忍者ブログ

ニュースリリースのリリースコンテナ第一倉庫

ニュースサイトなど宛てに広く配信された、ニュースリリース(プレスリリース)、 開示情報、IPO企業情報の備忘録。 大手サイトが順次削除するリリースバックナンバーも、蓄積・無料公開していきます。 ※リリース文中の固有名詞は、発表社等の商標、登録商標です。 ※リリース文はニュースサイト等マスコミ向けに広く公開されたものですが、著作権は発表社に帰属しています。

2024'11.24.Sun
×

[PR]上記の広告は3ヶ月以上新規記事投稿のないブログに表示されています。新しい記事を書く事で広告が消えます。

2007'05.07.Mon
 営業職者専用SNS(ソーシャルネットワーキング)サービスがオープン
2007年05月07日

株式会社セールスレップグループ(東京都千代田区、代表取締役社長:河野浩)は、
営業職者専用SNS(ソーシャルネットワーキングサービス)『rep-SNS』を5月7日に開始し致しました。


■概要
『rep-SNS』は、現職の営業職者及び、セールスレップに特化したSNSとして、サービスイン致しました。
営業に携る方々に対して、セールスレップの認知度を上げ、
セールスレップという営業のプロフェッショナルや同じ営業の仲間との
リアルなコミュニケーションを通じて、従来の営業を変え、営業職のステイタスを
変革しようというSNSになっております。

■登録方法
下記URLからお申し込み頂けます。
http://www.salesrep-g.co.jp/toiawase/

■セースルレップとは
自分の売りたい商材を自分の顧客に無理なく無駄なく営業する、プロフェッショナルのことです。


■サイトに関する情報や質問
 株式会社セールスレップグループ
 TEL   : 03-3254-2070
       ※受付時間は平日10:00~18:00
       (土日祝日、GW、年末年始を除く)
 FAX   : 03-3254-2071
 E-Mail : info@salesrep-g.co.jp
 URL   : http://www.salesrep-g.co.jp

PR
2007'05.07.Mon
データクラフト ウェディングイメージのロイヤリティフリー写真素材集を発売!
2007年05月07日

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 
可憐なドレス姿やフラワーアレンジなど、
スイートなウェディングイメージを200点収録。

素材辞典Vol.185<スイート・ウェディング編> 新発売!
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
株式会社データクラフト(本社札幌市 高橋昭憲社長)は、
2007年5月11日、「素材辞典シリーズ」 の新製品を発売いたします。

「素材辞典Vol.185スイート・ウェディング編」は、
可憐なドレス姿やパステル系のフラワーアレンジメント、
小物イメージ、白を基調にした気品のあるブーケやケーキイメージなど、
スイートなウェディングイメージを200点収録しました。

収録の写真素材は、すべてロイヤリティフリーなので、
広告やWebデザイン、印刷など、幅広い用途に使用できます。

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
5月11日発売
素材辞典Vol.185<スイート・ウェディング編> 
http://www.sozaijiten.com/news/sj/sj185.asp
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
▼素材辞典シリーズ 商品仕様(共通)
【標準価格】 8,190円
【メディア】 CD-ROM (Windows&Macintosh ハイブリッド)DISC1枚
【対応OS 】  Windows:Microsoft Windows98/Me/2000/XP/Vista
Macintosh:MacOS8/9/Mac OS X
【データ形式】高解像度200点 2950×2094Pixel 350dpi(JPEG/RGB)
       低解像度200点 640×480Pixel 72dpi(JPEG/RGB)

▼sozaijiten.com(データクラフト 商品情報URL)
http://www.sozaijiten.com/

■データクラフトについて
デザイナー、クリエイター向けの写真で
国内トップシェアを誇るロイヤリティフリーフォトコレクション
「素材辞典」シリーズをはじめ、音や映像コンテンツ、
またそれらを扱うマルチメディアシステム製品を企画・開発・販売している会社。

デザイナー向けのECサイト
「designpocket.jp(デザインポケット)」http://designpocket.jp/
高品質ストックフォトダウンロードサイト
「imagenavi(イメージナビ)」http://imagenavi.jp/
Web用素材販売サイト
「webfoto(ウェブフォト)」http://webfoto.jp/
を運営。
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
【 本リリースに関する問い合わせ先】
(株)データクラフト 東京事務所
広報宣伝室 新井 恵
東京都港区南青山3-18-20 南青山松本ビル6F
Tel.03-5772-2355/Fax.03-2772-2322
E-mail arai@datacraft.co.jp

【本商品に関する問い合わせ先】
(株)データクラフト ユーザーサポート
Tel.011-707-8335
札幌市北区北7条西1丁目1-2 SE山京ビル
http://www.sozaijiten.com/

2007'05.07.Mon
母の日のプレゼント予算は6,000円以内が全体の8割以上
2007年05月07日

妊娠中~子育て中のママ・パパのためのコミュニティーサイト『Macoron!』(マコロン!) では、母の日に関するユーザーアンケートを実施しました。

〔質問〕もうすぐ母の日。プレゼントの予算はどのぐらい?
〔実施期間〕 2007年04月23日 ~ 2007年05月06日
〔有効回答数〕  341 人
〔回答〕
・~2,000円まで        19人 (5.6%)
・2,001円~4,000円まで  116人 (34.0%)
・4,001円~6,000円まで  124人 (36.4%)
・6,001円~8,000円まで   21人 (6.2%)
・8,001円~10,000円まで  26人 (7.6% )
・10,000円以上        10人 (2.9% )
・お金はかけず手作りのものや手紙や感謝のことばを贈る 11人 (3.2% )
・プレゼントやお祝いなどは特にしない       14人 (4.1%)

母の日にかけてもよいと考える金額は、「4,001円~6,000円」という回答が最も多く、続いて僅差で「2,001円~4,000円」という結果になりました。「お金はかけない」「特にプレゼントはしない」という回答を含めると、全体の80%以上となります。5000億円以上と言われる母の日マーケットですが、大部分の方はほどほどの予算で母の日のプレゼントを用意しているようです。
自由回答で具体的な贈り物について聞いたところ、お花にお菓子など何かを添えるという回答が最も多く寄せられました。お花も生花だけでなくブリザーブドフラワーを送る方が増えているようです。

また、マコロンユーザーには自分自身がママの立場である方が多いことから、こんなアンケートも同時に実施しました。
〔質問〕もうすぐ母の日。パパやお子さんに、どんなことをしてほしいですか?
〔実施期間〕 2007年04月23日 ~ 2007年05月06日
〔有効回答数〕   422 人
〔回答〕
・外食につれていってもらう  69 人 (16.4%)
・お花のプレゼント        31 人 (7.3%)
・欲しいものを買ってもらう    32 人 (7.6%)
・旅行につれていってもらう   11 人 (2.6%)
・一日自由な時間をもらう   107 人 (25.4%)
・家事をかわりにやってもらう  50 人 (11.8%)
・エステに行かせてもらう    16 人 ( 3.8%)
・商品券をもらう          3 人 (0.7%)
・感謝の言葉や手紙      83 人 (19.7%)
・その他            20 人 (4.7%)

アンケート結果によると、母の日にしてもらいたい事は「一日自由な時間をもらう」という回答が最も多く、家事や育児に追われてなかなか自分の時間がとれないママ像が透けて見えます。
2位は「感謝の言葉や手紙」。普段のお礼として感謝の言葉をかけてあげるだけでもお母さんの疲れはとれるものなのかしもしれませんね。それとも、普段はあまり言ってもらえていないということの裏返しでしょうか?

『Macoron!』 は、子供を持つご両親、およびマタニティの方が 「家族が増えるっていいな」 という気持ちで生活していくことを応援する 「子育てコミュニティーサイト」 。子育てに役立つ情報を多角的に提供することはもちろん、いま話題のブログやSNS (ソーシャル・ネットワーキング・サービス) を使って、ママたち・パパたちが持つさまざまな悩みや喜び、質問などの情報を相互に発信しながら交流できます。妊娠や出産、日々の子育てなどについて、スポンサー企業からの情報提供や、ユーザー同士の口コミ情報交換が活発に行われています。

『Macoron!』は株式会社カレン(本社:東京都千代田区、代表: 藤崎 健一)が企画および事務局の運営を行い、株式会社アシックス (本社:兵庫県神戸市、社長:和田清美)、日清食品株式会社 (本社:大阪府大阪市、社長:安藤宏基)、株式会社ミキハウス (本社:大阪府八尾市 社長:木村皓一)、ユニチャーム株式会社 (本社:東京都港区高輪、社長:高原豪久)、ワールド・ファミリー株式会社 (本社:東京都新宿区、社長:マイケル R バッテン)などの企業がコンテンツ提供およびサポートを行うことで運営されるため、全ての機能を無料でご利用いただけます。

『Macoron!』 トップページ http://macoron.jp/
ひとめでわかる『Macoron!』 http://macoron.jp/h/

2007'05.07.Mon
e-CRMシステム「WEB CAS」と連携させて、エイジアが構築した常盤商行の電子製品総合ECサイト「TOKIWA ELENET.JP」が本日オープン!
2007年05月07日

インターネットを活用したマーケティングソリューションを提案する株式会社エイジア(本社:東京都品川区、社長:江藤晃、以下当社)は、海外の電子製品の輸入・販売を行う株式会社常盤商行(本社:東京都大田区、社長:常盤和彦、以下常盤商行)の各種電子製品の総合ECサイト「TOKIWA ELENET.JP」(http://www.tokiwaelenet.jp/)を、自社開発したe-CRMシステム「WEB CAS」シリーズ(http://webcas.azia.jp/)と連携させて構築し、本日同サイトが本格稼動いたしました。

海外の優れた電子製品の輸入・販売を手がける常盤商行は、販売チャネルの拡大と顧客の利便性を高めることを目的として、本格的なECサイトを構築することを検討しておりました。常盤商行が業者選定するにあたり、当社の豊富な実績と、ECサイトとe-CRMシステム「WEB CAS」を連動させた包括的なソリューションに評価をいただき、今回当社が常盤商行のECサイト「TOKIWA ELENET.JP」の構築を請け負うこととなりました。
  
多岐に渡る電子製品をインターネット上で販売する常盤商行の総合ECサイトに、e-CRMシステム「WEB CAS」が連動することにより、日々蓄積される顧客情報を活用した顧客の購買履歴や属性などに即したOne To Oneメールの自動配信や、アンケートフォームの作成、各種マーケティング分析が可能となり、顧客満足度の一段の向上を目指すことが可能となります。

■常盤商行ECサイト「TOKIWA ELENET.JP」
http://www.tokiwaelenet.jp/
■e-CRMシステム「WEB CAS」シリーズ
http://webcas.azia.jp/
■メール配信システム「WEB CAS e-mail」
http://webcas.azia.jp/email/
■WEBアンケートシステム「WEB CAS formulator」
http://webcas.azia.jp/formulator/


■株式会社エイジアの概要
主な事業内容
 CRMアプリケーションソフト「WEB CAS」の開発・販売、ウェブサイトおよび企業業務システムの受託開発、ウェブコンテンツの企画・制作
設立年月日
 1995年4月
本店所在地
 東京都品川区東品川4-12-6 品川シーサイドフォレスト 日立ソフトタワーB13階
代表者
 江藤 晃
資本の額
 322百万円(2007年2月末現在)
会社URL
 http://www.azia.jp/

■株式会社常盤商行の概要
主な事業内容
 各種電子製品の輸入・販売
設立年月日
 1971年10月
本店所在地
 東京都大田区大森北1-6-8 KDX大森ビル5F
代表者
 代表取締役社長 常盤 和彦
資本の額
 29百万円
会社URL
 http://www.k-tokiwa.co.jp/


■本リリースまたはエイジアに関してのお問合せ先
株式会社エイジア
経営企画室 広報 玉田 優子
TEL : 03-5461-0848(代表) FAX : 03-5461-8489 E-mail : azia_ir@azia.jp

■「TOKIWA ELENET.JP」に関するお問い合わせ
株式会社常盤商行
社長室 常盤秀和
TEL : 03-3766-6701(代表) FAX : 03-3766-1300 E-mail : h-tokiwa@k-tokiwa.co.jp

2007'05.07.Mon
温泉旅館が自前でモバイルサイト開設QRコード付きチラシを作成
2007年05月07日

伊豆熱川温泉紫雲閣ホテルオグラが、自前で携帯サイトを立ち上げ、QRコードつきチラシを作成

 伊豆熱川温泉の海辺にある温泉料理旅館「紫雲閣ホテルオグラ」では、ゴールデンウィーク中の楽天トラベルやじゃらんネットを経由した宿泊客が、倍増しシェア60%に達しました。 当館では、今後もインターネットとりわけモバイルサイト経由のお客様の増加傾向が続くものと考え5月1日に当館の携帯サイト(※1)を立ち上げました。 携帯サイトでは、おすすめ商品(※2)や旅館の説明等が簡単に紹介されております。 またおすすめ商品のページから楽天トラベル、じゃらんネットの携帯サイトの当館紹介ページにリンクしているため、お客様は、そのまま申し込むことが出来ます。 当館では、このサイトを主に利用する18歳から30歳までの若いお客様を想定し、サイトの利用促進を図るためパワーポイントでQRコード付きのチラシ(※3)を5月6日に作成し、本日から配布を行なっております。 携帯サイトとQRコード付きチラシの製作は、当館の小倉吉太郎(※4)が自前で製作いたしました。

※ 1 携帯サイト
ヤフーのジオシティズ上にホームページビルダーで製作したものドコモとAUでみられます。 サイトアドレス:http://www.geocities.jp/atagawasho/
トップページQRコード→

 

 


※ 2 おすすめ商品 オールフリードリンク「私の宿日」プラン、「○月は、私の宿日招き猫プラン」、○月の目玉商品「招き猫」プランの3商品
滞在期間中の飲み物がすべてフリードリンクシステム業界初の宿泊プラン「私の宿日」シリーズ
私の宿日」シリーズは、滞在期間中の飲み物がすべてフリードリンクの飲み放題の宿泊プランとなっております。チェックインのときに渡されるフリードリンクパスポートを持っていれば、自動販売機以外の売店・コーヒーラウンジ・スナック渚等の館内施設での飲み物は、すべて無料となる宿泊システムになっています。 旅館側で過去のデータからお客様の飲み物代を推計し宿泊プラン代金に縫合してありますのでお客様は、安心してご利用いただけます。この「私の宿日」シリーズは、オールフリードリンク「私の宿日」プラン、「○月は、私の宿日招き猫プラン」の2商品があります。
毎月変わる目玉メニューが好評!「招き猫」シリーズ
 熱川温泉紫雲閣ホテルオグラの「招き猫」シリーズは、毎月の目玉料理が猫の目のように変わる月替わりコースが特徴。 
5月の目玉メニューは、伊勢海老の唐揚げオイスターソース和え。
伊勢海老に小麦粉をまぶしから揚げにし、オイスターソースをベースにした特製ソースで和えた一品です。 長島建雄料理長考案の伊勢海老メニューの一品です。 来月は、初夏を迎えて「鮎そうめん」を予定しております。
 「招き猫」シリーズは、○月の目玉商品「招き猫」プラン、「○月は、私の宿日招き猫プラン」の2商品があります。
商品紹介のHP:http://www2s.biglobe.ne.jp/~shiun-ho/likeplan.html
旅館のオフィシャルページ:http://www2s.biglobe.ne.jp/~shiun-ho/


※ 3 QRコード付きチラシ
 QRコード付きチラシは、旅行雑誌風にパワーポイントでA4サイズで編集してあります。ファイル添付でお送りまたは、郵送できます。

 

※ 4 小倉吉太郎のプロフィール
昭和38年8月21日生まれ 武蔵工業大学電気工学科卒業後、チェースマンハッタン銀行 N.A.入行後システム開発を担務、2年後家業の紫雲閣ホテルオグラに従事。

2007'05.07.Mon
Vivo Ventures Announces the Closing of Vivo Ventures Fund VI, L.P., a $275M Life Science Venture Fund
May 07, 2007



    PALO ALTO, Calif., May 7 /Xinhua-PRNewswire/ -- Vivo
Ventures, LLC. announced the closing of Vivo Ventures Fund
VI, L.P. (the "new Fund" or "Vivo VI")
at $275 million, which  brings the firm's total funds under
management to more than $650 million.  Drs. Frank Kung,
Edgar Engleman and Albert Cha, who managed Vivo Ventures
Fund V, L.P. are the managing members of the new Fund,
while Dr. Chen Yu, previously a Principal, was promoted to
Partner.  

    The new Fund will follow the same general approach as
Vivo's prior funds and invest in companies developing and
commercializing therapeutic products -- drugs and devices
that treat human disease. Since Vivo's inception in 1997,
the funds have invested in 50 such companies, typically
leading or co-leading their first institutional rounds. 
The new Fund will invest mainly in private companies in the
U.S.  Vivo VI will also invest in public therapeutics
companies, as have all of the previous Vivo funds, and in
companies outside the U.S.

    Investors in the new Fund include university
endowments, foundations, funds of funds, financial
institutions, family offices and pension funds. In addition
to investors from the U.S. and Asia that had participated in
Vivo's earlier funds, Vivo VI added a number of new
institutional investors from the U.S. and Europe.


    For more information, please contact: 

    Dr. Chen Yu of Vivo Ventures
    Tel: +1-650-688-0818

2007'05.07.Mon
First American Title Insurance Company Expands Operations in People's Republic of China
May 07, 2007


As China Passes Private Property Law, First American Offers
Expanded Escrow and Settlement Services 

    SANTA ANA, Calif. and BEIJING, May 7
/Xinhua-PRNewswire/ -- First American Title Insurance
Company's International Division today announced the
establishment of First Title (Beijing) Real Estate Guaranty
Co., Ltd., the first wholly foreign-owned enterprise dealing
with real estate guaranty in China.

    First American has appointed Jinqiang Shi (Gene Shi) as
managing director and president of the new company, which
provides banks, real estate professionals, developers and
others with the Chinese version of escrow products and
services necessary to bring peace of mind to local real
estate practitioners, as well as home buyers and sellers.

    China passed a new Private Property Law on March 16,
2007, which will go into effect in October and covers the
creation, transfer and ownership of property in mainland
China in an effort to protect the private assets of its
citizens.  That law's passage, combined with the Chinese
government's open-door policy to foreign enterprises in the
financial services sector, made the timing right for First
American to make escrow services more widely available to
the Chinese people.

    "With an estimated 80,000 resale transactions
taking place in Beijing in 2006, we are well positioned to
help better communicate both the value of homeownership and
the steps necessary to attain it to the prospective local
homebuyers," said Tony Lee, vice president of Asian
operations for First American Title Insurance Company. 
"We will work in conjunction with local real estate
professionals to make homeownership a reality for the local
community and help them achieve the Chinese version of the
American dream."

    In addition to a comprehensive presence across the
United States, First American Title Insurance Company has
pioneered operations in more than a dozen countries,
including Korea, Australia, Mexico, Poland, Hungary and
Turkey.  Today, First American continues to explore new
international opportunities and work with government
officials and community leaders to craft legislation that
protects landowner rights and secures a stronger local
economy.

    About First American Title Insurance Company

    First American Title Insurance Company, the largest
subsidiary of The First American Corporation (NYSE: FAF),
traces its history to 1889.  One of the largest title
insurers in the nation, the company offers title services
through more than 1,800 offices and an extensive network of
agents throughout the United States and abroad.  The company
has its headquarters in Santa Ana, Calif.  Information about
The First American Corporation's subsidiaries and an archive
of its press releases can be found on the Internet at
http://www.firstam.com .


    For more information, please contact:

    Media Contact:                        Investor
Contact:
    Carrie Gaska                          Donna Dolan
    Corporate Communications              Investor
Relations
    The First American Corporation        The First
American Corporation
    +1(714)250-3298                       +1(714)250-3677
    cgaska@firstam.com                   
dodolan@firstam.com
2007'05.07.Mon
Bucyrus International, Inc. Announces Closing and Financing of DBT GmbH Acquisition, Summary First Quarter 2007 Operating Results and Combined 2007 Financial Guidance
May 07, 2007


    SOUTH MILWAUKEE, Wis., May 7 /Xinhua-PRNewswire/ --
Bucyrus International, Inc. (Nasdaq: BUCY), one of the
world's leading manufacturers of large-scale excavation
equipment used in surface mining, announced today that it
has completed its previously announced acquisition of DBT
GmbH, a subsidiary of RAG Coal International AG, and a
leading designer, manufacturer and marketer of high
technology system solutions for underground coal mining. 
DBT is based in Lunen, Germany.  Bucyrus also announced its
summary unaudited results for the three months ended March
31, 2007, combined Bucyrus/DBT sales and EBITDA guidance
for 2007 and the terms of its financing of the DBT
acquisition.

    DBT Acquisition Closing

    Bucyrus, through its acquisition subsidiary, DBT
Holdings GmbH, acquired DBT for $710 million in cash,
subject to certain closing adjustments, and 471,476 shares
of Bucyrus' common stock with a market value of $21 million
at the time of announcement of the acquisition.

    Timothy W. Sullivan, president and chief executive
officer of Bucyrus, said "The DBT acquisition
represents an important event in the development of our
company.  We believe our entry into the underground mining
equipment industry will enhance our ability to sell
original equipment and aftermarket support to a larger
segment of the global mining equipment market, and we are
very pleased to add DBT's internationally recognized brand
and leading market position to our product
portfolio."

    Bucyrus First Quarter Operating Results

    -- Q1 Sales Increased 14.9%, with Original Equipment
Sales
       Increase of 46.6%
    -- Q1 Gross Margin Increased to 27.4%
    -- Q1 Operating Earnings Increased 21.1%
    -- Q1 Basic EPS Increased 21.3%

    Sales for the first quarter of 2007 were $190.4
million, an increase of 14.9% from $165.7 million for the
first quarter of 2006.  Original equipment sales for the
first quarter of 2007 were $78.4 million, an increase of
$24.9 million, or 46.6%, from $53.5 million for the first
quarter of 2006.  Aftermarket parts and service sales for
the first quarter of 2007 were $112.0 million, a decrease
of $0.2 million from $112.2 million for the first quarter
of 2006.  Original equipment sales were 41.2% of sales for
the first quarter of 2007 compared to 32.3% for the first
quarter of 2006.  The increase in original equipment sales
highlights the ongoing global demand for Bucyrus' products
and services, which is being driven by customer
expectations of sustained strength in the coal, copper, oil
sands and iron ore markets, ongoing and rapid
industrialization in parts of the developing world, demand
for minerals in the developed world and the rising cost of
non-coal energy sources.

    Gross profit for the first quarter of 2007 was $52.1
million, or 27.4% of sales, compared with $40.9 million, or
24.7% of sales, for the first quarter of 2006.  The increase
in gross profit was primarily due to increased original
equipment sales as well as improved gross margins on both
original equipment and aftermarket parts and services. 
Gross margin increased as the increasing price of steel and
other raw materials was more than offset by the higher
selling prices of Bucyrus' products.  Gross profit for the
first quarter of 2007 and 2006 was reduced by $0.5 million
and $0.3 million, respectively, of training costs for
employees hired at Bucyrus' new manufacturing facilities in
Milwaukee and South Milwaukee.  Bucyrus is continuing to
hire and train new employees to support its increased
capacity initiatives.  Gross profit for the first quarter
of 2007 and 2006 was also reduced by $1.3 million of
additional depreciation expense in each respective quarter
as a result of the purchase price allocation to plant and
original equipment in connection with prior acquisitions of
companies.  Selling, general and administrative expenses for
the first quarter of 2007 were $21.2 million, or 11.1% of
sales, compared with $15.5 million, or 9.3% of sales, for
the first quarter of 2006.  The dollar amount of selling,
general and administrative expenses in the first quarter of
2007 approximated the dollar amount of selling, general and
administrative expenses recognized in the fourth quarter of
2006.

    Operating earnings were $27.9 million for the first
quarter of 2007, an increase of 21.1% from $23.0 million
for the first quarter of 2006.  Operating earnings
increased primarily due to increased gross profit resulting
from increased sales volume.

    Net earnings for the first quarter of 2007 were $17.9
million, or $0.57 per share, compared with $14.5 million,
or $0.47 per share, for the first quarter of 2006.

    EBITDA for the first quarter of 2007 was $32.2 million,
an increase of 20.8% compared to $26.6 million for the first
quarter of 2006.  As a percentage of sales, EBITDA for the
first quarter of 2007 was 16.9%, compared to 16.1% for the
first quarter of 2006.  EBITDA is defined as net earnings
before interest income, interest expense, income taxes,
depreciation and amortization.  EBITDA includes the impact
of non-cash stock compensation expense, severance expenses
and loss on sales of fixed assets as set forth in the
following tables.  EBITDA is a measurement not recognized
in accordance with accounting principles generally accepted
in the United States of America (GAAP) and should not be
viewed as an alternative to GAAP measures of performance. 
For a reconciliation of net earnings as shown in Bucyrus'
Unaudited Consolidated Statements of Earnings to EBITDA and
a reconciliation of net cash provided by operating
activities as shown in Bucyrus' Unaudited Consolidated
Statements of Cash Flows to EBITDA, see the tables below.

    Capital expenditures for the first quarter of 2007 were
$14.8 million, which included $9.1 million related to
Bucyrus' previously announced ongoing expansion of its
South Milwaukee facilities.  The remaining capital
expenditures consisted primarily of production machinery at
its main manufacturing facility.

    As of March 31, 2007, total backlog was $937.6 million,
$647.9 million of which is expected to be recognized within
the subsequent 12 months.  This represents a 4.8% and 9.1%
increase from the December 31, 2006 total backlog of $894.7
million and 12-month backlog of $593.8 million,
respectively.  The backlog increase from December 31, 2006
was primarily due to an increase in original equipment
orders, which totaled $140.3 million for the first quarter
of 2007.  Inquiries for new original equipment continue to
remain at a high level.  Bucyrus also announced that it has
entered into a preliminary, non-binding letter of intent for
the potential sale of a dragline and related equipment with
a price in excess of $100.0 million to be delivered by
2010.  Bucyrus hopes to execute the contract for this
potential dragline by early to mid-summer 2007.  Since
Bucyrus recognizes revenue on a percentage of completion
basis, the impact of such order, if finalized, would be
recognized over a period of several years.

    Combined 2007 Financial Guidance

    After giving pro forma effect to the acquisition of DBT
as if it had occurred on January 1, 2007, Bucyrus estimates
full year 2007 pro forma combined sales to be in the range
of $1.9 to $2.0 billion and full year 2007 pro forma
combined EBITDA, without reduction for estimated non-cash
stock compensation expense or any customary purchase
accounting adjustments resulting from the DBT acquisition,
to be in the range of $255 to $275 million.  In making
these estimates, Bucyrus is reaffirming its previously
announced stand-alone guidance range for 2007 sales of $875
to $925 million and EBITDA, without reduction for estimated
non-cash stock compensation expense, of $155 to $165
million.  This financial guidance is based on Bucyrus'
current expectations for the results of operations of both
Bucyrus and DBT for the remainder of 2007, and takes into
account that DBT's 2006 results of operations benefited
significantly from an influx of new original equipment
product orders from underground mining customers that had
previously deferred their new underground equipment
purchases during the prolonged prior period of weaker coal
commodity prices.  As a result, and in combination with the
recent softening of U.S. coal commodity prices and reduced
order intake levels at DBT for the first quarter of 2007
compared to the first quarter of 2006, Bucyrus believes
that it is likely that DBT's 2007 revenues will return to
more normalized levels than the unusually high levels
recognized in 2006.  Bucyrus anticipated and took this
expected normalized level of results into account when it
valued and entered into the agreement to acquire DBT.

    This financial guidance is an estimate as of today's
date and is based on assumptions believed to be reasonable
as of this date.  Bucyrus is providing sales and EBITDA
guidance in this format due to the significant impact of
the DBT acquisition on its expected 2007 results of
operations, and it does not necessarily intend to regularly
issue guidance in this format in the future.  Bucyrus
expressly disclaims any current intention to update or
revise this guidance, whether as a result of new
information, future events or otherwise.  For a description
of some of the factors that could cause Bucyrus' actual
results to differ materially from the guidance reflected
above, see "Forward-Looking Statements and Cautionary
Factors" below.  There can be no assurance that
Bucyrus will achieve its financial guidance.

    DBT Acquisition Financing

    In connection with and to initially fund the DBT
acquisition and to refinance certain other indebtedness,
Bucyrus entered into new credit facilities totaling $1.225
billion, consisting of a $400.0 million revolving credit
facility and an $825.0 million term loan facility.

    Bucyrus also announced today that it is filing a
prospectus supplement with the Securities and Exchange
Commission relating to an underwritten public offering of
its common stock expected to raise approximately $300.0
million in gross proceeds, without taking into account any
underwriting discounts and commissions or offering expenses
or the exercise of any option granted to the underwriters to
purchase additional shares.  The offering, and the amount
expected to be raised, will be subject to prevailing market
and other conditions, and is being made pursuant to an
automatic shelf registration statement that Bucyrus filed
with the Securities and Exchange Commission in June 2006. 
Bucyrus intends to use the net proceeds from this equity
offering to repay a portion of its new term loan facility
used to initially finance the DBT acquisition.

    Conference Call

    Bucyrus will hold a telephone conference call
pertaining to this news release at 9:00 a.m. Eastern Time
(8:00 a.m. Central Time) on Monday, May 7, 2007. 
Interested parties should call (866) 356-4123 ((617)
597-5393 for international callers), participant passcode
71368341.  A replay of the call will be available until May
21, 2007 at (888) 286-8010 ((617) 801-6888 internationally),
passcode 85432316.  The conference call will also be
available as a webcast.  The webcast can be accessed
through the link provided on the Investor Relations page of
Bucyrus' website at http://www.bucyrus.com and will be
available until May 21, 2007.

    Forward-Looking Statements and Cautionary Factors

    This press release contains statements that constitute
"forward-looking statements" within the meaning
of the Private Securities Litigation Reform Act of 1995.
These forward-looking statements may be identified by the
use of predictive, future tense or forward-looking
terminology, such as "believes,"
"anticipates," "expects,"
"estimates," "intends,"
"may," "will" or similar terms.  The
2007 sales and EBITDA guidance provided under the caption
"Combined 2007 Financial Guidance" in this press
release are "forward-looking statements."  You
are cautioned that any such forward-looking statements are
not guarantees of future performance and involve
significant risks and uncertainties, and that actual
results may differ materially from those contained in the
forward-looking statements as a result of various factors,
some of which are unknown.  The factors that could cause
actual results to differ materially from those anticipated
in such forward-looking statements and could adversely
affect our actual results of operations and financial
condition include, without limitation:

    -- disruption of our plant operations due to equipment
       failures, natural disasters or other reasons;

    -- our ability to attract and retain skilled labor;

    -- our production capacity;

    -- our ability to purchase component parts or raw
materials
       from key suppliers at acceptable prices and/or on
the
       required time schedule;

    -- the cyclical nature of the sale of original
equipment due
       to fluctuations in market prices for coal, copper,
oil,
       iron ore and other minerals, changes in general
economic
       conditions, interest rates, customers' replacement
or
       repair cycles, consolidation in the mining industry
and
       competitive pressures;

    -- the loss of key customers or key members of
management;

    -- the risks and uncertainties of doing business in
foreign
       countries, including emerging markets, and foreign
       currency risks;

    -- our ability to continue to offer products
containing
       innovative technology that meets the needs of our
       customers;

    -- costs and risks associated with regulatory
compliance and
       changing regulations affecting the mining industry
and/or
       electric utilities;

    -- product liability, environmental and other
potential
       litigation;

    -- work stoppages at our company, our customers,
suppliers
       or providers of transportation;

    -- our ability to satisfy under-funded pension
obligations;

    -- our ability to effectively and efficiently integrate
the
       operations of DBT and to realize expected levels of
sales
       and profit from this acquisition; 

    -- potential risks, material weaknesses in financial
       reporting and liabilities of DBT unknown to us; 

    -- our dependence on the commodity price of coal and
other
       conditions in the coal markets;

    -- our reliance on significant customers; 

    -- our experience in the underground mining business,
which
       is less than some of our competitors; and

    -- our increased levels of debt and debt service
obligations
       relating to our acquisition of DBT.

    The foregoing factors do not constitute an exhaustive
list of factors that could cause actual results to differ
materially from those anticipated in forward-looking
statements, and should be read in conjunction with the
other cautionary statements and risk factors included in
our 2006 Annual Report to Stockholders and Annual Report on
Form 10-K filed with the Securities and Exchange Commission
on March 1, 2007, our prospectus supplement being filed
with the Securities and Exchange Commission and other
cautionary statements described in our other reports filed
with the Securities and Exchange Commission.  All
forward-looking statements attributable to us are expressly
qualified in their entirety by the foregoing cautionary
statements.  We undertake no obligation to publicly update
or revise any forward-looking statements, whether as a
result of new information, future events or otherwise.



                                                      For
the three months
                                                        
ended March 31,
    Dollars in thousands, except per share amounts     2007
          2006 
    
    Consolidated Statements of Earnings                    
 
    Sales                                          $
190,361      $ 165,653 
    Cost of products sold                           
138,283        124,780 
    Gross profit                                     
52,078         40,873 
    Selling, general and administrative expenses     
21,194         15,460 
    Research and development expenses                 
2,548          1,922 
    Amortization of intangible assets                   
446            452 
    Operating earnings                               
27,890         23,039 
     
    Interest expense                                  
1,449            645 
    Other (income) expense - net                        
(23)           122 
    Earnings before income taxes                     
26,464         22,272 
     
    Income tax expense                                
8,601          7,750 
     
    Net earnings                                    
$17,863        $14,522 
     
    Net earnings per share:                                
 
      Basic:                                               
   
        Net earnings per share                         
$.57           $.47 
        Weighted average shares                  
31,330,272     31,191,780 
    Diluted:                                               
 
      Net earnings per share                           
$.57           $.46 
      Weighted average shares                    
31,607,977     31,526,843 
     
    Other Financial Data                                   
 
    EBITDA (1)                                      $
32,160       $ 26,616 
    Non-cash stock compensation expense (2)           
1,692            578 
    Severance expenses (3)                              
473            272 
    Loss on sales of fixed assets (4)                    
95             42 
                                                     $
2,260          $ 892
 
    (1) EBITDA is defined as net earnings before interest
income, interest expense, income tax expense, depreciation
and amortization.  EBITDA is presented because (i)
management uses EBITDA to measure the company's liquidity
and financial performance and (ii) management believes
EBITDA is frequently used by securities analysts, investors
and other interested parties in evaluating the performance
and enterprise value of companies in general, and in
evaluating the liquidity of companies with significant debt
service obligations and their ability to service their
indebtedness.  The EBITDA calculation is not an alternative
to operating earnings under accounting principles generally
accepted in the United States of America, or GAAP, as an
indicator of operating performance or of cash flows as a
measure of liquidity.  Additionally, EBITDA is not intended
to be a measure of free cash flow for management's
discretionary use, as it does not consider certain cash
requirements such as interest payments, tax payments and
debt service requirements. Because not all companies use
identical calculations, this presentation of EBITDA may not
be comparable to other similarly titled measures of other
companies.  The following table reconciles net earnings and
net cash provided by operating activities.

    (2) Reflects non-cash stock compensation expense
related to Bucyrus' equity incentive plans.

    (3) Reflects severance expenses for personnel changes
in the ordinary course.

    (4) Reflects losses on the sale of fixed assets in the
ordinary course.



                                                       For
the three months
                                                         
ended March 31, 
    Dollars in thousands                               2007
          2006 
    
    EBITDA Reconciliation                                  
 
    Net earnings                                    
$17,863        $14,522 
    Interest income                                    
(212)          (114) 
    Interest expense                                  
1,449            645 
    Income tax expense                                
8,601          7,750 
    Depreciation                                      
3,748          3,107 
    Amortization                                        
711            706 
    EBITDA                                           
32,160         26,616 
     
    Changes in assets and liabilities               
(15,057)        23,822 
    Non-cash stock compensation expense               
1,692            578 
    Loss on sale of fixed assets                         
95             42 
    Interest income                                     
212            114 
    Interest expense                                 
(1,449)          (645) 
    Income tax expense                               
(8,601)        (7,750) 
    Net cash provided by operating activities        
$9,052        $42,777 



                                                     March
31,    December 31,
    Dollars in thousands                               2007
          2006 

    Consolidated Balance Sheets                            
 
    Assets                                                 
 
    Cash and cash equivalents                       
$13,285         $9,575 
    Receivables-net                                 
154,401        162,535 
    Inventories                                     
196,731        176,277 
    Deferred income taxes                            
12,912         11,725 
    Prepaid expenses and other                       
17,348         16,408 
      Total current assets                          
394,677        376,520 
     
    Goodwill                                         
47,306         47,306 
    Intangible assets-net                            
27,642         28,097 
    Deferred income taxes                            
14,960         16,117 
    Other assets                                      
7,069          7,523 
      Total other assets                             
96,977         99,043 
     
    Property, plant and equipment - net             
136,097        125,149 
      Total assets                                 
$627,751       $600,712 
     
    Liabilities and Common Stockholders' Investment        
 

    Accounts payable and accrued expenses          
$116,746       $127,724 
    Liabilities to customers on uncompleted
     contracts and warranties                        
36,227         32,233 
    Income taxes                                     
15,073          9,978 
    Current maturities of long-term debt and
     other short-term obligations                       
539            331 
      Total current liabilities                     
168,585        170,266 
     
    Postretirement benefits                          
17,675         17,313 
    Pension and other                                
33,766         34,871 
      Total other liabilities                        
51,441         52,184 
     
    Long-term debt                                   
93,641         82,266 
     
    Common stockholders' investment                 
314,084        295,996 
      Total liabilities and common
       stockholders' investment                    
$627,751       $600,712 

    Bucyrus has filed a registration statement (including a
prospectus) with the SEC for the offering to which this
communication relates.  Before you invest, you should read
the prospectus in that registration statement and other
documents Bucyrus has filed with the SEC for more complete
information about Bucyrus and this offering. You may get
these documents for free by visiting EDGAR on the SEC Web
site at http://www.sec.gov .  Alternatively, the issuer,
any underwriter or any dealer participating in the offering
will arrange to send you the prospectus if you request it by
calling toll-free (888) 603-5847.


    For more information, please contact:

     Kent Henschen, Director
     Marketing and Corporate Communications
     Bucyrus International, Inc.
     Tel:  +1-414-768-4626

2007'05.07.Mon
Protelos(R): First Osteoporosis Treatment to Show Long-Term, Sustained Efficacy and Quality of Life Improvement
May 07, 2007



    -- New Data Show Clear Benefit of Protelos(R) in Wide
Range of
Osteoporosis Patients Irrespective of Disease Severity

    COPENHAGEN, Denmark, May 7 /Xinhua-PRNewswire/ -- New,
long term data presented at the 34th European Symposium on
Calcified Tissues (ECTS) this week underscore the
unmatchable, long-term efficacy and quality of life
improvement offered by the anti-osteoporotic treatment,
Protelos(R) (strontium ranelate).  These data also provide
evidence to show that Protelos has clinical benefit in a
broad range of osteoporotic patients, irrespective of their
level of bone turnover and severity of their disease.

    Protelos is a new anti-osteoporosis treatment with a
unique mode of action both increasing bone formation and
decreasing bone resorption.  For the first time, new data
have shown sustained, five year efficacy against vertebral
and non-vertebral fractures, including hip fractures (1).
Protelos is also the first treatment to show an improvement
in the quality of life of patients with vertebral
postmenopausal osteoporosis over four years(2).

    Five year efficacy(1)

    Five year data on the long term antifracture efficacy
of Protelos from the TROPOS (TReatment Of Peripheral
OSteoporosis) study show that, uniquely for an
anti-osteoporotic treatment, Protelos provides sustained
five year efficacy against vertebral, non vertebral and hip
fractures. The phase III study, run across 75 European and
Australian centres involved over 5,000 women with
postmenopausal osteoporosis with mean age of 76 given
either 2g daily of Protelos or placebo for five years. All
patients also received calcium and vitamin D supplements
according to their needs.

    The five year results revealed a 24% reduction in
vertebral fracture (p<0.001) and 15% reduction in
non-vertebral fracture (p<0.03) in the intent- to-treat
population. Additionally, there was a 43% reduction of the
risk of hip fracture in women who had a higher risk of
fractures (74 years and older with a low lumbar and femoral
neck bone mineral density T-score, p<0.036).

    Quality of life(2)

    Vertebral fractures can lead to a significant downturn
in patients' health-related quality of life (HRQoL).

    The SOTI (Spinal Osteoporosis Therapeutic Intervention)
study, a double-blind placebo-controlled study carried out
in 1649 postmenopausal osteoporotic women, measured the
impact of Protelos on HRQoL for four years. In this study,
women were given 2g daily of Protelos or placebo.

    At the end of the four year period, the Protelos group
achieved significantly more positive QoL scores than the
placebo group. This group also demonstrated improved QoL
compared to a deterioration of QoL in the placebo group.
Also, the number of patients who did not suffer from back
pain was 28% higher in patients on Protelos compared with
those on placebo (p=0.005). The women were assessed every
six months, using both a general QoL questionnaire and
QUALIOST(R), a specific vertebral osteoporosis
questionnaire.

    "These robust results show Protelos' sustained QoL
benefits, confirming that the treatment maintains its QoL
benefits for patients with vertebral postmenopausal
osteoporosis over a four year period. It is the first
anti-osteoporotic treatment to show a QoL benefit for this
patient group," points out SOTI investigator Professor
C Roux from Hopital Cochin, Paris.

    Efficacy across broad range of patients(3)

    Bone turnover marker (BTM) levels may influence the
antifracture efficacy of anti-osteoporotic treatments and
are therefore taken into account when deciding to commence
treatment. To measure the link between BTM levels and the
efficacy of Protelos, results from both the SOTI and TROPOS
trials were examined.

    After three years of treatment, the risk of new
vertebral fractures was significantly lower in the group
taking Protelos than those receiving placebo, regardless of
their BTM levels.

    "We found that the efficacy of Protelos to
significantly reduce the incidence of vertebral fractures
is largely independent of pre-treatment bone
turnover," said study author Professor J Collette from
the Liege University Hospital, Belgium. "This suggests
that Protelos offers clinical benefits to osteoporotic
women across a wide range of metabolic states and disease
severity."

    Unique dual mode of action(4,5)

    Two further studies presented at the ECTS meeting
provide insight into Protelos' unique mechanism of action.
These studies show that the new agent promotes either the
differentiation of osteocytes, and/or osteocyte survival
which can, at least in part, explain its ability in vivo to
correct the balance between bone resorption and formation in
osteoporosis and that Protelos increases bone formation,
while simultaneously increasing the expression of
osteoprotegerin, a protein that protects against bone loss,
reducing bone resorption.

    Protelos is licensed in Europe for the treatment of
postmenopausal osteoporosis to reduce the risk of vertebral
and hip fractures in patients with or without a previous
history of fractures. It is now registered in 77 countries
worldwide and launched in 44 countries, including France,
Germany, the UK, Spain, and Italy.

    References:

    (1). JY Reginster, K Brixen, C Cormier, J Cannata.
Strontium ranelate demonstrates vertebral and non-vertebral
anti fracture efficacy including hip fractures over 5 years
in post menopausal osteoporotic women.  Poster presentation
ECTS 2007.

    (2). P. Marquis, C Roux, M Diaz-Curiel, C Cormier G
Isaia, J Badurski, JD Wark. Long-term beneficial effects of
strontium ranelate on the quality of life in patients with
vertebral osteoporosis (SOTI study). Poster presentation
ECTS 2007.

    (3). J. Collette. Strontium ranelate decreases
vertebral fracture risk whatever the level of pretreatment
bone turnover markers. Oral presentation ECTS 2007.

    (4). TC Brennan MS Rybchyn, P Halbout, AD Conigrave, RS
Mason, Strontium ranelate effects in human osteoblasts
support its uncoupling effect on bone formation and bone
resorption. Poster presentation ECTS 2007.

    (5). GJ Atkins, KJ Welldon, DM Findlay. Strontium
ranelate promotes an osteocyte-like phenotype from human
primary osteoblasts ex vivo.  ECTS poster presentation
2007.


    For more information, please contact: 

    Matthew Foster
    Tel:   +44-(0)-207-798-9900
    Email: matthew.foster@toniclc.com

    Moira Gitsham
    Tel:   +33-5-46-00-08-20
    Email: moira.gitsham@toniclc.com


2007'05.07.Mon
US-VISIT Moves Out of Biometric Exit Pilot Phase
May 07, 2007



    WASHINGTON, May 7 /Xinhua-PRNewswire/ -- The U.S.
Department of Homeland Security (DHS) announced today that
it intends to integrate biometric exit procedures into the
existing international visitor departure process. The
change will make the process of departing the United States
more convenient and accessible for international visitors.

    DHS will take a number of steps in the next year toward
full implementation of biometric exit procedures at
airports. The first step will be the completion of the
three-year pilot program that required international
visitors to biometrically check out at select airports and
seaports. Effective May 6, 2007, international visitors
will no longer be required to use the US-VISIT exit kiosks
when they leave the United States. International visitors
who received a U.S. Customs and Border Protection (CBP)
Form I-94, Arrival-Departure Record, upon arrival must
still return the form to an airline or ship representative
when departing the United States. 

    DHS recently submitted an exit plan to Congress as part
of the US-VISIT 2007 Expenditure Plan that incorporates
lessons learned from the biometric exit pilot program.
While the program demonstrated that the technology works,
it also revealed low traveler compliance. DHS has
determined that US-VISIT air exit procedures should be
incorporated into the existing international visitor
departure process to minimize the effect on visitors and to
ensure seamless biometric collection regardless of the
visitor's departure point.  

    DHS, Congress and the 9/11 Commission have consistently
recognized biometric exit control as a priority in order to
fully secure our nation's borders. Development of an
automated exit capability is one of the department's
congressional mandates. Since 2003, DHS has systematically
tackled technical and operational challenges and deployed a
biometrics-based entry process through US-VISIT. 

    DHS is now prepared to begin implementing exit
procedures in the commercial air environment, where the
significant majority of those subject to US-VISIT depart
the United States. The department recently began discussing
the air exit strategy with the airline industry and will be
working with air carriers to implement it. DHS will publish
a regulation in the future outlining its plans for
implementing an integrated air exit strategy.

    The following locations tested biometric exit
procedures: 

    -- Atlanta, Ga. (Hartsfield-Jackson Atlanta
International Airport)
    -- Baltimore, Md. (Baltimore/Washington International
Airport)
    -- Chicago, Ill. (Chicago O'Hare International
Airport)
    -- Dallas/Fort Worth, Texas (Dallas/Fort Worth
International Airport) 
    -- Denver, Colo. (Denver International Airport) 
    -- Detroit, Mich. (Detroit Metropolitan Wayne County
Airport)
    -- Fort Lauderdale, Fla. (Fort Lauderdale-Hollywood
International Airport)
    -- Los Angeles, Calif. (San Pedro and Long Beach
Seaports)
    -- Miami, Fla. (Miami International Cruise Line
Terminal)
    -- Newark, N.J. (Newark Liberty International Airport)
    -- Philadelphia, Pa. (Philadelphia International
Airport) 
    -- San Juan, Puerto Rico (Luis Munoz Marin
International Airport)
    -- San Francisco, Calif. (San Francisco International
Airport)
    -- Seattle, Wash. (Seattle-Tacoma International
Airport)

    The US-VISIT program provides biometrics-based identity
management services to entities throughout the U.S.
government. Most international visitors applying to enter
the United States experience US-VISIT procedures-digital
fingerprint collection and a photograph. Department of
State consular officers and U.S. CBP officers use US-VISIT
biometric identity management services to establish and
verify international visitors' identities in order to make
visa-issuance and admission decisions.


    For more information, please contact:

    US-VISIT Public Affairs
    Tel: +1-202-298-5200
    Web: http://www.dhs.gov/us-visit

2007'05.07.Mon
MarketResearch.com Acquires Thomson Business Intelligence (TBI) Market Research (Profound(R)) Service
May 07, 2007



    ROCKVILLE, Md., May 7 /Xinhua-PRNewswire/ --
MarketResearch.com, the leading source for market research
information and services, further broadened its product and
service offerings today by acquiring the Thomson Business
Intelligence (TBI) Market Research (Profound(R)) service.

    The acquisition expands MarketResearch.com's
international reach with additional content and sales
presence in Europe and North America. Profound provides a
closed-platform, market research service that complements
MarketResearch.com's open-format, web-based service.

    "Bringing Profound into the MarketResearch.com
family will allow the combined services to realize their
full potential as the world's largest provider of
syndicated market research," said Rob Granader, CEO
and Chairman of MarketResearch.com. "Business
professionals can now find exactly the information they're
looking for through advanced, proprietary searching tools
or expert, unbiased research assistance from industry
specialists."

    "At the same time," Granader added,
"market research publishers around the world will
benefit from greater international exposure and increased
revenue."

    MarketResearch.com boasts the most comprehensive
collection of continuously updated market intelligence. It
has established itself within the market research community
as the frontrunner in offering business professionals
industry-specific insights on publishers and the types of
market research that will best meet their needs.

    Profound has built its reputation as a premium market
research procurement service for business professionals.
The service is recognized for its advanced search
capabilities, including a comprehensive taxonomy of
companies and industries. 

    About MarketResearch.com

    Established in 2001 as a centralized web-based
distributor of market intelligence, MarketResearch.com is
the leading provider of global market intelligence products
and services. With over 130,000 research reports from more
than 560 top consulting and advisory firms,
MarketResearch.com offers instant online access to the
world's most extensive database of expert insights on
global industries, companies, products, and trends.
MarketResearch.com's subsidiaries include MindBranch.com
and market research publishers: Packaged Facts, Kalorama
Information, and SBI. For more information, call Tom Ehart
at +1-240-747-3014 or visit http://www.MarketResearch.com .


    For more information, please contact:

     Tom Ehart
     MarketResearch.com
     Tel:   +1-240-747-3014
     Email: tehart@marketresearch.com
2007'05.07.Mon

日本HP、AMD社製CPUを採用し初期導入コストを抑えたデスクトップPC2モデルを発売

AMD社製プロセッサ搭載、初期導入コストを抑えたエントリーデスクトップPC
- AMD社製プロセッサ、BTX規格の筐体、HP独自のBIOSにより省電力化に貢献 -


 日本ヒューレット・パッカード株式会社(略称:日本HP、本社:東京都千代田区、社長:小田 晋吾)は、AMD社製プロセッサを採用し、初期導入コストを抑えたエントリークラスのデスクトップPC「HP Compaq Business Desktop dc5750シリーズ(エイチピー コンパック ビジネス デスクトップ dc5750シリーズ、以下dc5750 )2モデルを、本日から販売開始します。新製品は省スペース型筐体の「dc5750 SF」と、マイクロタワー型筐体の「dc5750 MT」で、両モデルとも冷却効率とメンテナンス性に優れたBTX規格の新筐体、長期使用に最適な次世代標準の新テクノロジを採用しています。
 カスタマイズ対応のCTO(注文仕様生産)モデルとして、HP Directplusオンラインストア(http://www.hp.com/jp/directplus/)、HP Directplusコールセンター、およびHP Directpartnerで販売します。今後、固定仕様モデルも順次発売していきます。
 日本HPではデスクトップPC製品を全て東京の昭島工場で国内生産しています(MADE IN TOKYO)。厳しい品質管理の下、多様化する日本のお客様のニーズに対応していきます。


                製  品  名                   HP Directplus販売価格
 ※カスタマイズ対応モデル
 HP Compaq Business Desktop dc5750 SF/CT   51,450円~(税抜49,000円~)
 HP Compaq Business Desktop dc5750 MT/CT   51,450円~(税抜49,000円~)

 販売開始日:12月4日

 「dc5750」は「HP Business Desktop dx5150」の後継機種で、ツールレスでメンテナンスが行えるBTX規格の筐体に、最新のAMD社製プロセッサなどを採用したコストパフォーマンスの高いエントリーデスクトップPCです。2画面出力対応のATI RADEON(R) XPRESS 1150チップセットや最大4GBまで搭載できるPC2 5300 DDR2(667MHz)メモリ、前モデルの「dx5150」の約2倍のデータ転送速度を持つSerial ATA/300(7,200rpm)ハードディスクドライブなど、長期間の使用に耐える次世代標準の新テクノロジを採用しています。512MB以上のメモリを搭載すれば、次世代OS、Windows(R) Vista(TM)への移行にもスムーズに対応できます。
 初期導入コストを重視するSOHOから中小・中堅企業、個人ユーザをターゲットとしたエントリーデスクトップPCとして拡販を図ります。また拡張性の高い「dc5750 MT」は、ハイパフォーマンスを求める個人ユーザにも最適です。


<AMDプロセッサ、BTX筐体、HP独自のBIOS採用により、導入・運用時のコスト削減に貢献>
 低価格かつPCアイドル時の省電力性に優れたAMD社製プロセッサと、冷却効果に優れたBTX規格の筐体の採用により、初期導入コストと運用時の省電力化を同時に実現しています。さらに、HPが独自に開発したBIOS設定により、BIOSレベルでファンの回転数を調整することが可能です。効率的な消費電力で筐体内の温度をコントロールすることができます。
 プロセッサはコストパフォーマンスに優れたSempron(TM) 3400+から高度な処理能力を持つデュアルコアプロセッサAthlon(TM) 64 X2 5200+まで準備し、お客様の用途に応じて幅広く選択できます。

<16種類のメモリーカードに対応したメディアカードリーダライタが選択可能>
 コンパクトフラッシュ、SDカード、メモリースティック、スマートメディアなど、合計16種類の各種メモリーカードに対応したメディアカードリーダライタを搭載することができます。データの受け渡しや写真画像の読み込みなどが容易に行えます。

■本リリースの添付資料
・HP Compaq Business Desktop dc5750 SF/CT」スペック一覧表

・「HP Compaq Business Desktop dc5750 MT/CT」スペック一覧表

■HP Compaq Business Desktop PCに関する製品情報は以下のURLを参照してください。
 http://www.hp.com/jp/desktop/


 文中の社名、商品名は、各社の商標または登録商標です。


■お客様からのお問い合わせ先

 HP Directplusコールセンター TEL:03-6416-6777
 ホームページ:http://www.hp.com/jp/directplus/

2007'05.07.Mon

プロトン、Windowsサーバー向けオンライン・バックアップ&リカバリー・ソリューションを発売

プロトン、Windowsサーバ環境に対応したオンライン・イメージバックアップ&リカバリー・ソリューション

「Acronis True Image 9.1 Server for Windows」の販売を開始 


 株式会社プロトン(〒169-0073東京都新宿区百人町1-22-17、代表取締役社長:二瓶孝二)は、米国Acronis社(アクロニス社、本社:米国マサチューセッツ州、社長:Max Tsypliaev)が開発したWindowsサーバ向けオンライン・バックアップ&リカバリー・ソリューション「Acronis True Image 9.1 Server for Windows(アクロニス トゥルーイメージ 9.1 サーバ for Windows)」の販売を2006年12月20日より開始します。
 「Acronis True Image 9.1 Server for Windows」は、2005年10月より販売を開始したAcronis True Image 8.0 Server for Windowsの最新バージョンです。標準価格は124,400円で、企業のシステム運用を提案するシステムインテグレータや流通などを中心に、初年度8,000ライセンス、約10億円の販売を見込んでいます。

 「Acronis True Image 9.1 Server for Windows」は、サーバが稼動中であっても、システムを停止させることなくディスクを丸ごとイメージとしてバックアップする、Windowsサーバ向けのバックアップ&リカバリー・ソフトウェアです。独自のテクノロジーにより、OS、アプリケーション、各種設定を含む完全なバックアップイメージを作成できます。サーバにシステム障害が発生した場合でも、CDブートによりディスクイメージをリストアし、ディスクごと一度に復旧するため、OSやアプリケーションを再セットアップする手順や時間をかけず、ダウンタイムを劇的に削減し、業務上の損失を最小限に抑えることができます。 

 業務システムの運用にあたって、もっとも重要な作業のひとつがバックアップです。
 企業にとってあらゆるデータは重要な資産であり、常に稼動している企業データを正確に保護し、万一の場合には迅速にリカバリーすることは、企業の信用の確保や収益の損失を防ぐために、重要な課題となっています。「Acronis True Image 9.1 Server for Windows」は、サーバの初期設定の保存やバックアップ作業の効率化はもちろんのこと、企業のディザスタリカバリー対策にも威力を発揮します。

 本バージョンでは、新たにVSS準拠データベース(Microsoft Exchange Server、Microsoft SQL Server、Oracle)に対応した機能を搭載しました。これにより、データベースを停止せずにデータベースの一貫性を確保した状態でのバックアップが可能になります。さらに、従来のシステムのイメージバックアップに、新機能のファイルバックアップが加わり、目的に応じた保護を実現します。
 また、オプションの「Universal Restore for Acronis True Image 9.1 Server for Windows」を追加すると、リカバリー先のHALおよびハードディスクコントローラのドライバを置き換えることにより、ハードウェアに依存しないシステムの移行が可能になります。

 株式会社プロトンでは、今後もAcronis True Imageシリーズの企業向け製品のリリースを予定しており、累計販売ライセンスが100万本以上を誇る個人向け製品「Acronis True Image」と合わせ、初心者から上級者まで、個人から企業までの幅広いユーザ層にご満足いただける、真に使いやすいシステムユーティリティを提供して参ります。 


■Acronis True Image 9.1 Server for Windowsの特徴
・オンライン・バックアップにより、システムを停止することなくバックアップが可能。 
・サーバのディスクやパーテーションをOSやアプリケーションごとイメージとしてバックアップが可能。
・ファイルやフォルダー単位のバックアップが可能。
・VSS準拠データベース(Microsoft Exchange Server、Microsoft SQL Server、Oracle)のバックアップが可能。
・オプションのUniversal Restore for Acronis True Image 9.1 Server for Windowsを追加すると、ハードウェアに依存しないシステムの移行が可能。
・Windows Server 2003 x64 Editionに対応。(Acronis True Image 9.1 Server for Windowsは32ビットとして動作) 
・イメージ作成の前後にコマンドを実行可能。 
・完全、増分、差分バックアップの3種類のバックアップ作成が可能。 
・アーカイブが損傷していないか、バックアップアーカイブ整合性の確認が可能。 
・バックアップ実行を確認する場合などに、電子メールまたはポップアップによる通知設定が可能。 
・タスク実行の結果に関するログ情報を表示。 
・特定の時間やイベントに対するバックアップタスクのスケジュール作成が可能。 

■製品の詳細
 http://www.proton.co.jp/products/trueimage91server-win/

■対応OS
●「Acronis True Image 9.1 Server for Windows」
  Windows NT 4.0 Server SP6
  Windows 2000 Server
  Windows 2000 Advanced Server
  Windows Server 2003(R2 対応) 
  Windows Server 2003 x64 Edition 

●「Universal Restore for Acronis True Image 9.1 Server for Windows」  Windows 2000 Server
  Windows 2000 Advanced Server
  Windows Server 2003(R2 対応)
  Windows Server 2003 x64 Edition

■サポートするファイル システム 
・FAT16/32 
・NTFS 
・Ext2/Ext3 
・ReiserFS 
・Linux SWAP 
・XFS※ 
・JFS※
上記ファイルシステム以外でもセクタ単位でデータをコピーできます。
※XFSおよびJFSのファイルシステムの場合は、パーテ-ションのサイズ変更機能はサポートされていません。 

■サポートするストレージメディア
・ハード ディスク ドライブ 
・Storage Area Networks(SAN)およびNetwork Attached Storage(NAS)のような
 ネットワーク接続されたストレージ デバイス 
・SCSIテープ ドライブ 
・IDEおよびすべてのレベルのSCSI RAIDコントローラ 
・FTPサーバ※ 
・CD-R/RW, DVD±R/RW 
・USB 1.0 / 2.0, FireWire (IEEE-1394準拠ストレージデバイス)およびPCカード 
 ストレージ デバイス 
・ZIP、Jazなどのリムーバブル メディア
※FTPサーバはファイル転送でパッシブ モードを許可する必要があります。直接FTPサーバからデータを復元するには、アーカイブのサイズが2GB以下である必要があります。 

■製品名および価格(税別)
●「Acronis True Image 9.1 Server for Windows」
  1-9ライセンス/価格 :¥98,000/年間保守:¥19,600
 10-24ライセンス/価格:¥92,000/年間保守:¥18,400
 25-49ライセンス/価格:¥88,000/年間保守:¥17,600
 50-99ライセンス/価格:¥85,000/年間保守:¥17,000

●「Universal Restore for Acronis True Image 9.1 Server for Windows」  1-9ライセンス/価格 :¥40,000/年間保守:¥8,000
 10-24ライセンス/価格:¥36,800/年間保守:¥7,360
 25-49ライセンス/価格:¥35,200/年間保守:¥7,040
 50-99ライセンス/価格:¥34,000/年間保守:¥6,800

 ※製品およびオプションは、1ライセンスの価格です。
 ※年間保守はご購入初年度必須となります。
 ※年間保守には技術サポート及び無償バージョンアップが含まれます。

●「Acronis True Image 9.1 Server for Windowsメディアキット」
 メディアキット/価格:¥6,800
 ※マニュアル一式及びインストール用CD-ROMが含まれます。メディアキットには、ライセンスは含まれません。 


■株式会社プロトンについて
 システムソリューションプロバイダとして、セキュリティソフトやストレージ管理ソフト等の業種横断的なシステムソフトウェアを企業から個人ユーザまで幅広く提供すると共に、ネットワークシステムの提案・構築・運用・保守やコンサルティング、システム機器販売などのインテグレーションや、業種別ビジネスソフトウェアをベースとしたシステム構築など、多様なニーズに対応したソリューションを提供しています。 

■Acronis社について
 Acronis社は米国マサチューセッツ州に本社を置く、2000年1月に設立されたソフトウェアベンチャーです。強力な技術力を背景に持つ優れた製品群は、北米 -ヨーロッパを中心に全世界で高く評価されており、システムユーティリティの分野のリーディングカンパニーとして認められております。同社製品のユーザは企業からホームユースまで多岐に渡り、高い支持を得て好調な販売を続けています。 


< 製品に関するお問い合せ >
 株式会社プロトン 営業本部 第四営業部
 TEL:03-5337-6430
 FAX:03-5337-6130
 Email:sales@proton.co.jp

2007'05.07.Mon

ニュースビット、一括メール配信ソフト「BitMailPRO6」を発売

「BitMailPRO6」2006年12月1日(金)発売開始
Access・SQL Server・Oracle・Excel直接参照の一括メール配信ソフト


 ニュースビット株式会社(東京都中央区八丁堀1-4-5 代表取締役栗原達也TEL.03-3537-6228 URLhttp://www.newsbit.co.jp)は、既存の顧客管理データベース(SQL Server、Oracle、Access)のデータをインポートすることなしに直接参照して簡単にメールを一括配信できる専用メールソフト「BitMailPRO6」(ビットメールプロ6)を2006年12月1日(金)発売します。


■BitMailPRO6(ビットメールプロ6)の概要

 BitMailPROは、Access・SQL Server・Oracle・Excelのデータをインポートすることなしに直接参照して、電子メールを一斉送信するプログラムです。
 取引先や顧客への各種お知らせ・ご案内、学校等の緊急連絡メール、メールマガジンの発行などメールを複数の宛先に一括送信する際に、安全且つスピーディーに処理することができます。
 最大の特徴は、データベースのデータをBitMailPROにインポートしないことで、これにより個人情報の複製が拡散することを防ぐことができます。
 さらに、BitMailPROから各データベースの検索やレコードの追加・更新・削除などができますので、単にメール送信するだけでなくデータベースの情報をメンテナンスすることもできるのです。
 尚、BitMailPROのメール送信は、通常のメールソフト(メーラー)で1通ずつメールを送信する作業をプログラムが高速且つ正確に行っていますので、CC(カーボンコピー)で送った場合のようにメールアドレスが公開されてしまうようなことはありません。
全ての送信先には、単独に送信したメールとして届きます。


■BitMailPRO6の主な特徴

 1.BitMailPRO5に比較して送信スピードが約4倍にアップ。(※当社比)
 2.送信先リストが一覧で表示されるため送信先を確認が容易で誤送信を防止できる。
 3.送信先リストには検索機能およびソート機能があるため送信対象の選別が容易。
 4.参照可能データベースとしてOracle対応(10g/9i/8i)を追加。参照可能データベースが、Access・SQL Server・Excelとあわせ4種類に対応。
 5.SPAMでの利用防止のため送信には、POP before SMTPかSMTP認証(PLAIN/LOGIN/CRAM-MD5)が必要。
 6.送信する全件に対して挿入文字等を差し込んだ状態でプレビュー。(※HTML形式はソース表示)
 7.送信ログ、接続ログを記録しエラーの発生および原因を容易に確認可能。
 8.送信ログ、接続ログをCSV形式のファイルとしてエクスポート。
 9.送信ログについては、検索機能搭載。
10.最大3つファイルを添付可能。
11.予約送信機能で予約時刻にメール送信を開始する通常の予約と、指定した間隔で繰り返しメールを送信するリピート送信機能。
12.試用期間は、正常送信できた日から30日(機能制限なし)。
13.HTML形式メールの送信に対応。
14.送信先リストからメールアドレスが重複したレコード表示。
15.送信状況リアルタイムでモニタ。
16.本番送信前に確認のためのメールを送信する先を予め登録(テスト送信用フィールドが必要)。
17.Accessがインストールされているいないに関わらずAccess形式のMDBファイルを作成可能。
18.Access形式のMDBファイルにCSV形式のファイルのデータを移行可能。
19.既存のMDBファイルにテーブルを追加。
20.メールの件名と本文の文字数合計を半角に換算して表示。
21.データベースメンテナンス機能(レコードの更新・追加・削除)。
22.データベースの指定したフィールドの値をメールの件名と本文に差込。
23.SMTPサーバーへの負荷をコントロールするための送信スピードコントロール機能。
24.SMTPサーバーへの負荷をコントロールするための指定件数でSMTPサーバーと再接続する機能。
25.送信設定を容易にするためのコピー機能。
26.テキスト形式の予め作成しておいた文章を読み込み。
27.メールの文章をテキスト形式のファイルとして保存。


■BitMailPRO6の活用例

1.飲食店などが顧客の携帯メールやパソコンのメールアドレスに割引やキャンペーンなどの案内を送信
2.メーカーが自社製品についてユーザー登録している顧客に対して、新製品情報やリコールなどの情報を提供する
3.楽天市場やYahoo!ショッピング等のモール出店の店舗や自社サイトで商品を販売している店舗が顧客への商品PR や商品発送等の案内をメールで送信
4.小中学校や塾などで緊急連絡を生徒や保護者の携帯やパソコンのメールに送信
5.企業や個人が独自にメールマガジンを発行する
6.災害時の情報提供を携帯のメールアドレスに送信する


■主な用途

1.取引先や顧客への各種お知らせ・ご案内
2.学校等の緊急連絡メール
3.メールマガジンの発行

 BitMailPRO6の詳細は、http://www.newsbit.co.jp/software/bmp/index.htmlをご覧ください。


■BitMailPRO6発売キャンペーン

 BitMailPRO6の発売を記念し2006年12月1日~2006年12月28日までの期間限定でキャンペーンを実施します。

1.BitMailPROのユーザーが期間中バージョンアップする場合、通常バージョンアップ価格からさらに2,100円(税込み価格)OFF。
2.BitMailPRO・BitplusPRO・BitRFM・BitSearchのユーザーが新たにBitMailPRO6を購入する場合、通常購入価格から2,100円(税込み価格)OFF。


■製品名   BitMailPRO6
■発売日   2006年12月1日(金)
■販売方法  弊社Webサイトまたは、Vectorサイトからのオンライン販売
■価格     通常価格
         BitMailPRO6 ダウンロード版  18,900円 (税抜き価格18,000円)
         BitMailPRO6 CD版        21,000円 (税抜き価格20,000円)

         通常アップグレード価格(BitMailPROの旧バージョンユーザー専用)
         BitMailPRO6 アップグレードダウンロード版  10,500円 (税抜き価格10,000円)
         BitMailPRO6 アップグレードCD 版       12,600円 (税抜き価格12,000円)


■対応データベース
 
         Microsoft Access2003/2002/2000/97
         Microsoft SQL Server2005/2000
         Oracle10g/9i/8i
         Excel Access2003/2002/2000/97


■動作環境
 
         Intel Pentium III 800 MHz相当以上のプロセッサ
         256MB以上のRAM(512MB以上推奨)
         1024×768以上の解像度で表示可能なシステムならびにディスプレイ
         次のオペレーティングシステム(日本語版)
           Windows 2000(Service Pack 4)
           Windows XP(Service Pack 2)


2007'05.07.Mon

三井物産オートモーティブ、アメリカンな外観の「HUMMER H2」2007年モデルを発売

三井物産オートモーティブの正規輸入車
「HUMMER H2」2007年モデル発売

~ハマーらしいアメリカンなエクステリアを実現~


 米ゼネラルモーターズ社製「HUMMER(ハマー)」の正規輸入販売を手掛ける、三井物産オートモーティブ株式会社は、「HUMMER H2」の2007年モデルを12月1日より発売致します。

 「HUMMER H2」の2007年モデルは、Type-Gのフューエルドア、エンジンフードハンドル、エンジンフードラッチがそれぞれクローム化され、よりハマーらしいアメリカンな外観を実現しました。

 尚、「HUMMER H2」の2007年モデルの価格は以下の通りです。


< HUMMER H2 >

                税抜き           税込み

Type-S(4AT)  ¥7,630,000-   ¥8,011,500-
Type-G(4AT)  ¥8,650,000-   ¥9,082,500-


※上記価格は東京地区希望小売価格であり、保険料、税金(消費税を除く)、登録等に伴う諸費用を含まない車両本体価格です。また、リサイクル料金が別途必要となります。


※参考表は添付資料参照


<本件に関するお問い合わせ先>
一般の方のお問い合わせ先:
三井の輸入車カスタマーセンター
TEL:03-5351-2777(土・日・祝日を除く、平日9:00~18:00)
http://www.automotive.mitsui.co.jp


<三井物産オートモーティブ(株)正規販売店一覧>※添付資料参照

2007'05.07.Mon

アウディ、フォルクスワーゲンなどと協力し米でのブルーテックTDIエンジン開発に着手

アウディ、ブルーテックTDIエンジン開発に着手
-米国におけるクリーンディーゼル開発で協力体制-


 インゴルシュタット発/米国における将来的なディーゼルエンジンの普及を促進するため、アウディはフォルクスワーゲンおよびダイムラークライスラーとの協力の下、「ブルーテック」と呼ばれるクリーンディーゼルエンジンの開発に乗り出すことになりました。共同でキャンペーンを行うことにより、これら3社の自動車メーカーは、米国の消費者に最新のディーゼルテクノロジーの利点をアピールする予定です。
 ディーゼルエンジンは、強力なトルクに加えて、燃費も良いという利点があります。特に長距離走行における卓越した環境性能を考えると、効率的で経済的なディーゼルエンジン搭載車は、最善の選択肢であるとアウディは確信しています。

 アウディが2008年に米国で発売を予定しているディーゼルエンジン搭載モデルは、米国で最も厳しい排気ガス基準に適合しているため、米国全土で販売することが可能です。アウディはこれを達成するために独自に開発した排気ガス制御技術を採用しています。各アウディ モデルは、引き続きTDIの名称で販売されます。

 アウディは、現在ほぼ全てのメーカーが採用している直噴ディーゼルエンジンのパイオニアとして知られています。アウディ最初のTDIエンジンは、すでに1989年には発売され、それ以来TDIは、経済性とファン・トゥ・ドライブの同義語として知られるようになりました。このTDIテクノロジーは、25年以上の歴史を誇るクワトロ・フルタイム4WDシステムおよび10年以上のアルミニウムおよび軽量構造デザインとともに、“Vorsprung durch Technik(技術による先進)”-アウディのコアとなる技術革新の優位性を代表する1つです。このTDIエンジンは、ダイレクトインジェクションと電子式エンジンマネージメントを導入したディーゼルエンジンで、市販乗用車に世界で初めて搭載されました。

 アウディは、現在米国において、R10レーシングカーで旋風を巻き起こしています。R10は12気筒TDIエンジンを搭載し、アメリカン・ルマン・シリーズにおいて、3月のデビュー戦以来8戦に出場し、今回8度目の優勝、シリーズ総合優勝を収めました。さらにR10は2006年のルマン24時間レースにおいても初参戦で優勝しています。これらのモータースポーツにおける成功は、特に米国で大きな注目を集めています。

 アウディのお客様は近い将来、アウディQ7 V12 TDIで、このルマンでの経験から得られた技術を享受することができるはずです。アウディQ7 V12 TDIはパッセンジャーカーに初めてスポーティな12気筒ディーゼルエンジン、6リッターV12 TDI(最高出力500ps、最大トルク1,000Nm)を搭載するモデルで、本年9月に発表されました。

 すでに、世界中で販売されているアウディの新車の2台に1台はディーゼルエンジンモデルであり、この比率はさらに高まっている傾向にあります。

 なお、ブルーテックTDIエンジン搭載車ならびにアウディQ7 V12 TDIの日本導入は未定です。


◆お問い合わせ先(年中無休/9:00~19:00)
 アウディ コミュニケーションセンター 0120-598106

2007'05.07.Mon

ベンキュージャパン、画像補正技術搭載の19型液晶ディスプレイ「BenQ FP92V」を発売

ベンキュー ジャパン、クリアパネル採用、独自画像補正技術「Senseye」搭載の

ホームユース19型液晶ディスプレイ「BenQ FP92V」発表


1.概要

 ベンキュー ジャパン株式会社(本社:東京都千代田区麹町5-3 代表執行役社長:マーティン・モーレ)は、液晶ディスプレイの新製品として19型液晶ディスプレイ「BenQ FP92V」を発表いたします。本製品は、クリアコーティングパネルを採用しているほか、BenQの独自画像補正技術「Snseye(センスアイ)」を搭載しています。1280×1024(SXGA)の高解像度・ハイコントラストで鮮やかな画像を映し出すことができます。また、スピーカーを内蔵している点も特徴です。BenQ FP92Vは、DVD鑑賞やゲームなどのエンターテイメントに特に適したモデルです。

 機種名        BenQ FP92V 
 発売日        12月上旬
 メーカー希望小売価格 オープン価格
 カラー        シルバー・ブラックツートン

2.「BenQ FP92V」の主な特徴

●クリアパネル採用
 BenQ FP92Vは表面にポリッシュコーティングを施したクリアパネルを採用しています。これにより、艶のある鮮やかな画像を楽しむ事ができます。また、デスクトップをスタイリッシュに演出します。

●高度画像補正技術「Senseye」搭載
 Senseye(センスアイ)は、「コントラスト強化」、「カラーマネジメント」、「シャープネス強化」の3つの高度な画像補正エンジンで構成された、BenQの独自開発による補正技術です。さまざまなソースの画像をよりくっきりと、より鮮やかに、より滑らかに映し出します。人の視覚に迫る画質がお楽しみいただけます。

●デジタル、アナログ2系統の入力端子を装備
 デジタル入力DVI-D端子とアナログ入力D-Sub端子を装備。デジタル入力では伝導ロスが少なく、映像ソースに忠実な画像の再生が可能です。

●スピーカーを本体に内蔵
 1W×2のスピーカーを内蔵していますので、オプションや外付けスピーカーを設置することなくサウンドが楽しめます。

■製品仕様表
(※ 関連資料を参照してください。)


【 BenQ について 】
 ベンキュー ジャパン株式会社は、BenQ Corporationの日本現地法人です。日本においては、ディスプレイ&ストレージソリューションを中心として、お客様のハイクオリティライフスタイルを実現できるような商品を常に提案しております。BenQはディスプレイ製品(液晶ディスプレイ、液晶TV、プロジェクター)、携帯電話(GSM,UMTS,CDMA方式)、ノートPC、PC周辺機器等、幅広い製品群を開発、製造しております。またBenQは中国、台湾、ポーランド、インド、ブラジル、の5カ国において研究開発を行っており中国、台湾、チェコ、ブラジル、メキシコ、の5カ国にて製品の製造を行っております。弊社はBenQブランドを通じて皆様の更なるライフスタイル向上のため、今後も製品開発に力を入れて参ります。BenQ Corporationは2006年11月時点で、世界60ヵ所の販売拠点と70以上の国籍からなる従業員約13000名を有する、グローバルカンパニーです。2006年度よりBenQはリーガエスパニョーラのレアルマドリードのメインスポンサーとなり、現在BenQのブランドをワールドワイドでプロモーションしております。


本件に関するお問い合わせは下記までお願い致します。

< お客様お問合せ先 >
 ベンキュー ジャパン テクニカルサポートセンター 03-3265-8811
 月曜から金曜 9:00~17:00 年末年始祝祭日除く

2007'05.07.Mon

凸版印刷、カレンダー型のブログ広告ツール「ブログおつかれンダー」を開発

凸版印刷が新しいブログ広告ツールを開発、ブログ広告市場に参入
~『ブログおつかれンダー』を試験配布開始~


 凸版印刷株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:足立直樹、以下 凸版印刷)は、株式会社プログレスインタラクティブ、株式会社ブイキューブ、株式会社フリップ・クリップと提携し、企業などのCMを個人のブログ上で公開できる、カレンダー型の新しいブログ広告ツール『ブログおつかれンダー』を開発しました。

 『ブログおつかれンダー』は、コンテンツとCMの2つのエリアで構成されています。オンラインの環境下で、コンテンツエリアではカレンダーと映像コンテンツが切り替え表示でき、CMエリアには企業CMなどのプロモーション映像が配信されます。コンテンツエリアでは、街行く美女による日替わりメッセージなどの癒し系映像と企業CMがセットで流れる映像コンテンツになっているため、確実なCM視聴が期待できます。
 『ブログおつかれンダー』を自分のブログに表示させたいユーザーは、「codeNEO(コードネオ)」のサイト( http://codeneo.jp/ )から試験配布用のソースタグを取得することができます。

 今後、ユーザー向けブログサービスを提供している各社との提携を進め、『ブログおつかれンダー』をより多くのブログユーザー向けに提供していきます。また、コンテンツのラインナップを増やし、凸版印刷はブログCM市場に本格的に参入する予定で、2008年3月までにブログCM配信数で月間1億回の露出を目指します。 


<背景>
 ブログやSNSなどユーザー自らが情報発信するメディアであるCGM(コンシューマー・ジェネレイティッド・メディア)はインターネットの大きな潮流に成長しています。CGMを活用した広告は、ユーザーが製品やサービスについての記事を書くため、口コミの伝播力による高い広告効果が見込まれることから、今後の市場拡大が期待されています。総務省の調査では、2006年度のブログ広告市場は70.2億円にのぼると予測されています。
 凸版印刷では2006年3月より、日本初の広告収入型フリーDVDマガジン「codeNEO」を発行しています。現在、コンビニエンスストア、DVDレンタルショップ、書店、映画館などを中心に隔月で25万部配布し、毎号20社程度の広告を集稿しています。この度サービス提供を開始する『ブログおつかれンダー』は、映像広告の集稿ノウハウと、フリーDVD「codeNEO」の人気コーナーの映像コンテンツを活用したものです。

<今後の展開>
 凸版印刷は今後、ユーザー向けブログサービスを提供している各社とも提携を進め、『ブログおつかれンダー』をブログユーザー向けに提供していきます。将来的には、獲得した広告収入を、サービス提供関係各社だけでなく、CMを最終的に配信するブログユーザーを含めて分配するビジネスモデルの構築を目指しています。
 また、広告主に対してはフリーDVD映像広告とのセット商品により、ブログCMで露出を図り、DVD広告においてじっくり商品を説明する機会を提供します。これにより、「認知」から「説得」までの新しい広告展開がワンストップで可能となります。

 凸版印刷では、今後もブログやSNSなどのCGMメディアやDVDなどの店舗配布型映像メディアとの連動を図り、互いのメディア特性を活かした新しい映像広告市場の創出を目指すとともに、新しい“観る”ライススタイルを提案していきます。

<『ブログおつかれンダー』における各社の役割とこれまでの実績>
・ 凸版印刷株式会社はコンテンツ開発、広告集稿を担当。フリーDVDマガジン「codeNEO」、地図情報サービス「mapion」などのメディア開発実績。
・ 株式会社プログレスインタラクティブはブログツール開発を担当。他にも、ブログ占い師ツール( http://www.pixmax.jp/btool/ )など多数の開発実績。
・ 株式会社ブイキューブはフラッシュ映像配信システムを提供。TV会議システム等のビジュアルコミュニケーションツールの開発など( http://www.vcube.co.jp/ )の実績。
・ 株式会社フリップ・クリップはフラッシュ映像広告を企画・制作。動画共有サイト「FlipClip」( http://www.flipclip.net/ )の開発・運営実績。


以  上

2007'05.07.Mon

大塚商会とウイングアーク、データ活用ツール「Dr.Sum Standard」販売で提携

ウイングアーク、大塚商会が業務提携
大塚商会が一次販売代理店としてデータ活用ツール「Dr.Sum Standard」製品を販売
ライセンス販売、保守、トレーニングのトータルサービスを提供


 Form&Dataのウイングアーク テクノロジーズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:内野弘幸、以下 ウイングアーク テクノロジーズ)とソリューションプロバイダの株式会社大塚商会(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:大塚裕司、以下 大塚商会)は、ウイングアーク テクノロジーズが提供する「Dr.Sum Standard(ドクター・サム・スタンダード)」製品の販売について業務提携いたしました。
 大塚商会は、ウイングアーク テクノロジーズが提供するデータ活用ソリューション「Dr.Sum Standard」の一次販売代理店として、ライセンス販売、保守、トレーニング、システム導入を含めた包括的なサービス提供を行うことで、中小企業や企業の各部門での業務現場のデータ活用を促進するデータ活用ソリューションを提供いたします。

 企業を取り巻く環境は厳しさを増しており、企業経営の舵取りを円滑に行う上でITシステムへの依存と期待は一層強まっています。また、ITシステムの整備と活用に伴い、蓄積されるデータが増え続ける中で、業務に必要な情報を効果的に活用することは、業務の効率化や新たなビジネスチャンスにつながります。日々増え続ける貴重な情報資産(企業データ)をいかに活用するかは、企業にとって優先すべき重要な課題とされています。

 大塚商会は、これまで豊富なビジネスソリューションを展開し、お客様にとって最適なサービスの提供をおこなっています。このたび大塚商会が一時販売代理店として扱う製品「Dr.Sum Standard」は、データを高速で集計し分析につなげるデータ活用ソリューションです。業務現場の担当者が使い慣れたエクセルやWebブラウザを利用して、要件にあわせてデータの集計・分析を行い、データの有効活用によって業務効率の向上をはかります。また、手間をかけずに全社でのデータ集計分析環境を構築することができます。大塚商会は、導入しやすく利用しやすい「Dr.Sum Standard」の一次販売代理店として販売展開を行ない、業務を可視化・効率化できる最適なデータ活用ソリューションを展開することでお客様に幅広い選択肢を提供いたします。

 ウイングアーク テクノロジーズは、ソリューションプロバイダとして高い実績を持つ大塚商会が「Dr.Sum Standard」の販売展開を行なうことで、更なるデータ活用の市場拡大をはかります。Dr.Sum製品シリーズは、2001年5月の発売以来、1,300社/1,900本(2006年5月現在)の導入実績を持ち、大規模データ向けの「Dr.Sum EAシリーズ」と中小企業や企業の部門向けの「Dr.Sum Standard」を提供してまいりました。この度の大塚商会との業務提携により、Dr.Sum Standardの販売・保守・サポートのトータルなサポートサービスを提供し、お客様への安定したサービスの提供をおこないます。
 大塚商会では、「Dr.Sum Standard」の販売目標を、初年度で50本に設定し、SIプロジェクトのソリューション製品のひとつとして販売をいたします。また、保守サポートも大塚商会から提供することで、導入企業の利用実態に合わせたサポートの提供を予定しています。

 ウイングアーク テクノロジーズと大塚商会は、データ活用市場におけるニーズに応じたビジネスのさらなる拡大を図っていきます。


<業務提携内容>

1:ライセンス販売・・・大塚商会が、ウイングアーク テクノロジーズが提供するデータ活用ツール「Dr.Sum Standard」の一次代理店として販売。
2:保守サービス・・・2006年12月から新規保守はすべて大塚商会が保守販売。
3:トレーニングサービス・・・2006年12月から大塚商会がトレーニングサービス提供。


[ウイングアーク テクノロジーズについて]

 「Form&Data」のウイングアーク テクノロジーズは、大手SI企業や企業の情報システム部門が取り組むシステム開発と現場業務の効率化をはかるため、「帳票、レポート、ドキュメント」の分野に特化したツール・ミドルウエア製品、サポート、導入支援、トレーニング等のサービスを提供します。とくに、情報システムに共通する「データ」のINとOUTに対して、業務に見やすい「フォーム」を使ったユーザインターフェイスによって、ソフトウェアの組み合わせによる短期システム構築と、わかりやすい業務の運用を実現しています。

・「StraForm-X」 【帳票入力】業務にあるドキュメントのデータ化とWebシステム化
・「Dr.Sum EA」 【データ活用】業務に蓄積されるデータの高速な集計分析と可視化
・「SVF」       【帳票出力】基幹系帳票システムの統合・共通化、帳票運用の効率的な一元化

社名:ウイングアーク テクノロジーズ株式会社
代表取締役社長:内野 弘幸
設立:2004年3月 
資本金:1億円
売上高:62億円(2006年2月期)
従業員数:116名(2006年2月現在)
事業内容:帳票・レポート・ドキュメントの分野におけるソフトウェア製品の開発、販売、導入支援、保守サービスの提供。
URL:http://www.wingarc.com/


[大塚商会について]

 大塚商会は、コンピュータ、複写機、通信機器、ソフトウェアの販売および受託ソフトの開発等のシステムインテグレーション事業と、サプライ供給、保守、教育支援等のサービス&サポート事業により、企業のIT化を総合的・統合的にサポートしています。その中で、平成12年より本格的にDWHによるデータ統合とデータ活用ビジネスを強化し、幅広い企業規模においてソリューションを提供しています。特に、SMILEシリーズ等の基幹業務系システムと連携したシステム構築では、ライセンス販売、教育、保守、アップグレードに至る総合的なソリューション提供を全国規模で可能にしています。

社名:株式会社大塚商会
代表取締役社長:大塚裕司
設立:昭和36年
資本金:103億74百万円
売上高:4094億13百万円(2005年12月期・連結)
従業員数:6297人(2005年12月末日・連結)
事業内容:システムインテグレーション事業/コンピュータ、複写機、通信機器、ソフトウェアの販売および受託ソフトの開発等 
サービス&サポート事業/サプライ供給、保守、教育支援等
URL:http://www.otsuka-shokai.co.jp

2007'05.07.Mon

タカナシ乳業、シトラス風味に仕上げた「春のさわやかヨーグルト」を期間限定発売

『2つの乳酸菌の力』
タカナシLGG 春のさわやかヨーグルト
期間限定・リニューアル新発売


 タカナシ乳業株式会社(本社:神奈川県 社長:高梨信芳)は2007年1月15日より、2つのプロバイオティクス菌が入った「春のさわやかヨーグルト」をリニューアルし、全国で期間限定新発売いたします。

 世界が認めたプロバイオティクス菌で、世界40カ国以上で商品化されている「LGG菌(※1)」と、タカナシオリジナルのプロバイオティクス菌「TMC0356菌(※2)」が入っており、からだの中から春の健康をサポートします。

 今年はシトラス風味に仕上げ、より食べやすく、さっぱりとした口あたりと爽やかな後味にしました。また、昨年と同様にクール感をだすエリスリトールを使用していますので、清涼感も体験いただけます。

 パッケージは木々の開花を感じさせる若々しい緑色を基調とし、黄色をアクセントに使用、流れるようなデザインが春の心地よい風を感じさせます。
 タカナシ乳業では、「2つの乳酸菌の力(※3)」に対してさらに研究を進め、健康維持に役立つ商品づくりを目指します。


【 ※1 LGG菌 】
 アメリカで1985年に発見された世界が認めるプロバイオティクス菌です。LGG菌に関する研究論文は、整腸作用だけでなく乳酸菌の様々な力に関するものも含め、315報(2006年7月現在)にも及ぶ、世界で最も研究されている乳酸菌です。

【 ※2 TMC0356菌 】
 タカナシ乳業オリジナルプロバイオティクス菌です。厳選された141菌株の中から、さらにこの商品に適した力を持つ乳酸菌として選びぬかれました。この菌の持つ効果で特許出願中、研究論文5報(2006年11月現在)が発表されています。

【 ※3 LGG菌とTMC0356菌 】
 複合乳酸菌の力をタカナシ乳業にて研究中。臨床試験を含めた様々な試験にて、研究成果をあげています。研究論文3報(2006年 11月現在)が発表されています。


【 商品特長 】

1.2つの乳酸菌の力
 世界が認めたプロバイオティクス菌「LGG菌」とタカナシが発見したオリジナルプロバイオティクス菌「TMC0356菌」の2つの乳酸菌入りです。からだの中から春の健康をサポートするヨーグルトです。

2.後味にさわやかさを体感できる、シトラス風味
 より食べやすいシトラス味で、さっぱりとした口当と後味の爽やかさを実現させました。

3.わかりやすい商品名とデザイン
 春をさわやかに過ごしたい方におすすめの商品=「春のさわやかヨーグルト」です。
 春の木々を感じさせる若々しい緑色を基調とし、アクセントで使用した黄色は心地よい風を感じさせます。


【 商品概要 】
 添付資料をご参照ください。


 商品に関するお問い合わせ先:お客様相談室:0120-369-059
 ホームページアドレス:http://www.takanashi-milk.co.jp

2007'05.07.Mon

マイクロソフト、Windows Vista対応のPCゲーム「フライト シミュレータ X」を発売 

Windows Vista(TM)対応 PCゲーム「Microsoft(R) Flight Simulator X 日本語版」、1月26日(金)発売 

~リアリティあふれる飛行、ミッションの導入で広がる新しい世界観~  


 マイクロソフト株式会社(本社:東京都渋谷区)は、マイクロソフトから発売される初のWindows Vista(TM)対応PCゲーム、「Microsoft(R) Flight Simulator X 日本語版」(以下:フライト シミュレータ X)を、1月26日(金)より発売します。「フライト シミュレータ X」は、「マイクロソフト フライト シミュレータ シリーズ」の第10作目であり、本シリーズの25年におよぶ歴史の集大成となる記念すべき作品です。
 フライト シミュレータ Xは、Windows Vista対応ゲームの特長を生かし、前作から革新的に進化した3Dグラフィックスを提供し、5.1チャンネル サラウンドにも対応しています。美しいグラフィックスと迫力あるエンジン音で、プレイヤーは自らコックピットに身を沈めて操縦するパイロットとなり、よりリアリティある飛行を体感することができます。

 また、本作品から初めて導入された、ミッション ベースのプレイによって、捜索や物資搬送、タイム トライアルなど目的を持って大空を飛ぶことができるようになりました。これによりプレイヤーは、マイクロソフト フライト シミュレータ シリーズの新しい世界観を体験することができます。更に、日本語版ならではの特徴として、本物の航空関係者によるATC音声、31名の人気声優を起用した迫力ある吹き替え、丁寧なチュートリアル機能などを加え、日本のプレイヤーに存分に楽しんでいただくための工夫を随所に施しています。


■ 発売概要
・発売日  : 2007年1月26日(金) 
・販売方法 : 全国の販売店より販売 
・価 格  : 9,400円(希望小売価格、税別) 

■ 日本語版の特徴
・リアリティ溢れる完成度の高いATC(Air Traffic Control)音声の収録:
 日本人の管制官経験者を起用することにより、よりリアルなATC音声を再現しました。 

・31名の人気声優が吹き替えを行なった、全音声が日本語化された51のミッションの導入:
 “東京ヘリ指令”というミッションでは、アニメ「機動戦士ガンダム」の登場人物シャア アズナブル役で有名な池田秀一氏を起用し、スパイ映画さながらの臨場感を提供します。 

・ミッションに含まれる、親切でスタイリッシュなナレーションによる12種類のチュートリアル:
 スター ウォーズ シリーズのハン ソロ役の吹き替えをしている堀内賢雄氏による、親切で丁寧な指導により、操縦技術が上達します。 

■ 予約購入特典キャンペーン
 下記の「フライト シミュレータ X」のWebサイトに掲載しているキャンペーン対象店で、「フライト シミュレータ X 日本語版」をオンラインで予約購入されたお客様全員の中から抽選で10名様に、オリジナルG-SHOCKをプレゼントします。

 ・対象期間 : 2006年12月4日(月)から2007年1月25日(木)まで 
 ・対象店  : 下記のWebサイトに掲載しているキャンペーン対象店にて行います。
         < http://www.microsoft.com/japan/games/fsx/shopinfo.mspx > 
 ・当選発表 : 商品の発送をもって代えさせていただきます。 

■ 製品公式Webサイト:< http://www.microsoft.com/japan/games/fsx/ >


■ フライト シミュレータ X 日本語版概要
・前作を凌ぐ美しいグラフィックス
 太陽の煌きをその身に受ける、美しい機体。反射する光と、翼に映るリベットの影。最新のグラフィックス技術を駆使して再現された機体は、思わず見とれてしまうほどの圧倒的なリアリティで、プレイヤーをフライト シミュレータの世界へと引き込みます。大空は時刻と共に色を変え、過酷な天候の変化はプレイヤーに試練を与えるでしょう。しかし眼下に広がる大地は、季節の移ろいを伝え、リアルに変化する地形や建物、動き回る動物たちは、大空を翔ることの喜びを実感させてくれます。精細に描かれたディテールは写真のように美しく、ゲームの持つ新たな可能性を感じずにはいられません。 

・ミッションの導入
 本作品から初めて導入された、ミッション ベースのプレイによって、プレイヤーは目的を持って大空を飛ぶことが可能になりました。山岳遭難者の捜索に奮闘し、コンゴへの支援物資の搬送に使命感を燃やし、そして時にはレッドブル タイム トライアルにレーサーとして参戦。また、総勢31名の人気声優陣が、様々な航空シーンでの音声を余すところなく日本語化しました。迫力ある声で緊迫したシーンを盛り上げ、親切で丁寧な教官役を熱演することで、各ミッションの体験をより深いものにします。プレイヤーは50以上のミッションをこなすことにより、刺激的なフライトを体験すると同時に、パイロット技術に磨きをかけることができます!ミッションはアメリカだけではなく、世界中の色々な国々を舞台に繰り広げられるため、今までに飛んだことのない空も飛行することができます。

・様々な役割を体験できるオンライン機能
 オンライン機能では、同じ空を2機や3機で駆け抜けることができると同時に、同じ飛行機に同乗し、パイロットと副パイロットを体験することができます。また、管制官の役割を体験し、世界中の様々なプレイヤーを同じ空港に集結させることも可能なため、飛ぶこと以外の楽しみを発見することもできます。ヘッド セットを利用して、リアル タイムでボイス チャットを行なえば、気分はパイロットと管制官。世界中の人々とコミュニケーションをとり、大空を共有することが出来ます。
*別途インターネット接続費用がかかります。 

・膨大なデータ量が誇る、リアルな世界観
 本作品には、Air Bus A321からAeHavilland DHC-2 Beaver 水上機、車輪とスキーを備えたMaule M7-260C Orionに至るまで、多くの新しい航空機を含む24の機体を用意しています。これらを駆使することにより、様々な地形に合わせて、最適な飛行機で飛ぶことができます。また、コックピットにはGarmin社のG1000(グラス パネル)を搭載し、フラット ディスプレイに情報を集約。効率的に操縦できるようになりました。更に、ATC機能もパワーアップし、現役のパイロットや管制官経験者を含む、航空関係者による本物の航空交通管制に導かれて着陸するという、多くの航空ファンの夢が実現します! 2,4000を越える民間空港の他に、900を越える軍事用空港が着陸可能。見知らぬ地を冒険する興奮と同時に、地元の空港など、身近な場所を発見する喜びを味わうことができます。 

・眼下に広がるインタラクティブな風景
 コック ピットから眺める風景は、美しく描かれているだけではなく、インタラクティブに動き回ることにより、更にリアルな世界観を味わうことができます。眼下に広がるアフリカの草原では、Zoo Tycoonシリーズから抜け出してきた3Dグラフィックスの動物たちが駆け回り、見慣れた高速道路には、列をなした車が溢れています。着陸後も、航空機に接続される搭乗ブリッジ、忙しく走りまわる給油トラックや荷物カートなどが、ミッションを終えたプレイヤーを迎えてくれます。 
 

●画像:「Microsoft(R) Flight Simulator X 日本語版」
 (※ 関連資料を参照してください。)

<添付資料1>
 (※ 関連資料を参照してください。)


◆ マイクロソフトに関する詳細な情報は、下記マイクロソフトWebサイトを通じて入手できます。 
 マイクロソフト株式会社 Webサイト http://www.microsoft.com/japan/
 マイクロソフトコーポレーション Webサイト http://www.microsoft.com/
  
*Microsoft、Windows、Windows Vista、DirectXは、米国 Microsoft Corporationの米国及びその他の国における登録商標または商標です。 
*Windowsの正式名称は、Microsoft Windows Operating Systemです。 
*その他、記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。 

2007'05.07.Mon

近畿日本ツーリスト、「ディープインパクト」号出走予定の有馬記念観戦ツアーを発売

ディープインパクトのラストランをこの目に焼きつけよう
「有馬記念ツアー」 12月4日発売開始


 近畿日本ツーリスト株式会社(本社:東京都千代田区 社長:太田 孝)は、12月24日(日)に中山競馬場で行われ、今年は「ディープインパクト」号の出走も予定されている有馬記念を観戦する「有馬記念ツアー」を発売します。

 この「有馬記念ツアー」は、入場券を組み込んだバスツアーです。前売入場券の完売が見込まれる中、このツアーに参加していただくと、入場券の心配をすることなく中山競馬場に入場できます。また、バスの到着は当日の朝の予定ですので、第1レースから有馬記念まで観戦することが可能で、全レース、馬券を楽しむことができます。また、有馬記念が始まるまでの盛り上がっていく競馬場の雰囲気を楽しむこともできます。そして、グランプリレースの迫力と感動を生で感じることができるツアーです。

 有馬記念は毎年、競馬界の総決算として、1年間活躍した競走馬の中からファン投票で選ばれた優駿のみが出走できるグランプリレースで、競馬ファンはもちろん、多くの方に注目される競馬界最大のレースです。そして、去年は3歳クラシックの三冠馬となり、今年も天皇賞・宝塚記念・ジャパンカップを制した、史上最強馬とも言われる「ディープインパクト」号の出走が予定されており、引退レースとして、社会的にも大きな注目を集めるレースです。

 今年最後の大レースで、優駿を間近でみることができる「有馬記念ツアー」の販売目標は3,000名です。


<有馬記念ツアーの概要>

旅行期間:2006年12月23日~25日(0泊3日)

コース :各地発(20:00~23:00発)=(バス車中泊)=中山競馬場近隣JR駅(7:00~7:30着)――(JR:各自移動)       ―――船橋法典・・中山競馬場・・船橋法典――(JR:各自移動)――海浜幕張駅(22:00発)==(バス車中泊)      ==各地着(5:00~7:00着)

出発地、出発時間、旅行代金
      :神戸   22:00発 19,500円      :津  21:00発 17,500円
      :大阪   23:00発 19,500円      :岐阜 22:00発 17,500円
      :京都   22:00発 19,500円      :新潟 23:00発 15,500円
      :大津   23:00発 18,500円      :盛岡 20:00発 20,500円
      :名古屋 23:00発 16,500円      :仙台 23:00発 16,500円
 (旅行代金にはバス代金、JR代、中山競馬場入場券を含む)

各地最少催行人員: 各出発地とも30名
   
   
尚、有馬記念ツアーの詳細はツアーサイトをご覧下さい
 http://www.knt.co.jp/tyoec/nakayama/

2007'05.07.Mon

セイコークロック、自動点灯ライト機能などで夜もみやすいデジタル電波目ざまし時計を発売

自動点灯ライト&液晶角度調節機能つき!
夜も見やすいデジタル電波目ざまし時計


 セイコークロック株式会社(本社:東京都港区芝浦1-2-1 代表取締役社長:前田 邦男)は、設定した時刻から8時間光り続けるライトや液晶パネルの角度調節設計、温度・湿度・カレンダー表示を搭載した大変便利なデジタル電波目ざまし時計を、12月上旬より全国で発売いたします。この商品は「お部屋の温度も、湿度も両方知りたい」、「正確な時刻を夜でもはっきり見たい」、「アラームの時刻を複数セットしたい」というお客様の声にお応えしたモデルです。


【 商品の特長 】

●設定した時刻から8時間光り続ける
 お客様の設定した任意の時刻になると、自動的にライトが点灯し8時間光り続るので、暗い部屋や就寝後のちょっとしたお目ざめ時でも見やすく大変便利な目ざまし時計です。また前面のボタンを押すとより明るく光り、さらに視認性が高まります。


●3段階の角度調節ができる液晶パネル
 通常の角度以外に上向き、下向きとお使いの環境に合わせて液晶パネルの角度を3段階に調節することができますので、ベッドサイドやデスクなどご使用の場所に応じて見やすく調節できます。

●見やすい2分割デジタル画面
 デジタル表示部は、時計表示部とカレンダー・温度・湿度表示部を分割し、時計表示、カレンダー、温湿度表示それぞれを見やすくしました。時刻から温度・湿度までひと目で分かる大きな液晶が魅力です。

●アラーム2チャンネル
 2つの異なるアラーム時刻を設定しそれぞれをオン・オフにすることできます。
 起床時刻を時間差で設定したい場合や、平日と休日で異なる時刻を設定したい場合など、ご使用状況に応じた設定が可能です。

◇電波修正機能「ツイン・ パ」
 電波クロックは時刻情報をのせた標準電波を受信し、自動的に表示時刻を修正するクロックです。
 標準電波は、独立行政法人である情報通信研究機構によって、およそ10万年に1秒の誤差といわれる超高精度の「原子時計」をもとに日本標準時として管理・運用されており、福島局(40kHz)と九州局(60kHz)から全国に発信されています。
 「ツイン・パ」は周波数の違う東西2つの電波のうち、受信できる一方を自動的に選択して受信します。

◇電池切れ予告機能
 電池の残量が少なくなると、デジタルの液晶面に電池切れマークを表示して、電池の交換時期をお知らせします


【 製品仕様 】
 添付資料をご参照ください。


■この件に関する一般のお客様からのお問い合わせ先
 セイコークロック(株) お客様センター 0120-315-474
 セイコークロック(株)のWebサイトアドレス http://www.seiko-clock.co.jp

2007'05.07.Mon

ワンビシアーカイブズ、「e-アーカイブズソリューション」をサービス開始

「e-アーカイブズソリューション」を開始


 企業情報管理のアウトソーシングサービスを提供する、株式会社ワンビシアーカイブズ(本社:東京都港区、取締役社長:星川恭治)では、文書の電子化から電子署名・タイムスタンプの付与、データ閲覧対応、そして電子化後の原本保管・機密抹消処理までを一元的に提供する、「e-アーカイブズソリューション」を、2006年12月1日よりスタートいたしました。


■ サービス内容
【サービス名称】「e-アーカイブズソリューション」
 セキュリティレベルや検索性の向上を狙った文書の電子化ニーズは、内部統制の再構築ニーズと共にますます高まっています。これに伴い、電子化された文書の原本性確保に対する要求もまた、より厳しいものとなってきました。
 「e-アーカイブズソリューション」では、ISMSに準拠する施設・運用体制にて文書を電子化後、原本性・真正性確保のために電子署名と署名タイムスタンプを付与、更にアーカイブタイムスタンプを付与して、国際標準であるRFC3126形式での長期署名フォーマット(ES-Aフォーマット※)を生成することで、長期間の証拠性を確保します。電子署名は政府の定める認証機関の発行する証明書を用い、タイムスタンプは(財)日本データ通信協会の認定を受けたタイムスタンプを利用しています。大量データに対しても一括で処理できます。
 データは検索キー等を設定の上、CD媒体にて納品、もしくはASPサーバで保存・閲覧対応します。電子化後の原本は、同一敷地内にて保管・機密抹消処理することが可能です。当社センター内から原本を動かさずに全ての処理を行うため、情報漏洩のリスクが低減されます。

※ES-Aフォーマット:原本データおよびそれに付加した署名、証明書、失効情報等が改竄できないよう、アーカイブタイムスタンプを加えたもの

■ サービス提供開始日
 2006年12月1日

■ 売上計画
 初年度100件300百万円

■ 「e-アーカイブズソリューション」概念フロー図
 (※ 関連資料を参照してください。)

■ サービス提供センターについて
 ・大都市圏との同時被災を回避し、かつ効率的な集配が可能な距離に立地
 ・強固な地盤
 ・各種設備、対策によるセキュアな環境

■ 株式会社ワンビシアーカイブズについて
 当社は1966年、企業の貴重な経営資源である「情報」の安全確保と管理の効率化をサービスとして提供する、国内初の「情報セキュリティ事業」を開始しました。情報の発生段階から活用、保管、抹消までのライフサイクル全てをカバーし、かつその媒体の形態を問わない、総合的な情報管理サービス体系を構築。情報管理に関わる法規制の遵守や事業継続、訴訟対策等の諸課題に対応する、情報管理ソリューションを提供しています。
 現在、金融機関、官公庁を中心とした3,500社以上の顧客にご利用いただいております。
 詳細はWebサイト( http://www.wanbishi.co.jp/ )をご覧ください。

2007'05.07.Mon

ノークリサーチ、2006年度上期PCサーバ国内出荷調査結果を発表

2006年度上期PCサーバ国内出荷調査報告


 ノークリサーチ(本社:〒120-0034 東京都足立区千住1-4-1 代表伊嶋謙ニ電話03-5244-6691、URL:http//www.norkresearch.co.jp)では2006年度上期の国内PCサーバの出荷状況を調査した。2006年度の予測も併せて調査、報告している。


<2006年度上期PCサーバ市場のポイント>

■06年度上期PCサーバ市場は上期過去最高の出荷実績を示す
 -台数は対前年比13.0%アップで、270,120台へ
 -金額市場は横ばいの1374億円。大型案件の影響で平均価格は一時的な低下へ
■上期トータル出荷実績は好調だが、大型案件除くと実質的な市場の伸びは6%程度
■調査統計史上初めて、トップ2社で市場牽引。上位残り3 社が前年割れ
■シェアに変動。トップ5社が「NEC、HP、デル」と「富士通、IBM」に分化
■NECは2位以下を大きく離しトップシェア。HPはデルをかわして2位へ
■大型案件でタワーの割合増加。ラック(薄型)は着実に増加。ブレードは微増
■2006年度は下期の動向次第で、不確実な要素もあるが10.4%増で57万台が見込まれる


対象期間:(2006年度上期実績)2006年4月から2006年9月
       (2006年度予測)2006年4月から2007年3月
対象メーカ:電子情報技術産業協会(JEITA)自主統計参加及び未参加メーカ
        日本電気、富士通、デル、日本IBM、日本HP、日立製作所、東芝、三菱電機など
対象機種:電子情報技術産業協会(JEITA)定義に準ずる
調査方法:当該メーカに対する直接取材及び弊社データベースによる分析
調査期間:2006年11月


[2006年度上期出荷状況]
-対前年比13.0%アップで、市場規模は270,120台-
 2006年度上期は対前年比13.0%アップで、上期ベースで過去最高を更新して270,120台となった。しかし市場の伸びを牽引したのはNEC、HPによる大型案件であることはあきらかで、この特需的な案件を除いた市場の、実質の伸び率は6%程度となり、高成長も一服感がみられる。
 全般的には全体的な景況感は良好だが、業種や企業規模による需要にばらつきが見られた。
 特に製造業、流通業の中堅から大手企業を中心とした情報系サーバの増設利用やネット関連企業群の需要が目立った。一方で金融、証券、自治体は一巡感が見られた。メーカ別出荷では上位5社のうち「NEC、HPの大幅増加」が市場の伸びを支え、「デル、富士通、IBMは前年割れ」という統計史上初めてのケースとなった。期待のブレードは前年とほぼ同じ水準で大きな変化がなかった。
 金額市場は、全般的に2wayやラック、デュアルコアタイプの市場投入により平均価格の下げ止まり傾向を見せていたが、1wayタワーの大型案件により上期の平均価格は一時的に低下した。そのため金額市場はわずかに0.7%アップの1,466億円となっている。


 ※以下、詳細は添付資料を参照

[353] [354] [355] [356] [357] [358] [359] [360] [361] [362] [363
«  BackHOME : Next »
広告
ブログ内検索
カウンター

忍者ブログ[PR]