2005年03月04日
インテリジェント ウェイブ
USBメモリで検疫ネットワークを実現する
「Cshieldstick V」の販売を開始
株式会社インテリジェント ウェイブ(本社:東京都中央区、代表取締役:山本 祥之、以下IWI)は、USBメモリを挿すだけで検疫ネットワークを実現する、ウイルス対策ソフト内蔵USBメモリ 「Cshieldstick V」 (シーシールドスティック ブイ)の販売を開始します。
当製品は、ウイルス検知率の高さ・検索スピードで好評なウイルス対策ソフト「ウイルスチェイサー」をUSBに内蔵しており、USBポートに挿すだけで自動でウイルスチェックが行えるUSBメモリです。
インストール不要・他社製ウイルス対策ソフトと競合しないなどの特徴がある上に、モバイルPCを社内ネットワークに接続する前に「Cshieldstick V」でウイルスチェックをしてからネットワークに接続することで、大掛かりな検疫ネットワークを構築せずに同等の機能を実現できる画期的なUSBメモリです。
また、「Cshieldstick V」でウイルスチェックが完了するまでネットワークを自動遮断し、ウイルス検査終了後、問題なければネットワークに自動接続という利用が可能となり、IWIの内部情報漏洩対策システム「CWAT」と連携することにより、情報漏洩を含めたより強固なセキュリティ対策システムの構築が可能となります。
≪Cshieldstick Vの主な特徴≫
■インストール不要
・USBメモリ内にウイルス対策ソフトが内蔵されているため、インストールする必要がありません。
■USBメモリ内蔵ウイルス対策ソフトが自動起動
・USBポートに「Cshieldstick V」を挿すだけでウイルス対策ソフトが自動起動してウイルスチェックを行います。
■他社製ウイルス対策ソフトの併用可能
・他社製ウイルス対策ソフトとの競合がないため、使用中のソフトをアンインストールする必要がありません。
・セキュリティーポリシーを変更することなく運用できます。
■定義ファイルの完全自動アップデート
・「Cshieldstick V」の対象となるモバイルPCなどをUSBポートに接続する前に、チェック済みのPCに接続しておくことで最新のウイルス定義ファイルに自動アップデートされます。
■社内ネットワークに自動接続
・ウイルスチェックが完了するまでネットワークを自動遮断し、ウイルスチェック終了後にネットワーク接続を可能にします。
≪動作環境≫
■対応OS:Windows98(SE),Windows2000,Windows XP Home Edition/Professional 各日本語版
■CPU:Intel Pentium 133MHz以上(または互換機種)
■メモリ:RAM 16MB以上
■ディスプレイ:解像度800×600以上でHighColor(65536色)をサポート
■その他:インターネット接続の可能な環境
≪インテリジェント ウェイブ会社概要≫
株式会社インテリジェント ウェイブは、クレジットシステム、オープンシステム、セキュリティシステムの3つの柱から構成される、ネットワーク技術を融合させた金融システムのシステムインテグレータです。
特に、クレジット部門では、自社開発パッケージによるクレジットネットワークシステム及び集配信システムの提供で、大手クレジット会社の約7割のシェアを誇っております。また、セキュリティシステムでは、内部情報漏洩対策システム「CWAT」をはじめ、国内外の最新セキュリティ製品・技術を組合せて、日本の顧客ニーズに合わせたセキュリティシステムを提案し、コンサルティングから導入・運用まで幅広くサポートしております。
コンサルティング業務、ソフトウェア開発及び販売業務、ハードウェア販売のほかにネットワーク通信関連等の先進技術を導入したソフトウェア開発にも力を入れ、業務の内容の充実を図る、新しいタイプの企業として積極的な事業展開を行っております。
≪本件に関するお問い合わせ先≫
株式会社インテリジェント ウェイブ セキュリティシステム事業部 営業部
E-Mail:cwatsales@iwi.co.jp 電話:03-6222-7050
≪商標・著作権について≫
ウイルス検出エンジンおよびウイルス定義ファイルに関する著作権、特許、商標等およびその他すべての知的所有権は、各権利所有者に帰属いたします。本ソフトウェアのウイルス検出エンジンはおよびウイルス定義ファイルに関する販売権は、ダイアログサイエンス社(ロシア)に帰属いたします。本ウイルス検索エンジンの利用に関するマンマシンインターフェイスは、New Technology Wave Inc.に帰属いたします。
Windows(R)は、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国の登録商標です。
CWATは、株式会社インテリジェント ウェイブの登録商標です。
その他記載されている会社名、製品名は各社の商標または登録商標です。
記載の会社名および商品名、ウェブサイトのURLなどは、本リリース発表時点のものです。
掲載文中では、TM、(R)マークは原則として明記しておりません。
関連URL：http://www.iwi.co.jp/
2005年03月04日
～虹彩認証システムと非接触型キーを組み合わせたダブルオートロックを導入～
『グランシティユーロコート赤羽 公園前』モデルルームオープンのお知らせ
日本綜合地所株式会社（東京都港区：代表取締役社長 西丸 誠）は、３月５日（土）より、新築分譲マンション「グランシティユーロコート赤羽 公園前」（東京都北区神谷三丁目、総戸数７５戸）のモデルルームをオープンしますので、お知らせいたします。
「グランシティユーロコート赤羽 公園前」は、約2万3,000m2の広大な公園*に隣接した希少性の高い立地に誕生します。全体計画では“サウスアヴェニュー”と“パークフロント”と名付けた住棟をそれぞれ南面・西面に対しＬ字型に配棟します。加えて、南西角にあたる住戸に曲線のラウンドバルコニーを採用し、その頂にはドーム状の円屋根を設えるなど、フォルムの特徴を活かし、優美で柔らかい表情を外観デザインに与えます。
近年の高まるセキュリティニーズに応えるべく、エントランスホールには二重のオートロックを設けた「ダブルオートロック」を導入します。不審者の侵入を未然に防ぐほか、来訪者についても各住戸に標準装備されたワイヤレスインターフォン情報端末「RASi（ラズィ）」から、二重にチェックすることが可能です。さらに、操作の煩わしさを解消するためオートロックには玄関キーのヘッド（ICチップ内蔵）をかざすだけで解錠できる「非接触型キー」と、カメラを見つめるだけで本人認証を行う「虹彩認証入退室管理システム」を採用します。また、敷地内に完備した100％無料駐車場の入り口には、電動式リモコンシャッターを設けるなど、先進かつ高精度なセキュリティを確保すると同時に利便性の向上にも努めています。
*（区立）北運動公園／東京都北区神谷二丁目
＜物件概要＞
■ 物件名：グランシティユーロコート赤羽 公園前
■ 総戸数：75戸
■ 所在地：東京都北区神谷三丁目13番2（登記簿）
■ 交通：ＪＲ埼京線・京浜東北線・宇都宮線・高崎線・湘南新宿ライン「赤羽」駅徒歩12分、東京メトロ南北線「志茂」駅徒歩8分
■ 敷地面積：2,823.38m2
■ 構造・規模：鉄筋コンクリート造地上9階建
■ 間取り：3LDK（63.55m2～82.28m2）
■ 完成予定時期：2006年2月下旬予定
■ 入居予定時期：2006年3月下旬予定
■ URL：http://www.akabane.jp
【本リリースに関するお問い合わせ先】
日本綜合地所株式会社 経営企画室 田渕・本庄
TEL：03-5789-5210（直通）/ E-mail：pr@grandcity.co.jp
2005年03月04日
楽天グループ ワイノット株式会社
花王「アジエンス」 新プロモーション手法
チャン・ツィイーのオリジナルグリーティングカードが登場
URL：http://asience.jp/
楽天グループのワイノット株式会社(本社：東京都港区、代表取締役社長：黒坂三重、ＵＲＬ：http://www.ynot.co.jp/ 以下ワイノット)は、３月７日から開始される花王（本社：東京都中央区、代表取締役：尾崎元規、URL：http://www.kao.co.jp/corp/index.html 以下花王）新商品「アジエンス・美髪シリーズ」の先行トライアルキャンペーンのプロモーションツールとしてグリーティングカードシステムをASP提供いたします。
花王は4月9日、話題のヘアケア商品「アジエンス」から洗い流さないトリートメント「美髪シリーズ」を発売します。その先行キャンペーンとして、3月7日より抽選で1万名にサンプルをプレゼントする「美髪シリーズトライアルキャンペーン」を実施します。
更にその中から、アジエンスのＣＭに出演中の“チャン・ツィイー オリジナルグリーティングカード”をお送りいただいた方には、抽選で豪華商品が当たります。
様々な商品が開発される昨今、消費者の購入動機として「友人、知人に聞いて購入」が常に上位ランクインしています。この度のキャンペーンでは、ワイノットグリーティングカードシステムを採用することにより、｢口コミ｣マーケティングの有効性のひとつである「消費者の広告への信頼性向上」を図ります。また被紹介者がモニターによりスクリーニングされているため、より精度の高いマーケット戦略が可能となります。
今後もワイノットではITメディアの普及により可能となった広告商品やプロモーションツールの開発に尽力し、企業に対して様々な広告手法を提案していきます。
※以下にキャンペーン概要を記載しておりますのでご確認下さい。
□■アジエンス「美髪シリーズ」先行トライアルキャンペーン概要■□
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開催期間：2005年3月7日（月）～4月30日（土）
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URL：http://asience.jp/ （開催期間中のみ掲載）
◎キャンペーンＡ
賞品：「美髪シリーズ」のサンプルセット
（美髪水10ml入りボトル、美髪美容液30ml入りボトル）
発売に先がけて、上記アジエンス公式サイトにおいて御応募いただいた方の中から抽選で、１万名様にサンプルをプレゼントします。
◎キャンペーンB
賞品：ヨコハマグランドインターコンチネンタルハーバースイート 1泊２名様朝食付き
キャンペーンAに御応募いただき、更にオリジナルカード（※）をお友達に送ってくださった方の中から抽選で４組に当たります。
※アジエンスのCMに出演中のチャン・ツィイーを、世界的に有名な写真家フランシス・ジャコベッティが撮影したアジエンスならではのオリジナルカードです。
＜この件に関するお問い合わせは以下までお願いいたします。＞
ワイノット株式会社 担当：笠井
〒106-6118 東京都港区六本木6-10-1 六本木ヒルズ森タワー
TEL：03-4523-1066
FAX：03-4523-1021
Mailto：pr@ynot.co.jp
2005年03月03日
『第33回 ＨＯＴＥＲＳ ＪＡＰＡＮ 2005』出展のお知らせ
≪ アンケート記入で【強力粘着・ねずみ捕り粘着シート】を無料プレゼント！≫
1925年創業以来、総合的な環境衛生事業を行なっている株式会社三共消毒（本社：東京都品川区、資本金3.500万円、代表取締役社長：泉 敏夫）は、平成17年3月8日（火）～11日（金）に東京ビッグサイトにて開催される『第33回ＨＯＴＥＲＳ ＪＡＰＡＮ 2005』『第26回フード・ケータリングショー』『第5回厨房設備機器展』の合同展示会に出展いたします。
当社ブースでは、当社独自開発のゴキブリ防除『セフクリーン・システム』をはじめ、ねずみ防除システム、異物混入対策、厨房清掃システムなど、飲食店やホテル・食品工場における害虫防除・衛生管理サービスのご案内をいたします。また、当社ブースへご来場いただいた方やアンケートをご記入いただいた方などには、素敵なプレゼントをご用意しております。（下記参照）
今回の『第33回ＨＯＴＥＲＳ ＪＡＰＡＮ 2005』『第26回フード・ケータリングショー』『第5回厨房設備機器展』の合同展示会への出展により、当社の提供する害虫駆除・衛生管理サービスを、より一層ご理解をいただければ幸いです。皆様のご来場を心よりお待ちしております。
◆特典とデモ実演◆
【特典その１】
★アンケートにお応えいただいた方に≪もれなく≫…
⇒ 強力粘着・ねずみ捕り粘着シート[チュータッチ]（2枚入）を無料プレゼント！
【特典その２】
★当社ブースにご来場いただいた方≪先着500名様≫に…
⇒ 業務用ゴキブリ粘着トラップ（2個入／簡単設置マニュアル付）を無料プレゼント！
【デモ実演】
★抜群の断熱・遮熱効果で工場施設の冷暖房コストを大幅削減！
⇒ 塗る断熱材『シスタコート』のデモ実演！実際に手に触れてお確かめください！
【開催概要】
●展示会名：『第33回ＨＯＴＥＲＳ ＪＡＰＡＮ 2005』『第26回フード・ケータリングショー』
『第5回厨房設備機器展』合同展示会
●会場：東京ビッグサイト 東1～6ホール ※（株）三共消毒ブースは≪東5ホール／5Ｎ-404≫
●会期：平成17年3月8日（火）～11日（金） 10：00～17：00（最終日は16：30まで）
【株式会社三共消毒のご紹介】
●設立：大正14年 4月（1925年）＜創業80年＞
●本社所在地：〒140-0011東京都品川区東大井5-26-22
TEL.03-3474-2741（代） FAX.03-3474-3775
●代表取締役社長：泉 敏夫
●事業所：全国18ヶ所 ●従業員：210名（平成17年2月現在）
●資本金：3.500万円 ●決算期：12月
●事業内容：環境衛生に関するサービスの提供と関連機器の販売および建設全般のリフォーム事業
●関連会社：三共消毒商事株式会社（東京・大阪）、株式会社エコセーフ（東京）、ＸＴＥＲＭＣＯ，ＩＮＣ．（ハワイ）、大連三利消毒有限公司（中国大連）
（本件に関するお問合わせは）
株式会社三共消毒 広報室 橘田（きった）
〒140-0011東京都品川区東大井5-26-22 エクシズビル
TEL.03-3474-2741（代） FAX.03-3474-3775
〔Ｅ-mail〕takeshi.kitta@sankyo-shodoku.co.jp 〔Homepage〕 http://www.sankyo-shodoku.co.jp
2005年03月03日
ひまわりＣＸ、オンライン取引システムをバージョンアップ
─ 発注の利便性を高め、比較評価サイトのランキングで第１位を獲得 ─
ひまわりＣＸ株式会社（東京都港区、代表取締役社長 犬嶋 隆）は、商品先物取引のオンライン取引「サイバートレーダーPRO」をバージョンアップし、平成17年3月3日から新機能を追加します。今回のバージョンアップでは、新たに板寄せ銘柄の立会中の注文に対応したほか、モバイル（携帯電話）での注文をスムーズにしています。これにより、「サイバートレーダーPRO」はさらに進化し、お客様の使い勝手を一層高めることができるものと考えております。
ひまわりＣＸでは、平成17年1月にオンライン取引システムをリニューアルし、「サイバートレーダーPRO」としてリリースしました。「サイバートレーダーPRO」は、Macromedia社のFlashをベースしたリッチ・クライアント・システムによりスピーディーでスムーズな取引環境を実現しています。この結果、オンライン取引での取引高がリニューアル前と比較して約40％増加するなど、お客様からも高い評価をいただいております。
また、「サイバートレーダーPRO」は今回のバージョンアップによって、商品先物取引のオンライン取引の機能を比較・評価するWebサイト(※)において総合レーティング＆ランキングの第１位を獲得いたしました。
ひまわりＣＸでは、今後もお客様の利便性を高める機能・サービスの拡充に努めてまいります。
(※) Factual Futures http://factualsite.com/
【バージョンアップによる新機能】
１．板寄せ銘柄の場中対応
板寄せ銘柄の立会中の発注及び注文取消しが可能になります。これまでは板寄せ銘柄の注文受付は立会開始５分前までとなっていましたが、3月3日以降、東京穀物商品取引所、中部商品取引所の上場商品（中部鶏卵を除く）について、各場節の限月ごとに取引が成立する直前まで注文・取消しを受け付けます。（大阪商品取引所についても後日対応予定）
２．モバイル（携帯電話）での注文ダイレクトリンク機能
相場一覧画面に表示されている値段をクリックすることで、直接注文画面にジャンプして発注可能となります。わざわざ注文画面に移動する必要がなく、現在の相場を確認しながらの迅速な取引が可能です。
■この件に関するお問い合わせ先
ひまわりＣＸ株式会社（経営企画室 鈴木）
電話03-5400-3400
FAX 03-5472-7510
http://cx.himawari-group.co.jp/
2005年03月03日
加賀電子、(株)フライトシステムコンサルティング製、放送局向けコンテンツ管理ソリューション及び高速ネットワークストレージソリューションの取扱を開始
加賀電子株式会社は3月3日、株式会社フライトシステムコンサルティング(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長: 片山圭一朗)より発表された、放送局向けコンテンツ管理ソリューション「FLIGHT Contents Manager」及び高速ネットワークストレージソリューション「HD-NAS powered by Xserve RAID」の取扱を開始することを発表しました。
2005年3月3日 － 本日、加賀電子株式会社（東証１部、証券コード：8154、取締役社長：塚本勲 本社：東京都文京区本郷 資本金96億6004万円）は、株式会社フライトシステムコンサルティング(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長: 片山圭一朗) より発表された、「FLIGHT Contents Manager」及び「HD-NAS powered by Xserve RAID」の取扱・システムインテグレーション・販売を開始します。
「FLIGHT Contents Manager」ソフトウェアは、2004年11月に開催された国際放送機器展にてWindows版として発表され既に大手キー局にて稼動をしているものをMac OS X向けにリリースするものです。アップル社のHD映像編集ソフト、Apple Final Cut Pro HD.と連携し、編集した素材映像、完パケ映像のデータベース化、及びQuickTime.ストリーミングによる検索とプレビューを実現したMac OS X.向け映像管理データベースシステム「FLIGHT Contents Manager」本システムを活用することで、番組制作における映像の再利用効率があがり、また報道やスポーツなどを中心に迅速な番組制作が実現できます。
「HD-NAS powered by Xserve RAID」は、アップル社の低価格・高性能なストレージXserveRAIDと、フライトシステムコンサルティングが輸入する米国MaXXan Systems社のNASゲートウェイSG110を組み合わせたHD映像編集に使える高速ネットワークストレージソリューションです。
■FLIGHT Contents Managerについて
必要な素材を素早く検索 -やりたかったことを、「あたりまえ」に。-
地上デジタル放送が開始され、それに伴い映像の高精細化、HD化が進んで来ております。これらHD画像をコンピュータ上で迅速に編集するためのソリューションとしてアップル社のHD映像編集ソフト「Final Cut Pro HD(TM)」が注目を集めています。FLIGHT Contents ManagerはFinal Cut Pro HD(TM)で制作した映像素材や完パケ番組をデータベース管理します。再編集や再利用のためにメタデータに対する全文検索機能をもち、検索結果のサムネイル一覧の表示やストリーミング再生を行うことができます。見つけた素材をFinal Cut Pro HD(TM)へインタフェースし、制作、保存管理、検索、視認、再編集(再利用) の運用をサポートします。
◆ 素材の検索性が格段に向上
・タイトルや取材日など、コンテンツの情報を元に検索することが可能。
・サムネイルとストリーミングにより、手早く映像の確認が可能。
・システムが情報とファイルの紐付けを行なうため、迷子になるファイルがない。
◆ 検索そのものの手間を軽減
・番組のオープニングなど、頻繁に利用する素材をブックマークとして保存。
・同じグループのユーザとブックマークを共有、他ユーザが探し出した結果を自分の編成にそのまま生かす。
◆ 素材のライフサイクルマネージメントをサポート
・コンテンツ登録時に削除日付を設定。システムが自動的に削除。
・情報を確認しながら素材の削除が可能。
・不要な素材の削除にかかる手間を軽減。誤って削除することも防止。
■HD-NAS powered by Xserve RAIDについて
地上デジタル放送の開始により映像の高精細化、HD化が進んできております。これらHD画像をコンピュータ上で迅速に編集するには高速なストレージソリューションが必要です。従来これに対応するため、映像編集用コンピュータ1台ずつに高速なストレージを直接接続したりしていましたが、本ソリューションでは、各編集端末をギガビットイーサネットワークに参加させるだけで大容量で高速なXserveRAIDをHD映像編集の共有ディスクとして利用することができます。
■ HD-NAS powered by Xserve RAID の特徴
◆ 接続の容易さ
・各編集端末をネットワークに参加させるだけ。
・社外からポータブルなカメラ（HDV カムコーダ等）で持ち帰った映像をノートPC（Power Book G4 など）などにiLink 経由で取り込み、ネットワークに参加して即時にファイル転送が可能。
◆ 高いパフォーマンス
・MaXXan SG110 は8 本のギガビットイーサのポートを束ねてトランキングすることが可能。これにより、複数の編集端末から同時に多数のHD 映像の書き込み、読み出しがあっても十分な速度を確保。
・同様にMaXXan SG110 はストレージ接続のためのファイバチャネルポートも8 本持っており、それらにより負荷分散を図ることが可能。多数の同時アクセスに対してストレージとの通信路にも十分な余裕を持った製品です。
・複数台のXserve RAID を接続することで、ストレージにまたがった負荷分散を実現。
■ 価格について
● FLIGHT Contents Manager Component Library Edition(380万円を予定)
● FLIGHT Contents Manager Asset Library Edition(未定)
● 高速NAS ゲートウェイMaXXan SG110（498 万円）
● アップルコンピュータ株式会社Xserve RAID（143 万円～）
■番組予算でも導入可能なクイックリースやレンタル形式での販売提供も
また、加賀電子では小規模事業者様や、番組制作費での導入を推進するため、Apple製品群を中心としたリース/レンタル形式での納品プラン提供を開始しております。このプランを活用することで、用途に合わせた選択で無駄な出費を抑え、常に最新の環境を構築することが可能となります。
詳細は加賀電子デジタル映像プロジェクト営業担当までお問い合わせ下さい。
旧来、私共が営業活動を行ってきた中で、『素材の共有・一元化』というのは映像・放送業界の中でも最も求められてきたものでした。今回フライトシステムコンサルティングより発表された「FLIGHT Contents Manager」は、大手のプロダクションや放送局だけでなく、小規模なプロダクションにおいても導入可能で、従来の環境と比較して飛躍的に生産性を高めるものになると考えております。
加賀電子では従来の映像業界向け販売の実績と経験を踏まえ、ユーザーニーズを的確に捉え、求められるソリューションを随時ご提案していきたいと考えております。
■ 製品発表ならびに出荷開始時期
「FLIGHT Contents Manager」は2005年3月3日~4日に開催されるアップルコンピュータ株式会社主催「Video Solution Conference 2005」にて発表されました。正式なパッケージとしての出荷は、Component Library Editionが本年5月より、Asset Library Edition が本年夏頃のリリースを予定しております。
「HD-NAS powered by Xserve RAID」は、既に出荷を開始しております。
■株式会社フライトシステムコンサルティングについて
株式会社フライトシステムコンサルティングは、放送系やマルチメディア系の分野に向けシステムコンサルティング、システムインテグレーション、製品の販売を行っているソリューションプロバイダです。メディア系の業務に精通し、またオブジェクト指向技術を駆使した高度かつ高信頼性なシステム構築能力を持ち、顧客ニーズを的確に実現する事で知られています。2004年11月に東証マザーズに上場し現在に至っております。
※フライトシステムコンサルティングに関する詳細情報は、以下のサイトでご参照いただけます。
URL: http://www.flight.co.jp/
■加賀電子の取組みについて
加賀電子ではデジタル映像分野に特化したプロジェクト「デジタル映像プロジェクト」を既に発足、主にApple製品を中心とした映像編集システム/コンテンツサーバなどの納品実績があります。
その中で、すでにXsan(TM)を中心としたソリューションに対し、優れた安定性・充実した機能を持ち合わせた、真に求められるストレージ運用ソリューションを提供すべく、検証/運用に着手しております。同社映像編集ソフトの中核を成すProduction Suite(TM)を中心に、PowerMac G5(TM)/Apple Cinema Display(TM)/Xserve RAID(TM)/Xserve(TM)等の同一メーカー製ハードウェア群、及びFC Switch等のサードパーティ製品を組み合わせる事により、比類なき先進性、圧倒的なコストパフォーマンスを実現する映像編集システムの構築が可能となります。旧来、私共が営業活動を行ってきた中で、『素材の共有・一元化』というのは映像・放送業界の中でも最も求められてきたものでした。今回のアップルによるXsan(TM)及びXserveRAID(TM)を利用した圧倒的なコストパフォーマンスは、大手のプロダクションや放送局だけでなく、むしろ小規模なプロダクションにおいても導入可能で、従来の環境と比較して飛躍的に生産性を高めるものになると考えております。加賀電子では従来の映像業界向け販売の実績と経験を踏まえ、ユーザーニーズを的確に捉え、求められるソリューションを随時ご提案していきたいと考えております。
■加賀電子株式会社について
加賀電子は、1968年、独立系の電子部品商社として設立されました。
電子部品・半導体の販売から技術開発のサポート、EMS(電子機器の受託製造サービス)、情報機器および周辺機器の販売まで、国内海外のグループ会社38社のネットワークを生かしてエレクトロニクスに関するあらゆるお客様のご要望にお応しております。
また、加賀電子は、アップルコンピュータ株式会社の日本国内正規ディストリビュータとして国内での販売活動に従事しておりますが、ソリューション販売代理店である「Apple Solution Experts」の一員でもあります。Xsan(TM)等のMacintosh(TM)上で利用可能なノンリニアビデオ編集ソリューションを中心としたソリューション販売を推進します。
加賀電子株式会社の詳細については、ホームページ：http://www.taxan.co.jp/ をご覧ください
■注意事項
・Apple、Xsan、Macintosh、Production Suite、PowerMac G5、Apple Cinema Display、XserveRAID、Xserve G5、AppleCare Xsan Supportは、米国および他の国々で登録されたAppleComputer, Inc.の商標です。
・Windowsは、米国および他の国々で登録されたMicrosoft Corporationの商標です。
・プレスリリースに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。
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上記リリースに関するお問い合わせ
加賀電子株式会社
〒113-8503 東京都文京区本郷2-2-9センチュリータワー南10F
デジタル映像プロジェクトマーケティングGr.
担当:横澤/谷村
TEL : 03-4455-3147
FAX : 03-5805-5315
e-mail : dip@taxan.co.jp
2005年03月03日
さくら情報システム、CSEと販売代理店契約を締結
マトリクス認証システム「SECUREMATRIX」を販売開始
株式会社シー・エス・イー（以下：CSE、本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：関 好行）は新世代のマトリクス認証を採用した本人認証システムの「SECUREMATRIX（セキュアマトリクス）」のパートナーとして新たにさくら情報システム株式会社（以下、さくら情報システム、本社：東京都中央区、代表取締役社長：三浦 良二）とパートナー契約を締結したことを発表致します。
さくら情報システムは、2005年3月1日から「SECUREMATRIX」の販売を開始しました。個人情報保護法の完全施行が2005年4月と間近に迫った今、企業は自社の機密情報漏洩防止対策の徹底を迫られています。経営革新を推進していく企業において、情報システム化とブロードバンド・ネットワークの活用が重要な課題となっており、情報セキュリティは企業にとって事業の継続を左右する最重要課題となっております。その中で、ビジネスリソースを活用するためのセキュアな環境構築に強固な本人認証は必須の条件です。「SECUREMATRIX」はトークンデバイスやICカードなど、認証用の機器や専用ソフトウェアを携帯、配布する必要がなく、盗難や紛失、故障、消耗などのトラブルやわずらわしい保守作業から一気に解放される強固で新しい本人認証システムです。まさに“ブロードバンド時代の認証システム”それが「SECUREMATRIX」です。
■「SECUREMATRIX（セキュアマトリクス）」について
CSEが開発した「SECUREMATRIX（セキュアマトリクス）」は、人が頭の中に想い描くイメージとワンタイムパスワード（＊1）を融合した、まったく新しい〔マトリクス認証〕を採用した本人認証システムです。イメージパスワードは、マトリクス表の中から好きな位置と、好きな順番で選ぶ為、各個人によってまったく異なり、アクセスごとに毎回変わるワンタイムパスワード（＊1）ですので、従来の固定パスワード方式に比べ安全性が飛躍的に向上します。パソコンだけでなくPDAや携帯電話などWEBブラウザを搭載した情報機器さえあれば、アクセス環境を選びません。専用機器や専用ソフトウェアが不要の為、運用管理にかかる負荷やコストを大幅に軽減でき、VPN機器やWEBアプリケーションソフト等の様々なシステムとのシングルサインオン連携により、利便性とセキュリティを両立できます。
URL： http://www.cseltd.co.jp/security/smx/
■ さくら情報システム株式会社ついて
さくら情報システムは、システム開発・情報処理業務を営む三井住友銀行のグループ会社です。30余年にわたり金融をはじめとする幅広い業種において積み重ねた実績と最新のネットワーク技術を駆使し、お客様の経営課題に密着したソリューションを、コンサルティングから開発、保守・運用まで一貫して提供しております。
URL： http://www.sakura-is.co.jp/
■ 株式会社シー･エス・イーについて
CSEは、創業以来30数年間独立系のソフトハウスとして、一部上場企業の金融ならびメーカー、官公庁、自治体などあらゆる分野におけるソフトウェアの開発実績があります。セキュリティ分野においては、ウイルス対策ソフト「Sophos Anti-Virus」、メールコンテンツフィルタリングソフト「MAILsweeper」の販売ならび製品サポートを中心に、システムインテグレーション、運用保守、コンサルティング等、企業のセキュリティソリューションをトータルに提供しています。ソフトハウスとして蓄積してきた開発力やノウハウをプロダクトに付加し、また企業のセキュリティ・ポリシーに基づいた導入から運用まで一貫したサポートを提供して参ります。
URL： http://www.cseltd.co.jp/
■ 紹介Web
SECUREMATRIX パートナー URL
http://www.cseltd.co.jp/security/smx/partner/indexpartner.htm
■ 本リリースに関するお問い合わせ
株式会社シー・エス・イー <http://www.cseltd.co.jp/security/>
プロダクツ販売事業部 プロダクツ販売部
マーケティング担当：内村
Phone：03-3463-5633、Fax：03-3496-7477、
E-mail：mktgps@cseltd.co.jp
〒150-0044 東京都渋谷区円山町23-2 アレトゥーサ渋谷ビル
※文中記載の社名、商品名は各社の商標または登録商標です。
※SECUREMATRIX及び、マトリクス認証は株式会社シー・エス・イーの登録商標です。
1）ワンタイムパスワード：ネットワーク上でログイン情報が盗聴される危険性を回避するために、使い捨てのパスワードを利用する方式です。
2005年03月03日
シネックス、SONNET Technologies社と日本国内における販売代理店契約を締結
株式会社シネックス（以下 SYNNEX 本社：東京都台東区 代表取締役社長：関戸明夫）、はApple®社製Macintoch®コンピュータのアップグレードカードで世界ナンバーワンのシェアを持つ米国Sonnet Technologies（ソネット・テクノロジーズ）社（以下、「Sonnet」）と、同社製品の日本国内の流通販売を、正規販売代理店として開始することで合意、正式に契約を締結しました。
Sonnetの製品ラインの取り扱いについてはその多くがMacintoshコンピュータ向け製品であることから、これまでMac市場にはあまり関与のなかったシネックスとしては新規事業の一端とも言えます。シネックスは、Windows関連製品の流通販売で培った販路とノウハウを生かし、Macintosh対応製品の市場に業務にも展開致します。 Sonnetの正規販売代理店契約はその足がかりのひとつとして注力しているプロジェクトです。
また、Sonnetは、既存の流通チャンネルが押さえきれていない市場をシネックス社の販売力が獲得することを大いに期待しています。
関連URL
Sonnet Technologies http://www.sonnettech.com/jp/
（株）シネックス http://www.synnex.co.jp
■Sonnet Technologies, Inc（ソネット・テクノロジーズ株式会社）について■
Sonnet Technologies, Inc.（ソネット・テクノロジーズ株式会社）は、米国カリフォルニア州アーバイン市の本社を拠点に、プロセッサ・アップグレードカードやATAディスクコントローラカードを含むApple Macintoshコンピュータ用アップグレード製品の開発と製造販売をグローバルに展開する業界のトップメーカーです。PowerPCプロセッサを使用したコンピュータ製品のメーカーとしては、SonnetはAppleコンピュータに次いでコンピュータ業界第２位。1986年に設立以来、Sonnetは数々のMacintoshモデルに対応したアップグレード製品を開発し続けています。
■株式会社シネックスについて■
株式会社シネックスは、Mitac/SYNNEXグループである米国SYNNEX Corporation. – (1980年創立 NYSE:SNX)の海外拠点の一つとして、1995年に創立 世界規模の電子周辺機器・コンピュータの大手ディストリビュータである米国SYNNEXのバックグラウンドに、コンピュータの主要部品であるハードディスク、ＣＰＵ、メモリ、マザーボード,ネットワーク関連製品等を正規国内代理店としてBtoBにてコンピュータメーカー、システムインテグレータ,流通商社,パソコン専門店,家電量販店などの多くのお客様に製品をご提供しております。
■お問い合わせ先■
株式会社シネックス マーケティング部
TEL:03-5688-1892 FAX03-5688-4469 E-mail : info@synnex.co.jp
2005年03月03日
2005年2月期 輸送実績
2005年2月1日～28日の輸送実績について、取りまとめましたので、ご報告いたします。
１．路線別旅客輸送実績 （速報値）
【宮崎線】
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【熊本線】
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２．運航実績
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３．貨物輸送実績
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４．概要
2月はプロ野球やJリーグのキャンプシーズンでもあり、週末を中心に多くの満席便を運航することができました。一方で、平日便の搭乗率が伸び悩んでおり、2月から運用の新運賃制度の一層のPRと販売促進が今後の課題となっています。
2005年03月02日
無料着メロサイト「11010.jp」完全リニューアルオープン
株式会社ユニメディア
株式会社ユニメディア（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：末田真）は、2005年3月1日、着信メロディが無料でダウンロードできる人気サイト「11010.jp（イイオトジェイピー）」をリニューアルオープンいたしました。
株式会社ユニメディア（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：末田真）は2005年3月1日、着信メロディが無料でダウンロードできる人気サイト「11010.jp（イイオトジェイピー）」をリニューアルオープンいたしました。
「11010.jp（イイオトジェイピー）」のＵＲＬ ： http://11010.jp/
■無料着メロ「11010.jp」サービス内容
11010.jpは、クライアントサイトを訪問することでポイントが貯まり、１ポイント＝１曲の着メロと交換が可能な携帯用サイトで、1500曲以上の着メロを提供しています。
空メールを iio_entry@uad.jp に送信後、11010.jpより送られてきたメールに記載されている URLをクリックし、アンケートに回答すると登録が完了、貯まっているポイント分の着メロをダウンロードできます。
その後は、11010.jpより定期的に送られてくるメールに記載されているクライアントサイトに訪問することでポイントが貯まります。ポイントは無期限で、いつでもどこでも好きなときに着メロをダウンロードすることができます。
■リニューアルにより追加されたコンテンツ
今回のリニューアルに際し、ユーザ参加型のコンテンツが2つ追加されました。
「ヒカルブログ」
11010.jpキャラクター「ヒカル」がブログを公開。ブログには18歳のヒカルの日記を中心とした情報が記載されます。今後の新たなユーザ獲得やユーザロイヤリティの向上を目的としています。
「11010カフェ」
11010カフェでは、例えば「彼専用の着信メロディ－は？」などのアンケートが定期的に実施され、その後アンケート回答の結果やユーザのコメントなどをメールマガジンにて発表、掲載されたユーザには10ポイント（着メロ10曲分）が付与されます。今後、アンケートを中心にした広告商品の開発を予定しています。
■関連URL
11010.jp : http://11010.jp
株式会社ユニメディア : http://www.unimedia.co.jp
━会社概要━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
社 名 ： 株式会社ユニメディア
所 在 地 ： 東京都千代田区岩本町2-1-3 和光ビル4階
電話番号 ： 03-5822-4701
設 立 ： 2001年4月
資 本 金 ： 59,500,000円(資本準備金49,500,000円)
代 表 者 ： 末田 真
Ｕ Ｒ Ｌ ： http://www.unimedia.co.jp/
事業内容 ： ユニメディアは、今後急激な拡大が見込まれるモバイル広告
市場において、独立系企業としては、大手に次ぐ事業規模で
展開している企業として、同分野での認知を急速に高めなが
ら事業展開を加速させています。
━本件に関するお問い合わせ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
■報道関係の方のお問い合せ先
株式会社ユニメディア 担当：安田藍子
E-mail：cs@unimedia.co.jp
電話番号：03-5822-4701
■広告に関するお問合せ先
株式会社ユニメディア セールスグループ
E-mail：sales@unimedia.co.jp
電話番号：03-5822-4701
2005年03月02日
株式会社山武、
住宅用セントラル空調の制御用コントロールパネルを一新
株式会社 山武は、住宅用セントラル空調システム「きくばりＴＭ」の制御用コントロールパネルを一新し、このほどスペックイン（設計図面への折込み）を開始し、2005年3月から納入を開始いたします。
コントロールパネルは住宅向けセントラル空調システム「きくばりＴＭ」のユーザーインターフェース端末として、ユーザが室温設定を行うための機能と、室内温度状態を表示する機能があります。室温設定には１日を４つの時間帯に分けてプログラミングでき快適・省エネルギーをバランスよく保つという特長があります。ユーザの操作にはこのコントロールパネルの使い易さが重要であるためこのたびコントロールパネルのデザインと操作方法を一新し視認性と操作性を改善した新機種の導入をいたしました。
今回発売するコントロールパネルは、バックライト付大型ディスプレイとグラフィカルユーザインターフェースにより視認性と操作性が向上します。
【特徴】
(1)見やすい90mm×65mmのバックライト付大型液晶ディスプレイ
(2)液晶表示とタッチスクリーンによるグラフィカルユーザインターフェース
(3)米国・環境保護庁（EPA）のENERGY STAR省エネルギー基準に準拠
【住宅用セントラル空調システム「きくばりＴＭ」について】
「きくばりＴＭ」は、ホテルなどと同等の快適室内環境を個人住宅にも提供できるように考えられた高気密高断熱住宅向けのセントラル空調システムです。これまでに全国28都道府県に納入実績を持ち、快適な環境の実現、ランニングコストの経済性などで大変好評を得ております。設計から施工、メンテナンスまでの一貫体制、２４時間のホットラインサービスなど、業界に先駆けたサービスが評価されております。「きくばりＴＭ」の価格は４０坪で300万円からとなります。（工事費込み）
お問い合わせ先：
株式会社 山武 ホームコンフォート部 電話：045-316-6367
2005年03月02日
「オンデマンド時代のマーケティング･広報戦略と実践セミナー」へ協賛
～マーケティング・広報部門はこれからも必要なのか?～
株式会社ニューズ・ツー・ユー（本社：東京都千代田区一番町8、代表取締役社長：神原弥奈子、以下：ニューズ・ツー・ユー）は3月15日、株式会社サンブリッジソリューションズ、株式会社セールスフォース・ドットコムが主催するセミナー「オン・デマンド時代のマーケティング戦略と実践セミナー」に協賛することになりました。
インターネットが企業活動に不可欠な時代環境を迎え、多くの企業では、部門ごとにインフラの整備を進められてきました。それによりマーケティングや広報活動等で社内に蓄積されたノウハウが販売活動に有効に活用されていない事例が少なくなりません。
今回のセミナーでは、外部からマーケティング・ノウハウ、ITインフラを調達することで、自社のマーケティング、広報の在り方や業務プロセスを成功へ導くための具体的事例を取り上げます。
3社の特性を生かし、冒頭、「オンデマンド時代におけるマーケティング戦略」をテーマにサンブリッジ ソリューションズのコンサルティング事例の考察を行います。
次に、「ニュースリリースを軸に考えるオンラインマーケティング」としてニューズ・ツー・ユーのオンライン広報サービスやオンラインマーケティングのベスト・プラクティスを紹介します。
最後に、統合CRMのオンデマンドASPサービスを提供しているセールスフォース・ドットコムは「自社でのマーケティング機能の活用事例」を紹介します。
| 日時; | 2005年3月15日（火） 13：30-16：40 | |
| 会場; | 渋谷区恵比寿１-19-19 恵比寿ビジネスタワー18F 株式会社セールスフォース・ドットコム セミナールーム |
|
| 詳細; | 13:30～14:00 | セミナー受付 |
| 14:10～14:55 | オンデマンド時代のマーケティング戦略と実践 | |
| (株)サンブリッジ ソリューションズ マーケティング開発本部 宮下毅 | ||
| 14:55～15:45 | ニュースリリースを軸に考えるオンラインマーケティング | |
| (株)ニューズ・ツー・ユー 代表取締役社長 神原弥奈子 | ||
| 16:00～16:40 | Salesforce.comの自社マーケティング機能活用事例 | |
| (株)セールスフォース・ドットコム 執行役員マーケティング本部長 山本哲也 | ||
今回のセミナーが新たな時代環境に則したマーケティングや広報部門へのご提案になれば幸いです。
参加申し込みはインターネット（URL; http://mousikomi.com/sbs_sfdc20050315/）にて受付中ですので、早めにお申し込みください。
■株式会社サンブリッジ ソリューションズについて URL：http://www.sunbridge-sol.com/
ベンチャービジネス創生による豊富な経験をベースにした独自のノウハウによりベンチャー企業から大手企業までビジネスの変革や新規事業の立ち上げを強力に推進します。
エンドユーザーのニーズ発掘など、ファクトに基づいたマーケティングシナリオ策定を中心に、基礎技術の市場化、ブランドモデルの構築、チャネル開拓プログラムから、営業力強化支援まで、ＲＯＩの高いマーケティング活動の実働支援を行います。 また、業務用件の分析に基づき、要件定義から設計、開発、テスト、運用管理まで、ビジネス変革を推進し、機能的要求、性能的要求、拡張性、柔軟性、スケーラビリティの要求に応えるシステムインフラの構築支援を行います。
■株式会社セールスフォース・ドットコムについて URL：http://www.salesforce.com/jp
「Salesforce.com」は、セールスフォース・ドットコムが提供する、マーケティング、営業、サポート部門を支援し、優良顧客を発掘、獲得、維持することを目的としたオンデマンドCRMサービスです。インターネットに接続する環境があれば、24時間365日、どこからでも利用可能で、顧客の要望に合わせたカスタマイズも容易に行えます。価格は、中小規模企業向けのProfessional Editionが7,875円（月額 / 1ユーザ、税込み）、大企業向けのEnterprise Editionが15,750円（同）、5ユーザ以下の小規模グループ向けのTeam Editionが100,800円（年額 / 5ユーザ、税込み）となっています。「Salesforce.com」は11言語に対応しており、2005年1月末現在、全世界13,900社、227,000人に利用されています。なお、セールスフォース・ドットコムでは、新規導入を検討している顧客向けに30日間の無料トライアルサービスも提供しています。
■株式会社ニューズ・ツー・ユーについて URL：http://www.news2u.co.jp
ニューズ・ツー・ユーは顧客が自社のコアコンピタンスを生かしながら、インターネットに対応した新しいビジネス構築のための各種支援サービスをオンラインで提供しています。ニュースリリースポータル「News2u.net」、インターネットを活用したコーポレート・コミュニケーションを支援する各種ASP事業や企業ウェブサイトの制作、オンラインプロモーションの企画・運営を手がけるITソリューション・カンパニーです。新たなサービスとして昨年12月、会員企業の社長が運用する「News2u.net社長ブログ」を立ち上げる。
＜本セミナーへの参加に関するお問い合わせ先＞
株式会社サンブリッジ ソリューションズ 担当：宮下
e-Mail: tmiyashita@sunbridge.com
URL; http://mousikomi.com/sbs_sfdc20050315/
＜本件に関する報道関係お問い合わせ先＞
株式会社ニューズ・ツー・ユー 担当：渋谷
e-Mail: info@news2u.co.jp
TEL: 03-3512-0330
URL; http://www.news2u.co.jp/
2005年03月02日
ミラクル・リナックス、レッドフラッグ、ハーンソフト3社共同プロジェクト「Asianux(R)（アジアナックス）」、最新のカーネル2.6を採用した次期バージョン「Asianux（R）2.0」を7月末にリリース
～政府・官公庁やキャリア系システムへの導入を目指しRAS機能を強化、日本・中国・韓国発の共通基盤を開発～
ミラクル・リナックス株式会社（本社：東京都港区東新橋 代表取締役社長：佐藤武、以下ミラクル・リナックス）と、中国のRed Flag Software Co., Ltd.（レッドフラッグ社：北京 Chris Zhao, Executive President、以下 レッドフラッグ）、及び韓国のHaansoft, Inc.(ハーンソフト社：ソウル Jong Jin Baek, CEO、以下ハーンソフト)は、2005年3月2日開催のカンファレンス『MIRACLE Technology Conference 2005』（場所：東京）にて、3社共同で開発および事業展開する「Asianux(R)（アジアナックス）」プロジェクトの次期バージョン「Asianux（R） 2.0」を、2005年7月末にリリースすることを発表いたします。
このたび発表するAsianux（R） 2.0は、最新のカーネル2.6を採用し、パフォーマンスとスケーラビリティを飛躍的に向上させ、RAS機能の強化により基幹系システムへの導入や商用UNIXからLinuxへの移行促進を図ります。また、管理・設定ツールなどGUI環境を充実させ、操作性を向上させることでメンテナンスコストと作業時間を削減します。特に、OSDL(Open Source Development Labs, Inc. ) が定めたキャリアグレードLinux（CGL）仕様を実装し、信頼性・可用性を向上させる予定です。
ミラクル・リナックスの代表取締役社長、佐藤武は、「日本では、官公庁・地方自治体を中心に、金融・製造・流通サービス・通信などの業種に おいてLinuxの採用が進んでいます。Asianux(R)は、日本・中国・韓国に求められる様々な 機能要件や言語を満たす共通基盤を開発するプロジェクトです。信頼性/可用性/拡張性の要件を実装するAsianux(R) 2.0より、Linuxの適用範囲が格段に拡がり、基幹系システムへの導入が加速するだろう。」と述べています。
レッドフラッグのExecutive President、Chris Zhaoは、「Asianux(R)は中国、日本と韓国の3カ国間で、唯一アジア地域に特化したLinuxディストリビューションです。Asianux(R)ユーザー企業は、レッド・フラッグ、ミラクル・リナックスそしてハーンソフトを介し現地で、迅速かつ高品質な技術サポートを受けることができます。また、ソフトウェアベンダーやハードウェアベンダーの各パートナー企業は、Asianux(R)により検証作業やサポートにかかるコストを大幅に削減できます。これは、3カ国3社の製品「Red Flag DC Server 5.0 ‐ Asianux Inside」、「MIRACLE LINUX V4.0 ‐ Asianux Inside」そして「Haansoft Linux 2005 ‐ Asianux Inside」が共通の“Asianux(R)”をベースとし、完全に互換性が確保されており、Asianux(R)の検証を済ませるだけで、すべての検証を同時に得られるためです。Asianux(R)は近い将来アジアにおける最も重要なLinuxディストリビューションとなることを確信しています。」と述べています。
ハーンソフトのCEO、Jong Jin Baekは、「韓国では、官公庁系でUnixが、民間企業ではMicrosoft社のWindowsが大多数のシステムプラットホームとして採用されています。このような韓国特有の市場構造を変えるために、ハーンソフトが提供する豊富なソリューションと、Asianuxが貢献できると考えています。
Asianux(R)プロジェクトは、韓中日から各国を代表するLinux企業が協力して、開発期間の短縮と価値あるソリューションの提供を実現してきました。今後も、アジアで共通の標準OSの開発を目指し、世界的にも他に類のない共同開発モデルとなると確信しています。ハーンソフトはAsianux(R) 2.0 プロジェクトの成功のために最善を尽くします。」と述べています。
◇Asianux(R) 2.0で強化される主な機能は以下の通りです。
1 RAS（信頼性/可用性/拡張性）の強化
Asianux(R) 2.0では、信頼性/可用性/拡張性について重点的に強化しています。特に高負荷時における安定性が飛躍的に向上しています。またRAS機能強化の一環としてCGLについても取り組んでおり、CGL2.0が定義するプライオリティ1の機能を提供します。
2 日本語・中国語・韓国語の強化
Asianux(R) 2.0では、日本語/中国語/韓国語/英語をサポートしています。これらの言語を使用するために最適な環境を提供します。サポートする文字コードは、UTF8/EUC/SJIS/GB18030です。
3 操作性の強化
KDEをベースとした 「ReFineD」を導入しました。ReFineDは、世界で万1,500万本の出荷数を誇る、レッドフラッグ社のクライアント製品に採用された実績あるデスクトップ環境です。 従来のLinux製品と比較するとGUIによる操作性が大幅に向上しています。また豊富なGUI管理・設定ツールもその魅力の一つといえます。
4 対応予定プラットフォーム
インテル(R) 32ビット Xeon(TM)プロセッサ：7月下旬リリース
インテル(R) 64ビット Xeon(TM)プロセッサ：7月下旬リリース
インテル(R) Itanium(R)2 プロセッサ：順次リリース
AMD Opteron(TM) プロセッサ：7月下旬リリース
AMD Athlon(TM) 64プロセッサ：7月下旬リリース
IBM OpenPower(TM) :7月下旬リリース
ハーンソフトは「Asianux(R) 2.0」を「Haansoft Linux 2005 - Asianux Inside」、レッドフラッグは「Red Flag Advanced Server 5.0 - Asianux Inside」、ミラクル・リナックスは「MIRACLE LINUX V4.0 - Asianux Inside」として、各社のブランド名で製品化され各国の市場に向けて出荷します。このように、3社はすべて、各々の製品名称に「Asianux Inside」のマークを使用します。
◆CGLについて
エンタープライズでのLinux 採用を促進するOSDL(Open Source Development Labs, Inc. ) が定めたLinuxの仕様の一つです。高レスポンス・可用性・スケーラビリティといったキャリアグレードアプリケーションに求められる特性について定義しています。CGL(Carrier Grade Linux)は Linux Standard Base <http://linuxbase.org/> などに認められた標準に準拠し、策定作業は Service Availability Forum <http://www.saforum.org/> などの既存フォーラムやコミュニティと提携しています。
◆Asianux(R)（アジアナックス）について
「Asianux(R)」は、「Common（共通）、Collaboration（協調）、Contribution（貢献）」をコンセプトに、アジアから発信する全く新しいOSS開発プロジェクトです。2003年12月に日本のミラクル・リナックスと中国のレッドフラッグが提携により「Asianux(R)」を立ち上げて以来、2004年6月に「Asianux(R) 1.0」をリリースし、その後10月に韓国のハーンソフトが参画し、名実ともに日中韓の3カ国共同開発をスタートしています。「Asianux(R)」のビジョンは、アジア標準のエンタープライズLinuxになること、そして、高品質・高性能のエンタープライズLinuxと顧客満足度の高いサポート・サービスを提供することです。2004年7月に、米オラクル社の『Unbreakable Linux』の対応プラットフォームに認定されたほか、主要ベンダーによるAsianux(R)のCertificationの作業が進んでいます。
◆ミラクル・リナックス株式会社について
ミラクル・リナックスは、Linuxサーバ関連製品とサービス専門事業企業として2000年6月1日より業務を開始し、Linuxサーバ OS「MIRACLE LINUX」の開発および販売、マルチプラットフォームに対応したセキュアOS「MIRACLE HiZARD」や、24時間365日連続稼動を実現するクラスタソリューション「MIRACLE CLUSTERPRO」の提供、さらにLinux関連のコンサルティング、教育、保守等のサポート・サービスの提供等、幅広く事業を展開しています。詳細はhttp://www.miraclelinux.com/を参照ください。
◆レッドフラッグ（Red Flag Software Co., Ltd.）について
Red Flag Software Co., Ltd.は、2000年6月に設立されました。絶え間なく成長する中国の技術を利用するユーザへ提供するLinuxオペレーティングシステムや複数のプラットフォーム上で稼動するソフトウェアの開発やマーケティングに注力しています。Red FlagのLinuxソリューションには、Red Flag Linux デスクトップ、ローエンドからハイエンドまで対応したRed Flag Linuxサーバ、Red Flag組み込みLinux OS、Red Flagのプラットフォームを基盤としたセキュリティサーバやインダストリーソリューションズがあります。Red Flag Softwareは、この分野のリーダーとして、中国のユーザに対してオープンソースソフトウェアと無比のエンタープライズ技術を組合せた提案をしていきます。詳細は、http://www.redflag-linux.com/を参照ください。
◆ハーンソフト（Haansoft, INC.）について
ハーンソフトは1990年設立以来、韓国語圏のビジネスに最適化した独自のワードプロセッサ「Hangul」を開発し、韓国の文書処理ソフトウェア市場全体の70％を占めています。「Hangul」は「韓国の文書処理ソフトウェア」の代名詞的存在として成長しました。ハーンソフトは、「Hangul」の最先端の技術と高品質な機能で、世界の文書処理分野で新世代を切り開く役割を担えるよう尽力しています。「Hangul」は高度な文字処理能力を兼ね備えているため、中国語、台湾語そして日本語などの多言語処理ソフトウェアへの変換が容易となります。ハーンソフトは、「Haansoft Linux OS（ハーンソフト リナックス ＯＳ）」や「Hangul for Linux」を始め、オフィススイートやグループウェア、メールシステムなどのさまざまなLinuxソリューションを開発いています。ハーンソフトは、韓国におけるLinux市場を先導する企業として、他のLinux系企業やソリューションベンダーとのパートナーシップ、またLinuxを推進するコミュニティや大学、研究所との協力を図ります。詳細は、http://www.haansoft.com/を参照ください。
■本件に関する報道関係お問合せ先■
ミラクル・リナックス株式会社 http://www.miraclelinux.com/
マーケティング部 広報担当 石渡 美帆
TEL:+81-3-5404-5038 E-mail:mktg@miraclelinux.com
*Asianuxは、ミラクル・リナックス株式会社の日本における登録商標です。
*その他、記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
2005年03月02日
国内最大級のリリースポータル「News2u.net」のリリースが5,000本に！
企業の情報配信手段として定着
株式会社ニューズ・ツー・ユー（本社：東京都千代田区一番町8、代表取締役社長：神原弥奈子、以下：ニューズ・ツー・ユー）が運営するリリースポータルサイト「News2u.net」http://www.news2u.net/で、ニュースリリースの掲載数が2月 日に5,000本を突破しました。
4,000本達成は2004年9月初旬。同サービスを利用する会員企業の順調な増加とコンテンツ掲載のパートナーを拡充したことで、ハイペースに増加しており、2月28日時点で5,180本に到達しました。
News2u.netは、ニューズ・ツー・ユーが有料で提供する広報支援サービス「オンライン広報サービス」の会員企業のニュースリリースを掲載するポータルサイトです。News2u.netはインターネットのメリットを活用したビジネス情報サイトとして活用されており、掲載リリースは以下、パートナーサイトのコンテンツとして提供しております。
・Biz@nifty
・livedoor
・CNET Japan
・japan.internet.com
・Excite
企業から発信されるニュースリリースは、インターネットにおけるコンテンツとしての一つとして地位を築きつつあり、ニューズ・ツー・ユーでは今後も提携サイトを積極的に拡大していく予定です。
また新たに2004年12月よりNews2u.netの会員企業社長のブログ作成を支援するサービスとして「News2u.net社長ブログ」を立ち上げました。News2u.net 社長ブログとは、会員企業の社長が自社の近況や自身の考えを直接ウェブサイトに書き込み、伝えるものです。経営戦略を支えるPRを効率的に行える新たなツールとしてIT企業を中心に話題となっています。
News2u.net 社長ブログは3月2日現在、20名の社長のブログを公開しています。サービス提供を会員企業に限ることにより、身元の保証のできるブログ提供を可能にしています。20名の社長リストは以下の通り。
デジパ株式会社 桐谷 晃司 様
株式会社エアトランセ 江村 林香 様
ケンコーコム株式会社 後藤 玄利 様
株式会社 BUA東京 川辺 徹 様
有限会社がんばれ社長 武沢 信行 様
株式会社イノベーション 富田 直人 様
株式会社クララオンライン 家本 賢太郎 様
株式会社paperboy&co. 家入 一真 様
株式会社オーシャンブリッジ 高山 知朗 様
株式会社ハー・ストーリィ 日野 佳恵子 様
株式会社ライブドア 堀江 貴文 様
GMO・グローバルメディアオンライン株式会社 熊谷 正寿 様
株式会社キャリア戦略研究所 坂野 尚子 様
株式会社オリエンタルダイニングアンドリゾーツ 尾崎 友俐 様
株式会社カフェグローブ・ドット・コム 矢野 貴久子 様
株式会社サイバーエージェント 藤田 晋 様
株式会社ライブレボリューション 増永 寛之 様
ワイノット株式会社 黒坂 三重 様
インフォプラント 大谷 真樹 様
株式会社ニューズ・ツー・ユー 神原 弥奈子
今後もニューズ・ツー・ユーでは、インターネット時代の企業からの情報発信を支援する「オンライン広報サービス」ならびにNews2u.netの内容と安定運用、また新たなサービスであるNews2u.net社長ブログ を拡充し、今後も幅広いステークホルダーに有益な情報を提供していきます。
■株式会社ニューズ・ツー・ユーについて
ニューズ・ツー・ユーは顧客が自社のコアコンピタンスを生かしながら、インターネットに対応した新しいビジネス構築のための各種支援サービスをオンラインで提供しています。ニュースリリースポータル「News2u.net」、インターネットを活用したコーポレート・コミュニケーションを支援する各種ASP事業や企業ウェブサイトの制作、オンラインプロモーションの企画・運営を手がけるITソリューション・カンパニーです。新たなサービスとして昨年12月、会員企業の社長が運用する「News2u.net社長ブログ」を立ち上げる。
＜本件に関する報道関係お問い合わせ先＞
株式会社ニューズ・ツー・ユー 担当：渋谷
e-Mail:info@news2u.co.jp
TEL:03-3512-0330
URL:http://www.news2u.co.jp/
関連URL：http://www.news2u.net/
2005年03月02日
ノートパソコン持ち込み・持ち出し管理の未整備が、
ウイルス感染、個人情報漏えい発生の要因に
～ネットスターによる第二回「職場でのインターネット利用実態調査」で判明～
ＵＲＬフィルタリング製品技術の開発およびＵＲＬリストの収集・分類・配信を行う専門企業、ネットスター株式会社（本社：東京都渋谷区 代表取締役社長：小河原 昇、以下『ネットスター』）は、このたび同社が実施した第二回「職場でのインターネット利用実態調査」の結果をお知らせします。今回の調査では、個人情報保護法の全面施行を目前に、特にノートパソコンの利用実態に重点を置きました。
同調査結果の主なポイントとしては、
１．私物パソコンの持ち込みによるセキュリティ危機は深刻
私物パソコンの持ち込み状況に企業規模による差は少ない。従業員数１，０００名以上の組織でも４３．６％で持ち込みについての規定が無く、回答者の２０．５％は無断で持ち込んでいる状況。組織の規模が小さくなるほど、さらに管理水準は低い。持ち込まれたパソコンは、ほとんどがＬＡＮにも接続されており、個人情報・機密情報の持ち出しの可能性や、ウイルスが持ち込まれる可能性など、ネットワークセキュリティ面での不安は極めて大きい。
２．ノートパソコンの持ち出しについて、約半数の企業が規定なし
ノートパソコンの持ち出しについても、「特に規定が無い」組織が４９％を占める。また、回答者の３９％が出勤日のうち「週５日以上」、休日については４８％が「毎週」持ち出すなど、持ち出しの頻度も高い。
持ち出し中の盗難・紛失はもちろん、掲示板サイトやウェブメールなどを経由した情報漏えいの可能性や、職場では人の目が気になり抑制される「業務外サイトの閲覧」に伴うウイルス感染やスパイウェア侵入リスクについて、組織側の対処が遅れている事実が明らかに。
３．業務用ノートパソコンの7割以上で私的利用も
７４％が「私的目的で利用することがある」と回答。社外でのインターネット利用には、一般的な情報サイト閲覧のほかに、ウェブメール（計５８％がよく利用する、たまに利用する）や掲示板サイトの閲覧・投稿（同４４％）も含まれており、情報漏えい事件発生のリスクも高い。
の三点が挙げられます。
多発する「個人情報漏えい」事件は、パソコンの盗難・紛失など「運が悪かった」のが原因ではありません。組織にとってのリスクの高い従業員の行動を抑制するためには、インターネット利用に関するポリシー立案と、システム面での管理の仕組み導入が欠かせません。ネットスターは、最新のＵＲＬフィルタリングエンジン技術とＵＲＬデータベースを提供することで、インターネットをより効率的にかつ安全にご利用いただける環境づくりに貢献していきます。
■調査の背景
昨今、自宅でのブロードバンド接続の普及や、モバイル接続の高速化・低コスト化が進んでいます。また、企業向けノートパソコン出荷台数比率は、省スペースをはじめとするメリットによって高まっています。
こうした環境の変化に伴い、職場のインターネット利用を考える上で、ノートパソコンの管理状況は見逃せない要因になりつつあります。
一方、実際に報道される情報漏えい事件の多くで、ノートパソコンの盗難や紛失が直接の原因になっているにも関わらず、日本国内の職場でのノートパソコン利用の実態について、一般の利用者に聞く調査例は、これまで必ずしも多くはありませんでした。
今回のネットスターによる調査は、各企業や自治体等のシステム管理者や経営者の、より適切なインターネット利用管理の推進に役立てていただくために、組織内部の実態を定量的に捉えることを目標に実施したものです。
■調査方法について
本調査は、ネットスターが株式会社マクロミルに委託して、２００５年１月２１日および２２日に実施したものです。
調査方法はウェブアンケート方式です。２０代から６０代までの、職場でノートパソコンをご利用の方を対象としています。年齢構成は、２０代が２０．９％、 ３０代４４．６％、４０代２７．２％、５０代６．９％、６０代０．２％。男女構成比は男性が８４．５％、女性が１５．５％。有効回答数は５１５件でした。
■主な調査項目についての結果とコメント
▼職場でノートパソコンを利用している人の半数以上が、自身の所有物（私物）を持ち込んでいる
「職場から支給されているものを利用している」（５５．７％）に匹敵する、５４．２％もの回答者が、私物のノートパソコンを職場で利用している。（複数回答）⇒グラフ１
職場での導入予算の問題ではなく、「性能面（遅い・重い・古いなど）への不満」（４７．７％）を理由にした私物パソコンの持ち込みが多いのは、従業員による組織への献身姿勢の表れか。⇒グラフ２
▼私物ノートパソコンの無断持ち込みが可能な組織は、企業規模に関わらず多い
従業員数１，０００名でも４３．６％、同３０-１００名では６５．３％が「私物ノートパソコンの持ち込みについて組織内に（禁止）規定が無い」と回答。「無断で持ち込んでいる」（１，０００名以上で２０．５％）と合わせると、ノートパソコンの持ち込みは６割から７割程度の組織でほとんど管理されていないことがわかる。⇒グラフ３
「持ち込みの禁止」を組織内で明文化することはもちろん、未届けのパソコンはLAN接続できないように、ネットワーク管理上の技術的な仕組みづくりも必要不可欠。
▼ほとんどの私物パソコンは、職場のネットワークにも接続
持ち込んだ私物パソコンを、勤務先のネットワークには接続していないという回答はわずか１５．４％。有線LANでの接続（５５．６％）、無線LANでの接続（３０．５％）が当然のように行われており、共有フォルダ等へのアクセス制限が緩い場合には、社内情報の無断持ち出しも容易な、組織にとってはリスクの高い状況にある。⇒グラフ４
▼「ほぼ毎日、毎週末」の持ち出しが最も多い
出勤日では「週に５日以上」（３９％）、休日だと「毎週」（４８％）という回答が最も多かった。私物パソコンを持ち込んでいる割合からすれば、ある意味では当然の結果とも言える。⇒グラフ５、６
ノートパソコンの持ち出しについての運用規定については、４９％が「特に規定はない」と回答。組織側の体制整備が急がれる。⇒グラフ７
▼支給された業務用パソコンでの私的利用比率も高い
７４％の回答者が、私用目的でも業務用ノートパソコンを利用すると回答。職場での私的利用は人目が気になって抑制されるが、自宅や外出先では歯止めが利きにくいのではないか。⇒グラフ８
社外での利用サイトとしては、一般的な情報閲覧のほかに、ウェブメール（よく利用する、たまに利用するの合計で５８％）や掲示板サイトの閲覧・投稿（同４４％）が目立ち、悪意の無い私的アクセスから、組織の管理責任が問われる可能性も懸念される。⇒グラフ９
業務上必要の無い持ち出しを規定等で明示的に禁止することはもちろん、今後は、持ち出し中の私的利用を適切に管理するために、ＵＲＬフィルタリングなどの技術的な仕組みの導入が求められる。
▼インターネットアクセスポリシーの制定には着実な拡がり
前回の本調査（２００４年６月）の時点では、インターネットアクセスについてのポリシーがあるのは３８．６％に過ぎなかったが、今回は５２．４％に拡大。個人情報保護法全面施行を前に、インターネット利用管理が一般的になりつつある。⇒グラフ１０
▼管理強化に従業員側の理解を得るには、ポリシー制定・運用についての透明性が不可欠
インターネット利用管理の一環として、例えばＵＲＬフィルタリングを導入する場合でも、あらかじめフィルタリングポリシーを明示してあれば理解できるとの回答が５７．９％に達する。その他、システム管理者側の説明がオープンであるほど、従業員の理解が得られ、組織全体の情報管理水準がスムーズに向上させられると言える。⇒グラフ１１
■ネットスターについて
ネットスターは、ＵＲＬリストの収集と分類を行い、最新のＵＲＬデータベースを作成・配信する、国内では数少ない専門企業です。全世界のウェブサイトを対象に自動収集/分類した候補リストに対して、国内最大規模の体制でカテゴリの目視確認を行った上で、カテゴリ分類済みＵＲＬマスターデータベースに登録します。
２００１年４月の会社設立以降、ネットスターが収集・分類するＵＲＬリストは毎日更新されており、２００５年２月末現在の規制対象ＵＲＬリストは、約２，９５０万件に達しています。このうち日本語ウェブサイトの構成割合が約７０％と、国内での利用に最適化されているのが特徴です。また、パソコン以外でのインターネット利用が増えている現状を鑑み、携帯電話用のウェブサイトのリスト化にも本格的に取り組んできました。
またネットスターは、ＵＲＬフィルタリングエンジン技術の開発も行っています。ＵＲＬデータベースおよびエンジン技術を提供している主なＵＲＬフィルタリング製品としては、アルプス システムインテグレーション株式会社の「ＩｎｔｅｒＳａｆｅ」シリーズと、トレンドマイクロ株式会社の「InterScan WebManager」シリーズがあり、それぞれ企業・自治体や学校、家庭向けまで幅広く販売・サービス提供されております。両社製品を合計すると、国内市場の金額ベースでの占有率は３０％を超え※、第一位となっております。
さらにネットスターでは、アクセス分析製品向けオプションソフト提供や、大手ＩＳＰの検索付加価値サービス支援システムでの採用、大手携帯電話事業者の迷惑メール対策での採用など、ＵＲＬフィルタリング用途以外でのデータベース応用展開も進めています。
※ネットスターは、国内で利用される主要なＵＲＬフィルタリング製品のうち、「InterSafe」シリーズ（開発・販売元：アルプス システムインテグレーション株式会社）および「InterScan WebManager」シリーズ（開発・販売元：トレンドマイクロ株式会社）に対して、製品の要となるＵＲＬデータベースおよびフィルタリングエンジンを提供しています。これら二製品の合計数値は、２００３年度実績シェア３０．５％（金額ベースでは22億円）、２００４年度見込シェア３３．３％（同31億円）と報告されています。（出所：株式会社富士キメラ総研による市場調査レポート「２００４ネットワークセキュリティビジネス調査総覧」）
ネットスターウェブサイト http://netstar.jp
■商標等
※NetSTAR、ネットスターはネットスター株式会社の登録商標です。
※InterSafeはアルプス システム インテグレーション株式会社の登録商標です。
※InterScanWebManagerはトレンドマイクロ株式会社の登録商標です。
※その他記載の商品名、社名は一般に各社の商標または登録商標です。
■本件に関する報道関係者お問合せ先
ネットスター株式会社 マーケティンググループ 高橋・井上
〒150-0013東京都渋谷区恵比寿４－３－８恵比寿イースト４３８ビル６階
marketing@netstar-inc.com 電話03-5795-4937 ファクシミリ03-5795-4839
関連URL：http://netstar.jp
2005年03月02日
クライアントパソコン用ＵＲＬフィルタリング技術を
法人向けに提供開始
～組織外に持ち出されたノートパソコンについても閲覧管理を実現し、インターネット閲覧経由での情報漏えい等のリスクを大幅に減少～
ＵＲＬフィルタリング製品技術の開発およびＵＲＬリストの収集・分類・配信を行う専門企業、ネットスター株式会社（本社：東京都渋谷区 代表取締役社長：小河原 昇、以下『ネットスター』）は、法人向けＵＲＬフィルタリング製品に、クライアントパソコン用ＵＲＬフィルタリング技術を追加開発し、各パートナーに提供開始することをお知らせします。
今回提供を開始するクライアントパソコン用ＵＲＬフィルタリング技術は、アルプス システム インテグレーション株式会社、トレンドマイクロ株式会社、株式会社ハンモックなどの主要パートナーによってそれぞれ製品化され、本年春より順次市場に投入される予定です。
ネットスターが実施した「第二回 職場でのインターネット利用実態調査」の結果によれば、「業務用ノートパソコンの７４％」で社外での私的利用が行われています。また、社外でのインターネット利用目的には、一般的な情報サイト閲覧のほかに、ウェブメール（よく利用する、たまに利用するの合計５８％）や掲示板サイトの閲覧・投稿（同４４％）が含まれています。一方、ノートパソコンの持ち出し禁止については、「特に規定が無い」が４９％に達しています。
インターネット利用が閲覧主体から、掲示板サイトへの書き込みやウェブメールの送信などの「発信型」へとシフトしつつある中、ノートパソコンの持ち出しによる情報漏えい事件発生のリスクが高まっていることと、企業や公共団体にとって、組織外に持ち出されたパソコンについても、ＬＡＮに接続されているパソコンと同様に、適切なインターネット利用管理が急務であることが、この調査結果により明らかになっています。
多発する「個人情報漏えい」事件は、パソコンの盗難・紛失など「運が悪かった」のが原因ではありません。組織にとってのリスクの高い従業員の行動を抑制するためには、インターネット利用に関するポリシー立案だけでなく、システム面での管理の仕組みや製品導入も欠かせません。
ネットスターでは、こうした状況に対応するために、これまで家庭用として提供してきたクライアントパソコン用のフィルタリング技術をベースに、法人向けＵＲＬフィルタリング製品に、クライアントパソコン用のモジュールを加えます。今回追加されるモジュールによって、組織から外に持ち出されたノートパソコンについても、フィルタリング製品による閲覧管理が可能になり、各パートナーの製品を利用する企業や公共団体のお客様は、ネットワークセキュリティレベルを向上させることができます。
ネットスターは、これからも、最新のＵＲＬフィルタリングエンジン技術とＵＲＬデータベースを提供することで、インターネットをより効率的にかつ安全にご利用いただける環境づくりに貢献していきます。
■ネットスターについて
ネットスターは、ＵＲＬリストの収集と分類を行い、最新のＵＲＬデータベースを作成・配信する、国内では数少ない専門企業です。全世界のウェブサイトを対象に自動収集/分類した候補リストに対して、国内最大規模の体制でカテゴリの目視確認を行った上で、カテゴリ分類済みＵＲＬマスターデータベースに登録します。
２００１年４月の会社設立以降、ネットスターが収集・分類するＵＲＬリストは毎日更新されており、２００５年２月末現在の規制対象ＵＲＬリストは、約２，９５０万件に達しています。このうち日本語ウェブサイトの構成割合が約７０％と、国内での利用に最適化されているのが特徴です。また、パソコン以外でのインターネット利用が増えている現状を鑑み、携帯電話用のウェブサイトのリスト化にも本格的に取り組んできました。
またネットスターは、ＵＲＬフィルタリングエンジン技術の開発も行っています。ＵＲＬデータベースおよびエンジン技術を提供している主なＵＲＬフィルタリング製品としては、アルプス システムインテグレーション株式会社の「ＩｎｔｅｒＳａｆｅ」シリーズと、トレンドマイクロ株式会社の「InterScan WebManager」シリーズがあり、それぞれ企業・自治体や学校、家庭向けまで幅広く販売・サービス提供されております。両社製品を合計すると、国内市場の金額ベースでの占有率は３０％を超え※、第一位となっております。
さらにネットスターでは、アクセス分析製品向けオプションソフト提供や、大手ＩＳＰの検索付加価値サービス支援システムでの採用、大手携帯電話事業者の迷惑メール対策での採用など、ＵＲＬフィルタリング用途以外でのデータベース応用展開も進めています。
※ネットスターは、国内で利用される主要なURLフィルタリング製品のうち、「InterSafe」シリーズ（開発・販売元：アルプス システムインテグレーション株式会社）および「InterScan WebManager」シリーズ（開発・販売元：トレンドマイクロ株式会社）に対して、製品の要となるURLデータベースおよびフィルタリングエンジンを提供しています。これら二製品の合計数値は、２００３年度実績シェア３０．５％（金額ベースでは２２億円）、２００４年度見込シェア３３．３％（同３１億円）と報告されています。（出所：株式会社富士キメラ総研による市場調査レポート「２００４ネットワークセキュリティビジネス調査総覧」）
ネットスターウェブサイト http://netstar.jp
■商標等
※NetSTAR、ネットスターはネットスター株式会社の登録商標です。※InterSafeはアルプス システム インテグレーション株式会社の登録商標です。※InterScanWebManagerはトレンドマイクロ株式会社の登録商標です。※その他記載の商品名、社名は一般に各社の商標または登録商標です。
■本件に関する報道関係者お問合せ先
ネットスター株式会社 マーケティンググループ 高橋・井上
〒150-0013東京都渋谷区恵比寿４－３－８恵比寿イースト４３８ビル６階
marketing@netstar-inc.com 電話03-5795-4937 ファクシミリ03-5795-4839
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2005年03月02日
提案営業の穴場
『ポンプにフォーカスしたリフォーム』
ポンプにフォーカスした、新しいビジネス提案を東雲ソリューションプラザの会場の施設を操作、実演しながらの実践研究会です。
参加費は無料です。
２００５年 第３回 実践研究会
3月１７日（木）１４時３０分～１７時
提案営業の穴場
『ポンプにフォーカスしたリフォーム』
ポンプを切り口とした水廻りリフォーム提案。
建物の給排水設備、心臓部のポンプ。
ポンプの先にはキッチンや風呂、トイレと配管でつながっています。
ポンプのメンテナンスから水廻り全体のリフォームを提案してそれぞれの得意分野でコラボを組んで上手に儲けているグループもあります。
●ポンプは高湿度な地下室に設置されるなど劣悪な環境にあり停止すると大きな問題が発生します。
●また東京都では 受水槽、高架水槽から直給加圧給水に切り替える指導をしています。
●キッチン、トイレ、バスに圧送ポンプをつけると家具の様に、どこでも自由に設置できます。
お問い合せ先
株式会社フューチャーテック
電話03-3527-7133
e-mail info@f-tec.net
東京ビッグサイトのあるりんかい副都心線「国際展示場」の１つ隣の「東雲」（しののめ）にリフォーム・リニューアル支援センターに「ソリューションプラザ」が出来ました。リフォーム工事店180社と設計事務所50社そして、流通商社、販売会社、住宅設備機器、建材メーカーなどの輪が広がっています。
関連URL：http://www.f-tec.net
2005年03月02日
「新サーバ移行によるサーバ負荷分散完了、新規登録再開とコメントSPAM対策について」
オープンブログコミュニティ『チャンネル北国tv』( http://ch.kitaguni.tv/ )を運営する、北国からの贈り物株式会社(北海道札幌市 代表取締役 加藤敏明)は、先月末にようやく新サーバへの移行作業が完了したことにより、負荷分散作業が完了し、安定したサービスが提供可能な体制となりました。それに伴い、新規ユーザー登録を再開し、さらにコメントSPAM対策についても実施しております。
オープンブログコミュニティ『チャンネル北国tv』( http://ch.kitaguni.tv/ )を運営する、北国からの贈り物株式会社(北海道札幌市 代表取締役 加藤敏明)は、昨年来からのサーバのアクセス増大に対し、12月中旬からの新規登録の停止を行なっておりましたが、先月末にようやく新サーバへの移行作業が完了したことにより、負荷分散作業が完了し、安定したサービスが提供可能な体制となりました。
つきましては、サーバの状況も安定していることから、新規ユーザー登録を今月1日より再開しております。
なお、今回の新サーバ移行に際して、コメントSPAM対策としてコメント、トラックバックに張られるリンクに対して「rel=\”nofollow\”」属性を付加する改良をいたしました。コメントやトラックバックに対するスパム対策のため、トラックバックURL、コメントURLなど記載された中のURLに対してrel=\”nofollow\”属性挿入によるスパム対策を行なっています。なお、この対策がなされる前に投稿されたBlog記事などについても全て属性の挿入がされており、ユーザー側であらためて操作する必要などは一切ありません。
以上よろしくお願いします。
■本リリースに関するお問い合わせ
北海道札幌市中央区南4条西25丁目1-3-701 〒064-0804
北国からの贈り物株式会社 取締役副社長 COO 佐藤嘉晃
メール：ch@kitaguni.tv
ＴＥＬ：011-563-3040
※電話での連絡可能時間帯 10:00～18:00
■関連ＵＲＬ
「チャンネル北国tv」
http://ch.kitaguni.tv/
関連URL：http://ch.kitaguni.tv/
横浜ゴム、来年３月末までにゴムライニング事業から撤退
【ゴムライニング事業から撤退】
横浜ゴム（株）（社長：南雲忠信）は、２００７年３月末までに、ゴムライニング事業から撤退する。今年４月からスタートした新中期経営計画「ＧＤ１００（グランドデザイン１００）」の中で、ＭＢ（多角化商品）事業部門は “選択と集中”を基本方針のひとつに掲げており、その一環として実施するもの。なお既存顧客への補修サービスなどは、アタカ大機（株）（社長：永井洋生）が継承して行うことで、両社は基本合意している。
ゴムライニング事業は、製鉄所や化学プラントなどで、タンクやパイプの溶液による腐食防止のため、装置の表面に加硫ゴムを貼り付ける事業で、横浜ゴムは日本におけるパイオニアとして１９３０年代から手掛けてきた。しかし近年、国内でのプラント新設が激減したため、事業の大半が既存設備の補修などに限定され、市場規模も大幅に縮小していた。
アタカ大機は、今年１０月、旧アタカ工業（株）と旧大機エンジニアリング（株）が統合して設立された日立造船（株）の子会社。環境関連の各種産業装置の製造販売・エンジニアリングを手掛けており、ゴムライニング事業では国内トップ企業の１社となっている。
ＵＦＪニコス、九州の「ナチュラル」と非接触ＩＣカード決済サービスなどで提携
ＵＦＪニコス、ドラッグストア九州最大手のナチュラルと提携！
「ビザ タッチ（スマートプラス）」導入と提携カード発行へ！
～"ＰＯＳ組込み式"の非接触ＩＣカード決済スキームを採用！提携カードも募集開始！～
ＵＦＪニコスはドラッグストアチェーンのナチュラル株式会社（福岡・朝倉市、森信社長）と、同社が展開する「ドラッグストア モリ」全店で非接触ＩＣカード決済サービス「ビザ タッチ（スマートプラス）」の取り扱い、及び提携クレジットカード「ドラッグストア モリ ＮＩＣＯＳカード」の発行で合意、１２月１日から同カードの会員募集を開始し、１２月１３日より千代田店（佐賀・神崎市）を皮切りに「ビザ タッチ（スマートプラス）」の取り扱いをスタートします。
同社は鹿児島を除く九州全域で店舗展開し、現在１１０店を有する郊外型の地場最大手ドラッグストアチェーン。地域密着の"かかりつけ薬局"として、薬品、化粧品、生活雑貨、食料品などをより安く販売、丁寧なカウンセリングサービスで信頼を獲得しており、ポイントカード会員は約８０万人を数えます。
同社は、来店客へのサービス拡充を検討する中、同社チェーンのみならず幅広くポイントが貯まるクレジット機能付き提携カードの発行や、レジ前の混雑緩和やレジ処理のスピードアップにポストペイ（後払い）方式の小額決済サービス「ビザ タッチ（スマートプラス）」の導入が効果的と判断、今回の提携を決めたもの。なお、来春までに全店導入の計画となっているものです。
なお、同社は「ビザ タッチ（スマートプラス）」の取り扱いで、ＰＯＳレジ操作で処理が１度で済ませられる「ＰＯＳ組込み式」を採用、"専用端末での金額２度打ち"を廃し、「ビザ タッチ（スマートプラス）」最大のメリットである"スピード決済"を存分に発揮できるものです。
現在、当社が発行している「スマートプラス」、および１１月から新規に発行を開始した「ビザ タッチ」は、携帯電話を使ったモバイル型と専用のプラスチック型があり、親カードをＵＦＪカードあるいはＮＩＣＯＳカード、子カードを「スマートプラス」、「ビザ タッチ」とする親子カード方式を採用し、利用分は親カードに合算、一括請求される仕組みとなっています。
今後、当社では、全ての「スマートプラス」取扱店を「ビザ タッチ」取扱店にするとともに、カード会員向けにも、「ビザ タッチ」の発行・普及を進めていくものです。会員の利便性を考え、すでに仕組みの上で「スマートプラス」は「ビザ タッチ」と互換性を持たせており、これによりドラッグストアモリでは、他の国内ＶＩＳＡメンバーが発行する「ビザ タッチ」の取り扱いも可能となります。
＜『ドラッグストア モリ ＮＩＣＯＳカード』の概要＞
１．カード仕様：「ＮＩＣＯＳ ＶＩＳＡカード」との共通カード方式
２．カード特典：オリジナルポイントサービス
（１）ドラッグストアモリ各店のみならず、カードショッピング利用１，０５０円につき５Ｐ（ポイント）加算
（２）５００Ｐ貯まる毎にドラッグストアモリ商品券５００円分が自動送付
３．年会費：永年無料（付帯保険は盗難・紛失保険のみ）
なお、会員獲得の目標は初年度１０，０００名を目指します。
以上
Ｃ４Ｔ、クラビットと動画配信映像に電子透かしを埋め込み商用化へ実証実験開始
動画配信映像に電子透かしを埋め込み商用に向けた実証実験を開始
株式会社 シーフォーテクノロジー（東京都品川区、社長：三住 光男、以下Ｃ４Ｔ）は、コンテンツ流通における強力なビジネスプレイヤーであるクラビット株式会社（東京都港区、社長：橋本 太郎、以下クラビット）と、リアルタイムにコンテンツ（ＶＯＤ、音楽、音声、ライブ映像等）に電子透かしを埋め込み、配信を行い著作権保護および検出、トレーサビリティの商用化に向けた実証実験プロジェクトを共同で、本日より開始いたしました。
昨今、映画・音楽のオンデマンド配信の利用、さらに、アーティストのライブに行かなくても遠隔地にてライブ配信を視聴することができ、また専門の教育施設に移動することなく、専門学校や大学などの教育機関の授業をリアルタイムの配信により受講できるという仕組みが注目され、インターネットの普及により好きなときにどこでも視聴できるという便利さから、コンテンツ配信のマーケットが拡大しています。そのような中でコンテンツの提供を行うコンテンツホルダからは、「どのようにコンテンツ自体の著作権を保護するのか？」が急務な課題となっており、そこで業界内において高い配信技術を誇るクラビットと電子透かし技術を持つＣ４Ｔにおける共同の実証実験にいたりました。
今回、Ｃ４Ｔの研究・開発した技術により、コンテンツ配信におけるリアルタイム性を損なうことなく電子透かしを埋め込み、さらにコンテンツに埋め込まれた透かし情報を検出することができます。電子透かしは、デジタル画像の著作権を保護するため、あらかじめ画像に著作権情報を見えない状態で埋め込む技術です。不正な複製や改ざんを行いインターネット上に流出させるなどの著作権侵害行為があった場合には、電子透かしとして埋め込まれた著作権情報を不正複製物から検出し所有権を証明することができます。これらを利用することにより著作権、肖像権の保護、コンテンツの真正性の保証、加えてコンテンツの流出元特定（トレーサビリティ）が可能となります。また、ブロードバンド上で独自のＰＣ向け映像配信サービスの運営等を行っているクラビットはコンテンツアグリゲーションのノウハウおよびコンテンツ配信に関する技術を活かし、本実証実験に協力いたします。
本実証実験を行うことにより、将来、地上デジタル放送、デジタルＦＭ放送、およびポスターなどからモバイル等のメディアリンクの可能性に大きく貢献できると考えています。コンテンツ（動画、音楽、静止画）を配信時に電子透かし情報（著作権情報に加えてリンク情報・ＵＲＬ等）をリアルタイムに埋め込み、携帯電話で検出を行うことで、さまざまなサービスを提供できます。例えば、映画・音楽のオンデマンド配信時に、場面や歌詞ごとの関連情報のＵＲＬ情報をリアルタイムに埋め込むことにより、俳優の着ている洋服のメーカーのＵＲＬに連動させたり、利用飲食店のＵＲＬへ誘導することが可能になると考えています。
なお今後の事業化、商用化につきましては今回の実証実験終了後、詳細を発表する予定です。現時点における本件の業績に与える影響はございません。
以上
※記載の会社名や商品名は、それぞれ各社・各団体の商標または登録商標です。
※記載の会社名および商品名、ウェブサイトのＵＲＬなどは、本リリース発表時点のものです。
※掲載文中では、ＴＭ、（Ｒ）マークは原則として明記しておりません。
ジャストプランニング、ＣＣＦと新サービス開発などで資本・業務提携
株式会社ＣＣＦとの資本提携および業務提携のお知らせ
当社は、平成１８年１１月２９日開催の取締役会において、株式会社ＣＣＦとの資本提携を伴う事業提携について、下記の通り決議いたしましたので、お知らせいたします。
１．資本提携を伴う事業提携の趣旨
株式会社ジャストプランニング（本社：東京都大田区西蒲田７－３５－１ 代表取締役社長 牛久 等 以下 ＪＰ）と全国にチーズケーキのテイクアウト型・カフェ型のスイーツ店舗を展開する株式会社ＣＣＦ（本社：東京都渋谷区円山町２８番１号 代表取締役 橋詰 公人 以下 ＣＣＦ）は資本ならびに事業提携を行うことで合意しました。ＣＣＦはＪＰの提供する経営支援ツール「まかせてネット」を利用することで業務の効率化を図り、ＪＰはＣＣＦとの協業によりＡＳＰ（Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ Ｓｅｒｖｉｃｅ Ｐｒｏｖｉｄｅｒ）サービスの機能強化・改善を図って行きます。ＪＰはＣＣＦの行う第三者割当増資の一部を引き受け、ＣＣＦの１１．１１％の株式を取得します。
ＣＣＦはバイアウト投資を中心に行う投資会社である山田ＭＴＳキャピタル株式会社（本社：東京都新宿区西新宿１－２３－７ 代表取締役社長 勝間田 正喜 以下 ＭＴＳ）が運営するキャピタルパートナー・二号投資事業有限責任組合からの出資により設立され、２００６年１１月に株式会社チーズケーキファクトリーの事業を譲り受けました。ＭＴＳは、税会計法務を軸としたプロフェッショナルコンサルティンググループ「ＹＡＭＡＤＡグループ」のメンバー企業で、大会社からの独立を志望する事業体（Ｍ：マネジメントバイアウト）、再生が必要な企業（Ｔ：ターンアラウンド）、事業継承問題に悩む企業（Ｓ：ビジネス サクセション）に対して投資を行っています。
ＪＰは今後、更に既存大手チェーンへのサービス提供も図り、経営支援ツールとして「まかせてネット」を組み入れることにより顧客の利便性を高め、新たなサービス開発を進めます。将来は、現在主力である飲食業界チェーン展開企業にとどまらない、広範囲な業務分野でのサービス提供・顧客獲得も行って参ります。
２．株式会社ＣＣＦの概要
（商 号） 株式会社ＣＣＦ
（代表者） 代表取締役 橋詰 公人
（所在地） 東京都渋谷区円山町２８番１号
（設 立） 平成１８年１０月１７日
（資本金） ３０，５００万円
（事業内容）菓子・食料品の製造・販売および輸出入
３．資本提携を伴う事業提携の内容
ＪＰは既に３，７００店舗を超える外食チェーン企業に情報システムＡＳＰ「まかせてネット」を提供していますが、ＣＣＦとの提携により規模の拡大を図ると共に、物流サービスの開発や、ＪＰと協業する会社の持つ技術を利用した新サービス開発を行います。
ＣＣＦはＪＰの提供する外食業界を中心とした情報システムＡＳＰ「まかせてネット」や様々なサービスを導入して経営の効率化・合理化を図ります。
４．資本提携の内容
（※ 関連資料を参照してください。）
５．業務提携および資本提携日
平成１８年１１月２９日
６．今後の見通し
本提携の平成１９年１月期業績予想に与える影響につきましては、今後、業務提携の具体的な計画や進展が固まり次第、発表していく所存です。
以上
● 関連リンク
ゼリア新薬 、ものもらいや結膜炎に効果の点眼薬「エーゼット抗菌目薬」など３品を発売
一般用点眼薬３製品新発売のお知らせ
「エーゼット（Ｒ）抗菌目薬」・「ビュークリア（Ｒ）クール」・「ビュークリア（Ｒ）ロッソ」
当社は、一般用点眼薬「エーゼット抗菌目薬」、「ビュークリアクール」、「ビュークリアロッソ」の３製品を１２月１日より全国の薬局・薬店及びドラッグストアにおいて販売を開始しますのでお知らせいたします。
「エーゼット抗菌目薬」は、国内の一般用点眼薬で初めて、抗菌剤である持続性サルファ剤スルファメトキサゾールと、抗炎症剤アズレンスルホン酸ナトリウムを配合した、ものもらい・結膜炎などに効果がある新処方の目薬です。「ビュークリアクール」は、疲れ目・紫外線などによる目の炎症に効果があり、後引きの少ないスッキリとした清涼感の目にやさしいクールタイプの目薬です。また、シリーズ品として、瞳にやさしい差し心地で疲れ目や目の充血に効果を示す「ビュークリアロッソ」は、ピンク色の目薬です。
これらの「ビュークリア」２製品には、国内の一般用点眼薬で初めて、高分子保存剤塩化ポリドロニウムを使用しました。
当社は、今後、一般用点眼薬においては、「エーゼット」「ビュークリア」ブランドを中心に製品のラインアップの充実を図ってまいります。
詳細は各製品概要を参照ください。
＊添付資料をご参照ください。
以 上
■製品に関するお問合せ先：
ゼリア新薬お客様相談室 電話０３－３６６１－２０８０
ホームページＵＲＬ http://www.zeria.co.jp/
● 関連リンク
ＳＤホールディングス、子会社「ユーロスポーツ」のスポーツ関連事業を来月末で撤退
スポーツ関連事業の撤退に関するお知らせ
当社は、本日開催の取締役会において、当社の連結子会社であるユーロスポーツ株式会社（以下、ユーロスポーツ）の行なうスポーツ関連事業から撤退することを決議しましたのでお知らせいたします。
記
１．事業撤退の理由
当社連結子会社としてスポーツ関連事業を行なうユーロスポーツは、平成１７年１１月に設立以来、ＨＥＡＤブランドにおけるスポーツ関連商品の輸入販売、企画・製造・販売を主な事業として行ない、事業基盤の強化と収益性の向上に取り組んで参りました。
同社においては、昨今のテニスラケット市場全体の低迷の中、これまで経営合理化策の推進、収益力の向上に努めてまいりましたが、当社グループ全体の事業戦略見直しの観点から当該事業からの撤退を決議いたしました。今後は、当社グループのコア事業であるコミュニケーション・セールス事業への経営資源を集中することにより黒字化を図ってまいります。
２．撤退事業の概要
（１）会社名 ユーロスポーツ株式会社
（２）代表者 代表取締役佐 古田 雅士
（３）所在地 東京都千代田区麹町一丁目８番７号
（４）主な事業の内容 スポーツ関連商品の輸入販売、企画・製造・販売
スポーツコンテンツの製作・販売
（５）株主構成及び所有割合 当社１００％
３．今後の予定
平成１８年１２月末日の撤退を予定しております。
なお、日本におけるＨＥＡＤ事業に関しましては、現在ＨＥＡＤ本社と鋭意協議しており、事業継承者等については決定次第改めてお知らせいたします。
以上
● 関連リンク
３Ｄコネクション、デザインプロフェショナル向けにＳｐａｃｅＥｘｐｌｏｒｅｒを発売
３Ｄコネクション、インク．米国本社、米国時間１１月２８日発表プレスリリース抄訳版
３Ｄコネクション、デザインプロフェショナル向けにＳｐａｃｅＥｘｐｌｏｒｅｒを発売
同時にインテリジェント機能搭載のフラッグシップモデル、ＳｐａｃｅＰｉｌｏｔを価格改定
パワーアップした先進機能と充実した３Ｄコマンドコンソール機能で３Ｄデザインプロフェッショナルユーザの必須デバイスに
カリフォルニア州サンノゼ － ２００６年１１月２８日 － 米Ｌｏｇｉｔｅｃｈ（日本法人：株式会社ロジクール）の１００％出資子会社である３Ｄコネクション（日本支社：東京都新宿区、日本支社長：松浦武敏）は本日、３Ｄデザイナーやエンスージアスト向けにパワフルな３Ｄナビゲーションコントロール、便利なキーコマンド、先進のエルゴノミクスデザインを装備した３ＤナビゲーションデバイスＳｐａｃｅＥｘｐｌｏｒｅｒ（ＴＭ）（スペースエクスプローラ）を発表しました。ＳｐａｃｅＥｘｐｌｏｒｅｒを使用することで、マウスを何度も繰り返し動かしたり、キーボードからいくつものコマンドを入力したりする必要なく、３Ｄオブジェクトや空間を自由に且つ自然にナビゲートすることができます。ＳｐａｃｅＥｘｐｌｏｒｅｒは今回新たに対応したＡｕｔｏｄｅｓｋ Ｄｅｓｉｇｎ Ｒｅｖｉｅｗｅｒ、Ａｕｔｏｄｅｓｋ ＤＷＦ Ｖｉｅｗｅｒ、Ｇｏｏｇｌｅ Ｅａｒｔｈ（ＴＭ）、Ｇｏｏｇｌｅ ＳｋｅｔｃｈＵｐ（ＴＭ）の他、今日の主流であるほとんどの３Ｄデザインアプリケーションに対応しています。
３Ｄコネクション社長兼ＣＥＯのロリー・ドゥーリー（Ｒｏｒｙ Ｄｏｏｌｅｙ）は、「ＳｐａｃｅＥｘｐｌｏｒｅｒは、ＳｐａｃｅＢａｌｌ、ＳｐａｃｅＭｏｕｓｅの機能をベースに、ＳｐａｃｅＰｉｌｏｔで好評のファンクションボタン機能を取り入れたことで、従来機種と比較して、機能アップしながらお求め安い価格を実現するという難しい課題を解決しました。ＳｐａｃｅＥｘｐｌｏｒｅｒの開発チームは、エルゴノミクスデザインにフォーカスすると共に、全く新しいレベルの操作性と快適性の実現に心血を注ぎました。」と述べています。
ＳｐａｃｅＥｘｐｌｏｒｅｒの内部にある６つのオプティカルセンサーは、３Ｄアプリケーションの複数スレッドに対して、継続的に操作情報を送出します。この技術により、３Ｄオブジェクトや空間の自由自在のナビゲーション（マニピュレーション）が可能になります。もう、方向を変えるためにキーボードとマウスに持ち替えて作業を中断する必要はありません。
ＳｐａｃｅＥｘｐｌｏｒｅｒを左手に持ち、右手のマウスと同時に使用することにより、３Ｄイメージを操作するツールを切り換える回数を減らし、生産性や操作性を向上させることができます。さらに、マウスとキーボードだけではできなかった、３Ｄオブジェクトのパン、ズーム、および回転の同時作業を行うことができます。
ＳｐａｃｅＥｘｐｌｏｒｅｒは、コントローラキャップの周りの操作しやすい位置に１５個のプログラマブルボタンを配置しています。アプリケーションやワークフローに合わせて、定型業務や繰り返し処理で使用するメニューやコマンド機能をボタンに自由にカスタマイズすることで、マウス操作の更なる軽減や、マウス、キーボード間の手の移動や切り替えを減らして、更なる生産性や操作性アップと疲労軽減を実現することができます。
複数の３Ｄアプリケーションを使用している場合は、アプリケーションごとに最適化されたプリセット設定、オートスイッチ、統合された３Ｄナビゲーション機能の実現による、統合された利便性を体感できます。
Ａｄａｍｓ ＡｉｒｃｒａｆｔのＡ５００構造スーパーバイザー兼ＣＡＤアドミニストレーターのパット・フェアチャイルド（Ｐａｔ Ｆａｉｒｃｈｉｌｄ）氏は、「私たちの経験によると、３Ｄナビゲーションデバイスの活用は驚くべき効果を上げています。私たちの業務改善は、彼らの製品に頼るところが大きく、ＣＡＤ業務に関わる全てのエンジニアやデザイナーは自動的に彼らの製品を使う程です。新しいエンジニアでも、ナビゲーションデバイスの使用はとても簡単で、直ぐに操作に慣れることができます。」と述べています。
従来機種のＳｐａｃｅＢａｌｌ並びにＳｐａｃｅＭｏｕｓｅについては２００６年１２月末日をもって最終受注受付を終了します。インテリジェント機能を搭載した最上位機種のＳｐａｃｅＰｉｌｏｔは、２００６年１１月２９日より価格改定を行い、新定価６９，８００円（税別）と更にお求め安くなりました。また、ポータブルコントローラのＳｐａｃｅＴｒａｖｅｌｅｒは、同日付で製品無償保証期間を２年間に変更致しました。同日発売のＳｐａｃｅＮａｖｉｇａｔｏｒと共に、新しい製品ラインアップを確立します。
製品仕様について
ＳｐａｃｅＥｘｐｌｏｒｅｒは、ＲＳ２３２Ｃ接続のＳｐａｃｅＥｘｐｌｏｒｅｒ ＳｅｒｉａｌとＵＳＢ接続のＳｐａｃｅＥｘｐｌｏｒｅｒ ＵＳＢの２商品があります。
・全方向に柔軟に動くように設計されたコントローラキャップの操作で、パン・ズーム・ローテーションの６軸操作が可能
・１５個のプログラマブルボタンを装備、しかも主要アプリケーションにはボタン機能のコンフィギュレーションのプリセット設定とオートスイッチ機能で便利
・パームレストが付属した快適操作のエルゴノミクスデザイン（左右対称）
・３ＤｘＳｏｆｔｗａｒｅのコンフィギュレーションウィザード機能で、設定や練習が簡単
・１００種類以上の主要な３Ｄアプリケーションに対応すると共に、今回新たに、Ａｕｔｏｄｅｓｋ Ｄｅｓｉｇｎ Ｒｅｖｉｅｗｅｒ、Ａｕｔｏｄｅｓｋ ＤＷＦ Ｖｉｅｗｅｒ、Ｇｏｏｇｌｅ Ｅａｒｔｈ Ｇｏｏｇｌｅ ＳｋｅｔｃｈＵｐに対応
・ＵＳＢ版はＷｉｎｄｏｗｓ、ＵＮＩＸ、Ｌｉｎｕｘ対応、シリアル版はＵＮＩＸ、Ｌｉｎｕｘ対応
・３年間無償保証
・Ｗｅｂサポート、Ｅｍａｉｌサポート、電話サポート
国内発売について
ＳｐａｃｅＥｘｐｌｏｒｅｒ Ｓｅｒｉａｌ、ＳｐａｃｅＥｘｐｌｏｒｅｒ ＵＳＢとも、価格は４９，８００円（税別）で、２００６年１１月２９日（水）より全国の３Ｄコネクション取扱販売店を通じて販売されます。
製品画像（省略）
３Ｄコネクションについて （Ｌｏｇｉｔｅｃｈ子会社）
３Ｄコネクションは米Ｌｏｇｉｔｅｃｈ （ＳＷＸ： ＬＯＧＮ） （ＮＡＳＤＡＱ： ＬＯＧＩ）の１００％出資子会社であり、３Ｄデザインおよびビジュアリゼーション用の３ＤナビゲーションデバイスのＮｏ．１プロバイダーです。３Ｄコネクションのデバイスは今日の主流であるほとんどの強力な３Ｄアプリケーションをサポートしており、ユーザーはより自然に、より直感的に、コンピュータが生成した３Ｄオブジェクトを扱うことができます。数々の賞を受賞している３Ｄコネクションのデバイスは、世界中のデザイナー、アニメーター、およびアーティストたちに使用されています。
３Ｄコネクションの本社は米国カリフォルニア州サンノゼにあり、ドイツのヨーロッパ／ＥＭＥＡ本部の他、世界中にオフィスがあります。詳細については、http://www.3Dconnexion.com（本社英語サイト）またはhttp://www.3Dconnexion.jp（日本語サイト）をご覧ください。
＜報道関係者及び一般の方からのお問い合わせ先＞
３Ｄコネクション 日本支社 日本支社長
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Ｅｍａｉｌ： matt_matsuura@3Dconnexion.com
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