻々と変動しつづけるインターバンクレートに限りなく迫る取引レートを２４時間安定して顧客に提供し続けてきた営業姿勢が評価された結果であると自負いたしております。
今回の外国為替レートの提供で、『Finance@nifty』内にサービス拡充の一環として新たなコンテンツが加わるとともに、広く一般投資家の方々の、外国為替市場そのものや『外貨ネクスト』に代表される「外国為替保証金取引」、ひいては金融商品全般に関する一般投資家の方々へ認識度を向上させるという目的のために邁進する所存です。
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【会社概要】
株式会社外為どっとコム 代表取締役社長： 大畑 敏久
所在地：〒１０５－００２１ 東京都港区東新橋２丁目８番１号
主たる業務：保証金方式による個人向け外国為替取引業務
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【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社外為どっとコム
担当：斉藤（サイトウ）、山野（ヤマノ）
ＴＥＬ：０３－５７３３－３０６１ （受付時間：８時～１９時）
ＦＡＸ：０３－５７３３－３０６２
Ｅ－Ｍａｉｌ：info@gaitame.com
株式会社サイバーエージェント（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：藤田晋、東証マザーズ上場：証券コード4751）は、良質なコンテンツを輩出するユーザーへ現金還元を行うブログサービス「アメーバブログ」（http://ameblo.jp/）を、平成17年4月1日に全面リニューアル致します。
アメーバブログは良質なブログサイトを多数輩出することを目的とし、平成16年9月より展開しておりますブログサービスです（4月1日現在のブログ開設数18万件）。
また、月間ランキング上位の出版に適したコンテンツを当社連結子会社の株式会社アメーバブックスより書籍化、平成17年1月31日にはアメーバブログ内「実録鬼嫁日記」を発売いたしました。さらに、映画ブログやJリーグクラブチームのオフィシャルブログなど、お楽しみいただける公式ブログも続々と登場しております。
【リニューアルの概要】
1. ブログ機能の充実
ブログの投稿・閲覧・管理機能の充実を図っております。
CSS直接編集のほか、レイアウト変更機能、カスタマイズ機能を搭載しております。
2. ポータルデザインのリニューアル
より分かりやすく、親切なインターフェースへの変更を行っております。
3. コンテンツ企画の充実
現在21あるジャンルを40まで拡大。
ジャンル毎の賞金、テーマ企画等も合わせて40ジャンルへ拡大しております。
また、リニューアルに合わせて新規コンテンツ企画をオープンする予定です。
【サブポータルの新設について】
アメーバブログ内のジャンルが40に拡大することに伴い、関西コミュニティや結婚コミュニティ等、社内外との共同運営によるサブポータルを新設致します。
専門分野に特化した部門と連携を図ることで、より専門的な情報をブログによって集積・活用し、ブログメディアの活性化へ向けたテストモデルとして運営を行っていく予定です。
【おちまさと氏がエグゼクティブプロデューサーに就任】
2005年より、アメーバブログのエグゼクティブプロデューサーに、テレビ番組の企画・構成・演出・プロデュースなど、他にも様々な分野で活躍するプロデューサーのおちまさと氏が就任致しました。その第１弾として、本日よりブログコンテンツ「アメーバブログ企画室」がオープン致します。アメーバブログでは今後もおちまさと氏と共同で魅力的なコンテンツを開発して参ります。
【ブログサービスとは】
ブログとは、デザインやシステムが分からなくても手軽に情報発信ができるインターネットサービスです。メールを送るような感覚で簡単にWebの更新を行うことが可能であり、また他人のブログに掲載された文章を参考にして引用記事を交換する「トラックバック機能」によって、従来のWebサイトに無い新たなコミュニケーション体験を得ることが可能となっております。現在、国内におけるブログサービス登録人口は約100万人に達しており、今後も上昇傾向にあります。
■関連URL
人気ブログを作って、賞金ゲット！アメーバブログ
http://ameblo.jp/
■会社概要
社名 株式会社サイバーエージェント
http://www.cyberagent.co.jp/
所在地 東京都渋谷区道玄坂一丁目12番1号 渋谷マークシティ ウエスト21F
設立 平成10年3月18日
資本金 6,562,065,000円 （平成16年12月末現在）
代表者 代表取締役社長 藤田 晋
事業内容 インターネット広告代理事業
インターネットメディア事業
■本リリースに関するお問合せ
株式会社サイバーエージェント
アメーバブロググループ アメーバブログ運営局
E-mail ：info@ameblo.jp
「ZDNet Japan」を運営開始 (2005/4/1)
シーネットネットワークスジャパン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：大日健、以下シーネットネットワークスジャパン）は、2005年4月1日付けでエンタープライズコンピューティングの総合情報サービスサイト「ZDNet Japan」（ http://japan.zdnet.com/ ）の運営を開始しました。
ZDNet Japanは、幅広いIT業界の中でもとりわけエンタープライズコンピューティングに焦点をあて、CIOやITマネージャー、情報システム担当者を中心としたユーザーを対象に、企業におけるIT活用に有効な複合的な情報を提供いたします。
ZDNet Japanの特徴は、そのサイト構成にあります。編集部が独自に取材したIT関連のニュースやコラムなどの編集記事だけでなく、サイトのガイド役となる各分野のスペシャリストによるブログ投稿、ITベンダーによる生の技術情報が相互に関連し合い、ユーザーは興味の対象に応じて必要な情報を簡単に探し出せるような仕組みを持っています。
ZDNet Japanは、具体的には次のようなサービスとコンテンツで構成されます。
1）ニュース
CNET Japanに掲載の米国ZDNet（ http://www.zdnet.com/ ）の翻訳記事をはじめ、CNET Networks, Inc.の各種ニュースサイトより編集部が厳選して翻訳した記事、編集部が独自に取材した国内ニュース記事を掲載します。
2）コラム
企業のIT化に必要なノウハウ、最新の技術解説などを中心に、編集部が独自に企画して編集したコラムを掲載します。
3）ブログ
編集部が選んだエンタープライズコンピューティングの各分野のスペシャリストが、日々のニュースやトレンド、技術についてブログを使って解説します（2005年5月スタート予定）。
4）ホワイトペーパー
ITベンダー、ユーザー企業による技術資料やマーケティング資料、導入事例などを、ZDNet Japanからダウンロードできます。
5）イベント
IT関連のイベントやセミナーを開催する企業の担当者は、イベントやセミナーの内容および開催日時をZDNet Japanに直接登録することができます。ユーザーは、興味のあるテーマでこれらの情報を検索できます。
6）ニュースリリース
ITベンダーの担当者は、ニュースリリースをZDNet Japanに直接登録し、サイト上で公開することができます。
7）トレンドデータ
CNET_ID（※）登録ユーザーを対象に編集部が独自に行った調査の結果データや各社発表のエンタープライズコンピューティングに関連したデータを掲載します。
ZDNet Japanではこれらのサービスやコンテンツをキーワードで関連付けし、キーワードを軸にしてコンテンツを表示させることができます。これにより、ユーザーは興味の対象となるキーワードから最適なコンテンツを簡単に見つけ出すことができます。
シーネットネットワークスジャパンは、ZDNet Japanでエンタープライズコンピューティングにフォーカスした情報・サービスを提供いたします。さらに、ビジネスとテクノロジーの情報を提供するCNET Japanとあわせることで、ITビジネスに携わるキーパーソンに、今まで以上に高品質で使い勝手のよいメディアとしてご活用いただけると確信しております。
※CNET_IDとは
CNET_IDは、無料の会員制サービスです（旧「CNET Japanメンバーサービス」）。ウェブサイト上で簡単な登録をしていただくと、ニューズレターの講読やホワイトペーパーのダウンロードなどが行えます。
シーネットネットワークスジャパンについて
シーネットネットワークスジャパン株式会社（シーネットネットワークスジャパン）は米CNET Networks, Inc.（本社：米国・サンフランシスコ）が100％出資する子会社です。インタラクティブメディアの運営により、ITプロフェッショナルに事業戦略の発展や意思決定に役立つ総合的な情報を提供いたします。
CNET Networks について
CNET Networks, Inc.（CNET Networks）は世界に向けて、インタラクティブ世代のための新しいコンテンツを常に生み出してきました。CNET Networks はユーザー、市場関係者、エキスパートの見識と熱意を結びつけ、インタラクティブな経験を創造する“他に類のないメディア企業”であることを目指しています。
CNET Networks は「CNET.com」、「GameSpot」、「MP3.com」、「Webshots」そして「ZDNet」などのメディアブランドを展開しています。パーソナルテクノロジー、エンターテイメントやビジネステクノロジーの分野に重点的に取り組み、特に米国、アジア、ヨーロッパの各国で確固とした地位を築いています。
本リリースに関するお問い合わせ先
シーネットネットワークスジャパン株式会社
企画部 広報担当
TEL: 03-5283-1670
E-mail: corp-pr@japan.cnet.com
注目の企画は賞金キャリーオーバー制のヴェルディ勝敗予想クイズ
株式会社サイバーエージェント（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：藤田晋、東証マザーズ上場：証券コード4751）は、Ｊリーグ所属 東京ヴェルディ1969（正式名称 株式会社日本テレビフットボールクラブ、以下ヴェルディ）のファン拡大を目的とした「東京ヴェルディ1969応援サイト “Vの魂”」を平成17年3月31日に開設しました。
「Vの魂」は、ヴェルディのオフィシャルスポンサーである当社が運営を行うヴェルディの試合をより楽しむための応援サイトです。注目企画である賞金総額1000万円※1の「ヴェルディが勝つことだけしか考えない勝敗予想クイズ」は、Jリーグのヴェルディの試合を対象として、2ステップで応募可能という手軽な勝敗予想クイズです。その2ステップとは、「ステップ1：ヴェルディの勝敗スコアを与えられた5つの選択肢の中から1つ選ぶ」と「ステップ2：ヴェルディの得点者を予想する」の2問に答えて応募するだけのシンプルな仕掛けです。
賞品獲得者はステップ1とステップ2の両方を正解した人の中から抽選で選出し、1等の方には現金（当初はホームゲーム20万円。アウェイゲーム5万円。正解者がいない場合は次節にキャリーオーバー）を贈呈。2等の方には実際に使用されたマッチボールに、その試合で得点したヴェルディ選手のサイン入りでプレゼントします。3等の方にはヴェルディレプリカユフォームを、その試合で得点したヴェルディ選手のサイン入りでプレゼントします。
またステップ1のみの正解者にも抽選でヴェルディグッズやJリーグ招待券などをプレゼントします。
なお、2等賞品はヴェルディホームゲームでヴェルディの得点があった場合のみ、3等はヴェルディの得点があった場合のみの賞品となっています。
この他にも、予想クイズと平行して選手特別インタビューやヴェルディ・サポーターを増やすことを特命に結成された「ヴェルディ探検隊」の奮闘記など、現時点ではヴェルディに対する関心が薄い層を取り込んでいくコンテンツが用意されています。
東京ヴェルディ応援サイト「Vの魂」では、ヴェルディのファン、サポーターを増やし盛り上げていく企画を他にも多数準備中です。
サイバーエージェントは今後も、ヴェルディのインターネット領域におけるマーケティングパートナーとして、インターネットノウハウを活用したコミュニケーション機会を創出し、ヴェルディがより多くのサポーターに深く愛されるクラブへと成長していくお手伝いをしてまいります。またスポーツを通じて、老若男女、より多くの人々がインターネットに親しみ、さまざまなオンラインサービスを利用していただけるよう努め、インターネットのさらなる普及に貢献したいと考えております。
※1：2005年シーズン、ヴェルディのクイズ対象試合すべての賞品総額です。
■関連URL
http://www.amebafootball.com/
━会社概要━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
社名 株式会社サイバーエージェント
http://www.cyberagent.co.jp/
所在地 東京都渋谷区道玄坂1-12-1渋谷マークシティウエスト21F
Tel:03-5459-0202 Fax:03-5459-0222
資本金 6,562,065,000円 （平成16年12月末現在）
代表者 代表取締役社長 藤田 晋
事業内容 インターネット広告代理事業
インターネットメディア事業
━本リリースに関するお問い合わせ━━━━━━━━━━━━━━
株式会社サイバーエージェント
社長室 担当：辻岡
Tel：03-5459-0227
E-mail： tsujioka@cyberagent.co.jp
有限会社 窓のエンジニア(TM)を設立
有限会社窓のエンジニア(TM)（本社静岡県浜松市 代表取締役 藤田喜昭）は、窓の提案、施工ができるプロフェッショナルを養成・支援する会員制組織 窓のエンジニア(TM)を、設立しました。
● 日本で初めてのビジネスモデル
防犯・防災・地球温暖化防止を考える時、窓は、建築物の中で一番貢献できる部位です。しかし、残念ながら日本には窓メーカーが居らず、窓としての機能をきちんと提案施工できる業者が不在です。現状は、ガラスはガラスメーカー・施工者が、サッシはサッシメーカー・施工者がそれぞれに販売・施工する仕組みになっています。防犯機能一つとっても、ガラスは防犯ガラスでも、サッシは簡単に侵入されてしまう商品だったり、ガラスとサッシの嵌め込みも何の工夫もされずに行われています。ガラスとサッシの両方が一体になって始めて窓としての機能が発揮できます。リフォームの場合は、窓の機能改善は特に置き去りにされています。
新会社(有)窓のエンジニア(TM)は、窓としての改善提案や、その提案に沿った施工が出来るサービスマン＜窓のエンジニア(TM)＞を養成する為に、窓としての知見・技術研修、業務サポート、必要資材の販売（Ｅ－コマース）等をする、日本で始めての会員制組織を発足します。
現在ガラス工事やサッシ工事に携わっている方はもちろん、工務店・リフォーム店の方等、窓に興味のある方、住宅関連営業担当の方にも、窓の基礎知識を取得することで、更なる顧客満足を目指し、生涯顧客を増やすことに役立てて頂ければと思います。また、生活者に対し会員紹介を積極的に行い、安心して窓を任せられるネットワークを構築し、将来的には窓のエンジニア(TM)会員の派遣サービス事業、窓のエンジニア(TM)オリジナル窓の販売も視野に入れています。
個人、法人で会員登録して頂くと、以下のサービスをご提供します。
１．窓の施工講習、窓の強化（防犯、防災、防音、遮熱・断熱、防火、防爆）用の特殊技術講習、顧客満足頂く為の接客講習
２．特殊窓への対応、特殊な要望への対応、クレーム処理対応のヘルプデスク
３．現場での会員の技術レベルチェック、現場への特殊プロの派遣
４．窓強化用の資材のＥ－コマース販売（窓のエンジニア(TM)オリジナル商品、認定商品）
５．窓強化最新情報、顧客への『お役立ちニュースレター』、最新関連情報発信
６．各種スキルアップ講習会
＜株式会社 窓のエンジニア(TM) 会社概要＞
１．商号：有限会社 窓のエンジニア
２．設立：平成１６年４月１日
３．代表者：藤田喜昭
４．事業領域：
「窓・出入口」の事業に関わる素材・部品・知識・・施工・顧客満足等の教育と講習。ガラス・フレーム・カギ等「窓・出入口」に関わる物品の加工・改良・開発・販売。
５．住所：〒４３０－０８０３ 静岡県浜松市植松町1479-1
６．ＵＲＬ：http://mado-engineer.com/
７．電話：053-465-2000 フリーダイアル0120-780-710(4月4日より)
８．ファックス： 053-463-2503
９．E-mail：info@mado-engineer.com
＜この件に関するお問合せ先＞
有限会社 窓のエンジニア
担当：藤田
住所：〒４３０－０８０３ 静岡県浜松市植松町1479-1
電話：053-465-2000/FAX：053-463-2503
E-mail：info@mado-engineer.com
株式会社アドミラルシステム（埼玉県川口市、代表取締役丸山治昭）グループ会社である、株式会社スポーツレイティングス（東京都新宿区、代表取締役岡本彰彦）は、株式会社テレビ東京（東京都港区、代表取締役菅谷定彦）が４月４日より提供を開始するテレビ番組『週刊！全力闘球キング』に対し、ＢＢＲデータを提供いたします。
『週刊！全力闘球キング』では、４月４日から毎週月曜日、「全力闘球キング」と銘打って、その前週に行われたプロ野球公式戦のベストプレイヤートップ５を発表いたします。
ベストプレイヤートップ５は、単なる打率や防御率などでは表現できない「真の貢献度」から選出された、日本初の週刊ランキングの提供であり、ＢＢＲデータを元に「先発投手」、「中継ぎ・抑え投手」、「野手」部門ごとに選出し、そのうち、週間ＭＶＰの活躍をピックアップして、臨場感溢れる映像とともに紹介いたします。
*******************************************************
『週刊！全力闘球キング』番組概要
・４月４日（月）から毎週月曜日20 時54 分放送※
・ＢＢＲに基づき、週間ごとの全力闘球キング（週間ＭＶＰ）を、「先発投手」、「中継ぎ・抑え投手」、「野手」の３部門に選出し、当該選手の活躍を臨場感溢れる映像とともに紹介
※ 放送開始時間は、19 時54 分となる場合がございます。
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本件に関する問い合わせ窓口
株式会社スポーツレイティングス
担当：岡本 電話：03-5332-5583
メール：info@sports-ratings.co.jp
URL:http://www.sports-ratings.co.jp/
株式会社アドミラルシステム
担当：仁井 電話：048-259-5111
メール：ir@asj.ne.jp
URL:http://www.asj.ad.jp/
関連URL：http://www.bbr.sports-ratings.jp/
『ＢＢＲ（Baseball Rating）』とは
ＢＢＲとは、多岐に渡る評価基準によって、選手のその試合における勝利への貢献度および活躍度を、総合的に100 点満点の形式で評価したものです。打率・打点・防御率のような数値データのみで評価した場合、通常の本塁打と逆転サヨナラ本塁打は同等の評価となりますが、同システムの場合、試合展開などの詳細な状況分析も評価に影響するため、試合の流れによっては同じ本塁打でも全く評価が異なります。そのため、記録的な面での好不調だけでなく、勝負強い選手かどうかなどもこの値で知ることができます。
（ＢＢＲ公式ウェブサイト：http://www.bbr.sports-ratings.jp/）
◆国産株式会社がメーカー・小売・消費者等の各主体と協働で新国産基準作りに着手◆
小売・メーカー向け商品企画・開発コーディネーターの国産株式会社（東京・浜松町、代表取締役：影山恭英 03-5472-5508）は、小売の商品部バイヤー、メーカーの商品開発担当者や国産品を嗜好する消費者と協働で、独自の国産基準づくりを４月より順次開始致します。
まずは、３月に行った小売の商品部バイヤー向けのアンケート調査（約600社）を基に、（仮称）「間違いだらけの国産品選び！同業者が語る、知らないと損する国産品選択の５つのポイント」という小冊子（レポート）を作成する予定です。
本調査では小売のバイヤーや商品開発担当者向けに、国産品選択のポイント、国産基準の考え方、国産品開発に対する現状の取り組み、今後の動向等をお伺いし、調査にご協力いただいた方へレポートを無料送付することで、小売店舗における効果的な国産品開発支援を提供するのが狙いです。
また、同様の意識調査をメーカー商品開発担当者や国産品を嗜好する消費者へ行うことで、小売とのギャップを把握するとともに、相互への情報提供を行うことで、ニーズや付加価値ある国産品の開発・流通・消費を支援します。
トレーサビリティシステムなどが推進されてきた昨今、とはいえ、未だに国産品の偽装事件が起きるなど、『国産品』の定義は曖昧である。
国産株式会社では本物志向で、確かな品質基準が求められる日本社会における商品企画・開発の新しい形として、上記の活動を通じて、国産品流通に関わる各主体の共感を得るような独自国産基準作り、新たな国産品ブランド流通網の確立を目指します。
新たな国産コンセプトのコラボ（協働）商品をこれからも提案してまいります。ご興味のある方は、国産コーディネーター（03-5472-5508 国産株式会社内）までお問合せ下さい。
このプレスリリースに関するお問い合わせは下記まで
国産株式会社（東京都港区浜松町1-16-5芝ビル5F）
TEL：03-5472-5508 FAX：03-5472-5588
E-mail：kageyama@mtand.com 担当：影山恭英（かげやまやすひで）
～基幹システム系ワークフローも簡単に構築可能、複雑な人事異動にも柔軟に対応～
住友電気工業株式会社（以下、住友電工）と住友電工情報システム株式会社（以下、住友電工情報システム）は、ワークフローシステム「楽々Workflow(R)II」を開発し、本年４月より本格的な営業活動を始めます。
「楽々Workflow(R)II」は、住友電工のJava(*1)開発環境「楽々Framework(R)II」と並用することにより、基幹業務のワークフローシステムを簡単に構築できる他、簡単な申請業務のワークフローであればノンプログラミングで構築できます。
また、本格的なユーザ・組織管理機能を備えているため、大規模な組織でも承認経路等の設定を簡単に行うことが可能となり、さらに従来は煩雑な設定変更が必要であった人事異動にも容易に対応出来るようになります。
「楽々Workflow(R)II」の具体的な特徴は以下の通りで、既に住友電工グループ内で実際に幅広く利用されており、業務の効率化等に大きく寄与しております。
１．基幹業務システムのワークフローを簡単に実現。
「楽々Workflow(R)II」は「楽々Framework(R)II」のファミリー製品であり、「楽々Framework(R)II」で開発した人事、経理、購買、販売、生産管理などの基幹業務システムとの親和性が極めて高いことが特徴です。従来、基幹システムをベースにワークフローシステムを構築しようとしても、入出力画面は新規に作成する必要があり、二重の開発が必要でした。これに対して「楽々Workflow(R)II」では、「楽々Framework(R)II」で開発した基幹システムの入出力画面をそのままダイレクトに利用することができるので、経路情報などワークフローに固有の設定を行うだけで基幹システムにワークフロー機能を付加させることが可能となります。
尚、「楽々Framework(R)II」は短期間で簡単にWebシステムを開発できることが特徴で、これまでに約50社に導入され、基幹システム構築に利用されています。
「楽々Workflow(R)II」はこれらのユーザ企業や、新たにシステム構築を検討中のユーザ企業での活用が見込まれています。
２．簡単なワークフローはノンプログラミングで実現
図書購入申請や各種証明書交付願等、基幹システムの情報を必要としない簡単なワークフローの場合は、「楽々Workflow(R)II」に直接入力データ項目を設定するだけで、入力画面、表示画面が自動的に作成され、ノンプログラミングで稼動できます。ワークフロー完了後もデータは内部の文書管理機能により保管されますので、後から内容を検索することも可能です。
３．運用面での特徴
本格的な大規模ワークフローシステムでは運用が容易であることも求められます。
特に、ワークフロー経路の設定と維持が簡単であること、人事異動時の配慮が十分にされていることが必須です。
「楽々Workflow(R)II」では、本格的なユーザ、組織（グループ）管理を導入しているので、ワークフローシステムの維持コストを最小限に抑えることが出来ます。
３－１．仮想ユーザ設定、仮想グループ設定
大規模なシステムまたは関連部門が多い場合など、従来は組織の数だけ設定経路が必要でしたが、複数の個別の組織階層に対して、個々に経路設定しなくても、抽象化した共通的な階層表現を使って定義することができます。また、最終承認者が部署により異なる場合にも、部署ごとに経路をする必要はなく、「ワークフロー開始者」→「ワークフロー開始者の上長（例：課長）」→「ワークフロー開始者の部門長（例：部長）」と、全社で共通の経路を設定し共有することで簡略化しています。
３－２．人事異動対応
従来システム管理者を悩ませていた人事異動についても容易に対応できます。
・引き継ぎ期間対応：引き継ぎ期間は現職・前任両者に権限を付与できます。
・廃止部署対応：ワークフロー実行期間中に、部署が統廃合された場合、システム管理者が担当部署を変更することが可能です。
・取り戻し対応：申請先を誤った場合、または次の査閲者が長期不在の場合などは、申請者自らが別の査閲者に変更することが可能です。
１CPUあたりのパッケージライセンス価格は、Linux版及びWindows版が250万円、UNIX版が350万円で、「楽々Framework(R)II」購入済みまたは同時購入の場合はLinux版及びWindows版が125～175万円、UNIX版が175～245万円です。初年度は20ライセンス、5,000万円の売上を見込んでいます。
(*1)Java：米サン・マイクロシステムズが開発したオブジェクト指向のプログラミング言語。
＜楽々Workfolw(R)IIの動作環境＞
サーバＯＳ：Linux／UNIX／Windows（対応予定）
アプリケーションサーバ：WebSphere／Tomcat
データベース：DB2／Oracle（対応予定）
クライアント：Internet Explorer／Netscape Navigator
・Linux は、Linus Torvalds の米国及びその他の国における商標または登録商標です。
・WebSphere、DB2 は、米国 IBM Corp. の米国及びその他の国における商標または登録商標です。
・Windows、Internet Explorer は米国 Microsoft Corp. の米国及びその他の国における商標または登録商標です。
・ORACLE は，米国 Oracle Corporation の米国及びその他の国における商標または登録商標です。
・Netscape、Netscape Navigator は、米国 Netscape Communications Corp. の米国及びその他の国における商標または登録商標です。
・その他、本書に記載されている会社名、製品名は各社の登録商標または商標です。
＜住友電工情報システム株式会社の概要＞
（１）設立：1998年10月1日
（２）資本金：２億円 （住友電工100％出資）
（３）従業員数：250名
（４）代表者：代表取締役社長 岩佐 洋司
（５）本社所在地：大阪市淀川区西宮原２－１－３（ＳＯＲＡ新大阪２１ビル）
（６）事業内容：各種業務用ソフトウェアの開発・販売・保守
パッケージ・ソフトの開発・販売・保守
コンピュータオペレーション業務の委託 他
＊住友電工情報システム株式会社のホームページ：http://www.sei-info.co.jp/
＜本件に関するお問い合わせ先＞
住友電工情報システム株式会社
マーケティング室
TEL:06-6394-6754 FAX:06-6394-6704
Email:mkt-ml@ml.sei.co.jp
http://www.sei-info.co.jp/
健康関連総合ECサイトとして国内最大級の品揃えを実現。
健康食品や医薬品などをインターネットで通信販売するEコマース（以下、EC）サイトを運営するケンコーコム株式会社(代表取締役:後藤玄利)の取扱商品数が4万商品を突破しました。
ケンコーコムでは、2000年のサイト開設以来、品揃えの充実に特に力を注いでおり、2005年3月31日現在で、「健康食品」「医薬品」「化粧品」「ペット用品」など13カテゴリ、40,441商品の品揃えを実現しました。これは健康関連分野のECサイトとしては日本最大級となります。
ケンコーコムでは、10万商品を目標に今後も品揃えの拡充を続け、豊富な品揃えとより充実したサービスで、健康関連総合ECサイトとして、お客様の健康づくり貢献してまいります。
■取扱商品数の概要
・取扱商品総数 / 40,441商品（2005年3月31日現在）
・取扱カテゴリ / 13カテゴリ
内訳）健康食品、フード、医薬品、化粧品、癒し、日用品、衛生医療、介護、ベビー、健康機器、ペット用品、ダイエット、スポーツ
【ケンコーコムの概要】（http://www.kenko.com/）
2000年5月にスタートした健康食品、医薬品、健康機器など健康関連商品の通信販売サイト。取扱商品数約40,441点（2005年3月31日現在）。2004年6月に東証マザーズ上場。
【お問い合わせ先】
ケンコーコム株式会社
ＰＲ担当 中（ナカ） ＴＥＬ：03-3584-4138 MAIL: pr@kenko.com
ますます楽しくなる電子書籍の貸本屋、４月１日０時にサービスサイト改装ＯＰＥＮ！
http://www.timebooktown.jp/
株式会社パブリッシングリンク（講談社、新潮社、ソニーなど１５社の出資による電子出版事業会社）は、４月１日０時に事業開始１周年を記念し、“「借りる本」を探すのがますます楽しいと感じていただける店作り”をコンセプトに、電子書籍レンタル配信ポータルサイト『Timebook Town』（http://www.timebooktown.jp/）をリニューアルいたします。
■ 『Timebook Library』の大幅リニューアルを実施します。
１冊毎に本を選んでご利用いただく『Timebook Library』では、お客様のテイストに合わせた貸本書店の面白く楽しいコーナーをご用意します。
・本を探す楽しさをしっかり味わっていただくことをめざして、ジャンル、著者名、出版社名などでの検索機能を充実させ、検索結果を表紙画像と作品情報を見やすい形で表示します。
・作品が多く、根強いファンの多い著者でまとめた常設の楽しい『コレクション』コーナーをご用意します。スタート時：「池波正太郎コレクション」、「江戸川乱歩コレクション」、「女性作家コレクション」
・今後の先行２ヵ月の配本予定紹介を掲載し、話題の本、旬の本、待ち遠しくなる本の獲得にさらに邁進します。
■ 常設『Timebookフェア』コーナーをご用意します。
毎月、テーマやジャンルごとに、「旬」の本、「話題」の本、「お勧め」の作品を紹介する『Timebook フェア』コーナーを新たにご用意します。
・第１回目テーマは『売れ筋セレクション』です。TVで話題の『宮尾本 平家物語』（宮尾登美子さん）、ライトノベルの傑作『空の境界』（奈須きのこさん）、期待の新鋭話題作『みんな元気。』（舞城王太郎さん）、ベストセラー街道快走中『セイジ』（辻内智貴さん）、この１月２７日に創刊されたばかりのちくまプリマー新書から、『ちゃんと話すための敬語の本』（橋本治さん）、『先生はえらい』（内田樹さん）を、コミックジャンルでは、『シティーハンター』シリーズ（北条司さん）の配信を開始するなど、話題作を続々配信予定です。
■ 新たなサービス『LongTimebook（ロングタイムブック）』コーナーをご用意します。
弊社のサービスは、１冊ごとダウンロードから２ヵ月間（６０日）でご利用いただく読書レンタルが基本ですが、このコーナーでは、シリーズものや長編作品、名作古典などの長く読んでいただきたい作品を中心にセレクトし、会員でいらっしゃる期間中ずっとご利用いただけるサービスを展開してまいります。
■ 『Timebook Club』の編成変えを行います。
ジャンルごとのまとめ借りコースの『Timebook Club』では、既にこの１月より検索時の表示方法の改善などを実施しご好評を頂戴しております。ますますの『旬』の本のご提供に加えて、さらなるご満足をめざして、この４月には以下の再編を行います。
・『新書セレクション』は『学芸セレクション』と名称変更し、新書に加え、傑作ノンフィクション、評論作品など、幅広く「知」に関わる作品が読める強力なClubとして生まれ変わります。
・『ビジネスプラス』では、その中でウィークデーの「オン」とウィークエンドの「オフ」の２画面編成を行ってまいりましたが、お客様へのわかりやすさを追求すべくページ画面の１本化に変更いたします。
・女性会員の皆様のご利用実態を鑑み、幅広いジャンルでの本を選ぶ楽しみを拡充する『Timebook Library』と、明確な嗜好ジャンルをさらに深める『Timebook Club』でご満足いただくという形に集中させていただくことをめざし、ご愛顧賜りました『オー・ファム』は５月末をもって終了させていただきます。
■ 会員の皆さまの操作性をさらに高めます。
ますます増える平台に合わせて、お客様がさらにご利用しやすくなることをめざし、タブ形式のメニューやキャンペーン情報・バナー表示などのわかりやすい配列に工夫し、お楽しみいただけるページ作りに邁進します。
◆ 報道関係各位からのお問い合わせ先：
株式会社パブリッシングリンク 広報 Tel ０３－３５１４－１２０８
連結経営管理、財務諸表の作成、予算策定のシステムを新たなハイペリオン製品に移行
2005年3月31日【米サンタクララ発3月23日】－ 戦略的な経営管理を実現するビジネス・パフォーマンス・マネージメントのトッププロバイダーのハイペリオン（Nasdaq：HYSL）は本日、フォーチューン誌が選ぶ世界のトップ500社にも選出された伊藤忠商事の米国現地法人、伊藤忠インターナショナルが、連結経営管理の改善と、絶えず変化し続けるレポーティングと予算策定へのニーズを満たす目的で、Hyperion Financial Managementを選択し既存システムを移行することを発表しました。
エンタープライズ規模の連結経営管理とレポーティングをWeb上で実現するHyperion Financial Managementは、予算の立案、プランニング、財務諸表の作成などの作業に携わるすべてのユーザーがこれらの情報を共有する場として活用されます。
ハイペリオン製品を10年以上にわたり活用してきた伊藤忠インターナショナルは、財務諸表の作成プロセスの簡素化、データの整合性の向上、連結経営管理と予算策定にかかる経理部門への作業負荷と時間の削減を目指し、Hyperion EnterpriseからHyperion Financial Managementへの移行を決定しました。またハイペリオンは、新ソリューションを展開するにあたり、パートナーのISAコンサルティング社と協力し導入を支援します。
新システムは、伊藤忠インターナショナル本体に加え、30の子会社によっても使用されます。また、グループ各社の連結プロセスを改善するほかにも、日本の伊藤忠商事本体への報告を含め、あらゆるレベルの経営者層で必要とされるレポートの作成と予算策定を実現する、より柔軟なフレームワークを提供します。その結果、子会社はWebを介して直接データを入力、統合、分析できるようになり、多数のスプレッドシートの削減、データの整合性の向上、レポート作成やシミュレーションなどの作業効率の向上が期待されています。
伊藤忠インターナショナルの経理部バイスプレジデントのレイ・シミズ氏は、次のように述べています。「Hyperion Financial Managementを導入することで、これまで以上に予算策定プロセスが自動化され、予算決定サイクルの短縮が可能となります。特に各予算サイクルと連結サイクルの短縮が期待されるほか、各事業部門からオンラインで直接アクセスを可能にすることによって、財務データの収集に必要な時間を縮める考えです。こうした機能の向上は、多大な投資効果を生み出す要因となります。」
＊ 当資料は、米国ハイペリオン・ソリューションズ社により発表されたプレスリリースの抄訳です。英語の原文および詳細については下記をご覧ください。
http://www.hyperion.com/news_events/news_releases/press_release_2005_000356.cfm
ハイペリオン・ソリューションズ・コーポレーションついて
ハイペリオン(NASDAQ:HYSL)は、ビジネス・パフォーマンス・マネジメント・ソフトウェアのグローバルリーダーです。戦略をプランに具体化し、実績を把握するとともに、財務状況および業績を向上させるための「洞察力」を企業に提供しております。そして最も充実したアプリケーション群と、市場をリードするビジネス・インテリジェンス・プラットフォームを統合することにより、総合的なビジネス・パフォーマンス・マネージメント・ソリューションでお客様を支援し続けております。600社以上のパートナーのネットワークにより、革新的なソリューションとサービスをお客様に提供しており、その導入企業は10,000社以上（フォーチューン誌トップ100社のうち91社を含む）にのぼっています。
米国カリフォルニア州のサンタクララを本社とし、世界20カ国に約2,500人の従業員を擁しており、2004年のフォーチューン誌で最も働きたい会社ベスト100社に選ばれています。また、販売代理店のみを通して営業展開を行っている国が25カ国あります。ハイペリオンの総売上高は、2004年6月30日を期末とする会計年度において6億2200万ドルに達しています。http://www.hyperion.com/
ハイペリオン株式会社について
ハイペリオン・ソリューションズ社の日本法人です。日本におけるハイペリオン製品のサポート全般を目的に設立され、ハイペリオン製品の販売、マーケティング、コンサルティング、トレーニング、テクニカルサポートを業務としています。所在地、東京都港区虎ノ門2-10-1新日鉱ビル西棟10F。代表取締役社長、平野 拓也。http://www.hyperion.co.jp/
積極的な予測内容について
当プレスリリースには、過去の業績の記述を除き、業績予測や将来リリース見込みの製品、およびビジネス・パフォーマンス・マネージメント・ソフトウェアの潜在的なビジネス機会など、将来に対する積極的予測を含んだ記述が含まれています。これらの記述は現時点での予測に基づいており、結果を保障するものではありません。予測に基づく記述は、実際の結果と予想を異ならせるような様々な要因が含まれています。これらの不確定要因には、ソフトウェア・ライセンスの売上増加の可否、重大な品質問題、パートナーによる売上増加の可否、ブリオ社の業務の統合可否、主要なヨーロッパ諸国の通貨に対する急激な米ドルの高騰、競合製品や価格による影響、市場需要の落込み、そして技術シフトが含まれます。なお、これらの要因は、これだけに限定されるものではありません。当社の将来の業績に影響する可能性のある要因については、2005年2月9日に米国証券取引委員会（SEC）に提出した当社の年次決算報告書（フォーム10-K）をご参照ください。当社は将来の予測を含んだ記述について、いかなる理由でも更新する義務を負わないものとします。
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Copyright: 2005 Hyperion Solutions Corporation. All rights reserved.
Hyperion、ハイペリオンの”H”ロゴはHyperion Solutions Corporationの登録商標です。
その他記載されている製品名、社名は全て各社の商標および登録商標です。
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◆本リリースに関するお問い合わせ先◆
ハイペリオン株式会社 マーケティング Tel: 03-5545-9310 Fax: 03-5545-9301
E-mail: japaninfo@hyperion.com
SAPジャパン株式会社（本社：東京都千代田区大手町、代表取締役社長：藤井 清孝、以下SAPジャパン）は本日、同社と住商情報システム株式会社（以下住商情報）、株式会社ビーコン インフォメーション テクノロジー（以下ビーコンIT）、ノベル株式会社（以下ノベル）、日本ヒューレット・パッカード株式会社（以下日本HP）の5社で構成されるSAP/MaxDBコンソーシアムは、新たにビジネス分析ツールの導入を検討している企業を対象にし、オープン環境での「SAP Business Intelligence（エスエイピー・ビジネス・インテリジェンス、以下SAP BI）」の稼動検証プロジェクトを開始する、と発表しました。この発表に伴い、SAP/MaxDBコンソーシアムは、実際の稼動環境において検証作業が可能な企業を3社募集します。
今回、稼動検証プロジェクトに参加可能な企業は、この機会を利用することにより、これら製品の検証および導入における検証・テスト工数や導入コストを削減できます。具体的には、以下のメリットを享受することが可能です：
1. (1) SAP BI、 (2)SUSE LINUX Enterprise Server 9、 (3)MaxDB7.5、 (4) 日本HPのハードウェア（HP ProLiant/ IA32） (5)HP OpenView（監視ツール）、 (6)バックアップツールなど、すでにテスト環境で動作検証済みの構成要素をワンストップでインストールすることができます。
2. オープン環境を採用するための検討から開発までの各段階においてSAP/MaxDBコンソーシアムメンバー各社による技術サポートを利用できます。
3. 無償でMaxDBの管理者オンサイト・トレーニングが提供されるほか、SAP/MaxDBコンソーシアムが設立からこれまで6ヶ月にわたる動作検証に基づいて作成した手順書も無償で利用可能です。さらに、優遇価格で、SUSE LINUXやSAP BIの集合トレーニング、SUSE LINUXのダイレクトサポートが提供されます。
検証作業における各社の役割は以下のとおりです：
1. SAPジャパン：「SAP BI」のライセンス、同製品のサポートおよびトレーニングの提供
2. 住商情報システム：システム・インテグレーション、検証プロジェクト管理
3. ビーコンIT：MaxDB7.5、同製品のサポートおよびトレーニングの提供
4. ノベル：SUSE LINUX Enterprise Server 9、同製品のサポートおよびトレーニングの提供
5. 日本HP：HP ProLiant/ IA32およびIA32HP OpenView、同製品のサポートの提供
*全ての製品提供は有償です。
SAP/MaxDBコンソーシアムはこの動作検証が終了した後、今回の参加企業とコンソーシアムメンバー間でその結果およびノウハウの共有を行い、オープンソースを利用したSAPシステムの普及・推進に努めます。
記載されているすべての製品およびサービス名は各社の登録商標または商標です。
SAPジャパンについて
SAPジャパンは、企業向けビジネス・ソフトウェアの分野において世界のリーディングカンパニーであるSAP AGの日本法人として、1992年に設立されました。SAPは統合基幹業務ソフト (ERP) をはじめ、サプライヤ・リレーションシップ・マネジメント (SRM) やサプライチェーン・マネジメント (SCM) 、カスタマーリレーションズ管理 (CRM) 、企業向けポータル (Enterprise Portal) 、製品ライフサイクル管理 (PLM) などの構築を可能にするさまざまなソリューションを提供しています。すでに世界では120カ国、26,150以上の企業で1,200万人以上のユーザに利用されており、企業内、および企業間のあらゆるビジネスプロセスの統合・効率化を達成しています。日本国内でもすでに1,200社以上の企業グループで利用され、日本企業の情報化の推進、国際競争力および企業価値の向上に貢献しています。（http://www.sap.co.jp/)
住商情報システムについて
住商情報システム株式会社は「ユビキタス・ネット社会の「ビジネス・バリュー・クリエーター」として、「信用を重んじ、確実を旨とする」住友の事業精神の下、「お客様指向」と「高品質・高生産性」を基本軸に、情報システム／ネットワークシステムの分野において、各産業界のお客様のあらゆるニーズにお応えする創造的・総合的ソリューションをご提供し、＜お客様の満足度の最大化＝お客様のビジネス・バリューの最大化＞を追求しています。弊社は日本でのSAP R/3適用第1号プロジェクトに1993年から参画、1994年にはSAPジャパンとパートナー契約を締結し、早い時期からSAP R/3ビジネスを展開、SAP R/3導入実績は 130社を超えております。また、OSSの分野では、MｙSQL AB社の日本代理店でありますので、当該SAP/MaxDBコンソーシアムの活動をフルにサポート・推進しております。（http://www.scs.co.jp/）
ビーコンＩＴについて
ビーコンITは、「データの管理、統合、活用」の技術をベースにＸＭＬ分野、データウェアハウス分野、インターネット＆エンタープライズインテグレーション分野を中心とした優れたソフトウェア製品の提供とその活用のための高度な技術を提供しています。
ビーコンITが創業以来培ってきた国内1400社を超えるお客様の基幹システムの構築・サポート実績と、MaxDBの前身であるSAPDB（旧AdabasD）の構築・サポートにおけるノウハウを活かし、「Empower Your Data」をテーマにお客様のシステムの新しいビジネスモデルへの柔軟な対応を強力に支援してまいります。（http://www.beacon-it.co.jp）
ノベルについて
ノベルは、あらゆるビジネスネットワークが安全でシームレスに連携することを目指し、Novell Nsure（セキュア・アイデンティティ・マネジメント：アイデンティティに基づくセキュリティ管理）、Novell exteNd（Webアプリケーション開発／Webサービス）、Novell Nterprise（クロスプラットフォーム・ネットワークサービス）、そしてNovell Ngage（コンサルティングサービス）の4つのネットビジネスソリューションを展開しています。また、オープンソース・コミュニティを積極的に支援し、XimianとSUSE LINUXによるサーバからデスクトップまでの包括的な企業向けLinuxソリューションとサービスを提供しています。ノベルは情報障壁のない世界の実現を事業ビジョンとして掲げており、お客様企業が高いセキュリティと経済性の下に、自社の情報を新たな価値に変換していくための支援をしています。（http://www.novell.co.jp/）
日本HPについて
HPはコンシューマ、企業、各種機関等に世界規模でサービスを提供するテクノロジー・ソリューション・プロバイダとして、ITインフラストラクチャ、コンサルティング＆インテグレーションサービスからPC、PDA、プリンタまで幅広い製品、サービスを提供しています。2005年1月締めの年間売上高は818億ドルでした。HP (NYSE, Nasdaq: HPQ) についての情報はhttp://www.hp.com/ をご覧ください。日本ヒューレット・パッカード株式会社（日本HP）はHPの日本法人です。http://www.hp.com/jp/
本件に関するお問い合わせ先
記事中に読者からの問い合わせ先を掲載される際は、下記をお願いいたします。
http://www.sap.co.jp/
webmaster.tyo@sap.com
電話：03-3273-3333（代表）