imode版2月21日(月)オープン
この度、NTT Docomo imode版より水森亜土公式モバイルサイト「亜土ちゃんドットコム」のサービスが2005年2月21日より開始されます。 「亜土ちゃんドットコム」は、10代後半～20代をメインターゲットに、モバイルならではの情報配信・コンテンツ提供を行っていきます。
未公開イラストを主体としたバラエティ豊かなオリジナル待受け・着ボイス・着メロや、サイト用に描き下ろしたオリジナルキャラクターを配したスケジュール帳や占いなど、当サイトでしか見れない・手に入らないプレミアム感の高いコンテンツ陣に加え、水森亜土本人のダイアリーや所属劇団の公演やジャズライブへの出演予定など、水森亜土のマルチタレント性を余すことなく表現したコンテンツを提供。また本人が所属している未来劇場主催公演チケット販売(3月中旬開始予定)やグッズ販売等のEコマース展開も近日開始予定となっております。
なお、EZ web版、Vodafone版も近日サービス開始予定です。
当モバイルサイトのサービス開始により、特に10代～20代の若い世代を中心に、より幅広いファンの方々にイラスト・歌・演劇と多岐に渡る水森亜土の魅力を知ってもらえることを心より願っております。
【サイトアドレス】
http://adochan.com/
【月額情報料】
315円（税込）
【アクセス方法】
▼imode版
「メニューリスト」⇒「待受画面/iアプリ待受/フレーム」⇒「アート」⇒「亜土ちゃん.com」
＜本件に関するお問い合わせ＞
株式会社イメージクエストインタラクティブ
TEL:03-5766-5121 FAX:03-5766-5122
担当：西澤 裕嗣（nishizawah@iqi.co.jp）/ 濱咲 佳子（hamasaki@iqi.co.jp）
【コンテンツ紹介】
▼ダウンロードコンテンツ
(1)オリジナル待受け画像
「BOYS & GIRLS」「LADYS」「ANIMALS」「ART COLLECTION」「DESIGN COLLECTION」
「FLASH待受」「フォトフレーム」「受発信/送受信用」「カレンダー待受」
(2)オリジナル着信メロディ
(2)オリジナル着信ボイス
▼亜土ちゃんコミュニティー
(4)亜土ちゃんダイアリー
(5)亜土ちゃんムービー
▼お楽しみコンテンツ
(6)メニューアイコン
(7)グリーティングメール
(8)スケジュール帳
(9)亜土ちゃん占い
(10)メールマガジン
▼無料コンテンツ
(11)スケジュール情報
(12)プロフィール
▼Eコマース (近日サービス開始)
(13)チケット販売
(14)グッズ販売
オンラインギフトサービス
「Ynotぬいぐるみカード」ホワイトデーギフト
http://nuigurumi.ynot.co.jp/special/whiteday.html
楽天グループのワイノット株式会社(本社：東京都港区、代表取締役社長：黒坂三重、URL: http://www.ynot.co.jp/、以下ワイノット)は同社の運営する『Ynotぬいぐるみカード』 (URL:http://nuigurumi.ynot.co.jp/) において、ホワイトデーギフトサービスを展開しております。
今回のホワイトデー特集ページでは、通常お送りいただけるぬいぐるみ＆メッセージカードと合わせて、オプションで今女性に大人気のダブルオープンハートネックレス（ダイヤ付）やキャンディをご注文いただけます。また、ホワイトデーギフト用に特別にアレンジメントされたプリザーブドフラワー（※）もご用意しております。
すべての商品の詳細がわかるように、様々な角度からの画像を掲載していますので、お忙しい男性の方々にも安心して心のこもったホワイトデーギフトをお贈り頂けます。
ホワイトデー特集ページの概要は以下となります。
□■Ynotホワイトデー特集■□
◎ぬいぐるみに気持ちを込めて◎
・女性に人気の高いキャラクターものや触り心地抜群のテディベアなど、全部で25種類
・オプションプレゼント
(1)ダブルオープンハートネックレス（ダイヤ付）・・・\\4,725（送料、税込み）
(2)ホワイトデーキャンディー（オブジェ風のオシャレなカゴ付）・・・\\609（送料、税込み）
◎大人の女性にはやはりお花を◎
・See Through Bag・・・\\6,930（送料、税込み）
ピンクのバラを中心にレジンの花器で上品にアレンジメントされています。
・Happy Blue・・・\\5,460（送料、税込み）
水色、白のバラとグリーンアップルの組合わせは涼しげでホワイトデーにぴったりです。
※「preserve(プリザーブ)」は「保存する」という意味で、特殊保存加工技術により、生の花をみずみずしい状態で長期間保つように加工された花のことです。欧米で流行しており、日本でも雑誌などでとりあげられ贈り物やインテリアとして人気があります。
＜この件に関するお問い合わせは以下までお願いいたします。＞
ワイノット株式会社 担当：笠井
〒106-6118 東京都港区六本木6-10-1 六本木ヒルズ森タワー
TEL：03-4523-1066 FAX：03-4523-1023
mailto：pr@ynot.co.jp
関連URL：http://www.ynot.co.jp/
人気ブログ「うそ日記」の書籍化について
株式会社サイバーエージェント（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：藤田晋、東証マザーズ上場：証券コード4751）の100％子会社で出版事業を展開する株式会社アメーバブックス（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：藤田晋）は、株式会社サイバーエージェント（同上）が運営するブログサービス「アメーバブログ」（http://ameblo.jp/）の公式ブログ（http://usonikki.ameblo.jp）にて「うそ日記」を公募し、2005年6月（予定）に書籍化をいたします。
応募作品より優良な作品を書籍に収録し、大賞作品には賞金10万円、著者には相当分の印税・原稿料を支払います。
発売より大きな話題を集めている『実録鬼嫁日記』に続くネット発の優良コンテンツの書籍化となりますが、ユーザー参加型の企画とし、インターネット上で新しい才能の発掘を目指します。
「うそ日記」(http://usonikki.exblog.jp)は新海岳人さんが在学中に始めたブログで、本企画は同ブログのとの共同企画となります。
■うそ日記とは
現実とは全く関係のない、想像・妄想上のうその日記。
新海岳人さんのブログ「うそ日記」(http://usonikki.exblog.jp)に綴られた、夢のある日記は新鮮な感動を与えてくれました。本企画では、ブログを通じて、たくさんの方の「うそ日記」を楽しんでいただきたいと考えております。
思わず笑える、心あたたまる、あるいは衝撃的!?な「うそ日記」の応募をお待ちしております。
■うそ日記の応募について
特設ブログのトラックバックとメールによる作品の応募を受け付けます。
※応募に関する詳細は以下のとおり
○応募期間
2005年2月17日（木）～2005年4月1日（金）
○副賞
大賞作品 賞金10万円
※書籍に収録された作品については、相当分の印税・原稿料を支払います。
○応募条件
自作自演（オリジナル）であること
悪意がないこと
他人を傷つけないこと
読んで幸せな気持ちになること
ブログでの掲載、書籍化に了承していただける作品であること
○応募先
うそ日記特設ブログ:
http://usonikki.ameblo.jp
応募先メールアドレス:
uso@amebabooks.co.jp
━会社概要━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
社 名 株式会社アメーバブックス
http://www.amebabooks.co.jp/
所在地 東京都渋谷区桜丘町18-4 二宮ビル4階
設 立 2004（平成16）年8月12日
資本金 1億円
代表者 代表取締役社長 藤田 晋
事業内容 出版事業
━本リリースに関するお問い合わせ━━━━━━━━━━━━━━
株式会社アメーバブックス
担当：阿部
Tel：03-5459-0421
E-mail： abe@amebabooks.co.jp
役員異動に関するお知らせ
GMO・グローバルメディアオンライン株式会社（以下、GMO）は、本日（平成17年2月21日）開催の当社取締役会において、平成17年3月29日開催予定の当社第14期定時株主総会において次のとおり、役員の異動を提案する決議をいたしましたので、お知らせいたします。
１．新任取締役候補者
氏名：有澤 克己(ありさわ かつみ)
現役職：現 グループ経営戦略本部長
氏名：新井 輝洋（あらい てるひろ）
現役職：現 グループ投資戦略室長
２．退任予定取締役
氏名：余語 和彦（よご かずひこ）
現役職：現 社長室長
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【報道関係お問い合わせ先】
グローバルメディアオンライン株式会社
グループ広報担当 園下・大谷
電話 03-5456-2695
FAX 03-3780-2611
E-mail pr@gmo.jp
URL http://www.gmo.jp
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【グローバルメディアオンライン株式会社 会社概要】
会社名 グローバルメディアオンライン株式会社
<http://www.gmo.jp/>（東証第二部 証券コード：9449）
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表取締役会長兼社長 熊谷 正寿
事業内容 ■IxP（インターネットインフラ）関連事業
■インターネット広告メディア事業
資本金 33億1,113万円
◆◇◆━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━◆◇◆
以上
■GMO■ Global Media Online www.gmo.jp
関連URL：http://www.gmo.jp/
商号変更に関するお知らせ
GMO・グローバルメディアオンライン株式会社（以下、GMO）は、本日（平成17年2月21日）開催の当社取締役会において、平成17年3月29日開催予定のGMO第14期定時株主総会において次のとおり、商号変更を提案する決議をいたしましたので、お知らせいたします。
１．変更の理由
GMOを中核とするGMOグループは、インターネットのインフラ・サービスインフラに関するサービスを事業領域として、「IxP（インターネットインフラ）関連事業」と「インターネット広告メディア事業」に集中し、インターネットの「文化・産業」とお客様の「笑顔・感動」を創造し、会社と人々に貢献できるGMOグループの構築を優先的に目指しております。
こうしたなか、インターネット企業グループの企業イメージをより明確化にするために変更いたします。
２．新商号（英文表記）: GMOインターネット株式会社（GMO internet Inc.）
３．変更予定日 : 平成17年6月1日
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【報道関係お問い合わせ先】
グローバルメディアオンライン株式会社
グループ広報担当 園下・大谷
電話 03-5456-2695
FAX 03-3780-2611
E-mail pr@gmo.jp
URL http://www.gmo.jp
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【グローバルメディアオンライン株式会社 会社概要】
会社名 グローバルメディアオンライン株式会社
<http://www.gmo.jp>（東証二部 証券コード：9449）
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表取締役会長兼社長 熊谷 正寿
事業内容 ■IxP（インターネットインフラ）関連事業
■インターネット広告メディア事業
資本金 33億1,113万円
◆◇◆━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━◆◇◆
以上
■GMO■ Global Media Online www.gmo.jp
関連URL：http://www.gmo.jp
NAFTAやEUの貿易協定のメリット活用において顧客企業を支援
AMD、ASML、ティーカネン・グループなど125社のグローバル企業が、国際取引のコンプライアンスを実現
（本リリースは、2月1日に弊社独本社から発表されたものを和訳したものです）
【独ワルドルフ発】 - SAP AG（NYSE: SAP、以下SAP）は、貿易管理ソリューション「SAP Global Trade Services（SAPグローバル・トレード・サービス、以下SAP GTS）」の最新版を発表しました。
同ソリューションは、NAFTA（the North American Free Trade Agreement、北米自由貿易協定）やEU（European Union、欧州連合）の貿易協定の下、企業が法規制を遵守しながら低コストでより容易に業務を行えるよう支援するもので、このたび発表した最新版には、重要な貿易特恵関税処理機能も新たに搭載されています。「SAP GTS」は、企業が一連の輸出入プロセスを標準化・効率化することでグローバル・サプライチェーンを迅速化するパッケージド・コンポジット・アプリケーションです。マイクロプロセッサ・メーカーのAdvanced Micro Devices（以下AMD）や半導体メーカーのASML、紅茶販売会社のTeekanne Group（以下ティーカネン・グループ）など、125社以上の企業が「SAP GTS」を採用し、取引効率や法規制コンプライアンスの向上を実現しています。
「SAP GTS」は「SAP NetWeaver（エスエイピー・ネットウィーバ）」を技術基盤としており、異種混合のIT環境下での国際取引活動を管理する、総合的アプローチを企業に提供します。また、同ソリューションの最新版は、「SAP NetWeaver」に含まれるビジネス・インテリジェンス機能とも緊密に統合しているため、顧客企業は報告業務における柔軟性向上、および従来にないビジネス上の洞察を得ることができます。「SAP GTS」はSAPが掲げている「ESA（Enterprise Services Architecture、エンタープライズ・サービス・アークテクチャ）」戦略に基づくサービス・ベース・アプローチのコンセプトのもとに開発されており、企業の既存IT環境に適合するとともに基盤システムやアプリケーションとのデータ連携により、輸出入プロセスを完結させます。
企業の法規制コンプライアンスを支援
NAFTAや、EUが他国や地域連合との間で締結した協定などの貿易協定は成長促進を目的としており、企業に所定の規則に基づく関税率の引き下げや免除を認めています。しかし、多くのメリットがある一方で、手続きが極めて複雑で、膨大な時間を要します。これはサプライヤが発行する商品の原産地証明書や、特恵関税適用資格に関する正確な計算や判定、また、通関時における物品の移動証明書など、規定書類の提出が必要なためです。「SAP GTS」の新機能は、企業が貿易協定のメリットを享受しながらも、これらの業務を軽減することを目的として開発されました。
「SAP GTS」の最新コンポーネントである「SAP Risk Management（SAPリスク・マネジメント）」によって、サプライヤへの納入業者証明書の発行依頼、貿易書類上での特恵関税適用資格情報の計算・公表、詳細レポートの作成といったプロセス全体を自動化できるようになりました。これらの新機能は、企業の地域貿易協定遵守を支援するとともに、文書作成や監査証跡記録によりリスクを最小化し、また、同ソリューション導入企業の顧客が低関税率適用を申請できるようにすることで競争優位性を確保するのに役立ちます。「SAP Risk Management」はこうした新機能を集約し、輸出入時に物品の通関を迅速化する「SAP Customs Management（SAPカスタムズ・マネジメント）」や、国際間取引におけるリスク軽減に役立つ「SAP Compliance Management（SAPコンプライアンス・マネジメント）」といった「SAP GTS」の既存コンポーネントと統合されています。
米国の調査会社、ARC Advisory Group （ARCアドバイザリー・グループ）のロジスティクス・エグゼクティブ・カウンシル・ディレクター、エイドリアン・ゴンザレス（Adrian Gonzalez）氏は、次のように述べています。「グローバリゼーションは新しいトレンドではなく、いまやビジネスの現実です。以前と変わったのは、国境を越えた物品の移動に伴う複雑性とリスクの増大であり、この傾向は9・11テロ事件後にとりわけ顕著です。テクノロジーはあらゆる国際取引管理戦略実現のための基幹的要素であり、企業はより広い視野に立ち、エンタープライズ・ソフトウェア・プラットフォーム全体を国際取引管理ソリューションとみなさなければなりません。SAPはこの視点を共有しており、今回発表された最新版ソリューションは、SAPの顧客企業にとってのメリットをいっそう強化するものです。」
全世界で進むSAP GTSの採用
革新的なマイクロプロセッサを設計・製造しているAMDは、世界各地の事業拠点で貿易コンプライアンス・プロセスを自動化・合理化すべく「SAP GTS」を採用しました。パッケージド・コンポジット・アプリケーションである同ソリューションを導入することにより、AMDは、安全なサプライチェーンをサポートするために輸出プロセスを標準化させるだけでなく、法規制遵守の徹底や全社規模での生産性向上も達成可能になります。
AMDでは、「SAP GTS」のコンポーネントである「SAP Compliance Management」を使用し、受発注から決済までビジネス・パートナーのデータと文書を事前に審査しています。同コンポーネントを使用することにより、AMDは各国政府から公表される最新の懸念取引先一覧と照合し、潜在的な違反リスクを軽減できます。AMDは正式な輸出ライセンスを必要とする製品を製造しており、これらのライセンス判定や金額・数量枠の管理、例外処理プロセスの自動化においても、「SAP GTS」の支援により、いっそう効率性の向上を図ることが可能になりました。世界各地の同社事業拠点における手作業や既存システムによる輸出プロセスは、「SAP GTS」に置き換えらています。
AMDの輸出コンプライアンス担当シニアスペシャリスト、ジュディ・スチュードベーカー（Judy Studebaker）氏は、次のように述べています。「当社はSAPと緊密に連携し、GTSソリューションを数週間で立ち上げ、厳しい納期にも間に合わせることができました。私どもがSAP GTSを採用したのは、コンプライアンス・リスクを軽減し、お客様のニーズに最も効果的に対応できる、適切な法規制チェック機能を備えた、標準化された輸出プロセスを構築するためです。」
オランダのフェルトホーヘン（Veldhoven）に本拠を置く半導体メーカーASMLは、米国とオランダに製造拠点や研究開発施設があります。
ASMLの国際取引・税関担当ディレクター、エリック・ヴェネケンズ（Eric Vennekens）氏は、次のように述べています。「当社は全世界のお客様に最高品質のサービスを提供することをお約束しています。最高品質のサービスを提供するために、当社はオランダ本社や米国から世界中の顧客拠点へ出荷する製品の効率的な輸出管理システムを活用しています。当社がSAP GTSを導入したのは、貿易コンプライアンス・プロセスを全社規模で標準化するとともに、最新の貿易規制を遵守し、規制違反リスクを軽減するためです。」
ドイツ・デュッセルドルフ本社の紅茶販売会社ティーカネン・グループは、欧州の新コンピュータ通関システム（New Computerized Transit System、以下NCTS）に参加するために、ドイツ税関当局認定の「SAP GTS」を採用しました。世界8カ国に生産施設と支社を置き、世界各国に販売パートナーを持つティーカネン・グループは、EUの他の加盟国とともに新システムに参加する基盤として「SAP GTS」を活用しています。
ティーカネン・グループのCIO、ロナルド・クラウスト（Ronald Kloust）氏は、次のように述べています。「当社では2004年初めにSAP GTSを導入し、トランジット貨物の申告を行わずに輸出入のモニタリングを行う欧州のシステムNCTSに参加できるようになりました。導入はわずか7週間で完了し、異種技術が混在する既存のIT環境にも容易に統合できました。SAP GTSは順調に稼働し、税関関連手続きの効率化に大いに役立っており、非常に満足しています。」
SAP AGのエグゼクティブ・ボードメンバーであるシャイ・アガシ（Shai Agassi）は、次のように述べています。「SAPは引き続き、SAP GTSといったパッケージド・コンポジット・アプリケーションの提供に全力で取り組んでいます。SAP GTSは、国際取引管理など現実のビジネス上の課題を解決するテクノロジー・ソリューションの企業による採用をより容易かつ迅速にします。SAP GTSの活用により、世界中の有力企業が現在の国際取引における複雑性とリスクを事前に管理し、競争優位性を確立しています。」
SAPについて
SAPは、ビジネス・ソフトウェア・ソリューション*の世界的リーディングプロバイダーです。SAPのソフトウェアは、すでに120を超える世界各国の26,150社以上の企業、88,700サイト以上で利用されており、中堅・中小企業のニーズに対応するよう特化したソリューションからグローバル組織のためのソリューションまで、幅広く提供しています。革新を促進しビジネス変革を実現する「SAP NetWeaver」を基盤とした「mySAPビジネス・スイート」ソリューションは、顧客関係の改善、パートナー企業との連携強化、サプライチェーンの構築および経営の効率化などを実現することにより、世界中の企業を支援します。SAP業種別ソリューションは、ハイテク、小売、官公庁・公共機関、ファイナンシャル・サービスなど25業種以上について、各業種における独自のビジネスプロセスを支援します。SAPは世界の50ヵ国以上に現地法人を持ち、またフランクフルト証券取引市場やニューヨーク証券取引市場を含む幾つかの取引市場で「SAP」の銘柄で取引されています。同社の詳細についてはhttp://www.sap.com/をご参照ください。
*SAPによるビジネス・ソフトウェア・ソリューションの定義は、統合基幹業務ソフトウェア（ERP）と、サプライチェーン・マネジメント（SCM）、顧客関係管理（CRM）、製品ライフサイクル管理（PLM）、サプライヤ・リレーションシップ・マネジメント（SRM）などの関連ソフトウェアソリューションとによって構成されるビジネス・ソフトウェア・ソリューションです。
SAP、R/3、mySAP、mySAP.com、xApps、SAP NetWeaver、SAPロゴ、記載されているすべてのSAP製品およびサービス名はSAP AGのドイツおよびその他世界各国における登録商標または商標です。その他の製品名およびサービス名は、各社の商標です。記載されているデータは、情報開示のみを目的としたものです。国によって製品仕様が異なることがあります。
本件に関するお問い合わせ先
記事中に読者から問合せ先を掲載される際は、下記をお願いいたします。
電話：03-3273-3333（代表）
webmaster.tyo@sap.com
http://www.sap.co.jp/
関連URL：http://www.sap.co.jp/
株式会社アスキーソリューションズ（本社：東京都渋谷区、社長：田北幸治）は、メールサーバによりアーカイブ（保存）されたメールを全文検索するWebアプリケーションソフトウェア『E-mail ArchiveSearch（イーメールアーカイブサーチ）』を開発し、税込価格312,900円（スクール版は税込価格187,740円）にて2005年2月18日より国内販売代理店を通じて販売を開始いたします。
本製品は、アーカイブされたメールを、Webブラウザから、メールに含まれるヘッダ情報(送信者、宛先、件名、送信日時など)やメール本文および添付ファイル名による高速検索が可能なソフトウェアです。また、メールは得意先別や送信、受信、スパムなど検索用途別に分類している場合でも、保存フォルダごとに検索することが可能です。
企業の情報漏洩対策において、事故の防止および事故発生時の原因追及のためにメールの内容を検索したいというニーズが高まっております。弊社では、このニーズに対応すべく当製品を開発しました。また、弊社のメールセキュリティ製品である「サーフコントロールEメールフィルター（※1）」および「エムデーモン7（※2）」と連携することにより、手軽にメール検索環境を実現いたします。
本製品は、検索処理を高速に行うために、指定したフォルダごとに自動でメールヘッダ情報のインデックスをデータベースに作成します。また、設定期間を過ぎたメールについては、削除・移動する機能を搭載しております。これにより、蓄積されるアーカイブデータから一定期間を過ぎたメールをバックアップする事が可能となり、運用管理の手間を大幅に軽減いたします。
※1）企業のEメールによる情報漏洩を防ぎメールセキュリティを強化した未知のスパム識別も可能な
Eメールフィルタリングソフトウェア
http://www.filtering.jp/email/
※2）ウィルスやスパムメールを防ぐセキュリティ機能を搭載した低価格で高機能なメールサーバソフトウェア
http://www.mdaemon.jp/
【価格一覧】
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注）スクール版は、学校・教育委員会等教育機関での導入に適用となります。
【本製品の主な特長】
◆ 効率的な検索機能
メールヘッダ（From,To,Cc,Subject,Dateなど）に対する検索条件を指定し、検索結果から、さらにメール本文および添付ファイル名を絞込むことが可能です。検索用のインデックスファイルをフォルダごとに自動生成するため、効率的かつ高速な検索が可能です。
◆ 低コストで導入が可能
対応するデータベースシステムはMicrosoft SQL ServerもしくはMicrosoftより無償で提供されているMSDE 2000（Microsoft SQL Server 2000 Desktop Engine）をご利用いただくことができます。MSDE2000を利用される場合は、当製品の本体価格のみでご導入いただくことが可能です。
◆ 複数フォルダにまたがる検索が可能
サーフコントロールEメールフィルターで、「送信」「受信」「ルール違反隔離」「得意先別」といった条件に従ってフォルダ分けされたメールも、最大10フォルダの中から任意に指定して検索が可能であり、詳細なセキュリティポリシーで管理されたアーカイブ環境にも柔軟に対応いたします。
◆ スケジュール機能でアーカイブの自動更新が可能
スケジュール機能により、フォルダごとのインデックスファイル自動作成と同時に、指定期日を過ぎたアーカイブメールを削除または任意の場所に移動することが可能です。バックアップタスクと連携させることで、常に設定期間分の最新アーカイブ環境を保つことが可能です。
◆ 一般的なメール保存形式に対応
一般的なメール形式で保存された拡張子.msgファイルであれば、本製品で検索を実行することが可能です。※メールヘッダと本文が同一ファイルに含まれる形式であれば、本製品のご利用が可能な場合があります。詳しくは製品情報Webページをご覧下さい。
【動作環境】
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社名、製品名はすべて各社の商標または登録商標です。
【お客様よりのお問い合わせ先】
株式会社アスキーソリューションズ
電話：03-4524-6002
server@asciisolutions.com
【本製品に関する情報】
http://www.filtering.jp/eas
【画像ダウンロード先】
http://www.asciisolutions.com/company/press/dl/
【当リリースに関するお問い合わせ先】
株式会社アスキーソリューションズ
〒150-0002 東京都渋谷区渋谷2-15-1
電話：03-4524-6002
http://www.asciisolutions.com/
パッケージ営業部 press@asciisolutions.com
株式会社リクルート（本社：東京都中央区 代表取締役社長：柏木斉）の求人情報誌『ＦｒｏｍＡ』は、フリーターの労働意欲を活性化し、将来の就業とキャリアを考えるきっかけ作りの場を提供する目的で、同イベントを２００４年５月・１１月の２回開催致しました。２回合計で約４５００人（５月３１日動員約2500名、１１月２１日動員約2000名）の若者を動員し来場満足度も９割に上るなど、大変盛況なものとなりました。来場者や出展企業双方から、開催継続を望む声も多数寄せられております。「気付き・発見のリアルな場の提供」という、本イベントの意義を改めて実感すると共に、ご好評にお応えして一人でも多くのフリーターのサポートを目指し、２月２７日（日）、３回目のフリーター応援イベントの開催を決定しましたので、ここにお知らせ致します。リクルートグループは、主催の『ＦｒｏｍＡ』のみならず、様々なノウハウ・サービスを結集し、フリーターの就業支援を目指して参ります。
【名称】
楽しみながらいろいろ見つかる フリーター\'Sスクエア Presented by FromA
【開催日時】
２００５年２月２７日（日）１２：００～１９：００ (１８：００に入場受付終了)
【会場】
東京国際フォーラム 展示１ホール（東京都千代田区丸の内３－５－１）
【想定来場者】
首都圏(東京、神奈川、千葉、埼玉)の男女フリーター
主に『FromA』、『FromA navi』、『TOWN WORK』など、リクルート発行の情報メディアの利用者。想定20～25歳。
【入場料】
入場無料・入退場自由・履歴書不要・服装自由
【出展社数】
２４社
＊詳細は下記URLをご覧下さい [PDF書類 292kb]
http://www.recruit.co.jp/corporate/news/2005pdf/050218_freetor03.pdf
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【本リリースに関するお問い合わせ】
http://www.recruit.co.jp/corporate/enquiry_press.html
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当社と株式会社バリタス（本社:東京都新宿区、代表取締役社長：澤田将人）は、当社が株式会社バリタスにおける株主総会での決議を条件に、同社を株式交換により完全子会社化することで合意し、平成17 年2 月18 日開催の両社の取締役会決議を経て、「株式交換契約書」を締結いたしましたので、下記のとおりお知らせいたします。
1． 株式交換による完全子会社化の目的
当社は、インターネットの広告代理店事業を展開する株式会社バリタスを、株式交換により完全子会社化いたします。株式会社バリタスは、モバイル分野の広告を事業の中核としており、全キャリアのあらゆるメディアを取り扱い、企画からプロモーションの実施、効果測定までを一貫して提供しております。
当社は、これまで、ブロードバンド広告事業などインターネット広告の分野においてはＰＣ向けの広告を主に扱ってまいりましたが、今回の子会社化を機にモバイル広告の分野へも本格的に進出いたします。モバイル広告の市場は、変化が激しいため、迅速に環境の変化に対応するとともに、顧客ニーズにマッチした効率的なプロモーションの提案を常に行うことが肝要であるため、実績のある会社の買収というかたちをとりました。インターネット広告の分野は、新聞、雑誌、テレビ、ラジオの各種広告に比べ、順調に拡大している分野です。当社グループでは、そのもっとも拡大しているインターネット広告の分野において、特に「ネットシネマ」に代表されるブロードバンド広告を中心に事業を展開してまいりました。
今回の買収によって、サービスラインナップにモバイル広告が加わり、当社の顧客に対し、幅広い提案を行うことが可能になります。また、平成16年12月24日に開示いたしました株式会社大阪第一企画（本社：大阪市北区、代表取締役社長：白石治市）の買収により出版関連広告の強化を行いましたが、今回の買収で、インターネット広告（ブロードバンド広告を含むＰＣ向け及びモバイル）、出版物（新聞・雑誌）と提案可能な広告の幅が広がることとなります。
今後は、当社グループ全体としての総合力を生かしたソリューションサービスの提供により、顧客満足度を一層高めたいと考えております。また、当社の子会社である株式会社ディー・アンド・オービット（本社：東京都港区、代表取締役社長：岡田隆太朗）の得意とするセールスプロモーションの提案においても付加価値が加わるなど、当社グループ全体での相乗効果を発揮することで、さらに強固な収益基盤を確立してまいります。
2． 株式交換の条件等
(1) 株式交換の日程
平成17 年2 月18 日 株式交換契約書承認取締役会
平成17 年2 月18 日 株式交換契約書の締結
平成17 年2 月28 日 株式会社バリタスにおける株式交換契約書承認株主総会
平成17 年4 月4 日 株式交換の日・株券交付日
※ 当社は、商法358 条第1 項に基づき株主総会の承認を得ない簡易株式交換により実施いたします。なお、株式会社バリタスにおける株式交換契約書承認株主総会は、商法232 条第1 項及び236 条に基づき招集手続を省略して実施いたします。
(2) 株式交換比率
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（注）
１．株式の割当比率
株式会社バリタスの株式１株に対して、株式会社アイ・シー・エフ株式1.1815 株を割り当てる。
２．株式交換比率の算定根拠
(1) 株式会社バリタスの企業価値の評価
当社は、港陽監査法人に対し株式会社バリタスの株式価値の算定を依頼し、港陽監査法人は、ディスカウンテッド・キャッシュ・フロー（DCF）法により株式会社バリタスの株式価値の評価を行った。
(2) 株式会社アイ･シー･エフの株式価値の評価
株式会社アイ･シー･エフの株式は東京証券取引所マザーズ市場に上場されており、その株式価値は投資家による日々売買価格として容易に認識可能である。当社と株式会社バリタスは、当社の株式価値を市場での株価の平均値をもとに算定することが適切と判断し、発行決議直前3 ヶ月間の終値平均とした。
(3) 株式交換両当事会社の判断
両当事会社は、上記の方法により算出された株式価値の評価を公正妥当なものであると判断し、最終的な検討、協議を行い、当社1 に対し株式会社バリタス1.1815（株式会社バリタス1 株に対して当社株式1.1815 株を割当交付）の比率をもって本件株式交換を行うことを決定した。
３．株式交換により発行する新株式数
普通株式 2,363 株
４．発行する株式に対する利益配当金の計算は、平成17 年4 月1 日を起算日とする。
(3) 株式交換交付金
株式交換交付金の支払は行わない。
３．株式交換の当事会社の概要
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注１ 当社の発行済株式数につきましては、平成16 年10 月1 日以降株式交換による新株式発行5,163 株、社債転換による新株式発行3,065 株、ストックオプション権利行使による新株式発行4,940 株、株式分割による新株式発行株がございました。平成17 年1 月31 日現在の発行済株式総数は、77,948 株となります。
注２ 当社大株主及び持株比率につきましては、株主名簿の記載内容を記載しておりますが、平成16 年8 月10 日に(株)ディパーチャーグループより同社保有の当社株式の全部を譲渡した旨の報告を受けており、また平成16 年10 月20 日に(株)ビタミン愛より平成16 年9 月24 日付けで同社保有の当社株式3,000 株（9.44％平成16 年9 月24 日現在）をLakeshore International Ltd.へ譲渡した旨の報告を受けております。
(16)最近3 決算期間の業績 （単位：千円）
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注１ 株式会社バリタスは、平成17 年1 月19 日に有限会社から株式会社に組織変更しており、上記は有限会社としての決算数値であります。
４．株式交換後の状況
(1) 商号：株式会社アイ・シー・エフ
(2) 事業内容：ウェブコンサルティング事業、e マーケットプレイス事業
(3) 本店所在地：東京都港区北青山二丁目12 番28 号
(4) 代表者：代表取締役社長佐藤克
(5) 資本金：1,874,861,894 円（平成17 年1 月31 日現在）
（株式交換により増加する資本金はありません。）
(6) 業績に与える影響
当社グループの業績において、来期以降相乗効果が発揮され、特に当社グループ広告事業の拡大に貢献するものと考えております。今後の当社連結業績に与える影響は、売上・利益の向上が見込まれますが、その額につきましては、精査中であり、明らかになり次第発表いたします。
有限会社インフォーマティブが運営するクチコミ情報サイトeバリューは、本日より出店店舗の募集を行います。
eバリューに出店するにあたり、事業者は一つだけ質問に答えていただく必要があり、その答えに「はい」と答えられる事業者のみが出店可能となります。
その質問とは
「御社は、お客様にご提供するサービスに自信はありますか？」
この質問に「はい」と答えられる事業者が出店可能となります。
なぜ、このような質問をするのか。
クチコミ情報サイトeバリューは、一般ユーザーが飲食店や宿泊施設をクチコミ・評価するサイトです。サービスに自信のない事業者にご出店いただいても、ユーザーからの評価が低くなる率が高くなり、出店する効果が期待できないからです。
また、eバリューの各トップページの電光掲示板では、「当サイトにご出店いただいている事業者様はお客様のお声を積極的に取り入れ、サービスの向上に努める優良店・優良旅館の皆様です」とご紹介しています。それに見合った事業者でないと、その位置づけが嘘になってしまうからです。
ですので、出店できるのは、サービスに自信のある事業者に限らせていただきます。
ご登録にあたっての審査は、最初の質問に「はい」と答えていただくだけですが、掲載途中であっても、ユーザーの書き込み内容、及び、その返答次第では、［優良］の位置づけを取り消させていただく場合があります。また、次回更新日（1年後）に、弊社独自の審査により、更新を控えさせていただく場合があります。その他、当サイトにふさわしくない事業者と弊社が判断した場合は、掲載を中止させていただく場合もあります。
弊社独自の審査とは、特に決まった様式はありませんが、ユーザーの書き込み内容、及び、そのコメントに対する事業者側の返答など総合的に見させていただきます。点数・ランキングにより判断するものではありません。
弊社がいう、サービスに自信がある・ないというのは、店舗・旅館規模が大きいとか小さいとか、施設が充実しているとかしていないとか、そういった物理的なサービスを指しているのではありません。たとえ、規模が小さく、施設が充実していなくても、真心やおもてなしでお客様の心をつかむことができると自負する事業者は、ご登録いただけます。
逆に、規模が大きい、チェーン店を数多く抱えている、予約待ち状態、行列ができている、しかし、忙しさにかまけてお客様をないがしろにしているような事業者はお断わりすることになります。
・ご登録いただいた店舗には、店舗名に「優良」マークが付きます。そうすることで、一般ユーザーによりアピールすることができます。
・また、出店時に弊社より「優良」の証として各10点満点を付与し、ランキング1位からのスタートとなります。
・各事業者は定形ホームページを持つことができ、写真やコメントを掲載、クーポンの発行、イベントの告知などがご利用いただけます。また、出店店舗様のみ、掲示板を商用利用していただくことができます。
【料金設定】
初期登録費用 10500円
システム利用料 月々3150円（年間一括払い37800円）
（只今、オープンキャンペーンにて初期登録費用無料、システム利用料40％OFF）
クチコミ情報サイトeバリュー → http://www.e-value.ne.jp/
全国のラーメン店、焼肉店、寿司店、回転寿司、旅館を集めたクチコミ情報サイト♪
昨年12月25日にオープンしたばかりの新着サイトです。
[会社概要]
会社名 有限会社インフォーマティブ
設立 平成１６年４月３０日
資本金 ５００万円
代表者 有村和久
住所 大阪府豊能郡豊野町東ときわ台５－１１－５
TEL&FAX 072-736-0307
MAIL admin@e-value.ne.jp
[このプレスリリースに関するお問い合わせ]
有限会社インフォーマティブ
大阪府豊能郡豊能町東ときわ台５－１１－５
広報担当 有村和久
TEL&FAX 072-736-0307
電子メール admin@e-value.ne.jp
携帯アプリによる新時代のeラーニングシステム 業界初携帯電話用
eラーニング構築システム 「Mobile Study」（モバイルスタディ）」サービス開始！
スキルアップジャパン株式会社（東京都新宿区／代表取締役社長：坂野哲平）と株式会社テラ（本社：神奈川県横浜市／代表取締役社長：竹中晋一）は、携帯電話アプリを利用した、「いつでも」「どこでも」学習可能な携帯電話用eラーニング構築システム『Mobile Study（モバイルスタディ）』の販売及びASPサービスを2005年3月より本格展開いたします。スキルアップジャパンが『Mobile Study』の開発・保守を行い、テラにて営業及びマーケティング活動を行
います。
利用企業は管理画面を通じモバイルラーニングの仕組みが簡単に作成できるサービスとなっており、以下の機能を提供致します。
1.ＷＥＢ上で管理者の方が簡単に問題（４択問題）を作成する機能
2.特定の携帯電話ユーザーに最適な問題を配信する機能
3.携帯電話で配信された問題を解答する機能
4.解答した結果をサーバに返信する機能
『利用企業はMobile Study』を利用し自社教育コンテンツの配信を可能としておりますが、テラでは教育コンテンツを提供しているパートナー企業（ＰＨＰ研究所・株式会社日本能率協会マネジメントセンター・NTTラーニングシステムズ株式会社・株式会社アスク・学校法人等）と連携し、自社コンテンテンツをお持ちでない企業に対してもコンテンツ提供も行っていきます。（＊コンテンツ提供事業者一覧参照）
既に株式会社大京様の新入社員向け教育としての採用が決定しております。（下記に事例紹介有）
利用想定企業は一般企業（人事部・営業部・店舗管理部）、フランチャイズ本部 学校法人 大学、専門学校、資格教育機関、検定協会 教育コンテンツ事業主、出版社、 教育関連ソフトウェアベンダ、 人材派遣企業、新卒募集サイト運営会社などへの利用を図り初年度5000万円の売上げを予定しております。
【eラーニングはパソコンから携帯へ】
現在eラーニング市場はPCベースを中心に、ブロードバンドなど接続回線の発達、各企業・家庭へのパソコンの普及により急激に拡大しています。また携帯電話は学生、新社会人等の若年層にはパソコン以上に身近な存在であり、パケット定額化の流れからも常時携帯する端末としてのメリットを活かしたeラーニングツールとしてのニーズも高まってきています。しかし、これまでは携帯電話向けサイト構築に関するノウハウの不足、製作コストや携帯用アプリの独自開発コストの負担が、導入を希望する企業や学校、教育コンテンツ事業者に対する障害となっていました。この障害を取り除き、携帯電話を利用したeラーニングシステムを画期的な低価格での構築を可能とすべく『Mobile Study』は開発されました。
『Mobile Study』は、出題者（企業・学校法人・教育コンテンツ事業者等）が既存の教育コンテンツをパソコンのブラウザ画面を使い、問題制作し、携帯用アプリケーションソフトの配信、問題の自動配信、また登録ユーザーの管理、結果の集計・分析等を行うことができる、業界で初めてとなる総合的携帯用eラーニングシステムです。よってシステム導入またはASPサービスへの加入により、簡単に携帯電話向けのeラーニングを始めることが出来ます。新卒、新人スタッフ向けの教育、学習塾、英会話スクール等の教育ツールとしてだけでなく、WEBサイト会員に対する情報サービスなど、様々な付加価値を生み出すツールとして利用することが出来ます。
【いつでもどこでも学習できる】
一方の回答者側は通勤通学や待ち合わせ、休憩時間等にいつでもどこでも学習することが可能になります。携帯アプリを利用していますので問題を取りに行かなくても自動配信され、パケット代がかかるのはダウンロード時のみになります。学習中にパケット代を気にする必要もなく安価で学習を受講する事が可能になります。ダウンロードした問題は、地下鉄等の電波の届かない所でも回答できますので学習時間の有効活用にもつながります。
主なコンテンツ 提供事業者様一覧 （順不同・敬称略）
■株式会社日本能率協会マネジメントセンター
http://www.jmam.co.jp/
コンプライアンス危険度チェック
ビジネスパーソン常識度チェック
■PHP研究所
http://www.php.co.jp/
Ｂｉｚパーソンの基本 ～社会人としての心構えから仕事の進め方まで～
製造・生産オペレーターの基本 ～物づくりの喜びや働き甲斐から実務の基礎知識まで～
エンジニアの基本 ～ＳＥ・エンジニアとしてのマインドから仕事の進め方まで～
社会人のマナー ～日常生活に欠かせないビジネスマナーから冠婚葬祭まで～
■株式会社アスク
http://www.ask-digital.co.jp/
TOEIC（R） TEST 奪取 350点コース/470点コース/650点コース/730点コース
TOEIC（R） TEST 奪取 総まとめコース
■日本常識力検定協会
http://www.josikiryoku.com/
日本常識力検定試験１級問題
日本常識力検定試験２級問題
日本常識力検定試験３級問題
導入事例 【株式会社 大京様】http://www.daikyo.co.jp/
導入背景：新入社員の短期間即戦力化への研修の一環として効果的なＥラーニングを導入
採用内定者への「宅地建物取引主任者」の資格取得支援体制の整備
採用理由：
（1）携帯電話の利用により、移動時間等の「すきま時間」を有効に使える。
（2）双方向のコミュニケーションがリアルタイムで確認でき進捗具合の管理が容易。
（3）順位表示ができるため、利用者のモチベーションの高揚にも効果がある。
今後は、それ以外の既存のＥラーニングシステムと融合させ、さらなる活用を行い学習効果を図る。
株式会社テラ 会社概要
テラは、携帯電話関連のベンダー、ユーザーを問わずそのビジネスシーンに必要なプロダクトの提供をビジネスドメインと考えております。キャリアショップの運営に始まり、キャリアショップ向け販管システムを全国約2000店へ導入、携帯電話番号を利用したセキュリティシステムの大手法人への提供などをおこなっている。携帯電話の黎明期（平成元年）より常にその業界と共にあり、昨年10月にはキャリアショップ向けの販管システムのASPサービスの提供を開始、本年度よりビジネス向け携帯アプリの開発、販売を積極的に展開している。
【日本能率協会マネジメントセンターについて】
＜沿革・事業内容＞
人と組織の価値創造を推進する株式会社日本能率協会マネジメントセンター（略称JMAM
〔ジェーマム〕：代表取締役社長 野口晴巳）は、1991年、社団法人日本能率協会より分社。
経営革新コンサルティング、人事・教育システム、人材アセスメント、ｅラーニング、講師派遣など
質の高いプログラムで広く産業界に貢献している。
名称：株式会社日本能率協会マネジメントセンター
代表取締役社長： 野口 晴巳 （のぐち はるみ）
社員数：424人(2004年6月時点)
所在地：東京都港区東新橋一丁目９番地２号 汐留住友ビル２４階
Tel：03-6253-8000
Fax：03-3575-2630
資本金：10億円
URL（ホームページ）：http://www.jmam.co.jp/
関連URL（ホームページ） JMAM WBT（e-Learning）：http://jmamwbt.jmam.co.jp/
【お問い合わせ先】
スキルアップジャパン株式会社 担当：森元
〒169-0075
東京都新宿区高田馬場2-14-5サンエスビル
TEL：03-5278-4035 FAX：03－5287－4135
URL：http://www.skillupjapan.co.jp/
Mail: sales@skillupjapan.co.jp
株式会社テラ 担当：佐藤
〒221-0832
神奈川県横浜市神奈川区桐畑3-6 TERRAビル
TEL：045－412-2233 FAX：045－412－2234
URL：http://www.terracom.co.jp/ms/top/index.asp
～ファイバーチャネル対応ストレージによる高可用性クラスタ構成を検証し、最適なファイルサーバーやデータベース・ソリューションを拡充～
ミラクル・リナックス株式会社（本社：東京都港区 代表取締役社長：佐藤武、 以下 ミラクル・リナックス）および、Dot Hill Systems Corporationの日本法人 ドットヒルシステムズ株式会社（本社：東京都千代田区 代表取締役社長 James L Lambert、以下 ドットヒル）は、企業向けのファイバーチャネル対応のSAN環境を利用したLinuxおよび高可用性クラスタソリューションの拡充に向けて協業することを本日発表いたします。
本協業は、ミラクル・リナックスが既に日本市場に出荷しているLinux製品「MIRACLE LINUX V3.0 - Asianux Inside」やクラスタ製品「MIRACLE CLUSTERPRO V3.0」を皮切りに、64ビット インテル® Xeon™プロセッサ、AMD Opteron ™およびAMD Athlon™ 64 プロセッサ対応のLinux製品およびクラスタ製品ドットヒルのSCSIレベルからファイバーチャネルを含むSANnet IIシリーズとの動作検証を推進いたします。これにより、顧客ニーズに最適な32ビットから64ビット環境まで対応する拡張性の高いエンタープライズLinuxソリューションと、信頼性の高い高可用性クラスタソリューションを兼ね備えたIT基盤を提供いたします。
このたびの協業に関する主な内容は以下の通りです。
1.共同動作検証および相互技術支援
ミラクル・リナックスのLinux製品やクラスタ製品およびドットヒルのストレージ製品に関する動作検証を共同で実施し、ストレージの動作保証および技術資料製作を共同で行ないます。
動作検証対象製品：
「MIRACLE LINUX V3.0 - Asianux Inside」
「MIRACLE LINUX V3.0 - Asianux Inside for x86-64」（*2005年2月28日出荷予定）
「MIRACLE CLUSTERPRO V3.0 - Asianux Inside」
「MIRACLE CLUSTERPRO V3.0 - Asianux Inside for x86-64」（*今春出荷予定）
2.マーケティング活動の共同推進
提案案件の相互紹介や提案対象企業に関する情報共有などを行ないます。また、共同セミナーの開催や展示会での協力をはじめ、マーケティング活動や販売推進活動を共同で行ないます。
3.高可用性クラスタソリューションの拡充
「SANnet IIシリーズ」と「MIRACLE CLUSTERPRO」を利用した高可用性クラスタソリューションの拡充を図るため、「Samba」と「LDAP」によるファイルサーバやドメインサーバの構築、「Oracle Database」によるデータベースサーバの構築など、ソリューションに基づいた検証を共同で行ないます。
また今回の協業の一環として、ミラクル・リナックス主催のカンファレンス『MIRACLE Technology Conference 2005』（2005年3月2日（水）開催、詳細 http://www.miraclelinux.com/event_seminar/2005/event0302.html）にて、検証結果や同ソリューションの製品展示を実施いたします。
◆ミラクル・リナックス株式会社について
ミラクル・リナックスは、Linuxサーバ関連製品とサービス専門事業企業として2000年6月1日より業務を開始し、Linuxサーバ OS「MIRACLE LINUX」の開発および販売、マルチプラットフォームに対応したセキュアOS「MIRACLE HiZARD」の提供、さらにLinux関連のコンサルティング、教育、保守等のサポート・サービスの提供等、幅広く事業を展開しています。また現在、中国のレッドフラッグ社および韓国のハーンソフト社との戦略的提携により、お互いのノウハウと開発者を集結させ、協調しながら、アジアから発信する全く新しいソフトウェアビジネスプロジェクト「Asianux®（アジアナックス）」を立ち上げ、「アジア市場に最適化し信頼性の高い共通のエンタープライズLinuxディストリビューション」の共同開発に取り組んでおります。
◆ Asianux®(アジアナックス)について
「Asianux®」は、「Common（共通）、Collaboration（協調）、Contribution（貢献）」をコンセプトに、アジアから発信する全く新しいOSS開発プロジェクトです。2003年12月に中国のレッドフラッグ社と提携して以来、2004年6月に「Asianux® 1.0」をリリースし、その後10月に韓国のハーンソフト社の参画し、名実ともに日中韓の3カ国共同開発をスタートしています。「Asianux®（アジアナックス）」のビジョンは、アジア標準のエンタープライズLinuxになること、そして、高品質・高性能のエンタープライズLinuxと顧客満足度の高いサポート・サービスを提供することです。2004年7月に、米オラクル社の『Unbreakable Linux』の対応プラットフォームに認定されたほか、主要ベンダーによるAsianux®のCertificationの作業が進んでいます。
◆ MIRACLE CLUSTERPRO（ミラクル クラスタプロ）について
止まらないシステムを構築するためのクラスタソリューションパッケージです。万一サーバに障害が発生した場合には、正常稼動しているサーバに処理 を自動的に切り替えるフェイルオーバー機能を利用することによって、データベース・サーバやWEBサーバなどの可用性・拡張性を高めたシステム構築が実現 できます。更に、データベース・サーバ OS として実績の高い「MIRACLE LINUX」をベースにしているため、より信頼性が高いデータベース連携のクラスタシステムが構築できます。これにより、24時間 365日連続したサービスを提供することが可能となります。
詳しい製品概要は、下記URLをご参照ください。
http://www.miraclelinux.com/products/clusterpro/index.html
◆ドットヒルシステムズ株式会社について
ドットヒルは全世界のパートナー様に先進的なストレージネットワークソリューションの設計および提供を行なっており、約２０年近くの実績を持っております。 ドットヒルが設計・提供するストレージソリューションは優れた信頼性を持つオープンスタンダードな製品であり、エンタープライズレベルの特徴および機能を優れたコスト効率と共に中小規模ビジネスはもちろん、ワークグループや部課レベルのシステムにも提供いたします。 ドットヒルは今日のお客様が持つITインフラの中でドットヒル・ソリューションの価値をどのように付加出来るか説明できる数多くの知識を持ったチャネルパートナー様によるグローバルネットワークを確立しております。
◆SANnet II ストレージ製品について
SANnet II ストレージソリューションが提供するスイッチレスSANテクノロジーはDASとSANの空間を埋めるユニークな機能を提供し、外付けのファイバチャネルスイッチを使用せずに複数のサーバによるストレージ共有を実現いたします。 スイッチレスSANによるストレージソリューションはエントリーSANとしては理想的で、ストレージの移行や統合に適しており、スイッチを追加することによってさらに多数のサーバ接続や高度なSAN構成を必要とするアプリケーションのサポートも可能となります。 また、SANnet IIストレージソリューションはラックに最適なコンパクトな筐体 「2U」で業界をリードする99.9998+%のアップタイムを提供します。この製品ラインは電気通信業界の規格NEBSレベル3およびETSI、さらに米国国防総省の規格MIL-STD-810Fの認証を受けており、ストレージ単体での優れた信頼性を優れたコスト効率と共に提供いたします。 AC電源に加えてDC電源もサポートするなど様々な環境に合わせてご利用いただくことが可能となります。 詳しい製品概要は、下記URLをご参照ください。
http://www.dothill.co.jp/
■本件に関する報道お問合せ■
ミラクル・リナックス株式会社
マーケティング部 広報担当 石渡美帆
Tel：03-5404-5038 Fax：03-5404-5051
E-mail：mktg@miraclelinux.com
http://www.miraclelinux.com/
ドットヒルシステムズ株式会社
マーケティング＆セールスサポート部 近藤功
Tel：03-3251-1690 Fax：03-3251-1691
E-mail：marketing@dothill.co.jp
http://www.dothill.co.jp/
“勝ち女”育成サイト、「なでしこ通信」オープン！
～あなたを“勝ち女”にするべく、「なでしこ通信」は立ち上がりました。 イケてるオンナの関心事の全てを網羅する新しいコミュニティサイト！～
株式会社オリエンタルダイニングアンドリゾーツ（東京都渋谷区代表取締役尾崎友俐）は、株式会社NTTドコモの「ｉモード」対応コンテンツとしてコミュニティサイト『なでしこ通信』http://www.nade45.jp/にてコンテンツを提供を開始した。
常に先進的なモバイル・コンテンツでリードする株式会社サイバード（本社：東京都港区、代表取締役社長 堀 主知ロバート）により、株式会社ＮＴＴドコモの「ｉモード」対応コンテンツとして運営される、コミュニティサイト『なでしこ通信』http://www.nade45.jp/内に尾崎友俐のコーナー“ワガママのすゝめ”を担当する。
街ですれ違ったカッコいい女性が気になりませんか？自分の将来・お金・恋愛・結婚・仕事の悩みを吐き出したくありませんか？
『なでしこ通信』http://www.nade45.jp/は現代の働く女性や流行に敏感な女性が欲しい情報、例えば巷で流行っているモノ、おいしいお店、話題のショップ、美や健康に関する情報などを発信していきながら、情報交換の場を提供する働く女性のためのライフスタイルコミュニティサイトです。
また、恋愛・おしゃれ・仕事・グルメなど女性が関心持つ情報を閲覧するだけでなく、掲示板への投稿や知りたい情報のリクエスト、アンケート投票などを通して自らがサイトへ参加することで、今を生きる女性の“生の声”がダイレクトに聞けます。
曜日ごとに、毎日バラエティーに富んだコーナーを用意しています。女性起業家・尾崎友
俐の生き方論のコーナー“ワガママのすゝめ”では、若手起業家との対談や“ワガママ”
に生きるための小技を紹介します。
◆会社情報
株式会社オリエンタルダイニングアンドリゾーツ
代表取締役 尾崎友俐（おざきゆり）
〒150－8512 東京都渋谷区桜丘町26－1セルリアンタワー15F
Tel 03-3770-2844 Fax 020-4666-1939
Eメールアドレス info@yuriozaki.jp
http://www.oriental-japan.co.jp
担当者 池田
関連URL：http://www.nade45.jp/
Executive Director星名 一郎氏限定モデル第二弾
Hoshina’s Limited 2発売
セイコーウオッチ株式会社（社長：服部 真二）は、ファッションウオッチの未来形デザイン＜WIRED XYZ（ワイアード ザイズ）＞から、Executive Directorを務める星名 一郎氏の限定モデル第二弾、「Hoshina\'s Limited 2」販売価格15,750円（税抜き15,000円）1機種を、専用Webサイト（http://xyz.w-wired.com）で３月３日正午より発売いたします。販売限定数量は100個です。
「Hoshina’s Limited 2」は、星名氏の「色」へのこだわりを徹底的に追及、表現した「色を楽しむ」モデルです。
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詳しくは＜WIRED XYZ＞Webサイトhttp://xyz.w-wired.comをご覧下さい。
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＜WIRED XYZ (ワイアード ザイズ)＞は、セイコーウオッチ(株)のインターナショナルブランドウオッチ ＜WIRED＞から、Webサイト限定販売シリーズとして04年6月にデビューしました。
セレクトショップ業界で日本最大規模の「BEAMS」のバイヤーとしてカリスマ的な活躍をされた後、フリーとして活動の幅を広げる星名 一郎氏をExecutive Directorに迎え、時を知るというウオッチ本来のバリューを超えた「リストを彩るファッショングラフィックのアイコン」として、これまでのデザイン概念とは全く違う角度からアプローチ。高い完成度と卓越したクオリティを有し、「高品位なデザイン価値にこだわる人へ、新しいリストアクセサリーを提案するファッションウオッチの未来形」といえます。
また、＜WIRED XYZ＞では、イメージキャラクターを務めるBoAを始め、人気の高いさまざまなサブカルチャーをリードする人や団体とのコラボレーションも展開しています。
■この件に関する一般のお客様からのお問い合わせ先
XYZ（ザイズ）カスタマーコール 0120-637-999
（営業時間：月～金 午前9：30～午後5：30、年末年始・土日休日を除く）
関連URL：http://xyz.w-wired.com
オープニングセレモニー基調講演にてSAP AG会長兼CEOヘニング・カガーマンが、ゲアハルト・シュレーダー独首相とともに今後のビジネスと経済への展望を講演
SAP AG（NYSE : SAP）は、今年も3月10日（木）から16日（水）までドイツのハノーバーにて開催される世界最大のIT見本市「CeBIT 2005」に出展します。
今年のSAP AGのテーマは「体験、洞察、革新」（Experience. Insight. Innovation）です。オープニングセレモニーで行われる基調講演では、SAP AGの会長兼CEOヘニング・カガーマンが、ゲアハルト・シュレーダー独首相とともに、今後のビジネスと経済への展望や、情報産業が革新と成長をどのように牽引するか、をテーマに講演します。
メインブース内では、包括的なERPソリューション「mySAP ERP」、統合アプリケーション・プラットフォーム「SAP NetWeaver」に代表される主なソフトウェアのほか、中堅・中小企業に向けた、柔軟性と拡張性に優れたソリューション「SAP Business One」と「mySAP All-in-One」などに焦点を当てるとともに、モバイルビジネステクノロジーやRFIDテクノロジーなど、併せて約30の業種別ソリューションも網羅します。また、メインブースとは別に、金融・公共に特化したブースを設けます。
＜展示内容・会場のご案内＞
ホール4
・SAPの展示およびプレゼンテーション：D12、D28
・中堅・中小企業向けSAPソリューションおよびSAPビジネスパートナー：D28
ホール9（公共事業）
・行政：E37
ホール17（バンキング、ファイナンス）
・ファイナンシャル・サービス・プロバイダー：A01.1
＜オープニングセレモニー基調講演のご案内＞
講演概要：今後のビジネスと経済への展望や、情報産業が革新と成長をどのように牽引するか
講演者：ゲアハルト・シュレーダー独首相およびSAP AG会長兼CEOヘニング・カガーマン
日時：3月9日（水） 午後6時～11時（オープニングナイトにて基調講演）
場所：ハノーバー・コングレスセンター（Hannover Congress Center）
Theodor-Heuss-Platz 1-3, 30175 Hannover
*CeBIT（セビット）は世界最大の国際情報通信技術見本市で、出展社数6000社以上、入場者数約48万人を超える規模（2004年実績）です。詳しくはこちらをご参照ください。<http://www.cebit.de/homepage_e?x=1>
SAPについて
SAPは、ビジネス・ソフトウェア・ソリューション*の世界的リーディングプロバイダーです。SAPのソフトウェアは、すでに120を超える世界各国の26,150社以上の企業、88,700サイト以上で利用されており、中堅・中小企業のニーズに対応するよう特化したソリューションからグローバル組織のためのソリューションまで、幅広く提供しています。革新を促進しビジネス変革を実現する「SAP NetWeaver」を基盤とした「mySAPビジネス・スイート」ソリューションは、顧客関係の改善、パートナー企業との連携強化、サプライチェーンの構築および経営の効率化などを実現することにより、世界中の企業を支援します。SAP業種別ソリューションは、ハイテク、小売、官公庁・公共機関、ファイナンシャル・サービスなど25業種以上について、各業種における独自のビジネスプロセスを支援します。SAPは世界の50ヵ国以上に現地法人を持ち、またフランクフルト証券取引市場やニューヨーク証券取引市場を含む幾つかの取引市場で「SAP」の銘柄で取引されています。同社の詳細については<http://www.sap.com>をご参照ください。
*SAPによるビジネス・ソフトウェア・ソリューションの定義は、統合基幹業務ソフトウェア（ERP）と、サプライチェーン・マネジメント（SCM）、顧客関係管理（CRM）、製品ライフサイクル管理（PLM）、サプライヤ・リレーションシップ・マネジメント（SRM）などの関連ソフトウェアソリューションとによって構成されるビジネス・ソフトウェア・ソリューションです。
SAP、R/3、mySAP、mySAP.com、xApps、SAP NetWeaver、SAPロゴ、記載されているすべてのSAP製品およびサービス名はSAP AGのドイツおよびその他世界各国における登録商標または商標です。その他の製品名およびサービス名は、各社の商標です。記載されているデータは、情報開示のみを目的としたものです。国によって製品仕様が異なることがあります。
本件に関するお問い合わせ先
記事中に読者から問合せ先を掲載される際は、下記をお願いいたします。
http://www.sap.co.jp ／webmaster.tyo@sap.com ／電話：03-3273-3333（代表）
関連URL：http://www.sap.co.jp/
社内データを持ち出し編集できるUSBメモリスティック
「Cryptstick E」 の販売を開始
株式会社インテリジェント ウェイブ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：安達一彦、以下IWI）は、イーディーコントライブ株式会社（本社：大阪府大阪市 代表取締役社長：山口 征浩）が開発・販売を行う、情報漏洩を防止しながらデータの持ち出し・作業を可能にするUSBメディア『Safety Disclosure USB』を基に、IWIが開発・販売を行うネットワークとクライアントPCの操作をリアルタイムに監視する情報漏洩対策システム「CWAT」とも連携するUSBメディア『Cryptstick E（クリプトスティック イー）』の販売を開始いたします。
平成17年4月からの個人情報保護法の施行を直前に控え、情報漏洩対策は重要かつ急務な課題となっております。これまでに発生している情報漏洩の80%以上が内部からといわれているなか、個人情報はもちろん社内機密情報などの様々なデータの漏洩は企業にとって大きなリスクとなります。
当製品は、社内のデータを安全に外部に持ち出し作業を行うことを想定しており、持ち出すデータは暗号化されてUSBメディアにのみ保存されるとともに、持ち出し時にデータをUSBメディア外に取り出すことを禁止します。データの編集・閲覧はUSBメディア内でのみ可能となります。さらに、編集中はスクリーンショットの取得や印刷、コピーペースト、USB外への保存等の操作が禁止されます。
予め設定されたPCでは、USBメディア内のデータの削除、取り出しが自由に行えます。
暗号化保存されたデータは専用の管理ソフトをコピーしたPCでしか復号が行えないため、万が一紛失し、パスワードが漏洩した場合でも、情報の拡散を防止することが可能となります。
なお、編集用ソフトの対応ファイルは、Office2000以降のExcelとWordで、PowerPointとPDFファイル、MHTファイルは閲覧のみ可能となります。
さらに、専用ソフトにはプロテクトがかけられているので、HDDや他のメモリにコピーしても起動することはできない上に、管理者権限を持たないユーザーでも使用できるため、セキュリティレベルを落とさずに運用することが可能となります。
≪Cryptstick Eの主な特長≫
■USBメモリ内のデータは暗号化して安全に保存。
■USB内の暗号化されたデータは、管理者以外は復号できない。
■データの編集・閲覧は、USBメディア内でのみ可能。
■持ち出しデータの編集中は、スクリーンショットの取得や印刷、外部へのコピーペースト、USB外への保存等を禁止。
■管理者権限を持たないユーザーも利用可能。
■内部情報漏洩対策システム「CWAT」と連携。
「Cryptstick E」以外のUSBメモリは、「CWAT」の監視対象。
≪動作環境≫
■対応OS：Windows 2000、Windows XP
■対応するOffice製品のバージョン：Office2000以降
≪インテリジェント ウェイブ 会社概要≫
株式会社インテリジェント ウェイブは、クレジットシステム、オープンシステム、セキュリティシステムの3つの柱から構成される、ネットワーク技術を融合させた金融システムのシステムインテグレータです。
特に、クレジット部門では、自社開発パッケージによるクレジットネットワークシステム及び集配信システムの提供で、大手クレジット会社の約7割のシェアを誇っております。また、セキュリティシステムでは、世界の最新セキュリティ製品・技術を組合せて、日本の顧客ニーズに合わせたセキュリティシステムを提案し、コンサルティングから導入・運用まで幅広くサポートしております。
コンサルティング業務、ソフトウェア開発及び販売業務、ハードウェア販売のほかにネットワーク通信関連等の先進技術を導入したソフトウェア開発にも力を入れ、業務の内容の充実を図る、新しいタイプの企業として積極的な事業展開を行っております。
≪イーディーコントライブ 会社概要≫
イーディーコントライブ株式会社は、主にCD-ROM、DVD、CD-Rなどの記録メディアにおける著作権保護の技術開発に取り組んでまいりました。更にその技術を発展させ、USBメディアを含む様々なメディアの情報漏洩防止技術の開発も行っております。
また、そのメディアを中心とした技術をダウンロードのプロテクト技術やアクティベーション（ソフトウェアのライセンス認証システム）の提供など、ネットワークにおけるコンテンツ保護に活用もしております。今後もその中で培われた技術を応用・発展させ、積極的なアライアンスや技術供与・共同開発を行っていくことにより、個人情報や企業情報などのデジタル情報の保護を目的とした安全な情報社会の育成に貢献してまいります。
≪本件に関するお問い合わせ先≫
■製品に関するお問い合わせ先
株式会社インテリジェント ウェイブ セキュリティシステム事業部 営業部
E-Mail：cwatsales@iwi.co.jp 電話：０３－６２２２－７０５０
≪商標・著作権について≫
Windows(R)は、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国の登録商標です。
Cryptstickは、株式会社インテリジェント ウェイブの登録商標です。
CWATは、株式会社インテリジェント ウェイブの登録商標です。
その他記載されている会社名、製品名は各社の商標または登録商標です。
記載の会社名および商品名、ウェブサイトのURLなどは、本リリース発表時点のものです。
掲載文中では、TM、(R)マークは原則として明記しておりません。
見つからなかった検索結果をメールでお知らせする
「新着ページ通知機能」を２月１８日より開始
株式会社ウェブドゥジャパン（本社：東京都千代田区、代表：小渕宏二）は、日本最大の携帯電話専用ロボット型検索サイト『クルーズ！』に、2月18日より新たに「新着ページ通知機能」を導入します。
「新着ページ通知機能」は、キーワードを登録しておくことで、そのキーワードに関連する新しい検索結果が見つかった際にメールで通知を受け取ることができる機能です。つまり、ヒット件数が0件だった場合（キーワードに該当する検索結果が見つからなかった場合）、ユーザーはそのキーワードを登録しておくことで、検索結果が見つかり次第すぐにそのキーワードに関連する検索結果を見ることができるようになります。
また、「新着ページ通知機能」は『クルーズ！』の全ての検索機能（サイト検索、画像ファイル検索、着うた＆動画ファイル検索、着メロファイル検索）に対応しています。各種検索機能と連動することで、「○○の待受画像を探している」、「○○の動画が見たい」といったユーザーの細かなリクエストにも応えることが可能です。
この機能の導入により、これまでキーワードに関連する情報やファイルを見つけることができなかったユーザーの満足度向上を図ります。
検索結果が0件だった場合、検索結果ページに「○○の検索結果が見つかり次第メールでお知らせします」というリンクが表示されます。このリンクからキーワードを登録することができます。
【「クルーズ！」主要検索機能 】
【サイト検索】 登録件数 国内No.1
登録数約4200万ページ以上、日本最大の規模を誇るサイト検索です。
「ｉ-ｍｅｎｕ」、「Ez web」に登録されている通信キャリアの公式サイトと一般サイトをキーワードひとつで横断的に検索することができます。
【画像ファイル検索】 登録件数 国内No.1
約350万枚以上の画像からキーワードに該当する画像ファイルを検索し、直接ファイルを表示します。
【着メロファイル検索】 登録件数 国内No.1
約35万曲以上の着メロからキーワードに該当する着メロファイルを検索し、直接ファイルを表示します。
【着うた＆動画ファイル検索】 登録件数 国内No.1
日本初！約8万件以上の着うたや動画からキーワードに該当するファイルを検索し直接ファイルを表示します。
既存の携帯検索サイトやPC検索サイトでも成し得なかった、日本初の「着うた＆動画検索機能」をクルーズ！では搭載しております！
【携帯検索機能比較】
|
クルーズ！と最大手検索サイトＡ社の検索結果比較（当社調べ）。参考例として有名アーティストの「浜崎あゆみ」さんをキーワードとして検索をかけた結果、これだけの差が生まれます。クルーズ！の検索対象となるデータは定期的に行われるクロールによってさらに増えていきます。
【ＣＲＯＯＺ概要】
検索サイト名 ： CROOZ！（クルーズ！）
提供ＵＲＬ ： http://crooz.jp
サービス料：無料（パケット通信費を除く）
【 会 社 概 要 】
【会 社 名】株式会社ウェブドゥジャパン（http://www.webdojp.com/）
【設立年月日】2001年5月24日
【資 本 金】10,000,000円
【代 表 者】代表取締役社長 小渕宏二
【事 業 内 容】
（1）携帯専用ロボット型検索サイト「クルーズ！」の企画・開発・運営
（2）公式サイト他モバイルコンテンツの企画・開発・運営
【社 員 数】92名 （2004年2月現在）
※リリース文中に記載されている社名、商品名、ロゴは各社の商標または登録商標です。
【ご掲載時・本リリースに関するお問い合わせ先】
株式会社ウェブドゥジャパン
〒102-0083
東京都千代田区麹町5-4 KY麹町ビル7F
広報担当 対馬（つしま）、弓田（ゆみた）
TEL 03-3511-5778／FAX 03-3511-5799
E-MAIL：press@crooz.jp
※記事掲載・取材等のご依頼は全面的に協力させて頂きます。また、ＣＲＯＯＺの画像やロゴマークを添付データにてお渡ししますので、必要な方は上記までご連絡くださいますようお願い致します。
関連URL：http://crooz.jp/
株式会社エフネス（大阪市、代表取締役岡田直樹）は旅行業で独立開業する個人を支援する事業を4月末より開始します。大阪市内に大阪市内に専用のオフィスを用意するほか、航空券などの仕入れ代金の立て替えや売掛金回収、経理事務代行などのサービスを提供します。
サービスの提供はエフネスの全額出資子会社スカイバトラー株式会社が担当し、オフィスの場所は大阪市中心部の淀屋橋に設置します。独立開業者一人あたりの専有スペースは約三・二平方メートルで、机のほか、共用の応接室や会議室、コピー機、印刷機も備えます。収容可能人数は二十人。オフィス賃料を含めた支援費用は月間三十万円。
参画者の契約方法は２種類あります。
○業務受託契約タイプ
個人事業主としてスカイバトラー株式会社の代理店業登録を行い、両者間で旅行業務に関する業務受委託の契約を交わします。外務員証はスカイバトラー株式会社のスタッフとして業務委託契約に則り発行します。
社会保険年金関係は、個人事業主として国民健康保険、国民年金の対応になります。
○雇用契約タイプ
スカイバトラー株式会社との間で契約社員として雇用契約を交わします。外務員証はスカイバトラー株式会社の雇用スタッフとして発行します。
社会保険年金関係は、雇用契約になるため、通常の会社員のように健康保険、厚生年金に加入する形態となりますが、基本料に含める形で精算となります。なお、労災保険に関しては、スカイバトラー株式会社で費用負担します。
応募時には、履歴書、職務経歴書、事業計画書（3年間の損益計算）をご用意ください。
*必要に応じて書類や資料の追加を求める場合があります。
本件に関するお問合せ
＜住所＞
〒550-0014
大阪市西区北堀江1丁目6番2号 サンワールドビル7階
＜担当＞
スカイバトラー株式会社
募集担当：入江
＜TEL＞
06-6532-7130
＜FAX＞
06-6532-7131
＜メール＞
info@sky-butler.com
＜ホームページ＞
http://www.sky-butler.com/boshu_top2.htm
インターネット取引先進国 韓国RTF 社の最新リアルタイム・トレーディングツール国内独占販売権を獲得
当社初のASP 事業を本格展開開始
当ASP事業で3年以内に10億円以上の売上を目指す
金融機関のフロント業務に特化した金融システム開発事業を展開する株式会社シンプレクス・テクノロジー（本社：東京都中央区、代表取締役社長：金子英樹、以下シンプレクス）は、韓国でインターネット証券取引システムの開発事業を展開する株式会社RTF（本社：韓国 ソウル、代表取締役社長：厳英桓、以下RTF）より、平成17年1月31日付けで、RTF製品の日本国内での独占販売権を獲得しました。
これに伴い当社は、従来の証券会社のプロフェッショナル・ディーラー、トレーダー向けソリューションに加え、個人投資家向けリアルタイム・トレーディングツールのASPサービスをインターネット証券など国内証券会社に向けて、本格的に提供開始いたします。
なお、当事業の当期の業績に与える影響は軽微です。来期以降の業績に対する影響は、明らかになり次第発表の予定です。
■韓国のインターネット証券取引システムについて
世界最高水準のインターネット普及率を誇る韓国では、個人投資家による証券取引の約９割がインターネットを介して行われています。また日本と比べ、インターネットインフラの高速化（ブロードバンド化）が早期に実現されたことにより、インターネット証券取引の多くが、大量データの高速配信を必要とするリアルタイム・トレーディングツールに移行しており、機能・操作性共に世界的にも先進的なシステムが構築されています。
■株式会社RTF について
同社は1998 年の設立以来、高付加価値の証券ソリューションを展開し、業界のトップランナーとして多数の実績と高い評価を受けています。
シンプレクスは、このRTF 製品の独占販売権を獲得することにより、同社のリアルタイム・トレーディングシステム開発における優れた技術・ノウハウと、シンプレクスの金融工学と金融業務ノウハウ、プロの高度な証券取引ノウハウ、最先端IT 技術とを融合し、今後も金融機関向けに最高の金融ソリューションを提供してまいります。
＜システム内容・特長＞
■証券リアルタイム・トレーディングツール
証券会社のプロのディーラーが使用しているトレーディングシステムと比較しても遜色のない機能とパフォーマンスを持つ証券リアルタイム・トレーディングツールです。
複数気配値（板情報）やニュース、多様なテクニカルチャート分析、損益管理などの情報をすべてリアルタイムで提供。
インターネット証券取引先進国である韓国で開発されたこのシステムは、市場やポジションのリアルタイム分析機能や、その分析画面からのダイレクト発注機能といった、市場の動きにすばやく反応できる操作性など、昨今個人投資家の間で急増しているデイトレーダーのニーズにも十分に対応する機能、操作性、パフォーマンスを誇っています。
■自動発注システム
ユーザが独自の発注ロジックを自由自在に作成でき、その投資ストラテジーを用いて自動的に売買注文を発注することができる自動発注システムです。
専門家により作成された200種余りのストラテジーがあらかじめ搭載されており、容易にストラテジー設定が可能です。設定したストラテジーに従ったチャートでの取引シミュレーションも可能です。
■先物オプショントレーディングツール
先物オプションのリアルタイム・トレーディングツールです。
正確かつ迅速な市況データ処理、安定した注文約定処理、リアルタイムのポジション状況把握といった、投資に必須不可欠な要素をすべて備え、個人投資家のトレーディングを完全にサポートします。
シンプレクス・テクノロジーは、金融機関のフロントオフィス業務（収益業務）分野におけるシステム開発のリーディングカンパニーです。1997 年の会社設立以来、大手証券会社や都市銀行などでのディーリング・リスク管理に代表されるフロント業務を、高いレベルでサポートできる最先端かつ高品質のシステムを提供しています。また、当社のシステムソリューションは、デリバティブ、仕組債、債券、資金・担保、為替、株式などほぼすべての金融商品に対応しています。
シンプレクス・テクノロジーは、2002 年2 月のJASDAQ 上場を経て、1997 年9 月の会社設立以来6 年8 ヶ月での東京証券取引所第二部への上場を果たしました。当社は今後もお客様のビジネスパートナーとして、常に最先端かつ最高峰のシステムを提供してまいります。
システム開発に関するご相談・お問い合せ先
（株）シンプレクス・テクノロジー
営業担当：藤野、小野澤
〒103-0027 東京都中央区日本橋1-4-1日本橋一丁目ビルディング15 階
Tel: 03-3278-6750
eMail: sales@simplex-tech.co.jp
本件に関するマスコミの方のお問い合せ先
（株）シンプレクス・テクノロジー
アドミニストレーショングループ：澤田
〒103-0027 東京都中央区日本橋1-4-1日本橋一丁目ビルディング15 階
Tel: 03-3278-6750
eMail: ir@simplex-tech.co.jp
2004年 注文住宅と住宅設備に関する動向調査
月刊「HOUSING」では、注文住宅建築者の建築実態を把握するために、「注文住宅と住宅設備に関する動向調査」を毎年実施しています。
2004年の傾向がまとまりましたので、経年比較とあわせてご報告いたします。
<< TOPICS >>
●ＬＤＫは年々広くなり 平均約20畳に・・・・・
ＬＤＫは5年時系列で広くなる傾向にある。子育ての場であり、ホームシアター等趣味を楽しむ、友人・親戚を招く等、多目的空間として「広々ＬＤＫ」へのニーズが伺える。
●治安悪化の影響を受け、防犯関連設備の採用が増加傾向・・・・・
「テレビドアホン」は74.1％ 、「ホームセキュリティ」は12.9％が採用している。
●「オール電化住宅」 着実に普及が進む・・・・・
今回調査では37.6％と前年比3.2ポイント増加。エコキュート、ＩＨクッキングヒーター等関連設備の普及も目立つ。
●「税制優遇」「金利」の影響が前年以上に増加。
家づくりの意欲を高める要因に・・・・・
「新居建築のきっかけ」前年比増加1位は「税制が有利だから」、2位は「金利の動向を見て」。
●「自己資金」平均金額は減少。「親からの援助」
平均金額は増加・・・・・
「自己資金」平均額は前年比101.5万円減少の1358.4万円。
「親からの援助」平均額は前年比25.6万円増加の762.8万円。
＊詳細は下記URLをご覧下さい [PDF書類 136kb]
http://www.recruit.co.jp/corporate/report/2005pdf/050217_housing.pdf
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【本リリースに関するお問い合わせ】
http://www.recruit.co.jp/corporate/enquiry_press.html
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2004年 注文住宅と住宅設備に関する動向調査
月刊「HOUSING」では、注文住宅建築者の建築実態を把握するために、「注文住宅と住宅設備に関する動向調査」を毎年実施しています。
2004年の傾向がまとまりましたので、経年比較とあわせてご報告いたします。
<< TOPICS >>
●ＬＤＫは年々広くなり 平均約20畳に・・・・・
ＬＤＫは5年時系列で広くなる傾向にある。子育ての場であり、ホームシアター等趣味を楽しむ、友人・親戚を招く等、多目的空間として「広々ＬＤＫ」へのニーズが伺える。
●治安悪化の影響を受け、防犯関連設備の採用が増加傾向・・・・・
「テレビドアホン」は74.1％ 、「ホームセキュリティ」は12.9％が採用している。
●「オール電化住宅」 着実に普及が進む・・・・・
今回調査では37.6％と前年比3.2ポイント増加。エコキュート、ＩＨクッキングヒーター等関連設備の普及も目立つ。
●「税制優遇」「金利」の影響が前年以上に増加。
家づくりの意欲を高める要因に・・・・・
「新居建築のきっかけ」前年比増加1位は「税制が有利だから」、2位は「金利の動向を見て」。
●「自己資金」平均金額は減少。「親からの援助」
平均金額は増加・・・・・
「自己資金」平均額は前年比101.5万円減少の1358.4万円。
「親からの援助」平均額は前年比25.6万円増加の762.8万円。
＊詳細は下記URLをご覧下さい [PDF書類 136kb]
http://www.recruit.co.jp/corporate/report/2005pdf/050217_housing.pdf
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【本リリースに関するお問い合わせ】
http://www.recruit.co.jp/corporate/enquiry_press.html
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コンセプトは「Interior Communication」
魅力ある商業空間を演出する‘サンゲツのインテリア素材’
株式会社サンゲツ（日比賢昭社長・名古屋本社）は、平成１７年３月１日（火）～４日（金）、東京ビッグサイトで開催される第３４回店舗総合見本市「ＪＡＰＡＮ ＳＨＯＰ ２００５」に出展いたします。
昨今の商業空間の演出には、トレンドを捉えていること、オリジナリティを主張することがますます重要なポイントになりつつあります。そうしたニーズに応える最新のインテリア素材を、具体的な使用例やメンテナンス・環境対応に関する情報とともに提案いたします。
【 主な展示内容 】
床材
■フロアタイル
新しい意匠や特注デザイン、インクジェットプリントによるオリジナル空間を提案します。
■カーペットタイル
滞在時間の長さ、居心地のよさが販売、受注実績を左右することを踏まえて、アメニティとメンテナンスのバランスに配慮した床材選定の事例を紹介いたします。
壁材ほか
■リアテック
５１１点という豊富なバリエーションを誇るリアテックの存在感を実感していただきます。
高い耐久性とリアルデザインの高付加価値シートは商業空間デザインに欠かせない素材です。
■ガラスフィルム
装飾性に加えてプライバシー・防災・省エネなどの観点から注目されている素材です。
■プレミアムペイント
ＶＯＣフリー、低臭、豊富な色数の水性エコ塗料は、工期の短い改装物件でも施工後すぐに営業できる優れものです。
インクジェットプリント
■空間にアイデンティティ
オリジナリティあふれる演出で空間のアイデンティティを際立たせます。
壁装材、床材、ファブリックといった異素材への統一イメージ加工が可能です。
・・・本件に関する照会先・・・・・・・・
株式会社サンゲツ
〒451-8575 名古屋市西区幅下1-4-1
マーケティング課 広報担当 田島・寺澤
TEL 052(564)-3314
本 社 代 表
TEL 052(564)-3111
関連URL：www.sangetsu.co.jp
～オラクル技術を採用して24時間365日止まらない販売・購買・市場・財務会計のシステムを実現～
日本オラクル株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：新宅正明）は、北海道漁業協同組合連合会（本所：札幌市中央区、代表理事会長：北島哲夫 以下：北海道ぎょれん）がオラクル技術を採用して基幹システムを刷新することを発表いたします。北海道ぎょれんの職員289名を対象とし14拠点にわたるシステムを本所で一元管理します。
北海道ぎょれんは、全国の４分の1の水揚げ量を誇る北海道の漁業協同組合がまとまって組織された経済連合会です。安心、安全な北海道の水産物を適正な価格で安定的に全国へ流通させるため、卸売業者をはじめ量販店や生協、インターネットといった様々なチャネルでの水産物の販売に取り組んでいます。北海道ぎょれんは、これまで各支店にメインフレームを設置し、分散処理を行なっていました。全体的な情報の掌握は、夜間に売上データや受注データの集計処理などの大量のデータを集めて処理するバッチ処理を実行しており、タイムリーな情報を得られないことや、メインフレームが分散しているため運用コストが高いことが課題となっておりました。
北海道ぎょれんはオラクルの最新プラットフォーム製品である「Oracle Database 10g」とそのクラスタ技術「Oracle Real Application Clusters 10g」を採用しました。販売や購買、財務会計を支える基幹システムを支えるため、24時間365日止まらない可用性、ハードウェアを追加すればパフォーマンスを向上できる拡張性が高く評価された結果です。データベース製品においては、最新製品である「Oracle Database 10g」の、インストールや設定の容易さ、生産効率、メンテナンスの効率の良さが採用を決定づけました。アプリケーション開発ツールには「Oracle Forms Developer」が採用されています。
本システムは北海道ぎょれんのシステム会社である株式会社ぎょれんシステムが2003年8月頃より設計を開始し、2005年4月に全面稼動を目差して現在は統合テストを行なっています。今後も、北海道ぎょれんはより生産性の高いシステムを目指します。
●日本オラクルについて
日本オラクル株式会社は、オラクル・コーポレーションの日本法人として1985年に設立されました。国内を拠点とした情報システム構築のためのソフトウエア製品、ソリューション、コンサルティング、サポートサービス、教育の事業を展開しています。1999年2月5日に店頭市場へ株式公開、2000年４月28日に東証一部上場。従業員数1,448名。（2004年5月末日現在）
■本件に関する報道関係お問い合わせ
日本オラクル株式会社
コーポレートコミュニケーション室
広報 北川
TEL：03-6238-8180 FAX：03-5213-6990
e-mail：Natsuko.Kitagawa@oracle.com
プレスルーム URL:http://www.oracle.co.jp/press/
Oracleは、Oracle Corporationの登録商標です。
本文中の商品名は、各社の商標または登録商標です。
～世界に通用する高度なオープンソースエンジニアを育成～
ミラクル・リナックス株式会社（本社：東京都港区東新橋2-4-1 代表取締役社長：佐藤武、 以下ミラクル・リナックス）と株式会社日本ライセンスバンク（本社：東京都新宿区西新宿7-4-3 代表取締役：松田 直之）が運営するリナックスアカデミーは、IT技術者育成事業において提携することを本日発表いたします。
本提携は、リナックスアカデミーが2001年創立以来掲げている「オープンソース教育100年構想」や、ミラクル・リナックス社が推進する高度なLinux技術者育成事業の一環として、オープンソースソフトウェア技術者の育成を共同で実施することに合意しています。
このたびの提携の主な内容は以下の通りです。
1.オープンソースエンジニアの育成
リナックスアカデミー「オープンソースソフトウェア・プロフェッショナルコース」を通して、世界に通用する高度なオープンソースエンジニアを育成します。
2.LPIC取得Linuxエンジニアの育成
両社がスポンサー企業として加盟しているLPI Japanの認定資格 LPICを取得できる技術者を年間400名育成する予定です。既に、リナックスアカデミーは770名のLPICを取得した技術者を育成しています。
3.アドバイザリボードとして参画
リナックスアカデミーの方針や学習内容、学校運営に関するアドバイザリボードにミラクル・リナックス社技術取締役 吉岡弘隆が参画します。この活動を通し、IT業界で通用する豊かな人材育成を支援します。
4.ミラクル・リナックス社の技術者による特別授業やセミナーの実施
ミラクル・リナックス社のLinux KernelやSambaなどに精通した技術者による特別授業やセミナーをリナックスアカデミーにて実施します。最新の動向や開発現場でのノウハウを研修生に直接伝えていきます。
5.研修用標準ディストリビューションとして「MIRACLE LINUX V3.0」正式採用
リナックスアカデミーの研修用Linuxディストリビューションとして、「MIRACLE LINUX V3.0 - Asianux Inside」を正式に採用しました。研修生は最新のLinux環境で最新の技術を習得することができます。
6.技術サポート支援体制の確立
製品サポート契約を締結し、研修生が安心して利用する環境を整備します。
7.共同マーケティング活動およびオープンソースソフトウェアの啓蒙活動の実施
共同セミナーの開催や展示会などのマーケティング活動、オープンソースソフトウェアの啓蒙活動、技術者育成を共同で行ないます。
◆ミラクル・リナックス株式会社について
ミラクル・リナックスは、Linuxサーバ関連製品とサービス専門事業企業として2000年6月1日より業務を開始し、Linuxサーバ OS「MIRACLE LINUX」の開発および販売、マルチプラットフォームに対応したセキュアOS「MIRACLE HiZARD」の提供、さらにLinux関連のコンサルティング、教育、保守等のサポート・サービスの提供等、幅広く事業を展開しています。また現在、中国のレッドフラッグ社および韓国のハーンソフト社との戦略的提携により、お互いのノウハウと開発者を集結させ、協調しながら、アジアから発信する全く新しいソフトウェアビジネスプロジェクト「Asianux®（アジアナックス）」を立ち上げ、「アジア市場に最適化し信頼性の高い共通のエンタープライズLinuxディストリビューション」の共同開発に取り組んでおります。
◆リナックスアカデミーについて
リナックスアカデミーは、社会人の再教育（リカレント）を教育理念とする株式会社日本ライセンスバンクが開校したオープンソース教育の専門校です。オープンソースソフトウェア・エンジニア中でもLinuxエンジニアの養成を目的としたTHE NETWORK ENGINEER SCHOOLを2001年4月に開校し、既に770名を超えるLinux技術者認定資格LPICの合格者を輩出しています。また、2002年7月にはTHE JAVA & DB ENGINEER SCHOOLを開校し、近年ニーズが急増しているJava及びオープンソースデータベースソフトウェアPostgreSQLにフォーカスをあてたプログラマ養成にも取り組んでいます。開校以来、アカデミー全体の運動方針として「オープンソース教育100年構想」を掲げており、既に1,000名以上のオープンソースソフトウェア・エンジニアを輩出しています。
◆リナックスアカデミー・オープンソースソフトウェア・プロフェッショナルコース
「オープンソースソフトウェア・プロフェッショナルコース」では、サーバ構築など既存のオープンソースソフトウェア（OSS）を活用する技術だけではなく、Linux、Apache、Sambaといった既存のOSSをソースコードレベルで理解でき、さらに、自らオープンソーススタイルでの開発ができる人材の育成を行います。コースは2005年4月から開始し、約1年を通して実施します。カリキュラムは下記の科目で構成されており、応用力の基盤となる基礎知識とともに、ニーズの高いOSS関連スキルを国内でも珍しいOSSに特化した開発演習を通してじっくり習得することができます。また、ネットワーク、データベース、英語についても学べるカリキュラム構成となっており、業界での将来のキャリアパスに合わせたスキルアップが可能です。
■本件に関する報道お問合せ■
ミラクル・リナックス株式会社
マーケティング部 広報担当 石渡美帆
Tel：03-5404-5038 Fax：03-5404-5051
E-mail：mktg@miraclelinux.com
http://www.miraclelinux.com/
株式会社日本ライセンスバンク
リナックスアカデミー 広報担当 河江信嗣
Tel：03-5304-3727 Fax：03-5304-3870
E-mail： press@linuxacademy.ne.jp http://www.licensebank.co.jp/
http://www.linuxacademy.ne.jp/
4月1日の全面施行を控え、適正な個人情報管理に向けて顧客を支援
SAPジャパン株式会社（本社：東京都千代田区大手町、代表取締役社長：藤井 清孝、以下SAPジャパン）は本日、今年4月1日に全面施行される「個人情報保護法」に対応するための緊急対策講座を開催すると発表しました。昨今、企業は個人情報漏洩による信頼性の失墜という危険にさらされており、セキュリティに関する企業意識も高まっています。こうした状況を反映し、SAPのユーザ企業においても、堅牢なセキュリティ保護機能を豊富に備えるSAPシステムを使用して適正に個人情報を管理する必要性が高くなってきています。今回の対策講座は、個人情報保護法「第二十条：安全対策措置*」への対応を中心に、ユーザ企業がSAPシステム上で「第二十一条：従業者の監督」**などの関連項目を含めたガイドラインを、限られた日程の中で効率的にクリアするために、必要な知識と技術を習得することを目的としています。
*第二十条 個人情報取扱事業者は、その取り扱う個人データの漏えい、滅失又はき損の防止その他の個人データの安全管理のために必要かつ適切な処置を講じなければならない。
**第二十一条 個人情報取扱事業者は、その従業者に個人データを取り扱わせるに当たっては、当該個人データの安全管理が図られるよう、当該従業者に対する必要かつ適切な監督を行わなければならない。
本講座が対象としているのは、特に法務部門やシステム管理部門のセキュリティ担当者、情報セキュリティ監査人など、個人情報保護法のガイドラインに挙げられている安全対策の実施責任者、およびSAPシステムの管理を担うIT担当者です。*1セキュリティ担当者が本講座を受講することにより、基幹データに対するセキュリティ度を高める機能を理解するとともに、自社システムにおけるパラメータ設定や運用状況のチェックに必要な知識と技術を身に付け、問題が起きた場合に改善策を提示できるようになることを目標としています。また、IT担当者が受講することにより、同法の要件を満たすためSAP機能をどのように活用できるかを理解することができます。具体的には、個人情報保護法に照らし、(1)堅固なシステムの設定方法とチェック方法、(2)不正ログインの防止と監視、(3)個人情報への不正なアクセス防止と監視、(4)個人情報のダウンロード、印刷の防止と監視、(5)その他の安全対策などを学習します。また、個人情報保護法とSAPシステム、SAPシステムのアーキテクチャとセキュリティ機能についても概観します。参考情報として、同法施行までの約1ヶ月間の直前対策として必要なタスク一覧と作業日程例も紹介する予定です。受講期間は1日です。
*1: 実機を使った演習を行いますが、SAPシステムの操作方法を習得していることを前提とするものではありません。通常のPC操作経験があれば十分です。
開催概要
講座内容：
個人情報保護法とSAPシステム
SAPシステムのアーキテクチャとセキュリティ機能概要
「個人情報の保護に関する法律についての経済産業分野を対象とするガイドライン」対策
日程：
本社：2月18日（金）、3月4日（金）
品川：2月24日（木）
大阪：2月25日（金）
受講料：
52,500円（税込）
このコースは、SAP製品に関する各種トレーニングを実施しているSAPジャパン エデュケーション事業本部が提供します。詳細については、
http://www.sap.co.jp/japan/education/news/trnews.asp#0119をご覧ください。
SAPジャパン エデュケーション事業本部では、今後、本講座に関連したシステム監査や内部統制、またエンドユーザートレーニング運用支援などの取り組みも強化していく方針です。時代のニーズに合ったトレーニングコースを開催し、ユーザ企業が制度改正やビジネス環境の変化に俊敏に対応できるよう支援していきます。
SAPジャパンについて
SAPジャパンは、企業向けビジネス・ソフトウェアの分野において世界のリーディングカンパニーであるSAP AGの日本法人として、1992年に設立されました。SAPは統合基幹業務ソフト (ERP) をはじめ、サプライヤ・リレーションシップ・マネジメント (SRM) やサプライチェーン・マネジメント (SCM) 、カスタマーリレーションズ管理 (CRM) 、企業向けポータル (Enterprise Portal) 、製品ライフサイクル管理 (PLM) などの構築を可能にするさまざまなソリューションを提供しています。すでに世界では120カ国、26,150以上の企業で1,200万人以上のユーザに利用されており、企業内、および企業間のあらゆるビジネスプロセスの統合・効率化を達成しています。日本国内でもすでに1,100社以上の企業グループで利用され、日本企業の情報化の推進、国際競争力および企業価値の向上に貢献しています。（http://www.sap.co.jp/)
SAP、mySAP.com、xApps、xApp、SAP NetWeaverその他記載されているすべてのSAP製品およびサービス名はSAP AGのドイツ及びその他の国における登録商標または商標です。
本件に関するお問い合わせ先
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SAPジャパントレーニングセンター
電話：03-3273-7070 （9:00-17:00）
drq.japan@sap.com
http://www.sap.co.jp/japan/education/news/trnews.asp#0119
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