エンターブレイン、アーケードゲーム情報モバイルサイト「アルカディアモバイル」を開設
― 業界初、アーケードゲームファンのための情報モバイルサイト ―
『アルカディアモバイル』 開設のお知らせ
株式会社エンターブレイン（代表取締役社長：浜村 弘一、本社：東京都千代田区）は、アーケードゲーム（業務用ビデオゲーム）情報モバイルサイト『アルカディアモバイル』を、５月１６日より主要３キャリアにて順次サービススタートいたし
ます。サービス料金は月額３１５円（税込）です。
『アルカディアモバイル』は、国内唯一のアーケードゲーム専門情報誌「月刊アルカディア」（１９９９年創刊）の携帯版マガジンです。総合的なアーケードゲーム情報モバイルサイトは、本サービスが業界初となります。
ゲームセンターやアミューズメントコーナーなど、外出先でプレイするアーケードゲームユーザーにとって、ゲームの最新ニュースや攻略情報、イベント情報など、ほしい情報がその場で入手できる携帯コンテンツは、非常にニーズの高いサービスです。また、携帯電話連動機能を持つアーケードゲームが増えているという背景をふまえ、今回弊社では、携帯での情報発信サービスに取り組むこととなりました。
『アルカディアモバイル』のメインコンテンツである攻略コーナーでは、ゲーム画面写真を掲載することで、情報をわかりやすく伝えます。また、過去の情報がバックナンバーとして蓄積されるため、特定のゲームの攻略情報を遡って閲覧できるなど、携帯ならではの利便性を活かしたサービスを提供します。
モバイル版のオリジナルコンテンツとしては、国内最大規模の格闘ゲームイベント「闘劇」（＊）特設ページを設置します。予選実施店舗の検索や予選結果・レポートを掲載、随時更新することで、イベントを盛り上げていきます。そのほか、投稿フォームやアンケートなど、ユーザー参加型コンテンツも充実しています。さらに今後の展開として、動画配信サービスも予定しています。
今後もエンターブレインでは、携帯通信サービスを積極的に展開し、幅広いメディアでのエンターテイメント情報提供に取り組んでまいります。
＊「アルカディア」編集部が主催する対戦格闘ゲーム大会で、今年で５回目を迎えます。複数タイトルの対戦を同時開催するのが特徴で、決勝大会には海外からの参加者もふくめ約５千名の来場者が集まります。
『アルカディアモバイル』 サービス概要
○サービス開始日 ：
Ｙａｈｏｏ！ケータイ ２００７年５月１６日（水）
ＥＺｗｅｂ ２００７年５月１７日（木）
ｉモード ２００７年５月２１日（月）
○サービス利用料 ：
月額３１５円（税込）
＊一部登録の必要がなく、無料で利用可能なコンテンツもあります。
○対応機種 ：全端末対応
○アクセス方法 ：
ｉモード ［ｉメニュー］→［ＴＶ／ラジオ／雑誌］→［雑誌］
ＥＺｗｅｂ ［ＥＺトップメニュー］→［ＴＶ・ラジオ・マガジン］→［マガジン］
Ｙａｈｏｏ！ケータイ ［メニューリスト］→［ＴＶ・ラジオ・雑誌］→［出版・雑誌］
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ＮＥＣシステムテクノロジー、配送計画支援システム「ＵＬＴＲＡＦＩＸ」の自動配車機能を強化
配送計画支援システム「ＵＬＴＲＡＦＩＸ」の自動配車機能を強化
ＮＥＣシステムテクノロジー株式会社（本社：大阪市中央区、代表取締役執行役員社長：今泉 澄夫、以下：ＮＥＣシステムテクノロジー）は、このたび配送計画支援システム「ＵＬＴＲＡＦＩＸ（ウルトラフィックス）」の配車アルゴリズムを全面刷新し、自動配車機能を強化致しました。これにより、昨今の物流量の増大化や、共同配送など多様化する輸配送形態に合わせた、最適な配車・配送計画を効率的に立案でき、お客様の輸配送コストの削減、物流サービス品質の向上へ寄与いたします。なお、配送計画支援システム「ＵＬＴＲＡＦＩＸ」の強化版は本日よりご提供いたします。
このたびの機能強化ポイントは下記の通りです。
１．多様な輸配送形態の自動配車を実現
複雑な輸配送形態のため、手作業により配送計画が立案されることが多い、共同配送、積み合わせ輸送、調達物流の場合でも、自動計算により配送計画の立案が可能。配送計画立案に要する時間の短縮、および事務工数の削減をするとともに、最適な配車ルートを提示。
２．配車効率を従来比１０％向上
配車アルゴリズムの全面刷新（注１）により、配車効率（車両の積載率ならびに回転率）を従来比で１０％向上。より少ない配車台数で配送計画を立案し、物流コストの効率化を実現。
製品価格はオープン価格で、今後３年間で２５０サイトの販売を予定しております。
なお、本製品は、ＳＣＭソリューションフェア２００７（２００７年５月２４～２５日 於：東京ビッグサイト）にて、デモを交えた展示を致します。
「ＵＬＴＲＡＦＩＸ」強化版の詳しいご紹介は、以下のＵＲＬをご参照下さい。
http://www.ultrafix.jp/index.html
ＮＥＣシステムテクノロジーにつきましては別紙をご参照下さい。
原油価格の高騰や物流量の増加などによる輸配送コストの増大、環境負荷への配慮など物流を取り巻く課題は年々厳しさを増しており、さらなる配送業務の効率化が求められております。ＮＥＣシステムテクノロジーでは、配車・配送計画をはじめとする物流トータルソリューションの提供により、物流コストの削減はもちろん、更なるサービス品質の向上を実現してまいります。
以 上
（注１）配車アルゴリズムの全面刷新
ＬＳＩ回路を道路に見立て、最適な回路配線を導き出す独自アルゴリズム。
ＮＥＣ中央研究所にて研究開発したＬＳＩ回路設計技術を配送計画に応用し、当社が培ってきた配車ノウハウを反映。
（注２）強化版の配車効率向上例につきましては、別紙を参照下さい。
（注３）ＵＬＴＲＡＦＩＸはＮＥＣシステムテクノロジーの登録商標です。
＜本件に関するお客様からのお問い合わせ先＞
ＮＥＣシステムテクノロジー カスタマーサポートセンター
電話：０１２０－８６１－１２０（フリーダイヤル）
ｅ－ｍａｉｌ： info@necst.co.jp
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ＫＣＣＳ、文書管理ソリューション「ＧｒｅｅｎＦｉｌｅ Ｘ」の最新バージョンを提供
京セラコミュニケーションシステム、
文書管理ソリューション「ＧｒｅｅｎＦｉｌｅ Ｘ」の最新バージョンを提供開始
～アクセスログ管理機能を追加、企業の内部統制強化を支援～
京セラコミュニケーションシステム株式会社（本社：京都市伏見区 代表取締役社長 森田直行 以下ＫＣＣＳ ＴＥＬ代表 ０７５－６２３－０３１１）は、文書管理ソリューション「ＧｒｅｅｎＦｉｌｅ Ｘ」にアクセスログ管理機能を追加した最新バージョン（Ｖｅｒｓｉｏｎ１．２）を５月１６日より提供開始致します。
ＫＣＣＳは１９９２年より画像ファイリングの研究に着手し、１９９３年に電子ファイリング専用機からの脱却と、ドキュメントライフサイクル管理の徹底やそれを実現するための利便性・運用性に優れた文書管理システム「ＧｒｅｅｎＦｉｌｅ」を提供し、多くのユーザ企業に導入・活用されています。
近年、個人情報保護法や日本版ＳＯＸ法の施行など、企業のコンプライアンスが社会的な要求として必要不可欠な課題となったのに応じて、２００５年に厳格な文書管理の実現をコンセプトに「ＧｒｅｅｎＦｉｌｅ Ｘ」をリリースしました。
この度、更なる文書管理の厳格化・セキュリティ機能の強化を目的に、アクセスログ管理機能を追加致しました。
今回追加しました「アクセスログ管理機能」では、操作日時・接続元ＩＰアドレス・ユーザ名・ファイルに対する操作内容などを蓄積し、期間指定などのさまざまな条件でログを出力することが可能となりました。この機能を活用することで、ユーザ別・文書別の利用状況を確認することができ、また、トレーサビリティを確保するだけでなく、ファイル操作状況の監視など不正アクセスの抑制につなげることも可能となります。
これらにより、システム利用ポリシーの徹底・利用状況の監視・記録を実現し、現在企業に求められる内部統制を強力に支援します。
「ＧｒｅｅｎＦｉｌｅ Ｘ」では、これまでのファイリングシステム構築実績で培った技術・ノウハウと、システムインテグレータとしての実績から生みだした独自のフレームワークを活用し、多種多様なニーズにお応えできる拡張性も備えています。ＫＣＣＳは、企業のドキュメントライフサイクルをトータルでサポートするＥＣＭ（Ｅｎｔｅｒｐｒｉｓｅ Ｃｏｎｔｅｎｔ Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ）ソリューションとして「ＧｒｅｅｎＦｉｌｅ Ｘ」を提供しています。
名 称：ＧｒｅｅｎＦｉｌｅ Ｘ Ｖｅｒｓｉｏｎ１．２
価 格：ライセンス料 ３１５万円（１ＣＰＵ）～（税込）
提供開始：２００７年５月１６日
＜ＧｒｅｅｎＯｆｆｉｃｅシリーズについて＞
業務の生産性向上を実現するために、運用現場の声から生まれ、多くのお客様での運用実績を通じて進化した“使える”ソリューションパッケージ製品群が「ＧｒｅｅｎＯｆｆｉｃｅ」です。ＩＴ統制を支えるＩＤ管理を中核に、情報を活用する文書管理、プロセスを管理するワークフローなど、ＧｒｅｅｎＯｆｆｉｃｅを通じて、経営を伸ばすベストプラクティスの実現に取り組んでいます。
＊製品名及び会社名はそれぞれの会社の商標または登録商標です。
【 読者からのお問い合わせ 】
京セラコミュニケーションシステム株式会社
〒６００－８００８ 京都府京都市下京区四条通烏丸東入長刀鉾町２２三光ビル６Ｆ
営業支援統括部 販売推進部 西日本販売推進課
ＴＥＬ：０７５－２１３－７３７６（代表）
Ｅ－ｍａｉｌ：package@kccs.co.jp
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アマゾンジャパン、ウィルコム公式サイト向けに「Ａｍａｚｏｎ モバイル」を開設
Ａｍａｚｏｎ．ｃｏ．ｊｐ、ウィルコムの公式サイト向けに「Ａｍａｚｏｎ モバイル」をオープン
～本日から５月２７日（日）までオープン記念キャンペーンを実施～
オンラインストアのＡｍａｚｏｎ．ｃｏ．ｊｐ（ http://www.amazon.co.jp/ ）は、株式会社ウィルコム（本社：東京都港区 代表取締役社長：喜久川 政樹、以下ウィルコム）の公式サイト、およびＷ－ＺＥＲＯ３向けサイト向けに「Ａｍａｚｏｎ モバイル」（ http://amazon.jp/ ）をオープンしました。
本サイトは、アマゾン独自のテクノロジーおよびＡｍａｚｏｎ モバイルのプラットフォームを活用し、実現しています。Ａｍａｚｏｎ モバイルとは、アマゾン独自のテクノロジー及び、インターネットアクセスが可能なケータイ端末からショッピングできるＡｍａｚｏｎ モバイル プラットフォームを活用したワイヤレスアクセスサービスです。
「Ａｍａｚｏｎ モバイル」では、１，０００万点を超えるタイトルを取り扱うＡｍａｚｏｎ．ｃｏ．ｊｐの和書、洋書、ＣＤ、ＤＶＤ、ビデオ、ＰＣソフトウェア、ゲーム、エレクトロニクス、ホーム＆キッチン、おもちゃ＆ホビー、スポーツ＆アウトドア、ヘルス＆ビューティー、時計の各ストアにアクセスしお買い物が楽しめます。また、Ａｍａｚｏｎ．ｃｏ．ｊｐのＰＣサイトで作成したアカウントをそのままご利用いただけるのをはじめ、マイストア、カスタマーレビュー、パーソナライゼーションやレコメンデーションなど、パソコンで利用できる多くの機能をご活用いただけます。
「Ａｍａｚｏｎ モバイル」は２００１年のサービス開始以来、便利なショッピングの場所としてお客さまの支持を集めています。また、Ａｍａｚｏｎ モバイル経由での売上は、２００４年度以降、毎年３桁％増の成長を遂げています。ウィルコムでのサービス提供開始により、より多くのお客さまに「Ａｍａｚｏｎ モバイル」をご利用いただけることを期待しています。
Ａｍａｚｏｎ．ｃｏ．ｊｐとウィルコムは２００７年４月にもウィルコムの超小型通信モジュール「Ｗ－ＳＩＭ（ウィルコムシム）に対応する「ＳＩＭ ＳＴＹＬＥ ジャケット」の販売において連携を開始しご好評いただいています。
今回、コンテンツ面でも連携を強化するに至りました。Ａｍａｚｏｎ．ｃｏ．ｊｐでは多くのお客さまの要望に応え、幅広い年齢層のお客さまに人気の高いウィルコムでのサービスの提供を決定いたしました。
Ａｍａｚｏｎ．ｃｏ．ｊｐでは本日から５月２７日（日）までオープン記念として、お得なキャンペーンを実施いたします。
詳細はＡｍａｚｏｎ．ｃｏ．ｊｐのエレクトロニクスストア（ http://www.amazon.co.jp/electronics/ ）にてご確認ください。
＜ Ａｍａｚｏｎ．ｃｏ．ｊｐについて www.amazon.co.jp ＞
２０００年１１月１日に営業を開始したＡｍａｚｏｎ．ｃｏ．ｊｐは、お客様がオンラインで求めるあらゆるものを検索、発見できる、世界で最も顧客重視の企業であることを目指します。現在Ａｍａｚｏｎ．ｃｏ．ｊｐは、１，０００万タイトルを超える和書、洋書、ＣＤ、ＤＶＤ、ビデオ、ＰＣソフトウェア、ゲーム、エレクトロニクス、ホーム＆キッチン、おもちゃ＆ホビー、スポーツ＆アウトドア、ヘルス＆ビューティー、時計関連商品を取り扱っています。Ａｍａｚｏｎ．ｃｏ．ｊｐは、業界最先端のオンラインショッピング・テクノロジーにより、信頼のおけるクレジットカード決済、代金引換による支払い、コンビニ・ＡＴＭ・ネットバンキング払い、レコメンデーション機能、そして便利な１－Ｃｌｉｃｋオーダーなどのサービスをお客様に提供します。Ａｍａｚｏｎ．ｃｏ．ｊｐは、米国ワシントン州シアトルを本拠地とするＦｏｒｔｕｎｅ５００企業であるＡｍａｚｏｎ．ｃｏｍ（ＮＡＳＤＡＱ：ＡＭＺＮ）が運営する６つのインターナショナル・サイトの１つです。Ａｍａｚｏｎ．ｃｏｍと関連会社は、 www.amazon.com ， www.amazon.co.uk ， www.amazon.de ， www.amazon.fr ， www.amazon.co.jp ， www.amazon.ca ， www.joyo.com のウェブサイトを運営しています。
将来に関する予測は本来困難です。実際の業績は上記にてご説明申し上げた要因およびアマゾン・ドット・コムが新ビジネスに投資する金額とタイミング、カスタマーに販売する製品ミックス、純売上に占める製品とサービスの比率、競争、在庫管理リスク、当社が新たに締結、継続、拡大した取引契約や戦略的提携の内容、季節的要因、海外における成長や事業規模の拡大、および調達能力と生産性など様々な理由から実績がこれらの記述と異なる可能性があります。その他のリスクおよび不確定要因には、将来的な損失の発生、多大な債務、業績変動の可能性、潜在的成長分野への対処、システム中断、消費者性向、調達センターの最適化、限られた運営履歴、政府規則と課税、不正行為と新規事業などが含まれます。その他アマゾン・ドット・コムの業績に影響する可能性のある事項については、２００６年１２月３１日期末のＦｏｒｍ １０－Ｋのアニュアルレポートを含めたそれ以降の提出書類など、同社が米国証券取引委員会（ＳＥＣ）に提出している文書にも記述されています。
＜ ウィルコムについて ＞
株式会社ウィルコムは、１９９４年に設立されたＰＨＳ通信事業者。２００１年に日本初となるデータ通信定額サービスの「ＡＩＲ－ＥＤＧＥ」の提供に加え、２００５年には業界初となる音声定額サービス「ウィルコム定額プラン」のサービスを開始。現在の加入者数は４５０万を超える。
ＵＲＬ：http://www.willcom-inc.com/
テクマトリックスとキャッツ、組み込みソフト開発支援ソリューション提供で業務提携
テクマトリックスとキャッツの業務提携のお知らせ
－組込ソフトウェア開発を支援するソリューションを共同で提供－
テクマトリックス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：由利 孝）とキャッツ株式会社（本社：横浜市港北区、代表取締役社長：上島 康男）は、急速に成長する自動車、デジタル家電、携帯電話、事務機器等の組込ソフトウェア市場向けに、ソフトウェア品質保証及び生産性向上ソリューションの提供で業務提携致します。
キャッツは、組込ソフトウェア開発の設計・開発工程を状態遷移表設計手法で支援する「ＺＩＰＣ」を始めとした各種ＣＡＳＥツールの開発・販売及び導入支援、コンサルティングを行っており、組込ソフトウェア開発の上流から中流工程へのソリューション提供に強みを持っています。
テクマトリックスは、米国Ｐａｒａｓｏｆｔ社の国内総販売代理店として、組込ソフトウェア向け試験支援ツール「Ｃ＋＋ｔｅｓｔ」の販売及び試験支援サービスの提供を行っており、下流工程のソリューション提供に強みを持っています。
この度の業務提携は、両社の強みを組み合わせることで、組込ソフトウェア開発の上流から下流までをトータルに支援するソリューションを提供する事を目的としています。両社は、製品及びサービスを相互に販売する事で、組込ソフトウェア開発の生産性向上と品質保証のワンストップソリューションを提供致します。
また、２００７年５月１６日（水）～１８日（金）に東京ビックサイトにて開催される「第１０回組込みシステム開発技術展（ＥＳＥＣ２００７）」では相互のブース（テクマトリックス：東５３－３６、キャッツ：東４４－００１）で展示を行います。
【 Ｃ＋＋ｔｅｓｔについて 】
Ｃ＋＋ｔｅｓｔは、Ｃ言語又はＣ＋＋で開発されたソフトウェアの”テストケース生成からテスト実行までを自動化する”最先端の単体テスト・静的解析ツールです。従来面倒であった単体テストの自動化を支援することで、ソフトウェアの品質向上と開発工数の削減を強力にサポートします。また、Ｃ＋＋ｔｅｓｔで生成されたテストケースやテストハーネスを使用して、従来のホスト環境上でのテストだけではなく、ターゲット環境やシミュレーション環境上で単体テストを実施することが可能です。
【 ＺＩＰＣについて 】
ＺＩＰＣは、自動車やデジタル家電、携帯電話、制御システムなどの開発ツールとしての評価を高め、組込みシステム開発用ＣＡＳＥツール分野で１９９８年以来９年連続の国内シェア首位（電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）調べ）を続けています。ＳＴＭ（Ｓｔａｔｅ Ｔｒａｎｓｉｔｉｏｎ Ｍａｔｒｉｘ；状態遷移表）をベースとしたＺＩＰＣでは、組込み製品の基本設計からシミュレーション、実装、実機試験までの統合開発が行えます。
■テクマトリックス株式会社（ＪＡＳＤＡＱ：３７６２）について
テクマトリックス株式会社は、ＩＴ分野において、最先端の製品とソリューションを提供する総合的なソリューションプロバイダーです。ネットワーク、インターネット、セキュリティ、データベース、ソフトウェア品質管理等の分野の製品を海外より輸入し、日本国内に提供するためのローカライゼーション、コンサルティング、技術サポート、教育など様々な付加価値を付けてご提供します。また、これらの技術を駆使し、金融分野、通信分野、エレクトロニック・コマース分野において、お客様のニーズに適合したソリューションの提供、インテグレーション、システムの受託開発などのサービス提供、さらには、コールセンターシステム、医用画像システム等の自社製品の開発も行っています。
■キャッツ株式会社について
キャッツ株式会社は、１９８０年代からソフトウェア、ハードウェアを含めた組込みシステムの受託開発を行って来ました。そこから得たノウハウを生かし、組込みシステム開発向けのＣＡＳＥツール開発・販売及びＣＡＳＥツールのトレーニング、コンサルティング、カスタマイズ等の各種ソリューションを提供することで生産性向上と品質・信頼性向上を実現します。
また、「形式検証」「エンピリカルソフトウェア工学」等、最先端のソフトウェア工学を現場で使える技術に昇華させるために今年４月１日には「ＣＡＴＳ組込みソフトウェア研究所」（ＣＥＳＬ）を設立しました。
【この発表に関するお問合せ先】
テクマトリックス株式会社
アドバンストシステム営業第一部 ＡＳＱソリューション営業課
ＴＥＬ ０３－５７９２－８６０６、ＦＡＸ ０３－５７９２－８７０６
Ｅ－ＭＡＩＬ：parasoft-info@techmatrix.co.jp
ＵＲＬ：http://www.techmatrix.co.jp/products/quality/ctest/
キャッツ株式会社
ソフトウェア事業部 営業部
ＴＥＬ ０４５－４７３－２８１６、ＦＡＸ ０４５－４７３－２６７３
Ｅ－ＭＡＩＬ：info@zipc.com
ＵＲＬ：http://www.zipc.com/
ＦＤＫ、非絶縁型ＤＣ－ＤＣコンバーター「Ｓｅｎｐａｉシリーズ」２機種を発売
ＰＯＬ電源向けＤＣ－ＤＣ コンバータ「Ｓｅｎｐａｉ シリーズ」２機種を新たに商品化！
－クラス最高の出力電流を実現！－
ＦＤＫ株式会社（社長：杉本俊春）は、分散化電源方式に対応した非絶縁型ＤＣ－ＤＣコンバータ「Ｓｅｎｐａｉ シリーズ」に、１０Ａ出力のＳＩＰタイプと２５Ａ出力のＳＭＤタイプの２機種を新たに商品化いたしました。
今回開発した製品は、単位面積あたりの出力性能を高めたＤＣ－ＤＣコンバータです。
「ＦＰＭＲ１２ＴＲ７５１０」は、同じ入力電圧（６．０～１４．０Ｖ）の標準タイプの製品との比較では６７％増となる１０Ａの出力を実現しました。これにより、電力密度は、７８０Ｗ／ｉｎ３とこのタイプではきわめて大電流の出力が可能となりました。また「ＦＰＬＲ０５ＳＲ７５２５」は、同じ入力電圧（３．０～５．５Ｖ）の従来製品との比較では２５％増となる２５Ａ の出力が実現しました。
２機種とも業界標準のＰＯＬコンバータと同じ端子配列を採用し、リモートオン・オフ、低電圧ロックアウト、過電流保護、過熱保護などの多様な保護機能に加え、欧州向けの情報処理機器の安全性に関する規格であるＥＮ６０９５０に対応しています。また本製品は、４００ＬＦＭ（２Ｍ／ｓ）という微風状態のもとで、「ＦＰＭＲ１２ＴＲ７５１０」は６０℃まで、「ＦＰＬＲ０５ＳＲ７５２５」は７０℃までディレーティングが不要です。このように優れた温度特性は、回路設計、放熱設計、パッケージングの設計を、高密度実装回路用に最適化した結果生まれました。なおＳｅｎｐａｉシリーズは、環境面において全てＲｏＨＳ 指令に対応済です。
本製品は、今月よりサンプル出荷を開始いたします。本製品の詳しい仕様及び製品に関する詳細なデータ等につきましては、下記専用のホームページをご参照願います。
http://www.fdk.co.jp/cyber-j/s_ddconv/s_dd_conv.htm
＜「Ｓｅｎｐａｉ シリーズ」製品仕様＞
・品番 ＦＰＭＲ１２ＴＲ７５１０
出力電圧／出力電流 ０．７５－５．５Ｖ／１０Ａ
入力電圧 ６．０－１４．０Ｖ
外形寸法（Ｌ＊Ｗ＊Ｈ） ２２．９＊１０．２＊４．９５ ｍｍ
（０．９＊０．４＊０．１９５ ｉｎｃｈ）
タイプ ＳＩＰ
効率（％ｍａｘ） ９７％
・品番 ＦＰＬＲ０５ＳＲ７５２５
出力電圧／出力電流 ０．７５－３．６３Ｖ／２５Ａ
入力電圧 ３．０－５．５Ｖ
外形寸法（Ｌ＊Ｗ＊Ｈ） ３３．０＊１３．４＊８．３ ｍｍ
（１．３＊０．５３＊０．３２７ ｉｎｃｈ）
タイプ ＳＭＤ
効率（％ｍａｘ） ９７％
本件へのお問合せ：
電子営業本部 モジュール営業統括部
ＴＥＬ：０３－５４７３－４６９１
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シーピーアイ、台湾企業と提携しＶｏＩＰ拡張デバイスＥＶＥ－ＣＶシリーズを発売
シーピーアイ、台湾のＶｏＩＰソリューション企業ＶＯＤＴＥＬ Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎと業務提携を発表
シーピーアイ、ＶｏＩＰ拡張デバイスＥＶＥ－ＣＶシリーズの販売を開始
株式会社シーピーアイ（以下：シーピーアイ、本社：東京都豊島区東池袋、代表取締役：野尻泰正、ＵＲＬ http://www.cpiinc.co.jp/ ）は、台湾ＶＯＤＴＥＬ Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ社（ http://www.vodtel.com.tw ）との業務提携契約をしたことを発表します。
これに合わせ、ＶｏＩＰ拡張デバイスＥＶＥ－ＣＶシリーズの販売開始することを発表いたします。
ＶＯＤＴＥＬ Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ社（ボッドテル コミュニケーションズ）は、１９９９年に設立され、ＶｏＩＰソリューションの製造、販売に特化し、ＭＧＣＰプロトコルに基づくＶｏＩＰゲートウェイの開発に初めて成功した企業の一つです。
今回発表いたします、このＥＶＥ－ＣＶシリーズの原型は台湾のＶＯＤＴＥＬ Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ社が開発したＭＯＳＡ、Ｍｏｂｉｃｏｍｍと呼ばれる機器を、日本市場に向けアレンジした商品となります。
ＶｏＩＰ拡張デバイスＥＶＥ－ＣＶシリーズはＩＰ網とＰＳＴＮ（一般公衆回線）および、ＶｏＩＰ各種通信機器やソフトウェアと簡単に融合させる事ができる究極のＶｏＩＰ拡張デバイスです。
ＰＳＴＮ（一般公衆回線）、携帯電話、モバイルカード、ＩＰ電話、ＰＣソフトフォン、ＰＢＸ（構内交換機）、Ｓｋｙｐｅ、０５０で始まる電話機器などの通信機器とソフトウェアを融合し、これらをインターネット網を介して連携させる事で、全く新しい可能性を持つ優れたソリューションを提供できます。
今後ＳＯＨＯと呼ばれる個人規模オフィスを対象とし、既存のＰＢＸにアドオンする形態での普及をメインにビジネス展開していきます。
初年度売り上げは本体２，０００台で４億円を目標にします。この売り上げ目標は、本体価格以外に、設置費、関連ソフトウェアライセンス料を含みます。また、本システムを利用した企業向けソリューションを展開します。このソリューション展開は２０社５，０００万円を目標とします。
ＶｏＩＰ拡張デバイスＥＶＥ－ＣＶシリーズはＶＯＤＴＥＬ Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ社（台湾中和市、Ｐｒｅｓｉｄｅｎｔ ： Ｅｄｗａｒｄ Ｍｉａｏ）が開発したソフトウェアで、シーピーアイが日本の総代理店となっています。
尚、当製品は、５／１６（水）～１８（金）東京ビッグサイトで開催されます「第４回情報セキュリティＥＸＰＯ」弊社ブース（ブースＮｏ．西７－３２）で展示致します。
【ＶｏＩＰ拡張デバイスＥＶＥ－ＣＶシリーズ】
★概要
ＶｏＩＰ拡張デバイスＥＶＥ－ＣＶシリーズはＩＰ網とＰＳＴＮ（一般公衆回線）および、ＶｏＩＰ各種通信機器やソフトウェアと簡単に融合させる事ができる究極のＶｏＩＰ拡張デバイスです。
ＰＳＴＮ（一般公衆回線）、携帯電話、モバイルカード、ＩＰ電話、ＰＣソフトフォン、ＰＢＸ（構内交換機）、Ｓｋｙｐｅ、０５０で始まる電話機器などの通信機器とソフトウェアを融合し、これらをインターネット網を介して連携させる事で、全く新しい可能性を持つ優れたソリューションを提供できます。
★特長
ＥＶＥ－ＣＶシリーズは台湾Ｖｏｄｔｅｌ社と共同企画した究極のＶｏＩＰデバイスで、従来なら実現不可能であるか、あるいは膨大なシステムコストが掛かかっていたシステムをいかなる形態のシステムでも簡単にまた低コストで構築できます。
ＥＶＥ－ＣＶシリーズは次のような特長があります。
様々なソリューションに対応するフレキシビリティ設計／専門知識不要なＶｏＩＰシステム／多種多様な接続パターン／優れた拡張性／ＰＢＸとの優れた親和性／アプリケーションソフトとの連携／各種の通信機器との連携．．．
★ＥＶＥシリーズの応用
ＥＶＥ－ＣＶシリーズは各種アプリケーションと連携することができます。
例えば、ワークフローソフト、受発注システム、顧客管理ソフト、会計ソフト、メールソフトなどなどの連携ができます。アプリケーションソフトと組み合わせることによる無限な広がりこそが、この製品の最大の特徴です。
（ＳＯＨＯにおける無人オフィス、自治体による災害対策本部設置、電話会議システム、ホテルシステム、海外支店と本社の融合、一般家庭での応用．．．．）
★台湾での導入実績
ＥＶＥ－ＣＶシリーズ（台湾での製品名はＭＯＳＡ，Ｍｏｂｉｃｏｍｍ）
ＣＭＣ（チャイナ・モーター・コーポレーション）・・・三菱自動車と技術提携し、台湾国内にて自動車販売数第２位の自動車メーカ、ロイヤルホテル・・・５つ星の老舗リゾートホテル、新光三越グループ・・・三越との合弁企業で、百貨店、映画館、保険、銀行、警備など多岐に渡る事業を展開、ＧＵＣＣＩ（台湾、中国、香港、シンガポール）など
■株式会社シーピーアイについて
当社は、ソフトウェア開発・製造およびコンピュータ関連サービス業務の一部代行を基盤に活動を続けて参りました。併せて、コンピュータ利用効率の向上を至上目的として、メンバー全員がパワー・コンピュータ・エンジニアとしての研讃に日々努めております。
近年の最重要課題の一つである情報漏洩問題および企業の内部統制問題に対するソリューションとして、「ＴｏｔａｌＳｅｃｕｒｉｔｙＦｏｒｔ」をご提供しているほか、多数のセキュリティ関連商品、コンシューマ製品を取り揃え、社会の要請に対応しております。
ホームページ http://www.cpiinc.co.jp
所在地 東京都豊島区東池袋１－２５－６ 信友池袋ビル５Ｆ
電話番号 （０３）５３９６－５９３８（代表）
設立 １９８３年８月２９日
資本金 ６，７５０万円
代表者代表取締役社長 野尻泰正
■ＶＯＤＴＥＬ Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓについて
ＶＯＤＴＥＬ Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ社（ボッドテル コミュニケーションズ）は、１９９９年に設立され、ＶｏＩＰソリューションの製造、販売に特化し、ＭＧＣＰプロトコルに基づくＶｏＩＰゲートウェイの開発に初めて成功した企業の一つです。ＶＯＤＴＥＬ製品は、特許を得たアーキテクチャと技術を利用し、ゲートキーパが不要、操作・インストールが簡単、高品質の音声をご提供します。
ＶＯＤＴＥＬは、大企業から中小企業、個人事業所、在宅勤務者に至るまであらゆる企業に優れたサービスを提供するために、アメリカ、中国、日本、台湾、香港、シンガポールなどのパートナーと協同します。
ＶＯＤＴＥＬは、ＶｏＩＰ分野のリーディングカンパニーを目指し、費用対効果が高く、機能豊富な世界規模の音声通信ソリューションをご提供します。
ＭＯＳＡ４６００シリーズは２００５、２００６年の２年連続で台湾の台北で開催された「ＣＯＭＰＵＴＥＸ ＴＡＩＰＥＩ」で、「ＣＯＭＰＵＴＥＸ Ｂｅｓｔ ＣＨＯＩＣＥ賞」を受賞しました
ホームページ http://www.vodtel.com.tw
所在地 台北縣中和市中正路７００號４樓
電話番号 ８８６－０２－８２２６－３３６８（代表）
設立 １９９９年１１月２３日
資本金ＵＳＤ ８４００，０００．
代表者 Ｐｒｅｓｉｄｅｎｔ Ｅｄｗａｒｄ Ｍｉａｏ
日産自、ミニバン「ラフェスタ」をマイナーチェンジし発売
「ラフェスタ」をマイナーチェンジ
―あわせて、「ライダー」、「アンシャンテ」を発売―
日産自動車株式会社（本社：東京都中央区銀座 社長：カルロス ゴーン）は、「ラフェスタ」をマイナーチェンジし、５月１５日より全国一斉に発売する。
ラフェスタ ２０Ｇ（２ＷＤ）
（※製品画像は添付資料を参照）
「ＳＨＩＦＴ＿ｅａｓｙ ｄｒｉｖｉｎｇ」ラフェスタはミニバンの運転のしやすさをシフトする。
「ラフェスタ」は、２００４年の発売以来、小回りや視界の良さなどの運転のしやすさや、加速、静粛性能、燃費のよさにより、お客さまから高い評価を受けている。
今回のマイナーチェンジでは、エクステリアとインテリアのデザインを変更し、質感の向上を図った。エクステリアでは、フロントグリルやヘッドランプのデザインを一新し、基準車はより上質で洗練されたフォルムを、ハイウェイスターはシャープでスポーティな印象を強調している。インテリアは、シート地を変更するなど、基準車はシックでモダン、ハイウェイスターはスポーティな空間とした。また、見やすく上品なデザインの２連リングメーターの採用やヘッドレストのサイズアップを行った。また、機能・操作性・基本性能を向上させたＨＤＤ方式のカーウイングスナビゲーションシステムを採用した。
なお、今回のマイナーチェンジにともない、車種体系の見直しも行っている。（Ｐｌａｙｆｕｌ廃止）
「ラフェスタ」の特長は以下の通り。
●クラス最小の回転半径と視界の良さからくる運転のしやすさ
・クラストップとなる５．１ｍの最小回転半径および大きな窓による視界の良さや見切りの良さなどによる運転のしやすさ
●ストレスフリーな走りとエコノミーを両立した２Ｌエンジン＋エクストロニックＣＶＴ
・ＭＲ２０ＤＥエンジンと無段変速機（エクストロニックＣＶＴ）の組み合わせにより、シャープなレスポンスと滑らかな加速、静粛性に加え、クラストップ＊１の低燃費を実現
＊１：排気量１８００ｃｃ～２３００ｃｃクラス、全高１６７０ｍｍ以下の３列シート国産車
●同乗者の心をも楽しませるパノラミックルーフと大きなウインドウ
・全長１５００ｍｍ×全幅８００ｍｍの大きなガラスサイズで、開放感が味わえるパノラミックルーフ＊２を設定
＊２：開口部は全長１３６０ｍｍ×全幅６７０ｍｍ
・インストルメントパネル上端高さとウエストラインを低く抑えたこと、ならびに大きなウインドウにより、明るくすべての席からの見晴らしの良さを実現
＜販売目標台数＞ １，５００台／年
＜ラフェスタ仕様・装備の主な変更点＞
●エクステリア
・フロントグリル、フロントバンパー、ヘッドランプ、リヤバンパー、リヤランプ意匠変更
・新色のシャンパントパーズ（ＴＭ）、サファイヤブルー（ＰＭ）、セルリアンブルー（Ｍ）、ブレードシルバー（Ｍ）の４色を含む全７色のボディカラー
＊ＴＭはチタンメタリック、ＰＭはパールメタリック、Ｍはメタリックの略。
●インテリア
・シート形状の変更およびシート地変更による質感の向上
・前席、セカンド席に大型ヘッドレスト採用
・シルバーの２連リングメーター（ハイウェイスターは専用ブルーメタリックリング）採用
・ドアトリムにクロスを採用
●装備
・瞬間燃費、平均燃費、航続可能距離等を表示する液晶オド・ツイントリップメーターを採用
・カーウイングスナビゲーションシステム（ＨＤＤ方式）を採用（メーカーオプション）
＜全国希望小売価格（消費税込み）＞
※添付資料を参照
※以下は添付資料を参照
以 上
● 関連リンク
オーテックジャパン、外観・内装を一新したラフェスタ「ライダー」など発売
日産自動車の関連会社である株式会社オーテックジャパン（神奈川県茅ヶ崎市、社長：吉田 衛）は、「ラフェスタ」のマイナーチェンジに合わせて、外観・内装を一新した「ライダー」と、ライフケアビークル（ＬＶ）＊として「アンシャンテ 助手席スライドアップシート」を設定し、５月１５日より全国一斉に発売する。
＊１：日産自動車グループでは、生活の色々なシーンでお役に立ちたいとの意味を込め、福祉車両を「ライフケアビークル」（ＬＶ：Ｌｉｆｅ Ｃａｒｅ Ｖｅｈｉｃｌｅｓ）と呼んでいる。
＜ラフェスタ「ライダー」車両概要＞
エクステリアデザインを大幅に一新し、ライダーの特徴である力強さをさらに強調した。また、インテリアはブラックを基調とし、ブラック地にシルバーのドット柄をあしらった専用シート地を採用。スポーティで精悍な雰囲気を高めた。さらに、専用のチューニングサスペンションなどを含む好評のオプション「スポーティパッケージ」を、２ＷＤ車に加え４ＷＤ車でも選択できるよう設定した。
＊詳細は添付資料をご参照ください。
＜ラフェスタ「アンシャンテ 助手席スライドアップシート」車両概要＞
助手席が車両の外側に電動で回転・昇降することで、車への乗り降りが容易にできる車両である。助手席スライドアップシートには、電動シートスライド＆リクライニング機構、回転・昇降操作用のワイヤレスリモコン、胸部固定ベルトを標準装備している。
＜全国希望小売価格（消費税込み）＞
添付資料をご参照ください。
※「アンシャンテ 助手席スライドアップシート」は、オーテック扱いディーラーオプションの「車いす固定用ゴムネット」または、「車いす収納装置」を装着した場合は、車両（オプション含む）の消費税が非課税となる。
以 上
● 関連リンク
日産自、環境や安全技術などの研究開発拠点「日産先進技術開発センター」を竣工
日産自動車、「日産先進技術開発センター」の竣工式を実施
－先進技術を搭載した商品ラインアップの更なる充実を標榜する新たな研究開発拠点－
日産自動車株式会社（本社：東京都中央区銀座 社長：カルロス ゴーン）は１５日、このほど完成した同社の研究・先行開発機能を集約する「日産先進技術開発センター（ＮＩＳＳＡＮ ＡＤＶＡＮＣＥＤ ＴＥＣＨＮＯＬＯＧＹ ＣＥＮＴＥＲ：ＮＡＴＣ）」の竣工式を実施した。
副社長の山下光彦は、「ＮＡＴＣは、先進技術を搭載した商品ラインアップを加速、強化することを目的に設立した。当社は、この拠点の開設を機に、安全で環境に優しいクルマ社会の実現に向けて、先進技術の研究、先行開発に、より一層取り組んでいく。」と語った。
日産では、同社の企画や研究開発、先行開発拠点として、既に神奈川県厚木市に日産テクニカルセンター（ＮＴＣ）、神奈川県横須賀市に総合研究所を有している。
同社は昨年１２月に発表した中期環境行動計画「ニッサン・グリーンプログラム ２０１０」に基づき、ＣＯ２排出量の削減に、真に実効性のある技術と商品を投入していくとしている。今回開設した「日産先進技術開発センター」では、主に同計画に基づいた電動パワートレイン等の環境技術や、同社がＳＫＹプロジェクト等で進めている社会システムとしての先進安全技術、先進車両などの開発を行う。
同社では、今回完成したＮＡＴＣと、現在進めているＮＴＣのパワートレイン開発機能増強、及び昨年秋にリニューアルした同ＮＴＣ内のデザインセンターなどの研究開発拠点の改修・増強に、約９００億円の投資を行っている。
今回のＮＡＴＣの開設は、日産が取り組んでいる長期的展望にたった、将来への投資のひとつと位置づけられる。なお、ＮＡＴＣでは、従業員約２，０００人が勤務する予定である。
今回開設したＮＡＴＣは、開発部門内の連携強化だけでなく、大学やサプライヤーの研究者・開発者との連携をより効率的かつオープンに行えるよう設計されている。同建物内には、約２００名が収容可能なコラボレーションルームや、全フロアから階下の様子が分かるステップ状のフロア配置、コミュニケーションを重視した建築構造を採用している。
また、電動パワートレイン専用の実験棟や、ＩＴ／ＩＴＳをはじめとする先進安全技術の開発を行う設備も完備した。
またＮＡＴＣの建物は、環境面においてもＣＯ２排出量の削減及び省エネルギー化などに取り組んでおり、ＣＡＳＢＥＥ（建築物総合環境性能評価システム）は、最高ランクにあたるＳクラスを実現する予定である。
日産は、２００９年に本社を横浜市に移転することを発表している。また、横浜市にある横浜工場（エンジン工場）、横須賀市にある追浜工場（車両生産工場）と併せ、ＮＴＣの増強や今回のＮＡＴＣ開設により、同社と神奈川県との連携は益々深まり、神奈川県の経済発展に、より一層貢献していくこととなる。
以 上
（※ 参考画像は関連資料を参照してください。）
● 関連リンク
ＩＴＸ、湖山医療福祉グループと提携し病院管理業務受託の新会社を設立
病院管理業務受託事業会社『ユナイテッド・ヘルスケア株式会社』を設立
ＩＴＸ株式会社 （本社：東京都千代田区、代表取締役社長： 武居 哲彦、以下ＩＴＸ）は、湖山医療福祉グループ（本部 ： 東京都港区、代表 ： 湖山泰成）と提携し、病院管理業務受託を目的とした新会社『ユナイテッド・ヘルスケア株式会社』を設立し、同社は営業を開始しました。
国民医療費統計で現在３５兆円とも言われる日本の医療費（材料費を含む）は、今後、国民の高齢化に伴い、２０年後には７５兆円に達すると試算されています。しかしながら病院にとっては、診療報酬のマイナス改訂等により、その経営環境は厳しさを一段と増し、経営効率の向上のために"医療"と"経営"を分離し、それぞれの分野で真にプロフェッショナルなスキルが求められるなど、病院経営は大きな転換期を迎えています。
一方、病院経営に対する既存のコンサルタントサービスは、金融・不動産の面でのファイナンスサービスなどが大半であり、オペレーションにまで踏み込んだソリューションの提供は行われていないのが現状です。
ＩＴＸはこうした状況を踏まえ、医療 ／ 福祉施設運営、医療人材マネジメント等で豊富な実績とノウハウを有する湖山医療福祉グループをパートナーとして、病院における「経営の質」を向上し、ひいては医師が経営上の実務から解放されて、真に医療に専念できる環境を提供するために、新会社『ユナイテッド・ヘルスケア株式会社』を設立しました。
新会社はＩＴＸの組織運営ノウハウ、ＩＴＸグループ内の医療関連事業会社の様々なノウハウとソリューション提供機能、および、湖山医療福祉グループの医療 ／ 福祉施設運営ノウハウを活用することで、１）管理実務責任者の派遣による業務受託、２）医療経営のＩＴ化をテーマとした各種情報システムの提案、提供、３）ファイナンス戦略、集患・組織構築・コストダウン等の経営戦略のみならず、利益セクター構築のための医療戦略をプロジェクトベースでコンサルティングサービスとして提供することを通じ、クライアントとなる病院の健全経営をサポートします。
ＩＴＸはこれまで培ってきた事業育成ノウハウを活用し、ティーメディクス株式会社、ＫＳオリンパス株式会社等、他のＩＴＸグループ内の医療関連事業各社とユナイテッド・ヘルスケア株式会社のシナジーを追求します。ユナイテッド・ヘルスケアは、２０１０年３月期までの３年間にクライアント病院２０件の獲得を目指します。
野村総研、顧客の声を経営・業務改善につなげることができる新パッケージを発売
新パッケージ「ＴＲＵＥ ＴＥＬＬＥＲ 課題管理システム」を発売
～ 顧客の声を基にした課題解決フローの短期構築と「見える化」を実現 ～
株式会社野村総合研究所（本社：東京都千代田区、社長：藤沼彰久、以下「ＮＲＩ」）は、顧客の声を経営・業務改善につなげることができる新パッケージ「ＴＲＵＥ ＴＥＬＬＥＲ 課題管理システム」を、本日より発売します。このシステムを用いることにより顧客の声などから得た気づきから課題の抽出、その課題に対する組織的な解決策の検討およびその対策の進捗状況のモニタリングなどが可能となります。
近年、製造業における品質管理や、金融業界の顧客保護対策などが重視されており、日々寄せられる顧客の声を活用し、業務改善に迅速に反映することが求められています。「ＴＲＵＥ ＴＥＬＬＥＲ 課題管理システム」では、こうした企業の抱える課題を解決するために必要なプロセスをシステムとしてワークフロー化することで、複数組織にまたがる課題を管理し易くし、課題の進捗状況を全社的に共有することで、課題解決に対する全社的な意識の向上につなげることができます。また、課題解決後の状況をモニタリングできることで、改善に対する市場の反響も把握しやすくなります。
また、「ＴＲＵＥ ＴＥＬＬＥＲ 課題管理システム」は、業務改善以外にも活用できます。例えば、新商品開発などのアイデアを蓄積し、それを具体的な開発テーマに練り上げ、その進捗を管理するなど、商品開発や研究開発分野での利用も可能です。掲示板を利用した社内のコミュニケーションツールとして使うこともできます。
「ＴＲＵＥ ＴＥＬＬＥＲ 課題管理システム」のパッケージ価格は５００万円で、要件に合わせたカスタマイズや、課題解決フロー構築支援などの導入支援サービスも提供していきます。
なお、「ＴＲＵＥ ＴＥＬＬＥＲ 課題管理システム」は、「第１２回データウェアハウス＆ＣＲＭ Ｅｘｐｏ」（５月１６日～５月１８日、東京ビックサイト）のブースに出展します。
（※ 参考資料は関連資料を参照してください。）
● 関連リンク
野村総研、ＯＳＳ導入企業向け「ＮＲＩオープンソース救急センター」サービスを開始
オープンソース・ソフトウェア導入企業を支援する
「ＮＲＩオープンソース救急センター」サービスを開始
～ オープンソース・ソフトウェアに関わるシステム障害の解決を支援 ～
株式会社野村総合研究所（住所：東京都千代田区、社長：藤沼彰久、以下「ＮＲＩ」）は、Ａｐａｃｈｅ、Ｔｏｍｃａｔ、ＪＢｏｓｓ、ＭｙＳＱＬ、ＰｏｓｔｇｒｅＳＱＬなどのオープンソース・ソフトウェア（ＯＳＳ）を導入している企業向けに、ＯＳＳに関わるシステム障害を解決し安定稼動を支援する「ＮＲＩオープンソース救急センター」サービスの提供を本日、開始します。
ＯＳＳは、無償で入手でき、しかも有償の商用製品と遜色ないレベルになってきており、企業システムへの導入が増えています。しかし、ＯＳＳのソースコードを解読して問題を解決できるエンジニアは限られており、トラブルが発生した際の対応に苦労している企業も少なくありません。
「ＮＲＩオープンソース救急センター」では、約３０のＯＳＳを対象に、そのソースコードを熟知した技術者が、ＯＳＳに関わるシステム障害の解決とその後の安定稼動を支援します。「ＮＲＩオープンソース救急センター」を活用することにより、ＯＳＳの高度な専門技術者を擁することなく、ＯＳＳのシステム障害に迅速な対応を行うことが可能となります。
「ＮＲＩオープンソース救急センター」のサービス概要は以下のとおりです。詳細やお申し込みについては、「ＮＲＩオープンソース救急センター」ホームページ（http://www.nri-aitd.com/oss99/）からご覧いただけます。
１．救急サービス
システム障害が起きた際に、エラーログやパラメータファイルの調査を実施し、暫定対策を提示してすみやかに障害復旧を支援します。価格は９９万円（税別）からです。
２．オープンソースドックサービス
システム障害の再発を防止するために、根本原因を調査・報告します。また、顕在化していない問題点を洗い出すため、性能ボトルネックの調査や、パラメータ設計のチェックを行います。価格は個別見積です。
３．定期メンテナンスサービス
システム障害の予兆を早期に発見するため、定期的な検査を行います。また、万一、エラーや障害が発生した時には、障害の規模に関わらずインシデント（問い合わせ回数）無制限で対応します。価格は対象のオープンソースによって異なります。
「ＮＲＩオープンソース救急センター」は、今後、対象のＯＳＳを増やしていく予定です。また、ＮＲＩは本年度、約５０社への提供を見込んでいます。
＊参考資料あり。
● 関連リンク
プロロジス、メキシコで日立物流アメリカに物流施設スペースを賃貸
プロロジス、メキシコにおいて日立物流アメリカに８８，０００平方フィート
（８，１７５平方メートル）超の物流施設スペースを賃貸
モンテレー市の空港近郊、新たに完成した「プロロジスパークモンテレー空港」内の物流施設を利用
物流施設専門の不動産開発会社プロロジス（世界本社：米国コロラド州デンバーＮＹＳＥ：ＰＬＤ）は、２００７年５月１５日、メキシコにおいて株式会社日立物流の米国現地法人、日立物流アメリカ社（Ｈｉｔａｃｈｉ Ｔｒａｎｓｐｏｒｔ Ｓｙｓｔｅｍ（Ａｍｅｒｉｃａ），Ｌｔｄ．以下、日立物流アメリカ）に８８，０００平方フィート（８，１７５平方メートル）以上の物流施設スペースを賃貸したことを発表した。
日立物流アメリカは、「プロロジスパークモンテレー空港（ＰｒｏＬｏｇｉｓ Ｐａｒｋ Ｍｏｎｔｅｒｒｅｙ Ａｉｒｐｏｒｔ）」内に所在する最近完成した物流施設のスペースを利用する。この新しい、２５０エーカーの敷地を持つプロロジスパークは、モンテレー市や市周辺の大都市にとっての第一の空港であるモンテレー・マリアーノ・エスコベード国際空港（Ｇｅｎｅｒａｌ Ｍａｒｉａｎｏ Ｅｓｃｏｂｅｄｏ Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ Ａｉｒｐｏｒｔ）から３マイル（約４．８キロメートル）未満の場所にあり、同空港へ直接アクセスができる。また、モンテレー市と米国テキサス州をはじめ全米の都市を結ぶ高速道路も利用できる。
プロロジスは、日立物流グループの物流施設に関するグローバルサポーターとして、同グループに日本、メキシコ、米国で物流施設を賃貸しており、そのスペースの合計は、２１０万平方フィート（１９５，０００平方メートル）以上になる。
「プロロジスパークモンテレー空港」は、軽工業用施設と物流用施設の２種類の施設を提供できるよう設計されており、モンテレー地域の中で主要な工業地帯であるアポダカ（Ａｐｏｄａｃａ）に位置している。すべての開発が完了すると合計１６施設、３４０万平方フィート、（３１５，８７０平方メートル）の物流施設団地となる。なお、当パーク内２棟目となる賃貸スペース面積計１２５，０００平方フィート、（１１，６１２平方メートル）の物流施設の完成は、２００７年の第２四半期を予定している。
プロロジスは、メキシコにおける産業用物流施設スペースのプロバイダーとして現在、計約１，２００万平方フィート（１，１１４，８３６平方メートル）をメキシコシティー（Ｍｅｘｉｃｏ Ｃｉｔｙ）、グアダラハラ（Ｇｕａｄａｌａｊａｒａ）、ティファナ（Ｔｉｊｕａｎａ）、シウダード・フアレス（Ｃｉｕｄａｄ Ｊｕａｒｅｚ）、レイノサ（Ｒｅｙｎｏｓａ）、モンテレー（Ｍｏｎｔｅｒｒｅｙ）地域に集中して提供している。また、当社は、９００万平方フィート（８３６，１２７平方メートル）の物流施設スペース開発用地も所有している。なお、プロロジスは、メキシコ国内において、日立物流のほかに、Ｇｅｎｅｒａｌ Ｅｌｅｃｔｒｉｃ社、Ｅｘｅｌ Ｌｏｇｉｓｔｉｃｓ社、Ｗｈｉｒｌｐｏｏｌ社、Ｃｅｌｅｓｔｉｃａ社、Ｔｙｃｏ Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ社にも物流施設スペースを提供している。
※本資料は、２００７年５月１５日、プロロジスが米国にて発表した英文プレスリリースの抄訳です。
■プロロジスについて（http://www.prologis.co.jp）
プロロジス（日本本社：東京都港区東新橋１－５－２汐留シティセンター８階プレジデント兼日本共同ＣＥＯ：山田御酒、三木真人世界本社：米コロラド州デンバーＮＹＳＥ：ＰＬＤ）は、物流施設を専門に開発・所有・運営する不動産会社として、先進的かつ高品質な物流施設と物流関連サービスを世界各地の主要都市で提供しています。現在、業界のグローバルリーダーとして、北米、欧州、日本、中国、韓国に展開する２０ヶ国、１０３地域を通じ、２，５２５棟の物流施設を所有・管理または開発しており、その総運営延床面積は４，０６０万平方メートル（約１，２２９万坪東京ドーム約８６８個分）以上にのぼります。プロロジスは、物流施設の開発・運営から世界規模のネットワーク構築に関わる様々な要因を包括的にカバーする独自の「プロロジス・オペレーティング・システム（ＰｒｏＬｏｇｉｓ Ｏｐｅｒａｔｉｎｇ Ｓｙｓｔｅｍ）」を通じて、世界中どこでも、顧客企業に真のニーズに応えるベスト・ソリューションをワンストップで提供します。日本国内では現在６２棟、総延床面積約３，１４３，０００平方メートル（総賃貸面積約２，７９３，０００平方メートル）の物流施設（開発または建設中を含める）を運営し、関連サービスを提供しています。プロロジスについての詳細は、ウェブサイトhttp://www.prologis.co.jp/をご参照下さい。
■当件に関する読者からのお問合せ先として：
Ｔｅｌ：０３－６２１５－８４８０ Ｆａｘ：０３－６２１５－８４９０
Ｅ－ｍａｉｌ：inquiry@prologis.co.jp
● 関連リンク
ＮＥＣ、グループの総力を結集し環境ソリューション事業を強化
環境ソリューション事業の強化について
－ ＮＥＣグループの総力を結集したソリューションの提供 －
ＮＥＣはこのたび、地球温暖化や化学物質汚染、資源枯渇／廃棄物処理など、企業において求められている環境問題への対応をテーマとしたＮＥＣグループ内のソリューションを体系化し、本日から提供を開始いたしました。
この環境ソリューションは、ＮＥＣグループ各社（＊１）がこれまでに培った環境に関するノウハウを結集し、＜１＞環境経営管理、＜２＞環境パフォーマンス管理、＜３＞環境負荷低減活動、＜４＞環境保全・修復活動の４領域のソリューション群に体系化したものであり、ユーザ企業ごとの環境経営ニーズに応じて最適な形式で組み合わせて提供してまいります。本ソリューションは、ＮＥＣが有する先進のＩＴ・ネットワーク技術を活用したＩＳＯ取得支援サービス「ＮｅｔＥＭＳ（＊２）」や、企業の環境活動に関する情報公開を支援するマネジメントシステム「ＧｒｅｅｎＧｌｏｂｅ（＊３）」など、これまでに多くの販売実績を持つサービス全３７製品により構成されており、今後は以下のような新サービスの提供を予定しております。
■企業の環境負荷低減を支援する新ソリューション２種類の発売
１．ＲＥＡＣＨ対応化学物質管理ソリューション（仮称）
サプライチェーン全体（素材・加工・部品・組み立て等）を通じて製品に含有される化学物質の情報（含有物質の種類、含有量、安全性情報、等）を管理し、ＲＥＡＣＨ（＊４）、ＧＨＳ（＊５）、中国ＲｏＨＳ（＊６）など、欧米やアジアにおいて求められている化学物質規制への対応状況を必要に応じて公開することのできるシステムを新たに開発し、本年６月から販売開始いたします。本ソリューションは、ＪＧＰＳＳＩ（＊７）やＪＡＭＡ／ＪＡＰＩＡ（＊８）などの様々な含有化学物質回答フォーマットに対応するとともに、他の基幹システムとの接続を容易に実現することができるアダプタを提供することにより、企業ごとのニーズに柔軟に対応することができます。なお、今後は中小規模の企業を対象に、ＡＳＰ形態でのサービス提供も予定しております。
販売価格：３００万円から（基本機能のみ）
２．情報システムの環境負荷評価・分析サービスを提供開始
企業が導入する情報システムは、製品生産効率の改善や、サプライチェーンの改善等、業務の効率化を目的としている一方で、環境負荷の低減についても期待され始めています。このようなニーズに応え、日本電気ファクトリエンジニアリング（本社：東京都大田区）が、Ｗｅｂ会議システムや文書管理システム（ペーパーレス化の実現）などの情報システムを導入した際の環境負荷低減効果を定量的に算出し、その効果を分析するサービスを新たに製品化し、本日から提供を開始いたしました。
本サービスは、同社が多くの販売実績を持つ製品ＬＣＡ（Ｌｉｆｅ Ｃｙｃｌｅ Ａｓｓｅｓｓｍｅｎｔ）サービスと、ＮＥＣグループ内で実施してきた情報システムの環境負荷評価に関する豊富な経験を基に製品化したものであります。
販売価格：５０万円から
■環境ソリューションの将来を支える技術開発の紹介
●パソコン消費電力自動管理システム技術の開発
ＮＥＣでは、（独）国立環境研究所、東京大学先端科学技術研究センターとの共同開発（＊９）で、ソフトウェアでパーソナルコンピュータの使用電力量をモニタリング・制御を可能にする「情報通信機器の消費電力自動管理システム」 （ＩＮＥＭＳ）に関する技術を開発いたしました。
ＩＮＥＭＳは、以下のような機能を有しており、ソフトウェアをセットアップするだけで以下の機能を実現することができるようになります。
・機能別の消費電力情報を常にモニタリング
・過去データとの比較が可能
・利便性を失わない最適な稼動モードにシフト
・消費電力量の目標値の設定
・複数のパソコンをネットワークを介して同時に管理
ＮＥＣは今後、この技術を活用した温暖化対策ソリューションについて２年後をめどに商品化を検討してまいります。
ＮＥＣでは環境ソリューションの提供にあたり、関連する事業部門やグループ各社の要員１２０名による横断的な販売・プロモーション体制を新たに整備し、本ソリューションの積極的な販売活動を展開いたします。今後は体系化した４つの領域に沿って各ソリューションを順次強化するとともに、２０１０年までに対象製品を６０種に拡充し、環境ソリューション事業で２００億円の販売を目指してまいります。
２００５年の京都議定書発効以来、地球温暖化問題に対する企業・自治体の取り組みが大きく注目を集めるとともに、環境汚染の原因となる化学物質への全世界的な規制強化の流れや、リサイクルをはじめとした資源の有効利用の進展なども含め、グローバルに事業を展開する企業においては環境経営の重要性がますます高まっておりました。ＮＥＣの環境ソリューションは、こうした企業のニーズに幅広く応えるものであります。
なおＮＥＣでは、これらのソリューションを５月２２日から２５日まで東京ビッグサイトで開催される「ＮＥＷ環境展」に出展いたします。
ＮＥＣは今後とも、「ＩＴ、で、エコ」のコンセプトに基づき、ＩＴによる情報活用をベースとした企業の戦略的な環境経営の支援事業を推進してまいります。
以上
（＊１）
ＮＥＣソフト、日本電気ファクトリエンジニアリング、ＮＥＣネッツエスアイ、ＮＥＣファシリティーズ、ＮＥＣラーニング、ＮＥＣパーソナルプロダクツ、中部日本電気ソフトウェア、ＮＥＣネクサソリューションズの８社。
（＊２）
ＩＴを活用し、ＩＳＯ１４００１認証取得が短期間、低コスト、低負担で取得可能なサービス。金属プレス工業協会や全日本印刷工業組合連合会などへの実績がある。
（＊３）
環境負荷データの統合管理を実現するソリューション。コクヨグループや日本製紙などへの実績がある。
（＊４）
欧州化学物質規制
（＊５）
世界的に統一されたルールに従って、化学品を危険有害性の種類と程度により分類し、その情報が一目で分かるようラベルで表示したり、安全データシートを提供したりするシステム。
（＊６）
電子情報機器を対象にした、中国における化学物質禁止令
（＊７）
グリーン調達調査共通化協議会、電気電子機器業界における任意団体が策定したデータフォーマット
（＊８）
日本自動車工業会／日本自動車部品工業会が策定したデータフォーマット
（＊９）
（独）国立環境研究所、東京大学先端科学技術研究センター、ＮＥＣ基礎・環境研究所が平成１６年～１８年に共同で開発した技術。
＜本件に関するお客様からのお問い合わせ先＞
ＮＥＣ ニューソリューション開発本部
ＴＥＬ （０３）３７９８－９１５２
ｅ－ｍａｉｌ ecosol@office.jp.nec.com
● 関連リンク
湖池屋、老舗「やげん堀 元祖七味唐辛子本舗」とコラボの「カラムーチョチップス」を発売
株式会社湖池屋 『カラムーチョ』と「やげん堀 元祖七味唐辛子本舗」とのコラボレーション
『カラムーチョチップス やげん堀七色唐辛子味』新発売
株式会社フレンテの事業会社である株式会社湖池屋（本社：東京都板橋区／社長：田子忠）は、辛味系スナックの定番『カラムーチョ』ブランドから、日本三大七味のひとつである老舗「やげん堀 元祖七味唐辛子本舗」とコラボレーションした『カラムーチョチップス やげん堀七色唐辛子味』を２００７年６月４日（月）から全国で発売します。
『カラムーチョ』は、“ポテトが辛くてなぜおいしい！”をキーワードに１９８４年に発売して以来、２０年以上にわたる「元祖辛味系スナック」のロングセラー商品です。
今回、東京・浅草の「やげん堀 元祖七味唐辛子本舗」の七色唐辛子を特別にブレンドし、互いの風味をうまく調和させた独特の辛さと美味さを出すことに成功しました。、ただ辛いだけではない、日本人になじみの深い「七味唐辛子」を使い、こだわりの辛さと美味しさを追求した商品として、定番のチップスタイプを発売します。
東京・浅草の「やげん堀 元祖七味唐辛子本舗」は１６２５年（寛永２年）創業、日本で初めて七味唐辛子を考案・発売した老舗で、日本三大七味のひとつとされています。「やげん堀七色唐辛子」は、赤唐辛子（焙煎・乾燥）、黒ごま、温州みかん陳皮、麻の実、けしの実、青のり、山椒という７種類の組み合わせで、ピリッとした辛さと独特の香りが特長です。
今回カラムーチョに使用したものは、赤唐辛子（焙煎・乾燥）、温州みかん陳皮、けしの実、青のり、あおさ、山椒の７種類を、特別にブレンドしたものです。
また、発売に合わせて当社が運営する消費者向けサイト「フレンテスパイラル」（ http://spiral.frente.co.jp/ ）にて、ＷＥＢプロモーションを実施します。プレゼント企画などを盛り込み、消費者に「カラムーチョ」ブランドをアピールします。
＜ＷＥＢプロモーションを実施 －ブロガー限定プレゼントなど－＞
＊ 関連資料 参照
【商品概要】
■商品名 『カラムーチョチップス やげん堀七色唐辛子味』
■内容量 ６０ｇ
■価格 オープン価格
■発売期間 ２００７年６月４日（月）
■販売先 全国・全チャネル
【読者からのお問合せ先】
（株）湖池屋 お客様センター
ＴＥＬ．０３－３９３９－３７７３
受付：月～金 ９：００～１６：００（祝祭日除く）
● 関連リンク
アッカ・ネットワークス、ＩＰ－ＶＰＮサービスに企業向け１２Ｍサービスを提供
アッカ・ネットワークス
「ＫＤＤＩ ＩＰ－ＶＰＮ ＤＳＬアクセス プランＣ」に企業向け１２Ｍサービスの提供開始
－きめ細かな開通サポートと万全の保守体制を備えたＤＳＬ１２Ｍサービスの追加で広がる選択肢－
株式会社アッカ・ネットワークス（以下アッカ、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：坂田好男、http://www.acca.ne.jp/）は、ＫＤＤＩ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長兼会長：小野寺正、http://www.kddi.com/）が運営するＩＰ－ＶＰＮサービス「ＫＤＤＩ ＩＰ－ＶＰＮ」（＊１）のＤＳＬアクセス「プランＣ」に、企業向け１２Ｍサービス（最大速度下り１２Ｍｂｐｓ／上り１Ｍｂｐｓ）の提供を２００７年５月１７日より開始します。これにより「プランＡ」、「プランＢ」、「プランＣ」（＊２）全てのグレードにおいて１２Ｍサービスのご利用が可能となります。
アッカの企業向けＤＳＬサービスはＡＴＭ技術を利用した専用線レベルのセキュリティを備え、リーズナブルなコストでブロードバンドネットワーク構築を可能とするアクセス回線です。また、企業向け専任スタッフによる開通サポートや万全の保守・運用体制などにより、企業のシステム運用に関わる負担を大幅に軽減します。
アッカは顧客満足度のさらなる向上を目指して、これからもユーザの様々なニーズに対応した高品質なブロードバンドサービスを積極的に提供していきます。
（＊１）「ＫＤＤＩ ＩＰ－ＶＰＮ」サービスの詳細は下記ＵＲＬ参照。
http://www.kddi.com/business/service/intranet/ip_vpn/index.html?cid=41318
（＊２）プランＡは最低帯域保証型、プランＢ、プランＣはベストエフォート型サービスですが保守内容が異なります。
ＤＳＬはベストエフォートサービスです。ＮＴＴ収容局からの距離や回線、周辺の敷設状況などにより、最大速度に達しない場合やサービスが提供できない場合があります。
■ＫＤＤＩ ＩＰ－ＶＰＮ ＤＳＬアクセス プランＣ １２Ｍご利用料金
添付資料をご参照ください。
【 本件に関するお問合せ 】
一般の方のお問合せ先
株式会社アッカ・ネットワークス
インフォメーションセンタ
ＴＥＬ：０１２０－２０４４－３９（９：００～１８：００ 土・日・祝日除く）
Ｅメール：info@acca.ne.jp
湖池屋、カリッと食感の「スティックポテト 焼き塩と黒こしょう味」を発売
スパイシーな風味がおつまみにぴったり！
『スティックポテト 焼き塩と黒こしょう味』新発売
株式会社フレンテの事業会社である株式会社湖池屋（本社：東京都板橋区／社長：田子忠）は、カリッとした食感が特徴的な『スティックポテト』から新フレーバー『スティックポテト 焼き塩と黒こしょう味』を６月１８日（月）から全国のコンビニエンスストアで発売します。
『スティックポテト』シリーズは、厳選された国内産の生じゃがいもを細切りのスティック形状にカットし、良質の植物油でカリッと揚げました。通常のポテトチップスに比べ約２倍の厚みがあるカリカリの食感と、フレーバーがしっかり絡みやすいスティック形状がくせになる美味しさです。
今回発売する新フレーバー『スティックポテト 焼き塩と黒こしょう味』は、まろやかな焼き塩に粗挽きの黒こしょうを加え、後を引くスパイシーな美味しさです。ビールなどのお酒が美味しくなるこれからの季節にはぴったりフレーバーです。
【 商品概要 】
■製品名：『スティックポテト 焼き塩と黒こしょう味』
■内容量：１１５ｇ
■価 格：オープン価格
■発売期間：２００７年６月１８日（月）
■販売先：全国コンビニエンスストア
【 読者からのお問合せ先 】
（株）湖池屋 お客様センター
ＴＥＬ．０３－３９３９－３７７３
受付：月～金 ９：００～１６：００（祝祭日除く）
（※ 製品画像は関連資料を参照してください。）
● 関連リンク
昭文社、リアルタイム情報を利用可能な地図データの差分更新システムを開発
昭文社、地図データの差分更新システムを開発
リアルタイムな地図情報提供をめざして
株式会社昭文社（本社：千代田区麹町、代表取締役社長 黒田茂夫）はこのたび、空間データベースを利用し、地図データの地物（オブジェクト）単位での更新データをインターネット等で配信し、ユーザー企業等の地図データを差分更新するシステム技術を開発いたしました。
地図コンテンツをめぐる市場環境は、カーナビゲーションシステムの普及、インターネット上での地図サービスの多様化、ＧＰＳ付携帯電話の普及など、めまぐるしい変化を続けております。そうしたなかで、ユーザーの地図情報の「鮮度」向上への期待、要望は非常に大きくなってきております。
また、今国会で成立が見込まれる「地理空間情報活用推進基本法」においては、国が整備する基盤地図情報がインターネット等を利用して無償で提供されることも盛り込まれており、今後の地図コンテンツ市場がさらに大きく変貌してゆく転機になるものと推測されます。
しかしながら、現在のカーナビゲーションシステムや各官公庁・企業で使用されるＧＩＳ（地理情報システム）の多くは、地図データの変化情報をリアルタイムに反映できておりません。その原因は、これまでの地図データ管理は格子状のメッシュとレイヤ単位で行うことが一般的であり、メッシュ間におけるデータの連続性を確保するには、地図データの更新時に変更箇所のみを更新するのではなく、全てのデータを更新せざるを得ないためです。結果として、地図データの更新には手間と時間と費用がかかることから、更新は年に数回程度が目安とされていました。
このような中、当社は地図コンテンツの「鮮度」に着目し、昨年より地図データの差分更新システムの研究開発を進めてまいりました。その成果として、地図データの修正情報のオブジェクト単位での抽出、空間データベースへの格納、他の空間データベースへの差分配信、そして空間データベースと連携するＧＩＳエンジンでその差分データを表示する実験にこのほど成功いたしました。
空間データベースに格納される各オブジェクトは、反映日・配信日などの時間管理機能（時間属性）を有しており、他の空間データベースに対して未来情報の配信が可能となっております。そのため、配信日以降にオープンする施設が、オープン当日にユーザーの利用する地図に新しく表現されるなど、ユーザーは常にリアルタイム情報を利用することができるようになります。
当社では現在、これらの研究開発と並行して、当社独自の地図データベース「ＳｉＭＡＰ」の空間データベース化を進めており、「形状」（家形・道路ポリゴンなど）、「属性」（名称・経緯度など）、「ＰＯＩ」（検索条件）、道路ネットワークデータについて、オブジェクト単位での全国シームレス管理を実現してゆく予定です。
なお、今回の差分更新システムの開発にあたっては、オートデスク（株）殿の支援のもと、空間データベースを制御するミドルウェアとして、同社製品のＧＩＳエンジン「ＡＧＤＳ（Ａｕｔｏｄｅｓｋ ＧＩＳ Ｄｅｓｉｇｎ Ｓｅｒｖｅｒ）」を使用しております。今後もオートデスク（株）殿は、地理空間情報ソリューション事業において、当社と戦略的に連携してゆく予定です。今回の差分更新システムの一部は、５月１７日、２３日に開催される『Ａｕｔｏｄｅｓｋ Ｓｏｌｕｔｉｏｎ Ｄａｙ ２００７』において公開されます。
今後、当社は、この差分更新システムを活用し、独自の情報収集ネットワークにより収集した鮮度の高い地図の更新情報をユーザーにご提供してゆくとともに、逆に、ユーザーから提供されるビルやマンションの新築・改築などの情報の集約管理にも役立ててゆきたいと考えております。この空間データベースによる差分更新技術を使った情報集約管理は、今後の国による基盤地図情報の更新時に、また基盤地図情報の上に載せる諸情報の配信時に効力を発揮するものと想定しております。なお、今後の情報収集については、プロジェクト情報の一元管理や共有を可能にするオートデスク（株）殿のＡｕｔｏｄｅｓｋ Ｂｕｚｚｓａｗと連携し、タイムリーに工事進捗情報を入手し、道路や建物の工事図面を地図更新に利用する共同研究も予定しております。
■データ提供イメージ
※ 添付資料参照
■研究開発時のシステム構成
※ 添付資料参照
● 関連リンク
富士通ラーニングメディアとマイクロソフト、認定トレーニング提供で協業
富士通ラーニングメディアとマイクロソフトが、
組込み用オペレーティングシステム「Ｗｉｎｄｏｗｓ（Ｒ） Ｅｍｂｅｄｄｅｄ ＣＥ ６．０」の認定トレーニング提供について協業を開始
株式会社富士通ラーニングメディア（代表取締役社長：岡田恭彦、本社：東京都大田区）と、マイクロソフト株式会社（代表執行役 社長：ダレン ヒューストン、本社：東京都渋谷区）は、組込み分野にて使用されるオペレーティングシステムＷｉｎｄｏｗｓ（Ｒ） Ｅｍｂｅｄｄｅｄ ＣＥ ６．０のための認定トレーニング提供について協業し、２００７年７月より認定トレーニングを提供いたします。
富士通ラーニングメディアは、国内最大規模の総合人材研修企業として、ＩＴ研修やｅラーニングを始め、２００５年４月より、組込みソフトウェア教育を提供してまいりました。また、マイクロソフトは、２００６年１１月より、Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｅｍｂｅｄｄｅｄ ＣＥ ６．０を提供しております。今回の協業では、富士通ラーニングメディアの研修提供ノウハウ、マイクロソフトのＩＴ知識を活かし、新たに、日本初のＷｉｎｄｏｗｓ Ｅｍｂｅｄｄｅｄ ＣＥ ６．０の認定トレーニングを開始する運びとなりました。
このたびの協業について、富士通ラーニングメディア 常務取締役 楠 武芳は、「組込みソフトウェア開発者向けの教育需要は昨年来より急激に高まっており、携帯端末などを主な市場とする組込み機器分野においても、Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｅｍｂｅｄｄｅｄ ＣＥの適用拡大が進んでいます。当社は、今回の協業により、Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｅｍｂｅｄｄｅｄ ＣＥの技術者育成が促進され、組込みソフトウェア開発分野のすそ野が拡がるものと確信しております。また、マイクロソフト社との連携により組込みソフトウェア教育の提供企業としての実績の向上につながると期待しております」と述べています。
また、マイクロソフト 執行役 常務 ビジネス＆マーケティング担当 佐分利 ユージンは、「組込み開発は年々複雑になっているため、開発に伴うリスクを回避する方法を習得することが重要な課題となってきています。これはすなわち、よりよい開発環境や最新のミドルウェアコンポーネント、実行環境としてのＯＳを提供するのみにとどまらず、このような製品やプラットフォームをより効果的に使いこなしていただくための教育も必要不可欠と考えています。今回が、日本国内でＷｉｎｄｏｗｓ Ｅｍｂｅｄｄｅｄ ＣＥ ６．０の標準的なトレーニングを提供する初めての機会となりますが、組込み分野においても実績のある富士通ラーニングメディア社との協業により、すぐれた教育が提供できると確信しております」と述べています。
両社は、今後もＷｉｎｄｏｗｓ Ｅｍｂｅｄｄｅｄ ＣＥ 技術者のスキルアップを支援するとともに、組込み業界の発展に寄与できるよう、人材育成に関する各種サービスを拡充・提供していきます。
＊添付資料あり。
マクニカ、ビジネスダッシュボード構築ツールの最新版「ＭｙＢ３Ｓｍａｒｔ ＩＩ Ｅｎｔｒｙ」を発売
株式会社マクニカ、ビジネスダッシュボード構築ツール、
「ＭｙＢ３Ｓｍａｒｔ（ＴＭ）ＩＩ（マイビースリースマートツー）」のエントリーバージョン
「ＭｙＢ３Ｓｍａｒｔ（ＴＭ）ＩＩＥｎｔｒｙ（マイビースリースマートツーエントリ）」発表
－導入コストの低減で経営ダッシュボードの実現を加速－
半導体やネットワーク機器の輸入、開発、販売を手がける株式会社マクニカ（以下マクニカ、本社：横浜市港北区新横浜１－６－３、代表取締役社長：神山治貴、証券コード：７６３１）は、従来販売してきた、ビジネスダッシュボード構築ツール「ＭｙＢ３Ｓｍａｒｔ（ＴＭ）ＩＩ（マイビースリー・スマート・ツー）」の最新バージョン「ＭｙＢ３Ｓｍａｒｔ（ＴＭ）ＩＩ Ｅｎｔｒｙ」を２００７年５月１６日に販売開始することを発表します。
「ＭｙＢ３Ｓｍａｒｔ（ＴＭ）ＩＩ」は、企業に散在する様々なデータを瞬時にグラフ化し、企業の情報資産を視覚化するシステムとしてマクニカが開発し２００３年１１月に販売を開始した「Ｂ３Ｓｍａｒｔ（ＴＭ）」の最新バージョンとして、今年３月に発表しました。近年、「見える化」、「ＢＡＭ（業務活動監視）」などの言葉に代表されるように、ポータルサイトなどで業績指標の情報を共有し、モニタリングする企業が増えてきました。企業データの社内共有を現場レベルまで強化し、即断即決に繋げることが、企業全体の活性化を促します。「ＭｙＢ３Ｓｍａｒｔ（ＴＭ）ＩＩ」はビジネスダッシュボードを自由自在に構築できる即時性と柔軟性により、このような企業の取り組みを強力に支援するソリューションです。
そのような中、各企業における「企業経営の見える化」の実施は昨年より具体的な導入が進み、「ＭｙＢ３ Ｓｍａｒｔ（ＴＭ）ＩＩ」においては、国内累計１００社を超えるまで採用企業が増えました。また、大企業での経営分析、見える化の必要性のみならず、中小規模の企業においても、見える化の導入を望む声が高まってきました。そこで、マクニカでは、顧客からのこれら要望に応えるべく、従来の「ＭｙＢ３ Ｓｍａｒｔ（ＴＭ）ＩＩ」のサブセット版である「ＭｙＢ３ Ｓｍａｒｔ（ＴＭ）ＩＩ Ｅｎｔｒｙ」をこの度開発し販売を開始いたします。
今回発表する「ＭｙＢ３ Ｓｍａｒｔ（ＴＭ）ＩＩ Ｅｎｔｒｙ」は同時閲覧ユーザを５ユーザと限定し、地図機能、チャートデザイン追加機能をオプションとした、経営の業績モニタリングに特化したバージョンです。従来のツールに比べ、導入しやすい金額となり、これにより大企業から中小規模の企業に至るまで、高価なＢＩツールの導入やシステム設定のための導入期間を要することなく、社内にあるリレーショナルデータベースやＥｘｃｅｌファイルなどのデータを元にして、いち早く手軽に経営ダッシュボードとして公開できるようになります。
希望販売価格は１サーバーライセンスが９８万円。オプションで無制限版へのアップグレード、地図機能、チャートデザイン追加機能を取り揃えています。
マクニカは、ＩＴ経営の手法として、いままでの企業データの分析から、経営指標の視覚化、経営分析方法の変化に着目し、経営者向けのダッシュボードから個人用Ｗｅｂレポートまで、全社共有できる統合システムとして「Ｍｙ Ｂ３ Ｓｍａｒｔ（ＴＭ）ＩＩ」のますますの活用を見込んでいます。初年度１００本、約１億円の売上げを見込んでいます。
「ＭｙＢ３ Ｓｍａｒｔ（ＴＭ）」は国内の経営ダッシュボードシステムのパイオニアです。ユーザ企業約１００社への導入実績があり、導入企業にはカルソニックカンセイ株式会社、株式会社東京スター銀行などがあります。また、国内ＥＲＰベンダーやＳＩｅｒとのコレボレーションも進み、ＯＥＭ供給もすでに始まっています。
なお、本商品は５月１６日より東京ビッグサイトにて開催されます「データウェアハウス＆ＣＲＭ ＥＸＰＯ２００７」のマクニカブース（ブース番号：東９－３０）において展示を予定しております。
＊本文中に記載の社名及び製品名は、各社の商標または登録商標です。
●マクニカＷｅｂソリューションズについて
マクニカＷｅｂソリューションズは、お客様にオープンソースを利用した、Ｗｅｂベースのエンタープライズソリューションを提供することに特化した、ソフトウェア開発とマーケティングのグループです。
主な取り組みとして、ＥＲＰをはじめとする企業の基幹システムや、ＣＲＭなどの情報系システム、業務解析ツール、あるいは表計算システムなどのデスクトップアプリケーションが管理するデータと連携し、インタラクティブなチャートとしてＷｅｂで公開する経営ダッシュボード「ＭｙＢ３Ｓｍａｒｔ」の開発。また、ＩＲサービスのコンサルティング会社の最大手である、野村インベスターリレーションズ株式会社様が個別の上場企業に提供しているＩＲ専用サイト用ＡＳＰサービス「ｉｒｂｒｉｄｇｅ」を開発し、サイト構築の自動化とユーザビリティ向上を実現しています。
さらに、企業経営の一部分となる、オンライン最適化ソリューションとして、「ＳｉｔｅＣａｔａｌｙｓｔ」、「ＳｅａｒｃｈＣｅｎｔｅｒ」、「Ｄｉｓｃｏｖｅｒ」、「Ｇｅｎｅｓｉｓ」などのＡＳＰサービスの提供とコンサルテーションを行っております。
マクニカＷｅｂソリューションズの開発拠点は主要な市場である日本の他、米国カリフォルニア州に設けています。
http://wsp.macnica.co.jp/
● 関連リンク
インテリシンク、「Ｉｎｔｅｌｌｉｓｙｎｃ Ｍｏｂｉｌｅ Ｓｕｉｔｅ ８」がイー・モバイルの「ＥＭ・ＯＮＥ」に対応
インテリシンク株式会社
Ｉｎｔｅｌｌｉｓｙｎｃ Ｍｏｂｉｌｅ Ｓｕｉｔｅ ８が
イー・モバイルの「ＥＭ・ＯＮＥ」に対応
データ シンク（同期）／ブラウジング技術とモバイル セキュリティ技術で業界をリードするインテリシンク株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：荒井 真成）は、本日（５月１６日）、同社の主力製品であるＩｎｔｅｌｌｉｓｙｎｃ Ｍｏｂｉｌｅ Ｓｕｉｔｅ ８がイー・モバイル株式会社から発売されているモバイルブロードバンド端末「ＥＭ・ＯＮＥ」に対応したことを発表しました。
「ＥＭ・ＯＮＥ」は、高速・常時接続の屋内ブロードバンド環境をそのまま屋外に持ち出すことを目指して開発された新世代モバイルブロードバンド端末です。今回の対応により、Ｉｎｔｅｌｌｉｓｙｎｃ Ｍｏｂｉｌｅ Ｓｕｉｔｅ ８と「ＥＭ・ＯＮＥ」を組み合わせることにより、以下のようなさまざまな機能を実現することができます。
●外出時でもリアルタイムでメールが届く、ワイヤレス プッシュＥｍａｉｌの実現。
●ユーザ自身がＰＣでＷｅｂブラウザを利用して、デバイスの盗難と紛失の保護機能をプッシュで設定・実行できるセキュリティ機能。
●サブフォルダの同期・表示などに対応したクライアント・ソフトウェアの採用による、良好な操作性。
●クーリエ アカウント接続への対応による、容易なワークグループモードでの管理・運用。
Ｉｎｔｅｌｌｉｓｙｎｃ Ｍｏｂｉｌｅ Ｓｕｉｔｅ ８の「ＥＭ・ＯＮＥ」対応クライアントは、従来通り、既存のユーザに対しては無償アップグレードを提供します。新規購入は、Ｉｎｔｅｌｌｉｓｙｎｃ Ｗｉｒｅｌｅｓｓ Ｅｍａｉｌ コンポーネントの場合、１２，６００円／１ライセンス（最低５０ライセンスから、税込み）となります。
【 インテリシンク株式会社について 】
インテリシンク株式会社は、ＮＯＫＩＡエンタープライズ グループ・インテリシンク部門の日本法人で、世界でも先進的なモバイル市場を形成している日本での開発・販売・サポートの拠点として、１９９８年４月に設立されました。現在では、主要通信キャリアのメインサービスのバックボーンシステムに採用いただくなど、データ シンク（同期）／ブラウジング技術やその他データ関連技術の製品やライセンス提供を通して、ＮＯＫＩＡエンタープライズ グループの世界拠点の中でも先進的な役割を果たしています。
ＵＲＬ：http://www.intellisync.co.jp/
アップル、「ｉＴｕｎｅｓ Ｓｔｏｒｅ」でポール・マッカートニーの新アルバムを独占予約販売
ｉＴｕｎｅｓ、ポール・マッカートニーのニューアルバム「Ｍｅｍｏｒｙ Ａｌｍｏｓｔ Ｆｕｌｌ」を独占予約販売
２５枚のソロアルバムを含む全カタログが、今月ｉＴｕｎｅｓに登場
２００７年５月１５日、アップルは本日、グラミー賞を１３回受賞したポール・マッカートニーの新しいアルバム、「Ｍｅｍｏｒｙ Ａｌｍｏｓｔ Ｆｕｌｌ」が、本日よりｉＴｕｎｅｓ Ｓｔｏｒｅ（ www.itunes.com/jp ）で独占的にデジタル予約販売されることを発表しました。１３曲で構成されるこのアルバムを米国のｉＴｕｎｅｓで予約すると、アルバムの配信時にミュージックビデオ「Ｄａｎｃｅ Ｔｏｎｉｇｈｔ」を、そしてニューアルバムの予約と同時に、シングル「Ｅｖｅｒ Ｐｒｅｓｅｎｔ Ｐａｓｔ」を受け取ることができます。さらに、今月末には、ポール・マッカートニーの２５のソロアルバム全カタログが、オンラインでは初めてｉＴｕｎｅｓから提供されます。
「ポール・マッカートニーは時代を超えた最も偉大なミュージシャンの一人です。彼のオンラインで提供される初めてのアルバムを、ｉＴｕｎｅｓで提供できることをとても嬉しく思います。」と、アップルのＣＥＯ（最高経営責任者）、スティーブ・ジョブズは述べています。
「『Ｍｅｍｏｒｙ Ａｌｍｏｓｔ Ｆｕｌｌ』は私にとって非常に個人的な思いの詰まったアルバムです。それを全く新しい方法でファンに届けることができることになり、わくわくしています。この音楽をｉＴｕｎｅｓを通じて提供するのに、これほど良い時期はありません。」と、ポール・マッカートニーは語っています。
マッカートニーの最新のソロアルバムである「Ｍｅｍｏｒｙ Ａｌｍｏｓｔ Ｆｕｌｌ」は、２００７年６月５日に一般に向けて発売され、Ｓｔａｒｂｕｃｋｓ ＥｎｔｅｒｔａｉｎｍｅｎｔとＣｏｎｃｏｒｄ Ｍｕｓｉｃ Ｇｒｏｕｐが立ち上げた新しいレコードレーベル、Ｈｅａｒ Ｍｕｓｉｃの初めてのグローバルリリースとなります。また米国のｉＴｕｎｅｓでは、今回の予約をすると、アルバムのオープニングトラックである「Ｄａｎｃｅ Ｔｏｎｉｇｈｔ」のミュージックビデオを無料でダウンロードすることができます。 これは高名なディレクター、Ｍｉｃｈｅｌ Ｇｏｎｄｒｙの演出によるもので、ナタリー・ポートマンが出演しています。日本を含む北米以外のｉＴｕｎｅｓからこのアルバムを予約購入するお客様は、シングル「Ｄａｎｃｅ Ｔｏｎｉｇｈｔ」のｉＴｕｎｅｓ 限定アコースティックバージョンを無料でダウンロードすることができます。
ｉＴｕｎｅｓ Ｓｔｏｒｅは、５００万曲以上の楽曲、３５０本のテレビ番組、そして４００本以上の映画を含む世界最大のカタログを提供しています※。ｉＴｕｎｅｓ Ｓｔｏｒｅは、これまでに２５億曲以上の楽曲、５，０００万本以上のテレビ番組、そして、１３０万本以上の映画を販売し、世界で最も人気のあるオンラインミュージック、ＴＶそしてムービーストアとなっています。
※文中にあるｉＴｕｎｅｓ Ｓｔｏｒｅで販売されるコンテンツの情報は、米国における状況を表しています。日本では、２００万曲以上の楽曲を提供しています。
【お問い合わせ先】
製品・購入に関するお問い合わせ：
Ａｐｐｌｅ Ｓｔｏｒｅコールセンター
ＴＥＬ：０１２０－ＡＰＰＬＥ－１（０１２０－２７７５３－１）
インターネットホームページによる情報提供：
アップルＷｅｂサイト： http://www.apple.com/jp/
【アップルについて】
アップルはＡｐｐｌｅ ＩＩで１９７０年代のパーソナルコンピュータ革命に火をつけ、８０年代にはＭａｃｉｎｔｏｓｈによって、再び、全く新しいパーソナルコンピュータを創出しました。数々の賞に輝く革新的なコンピュータ、Ｍａｃ ＯＳ Ｘオペレーティングシステム、ｉＬｉｆｅデジタルライフスタイル・アプリケーション、そしてプロ向けの各種アプリケーションで業界をリードし続けています。これに加えてアップルは、ポータブルミュージックおよびビデオプレーヤーのｉＰｏｄと、オンラインのｉＴｕｎｅｓ Ｓｔｏｒｅにより、デジタルメディアの分野でも先頭に立ってその革命を推し進め、さらに本年、革新的なｉＰｈｏｎｅによって携帯電話市場にも参入します。
２００７ Ａｐｐｌｅ Ｉｎｃ． Ａｌｌ ｒｉｇｈｔｓ ｒｅｓｅｒｖｅｄ． Ａｐｐｌｅ， ｔｈｅ Ａｐｐｌｅ ｌｏｇｏ， Ｍａｃ， Ｍａｃ ＯＳ， Ｍａｃｉｎｔｏｓｈ ａｎｄ ｉＴｕｎｅｓ ａｒｅ ｔｒａｄｅｍａｒｋｓ ｏｆ Ａｐｐｌｅ． Ｏｔｈｅｒ ｃｏｍｐａｎｙ ａｎｄ ｐｒｏｄｕｃｔ ｎａｍｅｓ ｍａｙ ｂｅ ｔｒａｄｅｍａｒｋｓ ｏｆ ｔｈｅｉｒ ｒｅｓｐｅｃｔｉｖｅ ｏｗｎｅｒｓ．
● 関連リンク
日本シイベルへグナー、モンディーン社のウォッチ「ＥＶＯゴールド」など期間限定で発売
スイス国鉄オフィシャル鉄道ウォッチＭＯＮＤＡＩＮＥ（モンディーン）
ゴールドカラーのケースとホワイトダイヤルのコンビネーションが美しい
『ＥＶＯ ゴールド』 登場
２００７年６月～２００８年初旬まで 期間限定発売
『シリコンストラップ モデル』も同時発売
日本シイベルへグナー株式会社（本社：東京都港区 代表取締役社長：ヴォルフガング・シャンツェンバッハ）は、スイス・モンディーン社の『ＥＶＯゴールド』（２モデル、２００７年６月～２００８年初旬までの期間限定）および『シリコンストラップ モデル』（２モデル）を、２００７年６月より全国有名百貨店および時計専門店にて発売いたします。
『ＥＶＯゴールド』
同製品は、スイス国鉄オフィシャル鉄道ウォッチとして、高い視認性を誇るダイヤルとシンプルなデザインをそのままに、スイスアルプスの白銀の世界をイメージさせるホワイトのダイヤルとストラップに、エレガントなゴールドプレーテッドケースを組み合わせた期間限定モデルです。
ケースはゴールドの質感に上品さを感じさせるマット・ブラッシュド仕上げで、様々なファッションコーディネイトにもマッチし、お好みに応じてどちらのサイズも男女でご使用いただけるモデルとなっています。また、時計を収納するためのケースも、時計の基調カラーに合わせて"ホワイトカラー"の専用ボックスとなります。
『シリコンストラップ モデル』
同製品は、発売以来人気商品となっている『スポーツライン デイデイト』、『スポーツライン クロノグラフ』をベースに、それぞれに快適なつけ心地をお楽しみいただくことができるシリコンストラップを組み合わせたモデルです。
モンディーン初の柔らかいシリコン素材ストラップと、堅牢で高級感のあるフォールドオーバーバックルを採用したことにより、定番のレザーストラップとは一味違う感触を味わえるモデルとなっております。
＜お問い合わせ先＞
日本シイベルへグナー株式会社 ＴＥＬ：０３－５４４１－４５１５
ＵＲＬ： http://www.nshcgj.jp
● 関連リンク
古河電工、電線などの露出配管に最適なケーブル保護管「プラフレキ タフスト」を発売
露出配管に最適なケーブル保護管「プラフレキ（Ｒ）タフスト」を新発売
古河電気工業は東光電気工事株式会社（本社：東京都千代田区、社長：馬田榮）と共同で、電線、ケーブルなどの露出配管に最適で施工性に優れたケーブル保護管、高剛性ＰＦＳ（注１）短管「プラフレキ（Ｒ）タフスト」（注２）を開発しました（特許出願中）。製造及び販売を５月２１日より開始し、初年度の売上目標は１億円／年をめざします。
なお、５月２３日（水）から３日間、東京ビックサイトで開催される「２００７電設工業展」に当製品を出展します。
■開発の背景
「プラフレキ（Ｒ）タフスト」はプラフレキ（Ｒ）ＰＦＳと鋼製電線管の長所を併せ持つパイプで、新築・リニューアル工事を問わず、屋内外の露出配管などに最適なケーブル保護管です。
ビルやマンションなどの電気の配管に使われる合成樹脂製可とう電線管「プラフレキ（Ｒ）シリーズ」は、高度成長時代の省力化ニーズに対応すべく当社が日本で初めて開発した商品で、その可とう性や長尺性を活かして、曲がりの多いコンクリート打込み配管や、隠蔽配管に広く使用されてきました。しかしながら、露出配管工事では、たわみが目立ち、強度が弱いイメージがあることから、人目に触れる場所には使用されず、主として鋼管が使われてきました。しかし、鋼管は曲げや切断作業に労力を要し、専用工具が必要でした。そこで、鋼管の特性は維持しながらも、軽くて施工性に優れたプラフレキ（Ｒ）が求められてきました。当社が製品の規格・評価、東光電気工事が実際の工事現場での施工性の評価を行い、製品を開発しました。
■特長
・「美しい」：優れた整直性で露出配管時の美観が良い。
・「強い」：従来のＰＦＳ管に比べ２．５倍以上の強度がある。
・「軽い」：薄鋼電線管Ｅパイプ（注３）に比べ質量が１／３以下と軽い。
・「使いやすい」：優れた整直性と波付き構造によりケーブルの通線性に優れる。
・「従来の部品が使える」：従来のプラフレキ（Ｒ）部品が全て使用可能である。
・「扱いやすい」：長さ２．５ｍ／本の短管で扱いやすい。
・「燃えにくい」：材質が難燃ポリエチレンで自己消火性がある。
・「施工がラク」：曲げや切断などに専用工具が不要である。
・「劣化しにくい」：１０年以上の耐候性がある。
・「メンテがラク」：錆びず、薬品や油に強く、耐食性・耐久性に優れ、メンテナンスが大幅に省ける。
■仕様
・サイズ：φ１６・φ２２・φ２８・φ３６の４サイズ
・長 さ：１本当り２．５ｍ
・ 色 ：ダークグレー
●施工例写真
（※ 関連資料を参照してください。）
＜注釈＞
注１）ＰＦＳ管
ＪＩＳ Ｃ ８４１１に規定される合成樹脂製可とう電線管で使用場所を選ばずに使えるＰＦ管のうち、単層構造のものです。
ＰＦＳはＰｌａｓｔｉｃ Ｆｌｅｘｉｂｌｅ Ｃｏｎｄｕｉｔ Ｓｉｎｇｌｅの略称です。
注２）プラフレキ（Ｒ）
プラフレキ（Ｒ）は古河電気工業（株）と東光電気工事（株）の登録商標です。
注３）薄鋼電線管Ｅパイプ
ＪＩＳ Ｃ ８３０５に規定される鋼製電線管のうち、ねじなしタイプのものです。
（※ 施工例写真は関連資料を参照してください。）