タカラバイオ、三重大学医学部と「がん免疫再建療法」の臨床研究開発を共同で開始
レトロネクチン（Ｒ）によるリンパ球の拡大培養法を用いた
「がん免疫再建療法」の臨床研究開発を、三重大学医学部と共同で開始
タカラバイオ株式会社（社長：加藤郁之進）と国立大学法人三重大学大学院医学系研究科 遺伝子・免疫細胞治療学講座 珠玖洋教授のグループは、すでに食道がんを対象としたＴＣＲ遺伝子治療の研究開発をおこなっていますが、今回、骨髄腫、食道がん、頭頚部がん、卵巣がん等の難治性のがんを対象として、当社が開発したレトロネクチン（Ｒ）によるリンパ球の拡大培養法を用いた「がん免疫再建療法」の臨床研究を行うための共同開発契約を、平成１９年５月１４日付けで締結しました。
◆レトロネクチン（Ｒ）を用いた拡大培養法
当社は、リンパ球の拡大培養時にレトロネクチン（Ｒ）を用いると効率よくリンパ球の拡大培養（細胞を増やす）を行うことができるだけでなく、その増殖した細胞中には未分化な細胞であるナイーブＴ細胞の特徴（ＣＤ４５ＲＡ＋ＣＣＲ７＋）を備えた細胞が多く含まれていることを既に確認し、第６５回日本癌学会学術総会（２００６年）などで発表しています。このナイーブＴ細胞は、リンパ節で教育を受け、がん細胞を特異的に破壊する能力をもった細胞傷害性Ｔリンパ球（ＣＴＬ）に分化し、長期間その機能を維持することが期待されます。当社と珠玖教授らとは、この技術の臨床への応用に向けた「がん免疫再建療法」の臨床研究を進めていくことに合意しました。
◆がん免疫再建療法について
米国の国立がん研究所（ＮＣＩ）のローゼンバーグ博士を中心としたグループは、がんの細胞免疫療法を行う際に、がん患者に予め抗がん剤などの投与によってがん患者のリンパ球を枯渇（Ｌｙｍｐｈｏｄｅｐｌｅｔｉｏｎ）させておいてから、患者自身の予め拡大培養されたリンパ球を体内に戻したほうが、優れた治療成績が得られることを報告しています。一方、ＮＣＩグループは免疫機能の低下したがん患者から採取した少量のリンパ球を増殖させる際に、抗ＣＤ３抗体と呼ばれるタンパク質の刺激によってリンパ球を活性化しています。当社は当社が開発したレトロネクチン（Ｒ）刺激によって、さらに高いがん細胞破壊能力をもったリンパ球を増やすことを発見しています。
がん細胞免疫療法を適用する前に、細胞毒性の強い抗がん剤を投与してがん患者のがん組織の縮小と患者のリンパ球をも傷害させる治療法は、直感的には無理があるように思われがちですが、がん患者の免疫系にはがん組織を逆に守ろうとする調節型のリンパ球（Ｒｅｇｕｌａｔｏｒｙ Ｔ細胞）などが存在し、活性化した新リンパ球の働きを妨害することなどが知られています。
期待される治療効果のひとつは、抗がん剤の投与によってがん細胞が破壊され、それらがマクロファージや樹状細胞などの抗原提示細胞に提供され、がん抗原が多く提示された状態となっていることが予想されるため、ＣＴＬが誘導されやすい環境となっていると考えられます。すなわち、抗がん剤投与後に、レトロネクチン（Ｒ）により拡大培養した細胞集団を投与することは、がん細胞特異的なＣＴＬの体内での誘導を期待するという観点において理想的な状態と考えられ、レトロネクチン（Ｒ）により拡大培養したナイーブＴ様細胞の特徴を生かした抗腫瘍効果が期待されます。
つまり、「がん免疫再建療法」とは、がん患者のリンパ球系を一旦破壊しておき、活性化されたがん細胞攻撃能力を持った新しい免疫細胞系を再び体内に戻しがん免疫を再建する治療法です。レトロネクチン（Ｒ）は、この新しい細胞系のナイーブ細胞の存在比率を上げることによってがん細胞攻撃能力を強めます。なお、このような組み合わせで、ヒトに対するがん免疫療法の臨床研究の試みは世界で初めてです。
＊当資料取り扱い上の注意点
資料中の当社の現在の計画、見通し、戦略、確信などのうち、歴史的事実でないものは、将来の業績に関する見通しであり、これらは現時点において入手可能な情報から得られた当社経営陣の判断に基づくものですが、重大なリスクや不確実性を含んでいる情報から得られた多くの仮定および考えに基づきなされたものであります。実際の業績は、さまざまな要素によりこれら予測とは大きく異なる結果となり得ることをご承知おきください。実際の業績に影響を与える要素には、経済情勢、特に消費動向、為替レートの変動、法律・行政制度の変化、競合会社の価格・製品戦略による圧力、当社の既存製品および新製品の販売力の低下、生産中断、当社の知的所有権に対する侵害、急速な技術革新、重大な訴訟における不利な判決等がありますが、業績に影響を与える要素はこれらに限定されるものではありません。
＜参考資料＞
【語句説明】
●レトロネクチン（Ｒ）
レトロネクチン（Ｒ）は、ヒトフィブロネクチンと呼ばれる分子を改良した組換えタンパク質です。当社はレトロネクチン（Ｒ）に関する日本を含む世界各国における物質特許を保有しています。標的細胞とレトロウイルスの両者に対して特異的相互作用を持つことにより、シャーレに固定化されたレトロネクチン（Ｒ）上で、レトロウイルスと標的細胞が密接に接触し、遺伝子導入効率が上がると考えられています。このようなレトロネクチン法によって、従来技術では困難であった、造血幹細胞等の血球系細胞へのレトロウイルスベクターによる高効率遺伝子導入が可能となりました。レトロネクチン法は、いまやレトロウイルスによる遺伝子治療の臨床研究のスタンダードとなっています。また、当社ではレトロネクチン（Ｒ）の新たな機能として、リンパ球の拡大培養効果も発見しています。
●ナイーブＴ細胞
特異的な抗原により刺激を受け活性化されたことがないＴ細胞で、血液中を循環し、２次リンパ組織において抗原提示細胞により抗原の提示を受け、ＣＴＬやヘルパーＴ細胞などに分化します。体外で活性化され増殖した細胞集団中にあるナイーブＴ細胞と同様の細胞マーカーを持つ細胞は、一度活性化されているため、ナイーブＴ様細胞としています。
●細胞傷害性Ｔ細胞（ＣＴＬ：Ｃｙｔｏｔｏｘｉｃ Ｔ Ｌｙｍｐｈｏｃｙｔｅ）
ウイルス感染細胞やがん細胞など特定の抗原を細胞表面にもつ細胞を殺傷するＴ細胞です。ＣＤ８分子を持つＴ細胞が主です。
●抗原提示細胞
特異的な免疫応答を誘導する抗原とＭＨＣ分子の複合体を細胞表面上に提示して、Ｔ細胞を抗原特異的に活性化することができる細胞。樹状細胞はもっとも強力な抗原提示細胞と考えられています。
●がん抗原
がん細胞において発現している抗原タンパク。その一部（がん抗原ペプチド）はがん細胞の表面にＭＨＣクラスＩとともに発現していることがあります。がん抗原特異的なＣＴＬはこのがん抗原ペプチドを認識しがん細胞を殺傷すると考えられています。
●ＴＣＲ遺伝子治療
Ｔ細胞受容体（ＴＣＲ）は、Ｔ細胞が抗原を認識する受容体です。ＴＣＲ遺伝子治療は、がん患者からリンパ球を採取し、がん抗原を認識するＴＣＲの遺伝子を導入後、この遺伝子導入されたリンパ球を大量に培養してがん患者に戻す治療法です。
帝国データバンク、４月の全国企業倒産集計を発表
●２００７年４月報
倒産件数は８１７件、７ヵ月連続の前年同月比増加
負債総額は５９１２億６８００万円、前年同月比４０．２％の大幅増加
・倒産件数 ８１７件
前月比 １０．８％減
前月 ９１６件
前年同月比 ２．８％増
前年同月 ７９５件
・負債総額 ５９１２億６８００万円
前月比 ２５．０％増
前月 ４７３０億７６００万円
前年同月比 ４０．２％増
前年同月 ４２１８億６２００万円
【 ポイント 】
倒産件数は８１７件、集計対象を変更した２００５年４月以降で最多となった前月（９１６件）を９９件下回ったが、前年同月（７９５件）を２２件上回り、７ヵ月連続の前年同月比増加となった。
負債総額は５９１２億６８００万円で、前月比は２５．０％の増加、前年同月比も４０．２％の増加と、それぞれ大幅に上回り、３ヵ月ぶりの前年同月比増加となった。
４月は、元イ・アイ・イーグループのシーコム（株）（旧商号：日新汽船（株）、東京、１０９７億円）のほか、パチンコ店経営の（株）ダイエー（福島、６３６億円）などの大型倒産が散発した。
■件 数
倒産件数は８１７件、集計対象を変更した２００５年４月以降で最多となった前月（９１６件）を９９件下回ったが、前年同月（７９５件）を２２件上回り、７ヵ月連続の前年同月比増加となった。
倒産件数の推移は一進一退を繰り返しながら、確実にベースラインが上昇してきており、増加基調が持続している。
主な要因としては、業種別では小売業とサービス業、規模別では負債１億円未満の小規模倒産の増加が、引き続き全体の倒産件数を押し上げる要因となっている。
■負債総額
負債総額は５９１２億６８００万円で、前月比は２５．０％の増加、前年同月比も４０．２％の増加と、それぞれ大幅に上回り、３ヵ月ぶりの前年同月比増加となった。
負債額トップは、元イ・アイ・イーグループのシーコム（株）（東京）の１０９７億円。
負債１０億円以上の倒産は８１件（前月７３件、前年同月５４件）発生し、負債額上位にはバブル型企業が依然として目立つものの、中堅クラスでは実体のある企業の倒産も散発した。
■業種別
サービス業が２００５年４月以降で最多
業種別に見ると、「その他」を除く７業種中、小売業（１３８件、前年同月比＋２０．０％）、運輸・通信業（３２件、同＋６．７％）、サービス業（１８０件、同＋３３．３％）、不動産業（３１件、同＋１０．７％）の４業種で、前年同月比増加となった。
なかでも、サービス業（１８０件）は、集計対象を変更した２００５年４月以降で最多となった前月（１７０件）を１０件、前年同月（１３５件）を４５件それぞれ上回るなど、増加ぶりが際立つ。主な内訳では、土木建築サービス（２３件）、ホテル・旅館経営（１３件）などが高水準となった。
一方、「脱談合」の影響が懸念される建設業は１９４件（前月２４１件、前年同月２３０件）にとどまり、年度末にかけて倒産が増えた前月の反動もあり、前年同月比１５．７％の減少となった。
■主因別
「販売不振」が高水準
「不況型倒産」の合計は５９９件（前月６８６件、前年同月５８８件）で、前月比は１２．７％（８７件）の減少となったが、前年同月比は１．９％（１１件）の増加となった。
なかでも、販売不振は５５４件（前月６４７件、前年同月５３３件）で、前月比は１４．４％（９３件）の減少となったが、前年同月比は３．９％（２１件）の増加となり、高水準が続いている。
「不況型倒産」構成比は７３．３％（前月７４．９％、前年同月７４．０％）で、前月を１．６ポイント下回るとともに、前年同月も０．７ポイント下回った。
倒産主因のうち、販売不振、輸出不振、売掛金回収難、不良債権の累積、業界不振を「不況型倒産」として集計
■規模別
中小・零細企業の倒産が増加傾向
負債額別に見ると、負債５０００万円未満の倒産は３４７件（前月３９９件、前年同月２９８件）発生し、前月比は１３．０％の減少となったが、前年同月比は１６．４％の増加となった。
負債１億円未満の中小・零細企業の倒産は４７５件（構成比５８．１％、前年同月比＋９．７％）で、増加傾向にあり、全体の倒産件数を押し上げる要因となっている。
一方、負債１０億円以上５０億円未満の倒産は６４件（前月５２件、前年同月４７件）、負債１００億円以上の倒産は９件（同７件、同５件）それぞれ発生、バブル型企業の大型倒産が依然として目立つ一方で、中堅クラスでは実体のある企業の倒産も散発した。
資本金別に見ると、１億円以上の倒産は３１件（前月１９件、前年同月２２件）発生し、前月比は６３．２％の増加、前年同月比も４０．９％の増加となり、それぞれ大幅に上回っている。
■態様別
破産は７３１件、構成比は８９．５％
破産は７３１件（前月７９４件、前年同月７１４件）で、前月比は７．９％（６３件）の減少となったものの、前年同月比は２．４％（１７件）の増加となった。構成比は８９．５％で、２ヵ月連続して９０％を下回った。
特別清算は３３件（前月４４件、前年同月３３件）で、前月比は２５．０％（１１件）の減少、前年同月比は増減なしとなった。構成比は４．０％で、前月（４．８％）、前年同月（４．２％）をそれぞれ下回っている。
民事再生法は５１件（前月７６件、前年同月４８件）で、前月比は３２．９％（２５件）の減少となったものの、前年同月比は６．３％（３件）の増加となった。構成比は６．２％で、前月（８．３％）を下回ったが、前年同月（６．０％）を上回っている。
■地域別
関東は２００５年４月以降で最多
９地域中、関東（３４８件、前年同月比＋２９．４％）、北陸（３１件、同＋１９．２％）、近畿（１９５件、同＋０．５％）、中国（３６件、同＋２８．６％）、九州（５８件、同＋５．５％）の５地域で前年同月を上回った。
とくに、関東（３４８件）は法的整理のみに集計対象を変更した２００５年４月以降で最多となり、これまで最多だった２００５年１０月（３４２件）を６件上回った。
一方、北海道（２４件、前年同月比△４４．２％）、東北（４８件、同△９．４％）、中部（６８件、同△３６．４％）、四国（９件、同△５５．０％）の４地域は、前年同月をそれぞれ下回った。
【 今後の問題点 】
■帝国データバンクが発表したＴＤＢ景気動向調査によると、２００７年４月の景気動向指数（景気ＤＩ：０～１００、５０が判断の分かれ目）は、前月（４５．５）比０．２ポイント減の４５．３と３ヵ月ぶりに小幅悪化に転じた。
■３月の景況感を押し上げた年度末要因がなくなったことで、建設業界や鉄鋼関連業界など年度末特需に沸いた業界を中心に景況感が後退したほか、個人消費・「脱談合」の加速に対する不安や米国経済、原油価格、為替の動向などへの懸念が依然としてくすぶっていることで、多くの企業がリスク見極めの慎重姿勢を崩さなかった。
■業界別にみると、『サービス』が判断の分かれ目となる５０ポイントを上回ったのに対して『建設』は依然として３０ポイント台、規模別では大企業と中小企業の景況感格差が８ヵ月ぶりに４ポイント台に拡大、地域別でも『東海』と『北海道』では１３ポイント台の格差が生じているなど、業界間、規模間、地域間格差は一向に縮小する気配はみられない。設備投資や雇用意欲の拡大など国内経済は堅調が持続しているものの、その恩恵を享受しているのは大都市圏における一部の業界大手企業に限られ、建設業を中心とした内需関連企業や地方圏、中小・零細企業にとってはいまだ景気回復を実感できない状況にあるのが実態である。
■こうしたなか、２００７年４月の法的整理による倒産は８１７件となり、年度末で例年倒産が増える傾向にある前月（９１６件）を１０．８％下回ったものの、前年同月（７９５件）比では２．８％増と７ヵ月連続の増加となった。また、負債総額は５９１２億６８００万円となり、前月（４７３０億７６００万円）比２５．０％増、前年同月（４２１８億６２００万円）比４０．２％増とそれぞれ大幅に上回った。
■負債額上位をみると、今年２番目の大型倒産となった元イ・アイ・イーグループのシーコム（株）（旧商号：日新汽船（株）、負債１０９７億円、東京）やゴルフ場経営の総武都市開発（株）（負債３８６億円、東京）など、バブル処理が粛々と進められる傾向はこれまでと変化がなかったが、認定切れ遊技機の撤去期限が６月末に迫るパチンコ業界大手（株）ダイエー（負債６３６億円、福島）など実体のある大型倒産が発生し、負債総額が押し上げられた。また、鉄骨工事の大川トランスティル（株）（負債１１０億５０００万円、新潟）の倒産は、公共事業の縮小と「脱談合」の加速、資源高による仕入れ価格上昇によって利益低下に見舞われている建設業界の窮状を改めて示した。
■一方、負債１億円未満の中小・零細企業の倒産も前年同月比９．７％増加、業種別では土木建築サービス、ホテル・旅館経営などのサービス業や小売業など内需関連の倒産が引き続き目立った。景気回復局面にありながら「不況型倒産」の割合が７３．３％と７割を大きく上回っているのは、倒産の二極化構造の深化が最大の要因といえる。
■４月の景気動向調査で「脱談合」の影響について尋ねた結果、「すでに影響が出ている」企業は全体の１割強だったが、建設業界では４１．４％とすでに４割以上にものぼっていることが判明。今後も「脱談合」の加速が避けられないなかでは、景気回復感の乏しい地場建設会社や下請け業者は一層窮地に追い込まれることになる。また、資源価格の高騰や個人消費の回復遅れ、金利引き上げや貸金業法の改正による融資の引き揚げ圧力なども、中小・零細の企業体力を徐々に疲弊させており、ここにきて中堅規模の企業経営にも打撃を与えはじめている。
■内需関連業界や中小・零細企業、地方圏企業のさらなる業況悪化が不可避な状況下、小口倒産の続発によって倒産件数は今後も緩やかな増加ペースをたどる公算が大きい。水面下では粉飾や不透明な取引の横行、コンプライアンスへの疑義などの火種がくすぶっているうえ、「脱談合」や資源高の影響による倒産も大型化の様相を呈している。さらにパチンコ業者の倒産続発も予想されることから、これまで比較的落ち着いていた負債総額が膨らむ可能性も否定できない。
● 関連リンク
富士経済、４分野３５製品向け大型二次電池と部材の市場調査結果を発表
４分野３５製品向け大型二次電池と部材の市場を調査
― ２０１２年度予測 ―
●リチウムイオン電池は鉛・ニッケル水素電池からの移行により拡大し、０６年度２０倍の１千億円超規模に
総合マーケティングビジネスの（株）富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町 代表取締役 阿部英雄０３－３６６４－５８１１）は、このほど大型二次電池を搭載する４分野３５製品における大型二次電池と部材の市場を調査した。その結果を報告書「エネルギー・大型二次電池・材料の将来展望２００７（上・下巻）」にまとめた。
※大型二次電池：二次電池とは充電できる電池で、大型とは電動工具や電動アシスト自転車以上の大型製品に使用される電池を対象としている。携帯電話やノートＰＣなど小型民生機器等の二次電池は含まない。
＜調査結果の概要＞
１．種類別大型蓄電デバイス市場と予測
種類 ２００６年度見込 ２０１２年度予測 １２／０６年度比
リチウムイオン電池 ５１億円 １，１１１億円 ２１７８．４％
ニッケル水素電池 ８１８億円 １，４８８億円 １８１．９％
電気二重層キャパシタ １９億円 ６４億円 ３３６．８％
その他 １，７４４億円 ２，１３６億円 １２２．５％
合計 ２，６３２億円 ４，７９９億円 １８２．３％
※その他は鉛電池、ニカド電池、ＮＡＳ（ナトリウム一硫黄）電池、レドックスフロー電池である。
※鉛電池については、一般の四輪自動車・二輪車用の補機用バッテリーは対象外としている。
大型蓄電デバイスを搭載する４分野３５製品における蓄電デバイスの市場規模は、０６年度で前年比１１．７％増の２，６３２億円になったと見込まれる。特に注目されるのはリチウムイオン電池、ニッケル水素電池、電気二重層キャパシタである。
リチウムイオン電池は、自動車／輸送機器分野で７製品、家電／ＤＩＹ機器分野では３製品、産業用機械／工作機械分野では３製品で採用が進み、中でも電動アシスト自転車での採用は進んでおり、トータル市場５１億円の５０％を電動アシスト自転車が占めている。リチウムイオン電池は大型蓄電デバイス市場の２％に満たない規模であるが、今後はニッケル水素電池やニカド電池、鉛電池等からの代替で新規にハイブリッド自動車や住宅用発電システム、太陽光発電システム（産業・公共用）、直流電源装置、無線基地局（携帯電話）などにも採用が見込まれている。そのため２０１２年度には１，１００億円規模へ拡大し、全体の２３％を占めると予測される。幅広い分野に拡がりを見せるが、主にハイブリッド自動車をはじめとする自動車分野をターゲットとした製品開発が進められており、ハイブリッド自動車への採用拡大が市場拡大の主要因である。
ニッケル水素電池は、既にハイブリッド自動車や電動アシスト自転車などの製品で主要デバイスとなっており、トータル市場は０６年度で８１８億円になったと見込まれる。リチウムイオン電池と競合した場合、エネルギー密度（単位質量あたりの容量）の高いリチウムイオン電池が優勢であり、パソコンや携帯電話などの小型製品用途ではいち早くリチウムイオン電池に移行している。しかし、大型製品用途では、電動アシスト自転車や可搬型製品が多い電動工具などの一部の製品はリチウムイオン電池へ移行が進むものの、当面急激な需要増が期待できるハイブリッド自動車には採用が続き、鉛電池やニカド電池からの代替需要も見込まれることから市場は拡大すると予測される。
電気二重層キャパシタ（化学反応を伴わず電気を直接蓄電できるデバイス。キャパシタはコンデンサの別名）は、トータル市場は０６年度で１９億円になったと見込まれる。ハイブリッド照明や自発光タイプの道路鋲、無停電電源装置にも採用されているが、大半はハイブリッド自動車（乗用車）の電動ブレーキ用バックアップ電源用途が占めている。電気二重層キャパシタの特長は、放電サイクル性能が高く数十万回の繰り返し使用が可能、高い充放電効率、環境性能に優れるなどで、今後はハイブリッド自動車（トラック・バス）や燃料電池自動車（トラック・バス）、鉄道車両、建設機械などにも採用が見込まれている。特にアイドリングストップ車や住宅用発電システム、フォークリフトでの採用拡大に期待が高い。しかし現状では、電圧が低く、エネルギー密度が低い、コストが高いなど欠点がある。開発メーカーでは電極材料や電解液の改良による特性向上や量産化によるコスト削減への取り組みが活発化しており、長期的には採用製品や用途は更に拡大すると予測される。
２．種類別大型発電デバイス市場と予測
大型発電デバイスの市場規模は０６年度で８１２億円になったと見込まれる。シリコン系太陽電池が９０％近くを占めている。０６年度のシェア４％程度の燃料電池は、０７年度以降、住宅用発電システムで急速に採用が拡大し、２０１２年にはその市場の３％を占めると予測される。
＜大型蓄電デバイスの製品用途別市場とその予測伸長率ランキング＞
＊ 関連資料 参照
０６年度の大型蓄電デバイスの製品用途市場のランキングは、フォークリフト、ハイブリッド自動車（乗用車）、電動工具の順になっている。この内、近年国内生産数量を増加させているのがハイブリッド自動車（乗用車）である。
ハイブリッド自動車（乗用車）は北米を中心とした世界的な市場拡大に伴い、０５年度は前年度比２倍の３０万台が生産された。京都議定書の温室効果ガスの削減目標に係わる要請や世界的な環境規制の強化などを背景に、環境対応自動車及び輸送機器への需要は大きく拡大している。特にハイブリッド自動車（乗用車）は０６年度も輸出の増加を中心に国内生産台数は３７万台になったと見込まれ、今後も高い成長が予測される。このハイブリッド自動車（乗用車）に搭載されている蓄電デバイスは６１６億円で、その９７％を占めるのが、ニッケル水素電池である。ハイブリッド自動車（乗用車）の生産台数増加に伴い、ニッケル水素電池の市場も拡大していくが、０９年度を目途にメーカー数社がリチウムイオン電池へ移行するとみられ、以降はリチウムイオン電池が拡大し、長期的にはニッケル水素電池を逆転すると予測される。
２０１２年度予測の大型蓄電デバイスの製品用途別市場の対０６年度伸長率ランキングは、アイドリングストップ機構付自動車、業務用ロボット、ハイブリッド自動車（トラック・バス）の順と予測される。特にアイドリングストップ機構付自動車は対０６年度の２４倍が予測される。
アイドリングストップ機構付自動車（以下、アイドリングストップ車）の０６年度国内生産台数は、軽自動車、普通・小型車、トラック・バスを含め約６千台になったと見込まれる。バス（主に路線バス）を中心にアイドリングストップ機構の採用が進んでおり、近年では環境問題に対する意識の高まり、アイドリングストップ機構搭載車種のラインナップの拡充、搭載車の導入促進補助金制度といった行政施策による後押しや、乗用車の９０％を占めるＡＴ車へのアイドリングストップ機構の搭載が可能となったことから、再び注目を集めている。今後は、環境規制などを背景に０９年度頃から急激に需要が拡大し、２０１２年度は２３万台以上が生産されると予測される。このアイドリングストップ車に搭載されているのは主に鉛電池（一部リチウムイオン電池が搭載されている）であるが、今後は鉛電池に加え、スターター始動用として電気二重層キャパシタの採用も拡大すると見込まれる。
＜調査対象＞
＊ 関連資料 参照
＜調査方法＞
富士経済専門調査員による業界関係者への直接面接取材（一部、ＴＥＬ・ＦＡＸ等の間接取材）及び公開データの収集と分析。
＜調査期間＞
２００６年１２月～２００７年４月
以上
資料タイトル ：「エネルギー・大型二次電池・材料の将来展望２００７（上・下巻）」
体裁 ：Ａ４判 上巻：２８１頁 下巻：２９５頁
価格 ：上巻・下巻 各９５，０００円 （税込み ９９，７５０円）
上・下巻セット価格 １８０，０００円 （税込み１８９，０００円）
上・下巻セット価格 ＋ ＣＤ－ＲＯＭ付 １９０，０００円（税込み１９９，５００円）
調査・編集 ：富士経済 東京マーケティング本部 第四事業部
ＴＥＬ：０３－３６６４－５８２１ ＦＡＸ：０３－３６６１－９５１４
発行所 ：株式会社 富士経済
〒１０３－０００１東京都中央区日本橋小伝馬町２－５ Ｆ・Ｋビル
ＴＥＬ０３－３６６４－５８１１ （代） ＦＡＸ ０３－３６６１－０１６５ ｅ－ｍａｉｌ： koho@fuji-keizai.co.jp
この情報は ＵＲＬ： http://www.group.fuji-keizai.co.jp/ https://www.fuji-keizai.co.jp/ でもご覧いただけます。
● 関連リンク
ＪＦＥシステムズ、セキュリティ強化の電子帳票システム「ファイブリッジツー」新版を発売
ＪＦＥシステムズ、電子帳票システム「ＦｉＢｒｉｄｇｅＩＩ（ファイブリッジツー）」の新版をリリース
機能レベルでの権限設定や帳票持ち出しの集中管理など、セキュリティ面を強化
ＪＦＥシステムズ株式会社（本社：東京都墨田区、代表取締役社長：岩橋 誠、以下：ＪＦＥシステムズ）は、基幹システム（汎用機、オフコン等）から出力される帳票データを安全に保管、管理する電子帳票システム「ＦｉＢｒｉｄｇｅＩＩ」の新版Ｖｅｒ４．３（Ｌｉｎｕｘ版、Ｓｏｌａｒｉｓ版、ＡＩＸ版）および関連するオプション群を２００７年６月１日よりリリースしますのでお知らせいたします。
１．背景と内容
内部統制強化、情報漏洩・紛失の防止、災害対策を図るために基幹システムの更改や統合が増えています。それにともない基幹システムから出力されている紙帳票のセキュリティリスクも高まっており、緊急の課題となってきています。
新規に構築する基幹システムでは、帳票の運用の見直し機運が高まり、内部統制のひとつとして帳票の電子化による保管、管理の運用が見直されつつあります。
帳票の管理においては、
１）基幹システムから出力される多種多様な帳票データの統合保管
２）個人情報を含む帳票管理のセキュリティ強化と内部統制強化
３）システムの統合や取引量の増大による大量の帳票の高速処理
の重要性が増しており、帳票の保管に関する関心も高まっています。
このたびのバージョンアップは、こうした市場のニーズに応えたものです。
なお、本製品は５月１６日（水）から１８日（金）まで開催の第１６回ソフトウエア開発環境展に展示する予定です。
■「ＦｉＢｒｉｄｇｅＩＩＬｉｎｕｘ版」の新版Ｖｅｒ４．３（Ｌｉｎｕｘ版、Ｓｏｌａｒｉｓ版、ＡＩＸ版）の主な機能
１）当日帳票一覧機能
従来の帳票の種類に基づいて格納先を選択する方式に加え、帳票が変換された日単位でまとめられたリストから帳票を選択することが可能となります。
２）帳票管理のセキュリティ強化
帳票の種類毎に、印刷等でのデータの持ち出し操作に対して統制をかけることができるようになりました。個人情報が含まれるような重要帳票の持ち出し操作を不可としたり、ユーザ毎に使用可能な機能（閲覧、検索、編集、印刷、データ抽出、他等）をより細かく制御できます。また、実際に持ち出しできない帳票に対して、持ち出しを図ろうと試みた（未遂）場合もその都度、ログに記録されます。
保管する帳票のセキュリティレベルに応じて、社内帳票をはじめ社外に提供する帳票の管理強化を図ることができます。
３）大量ページ帳票対応
従来は、基幹システム（ホスト）から一度に出力するファイルのサイズを２ＧＢ以下になるように分割する処理が必要でしたが、当機能により一度に出力されるファイルサイズが２ＧＢ（※注１）を超えるファイルにも対応できるようになりました。
これによりホストからプリンターに一度に出力される帳票データから帳票データベースを高速に作成することができます。
なお、「ＦｉＢｒｉｄｇｅＩＩＬｉｎｕｘ版」の新版Ｖｅｒ４．３では約７０，０００ページ／分（※注２）の高速処理にて帳票データベースを作成した実績があります。
※注１：目安は数十万ページとなります
※注２：インテルＸｅｏｎ３．４ＧＨｚデュアルコアでの実測値
■「ＦｉＢｒｉｄｇｅＩＩ」の新版Ｖｅｒ４．３の関連オプション
（※別紙１ご参照）http://www.jfe-systems.com/press/fibridge_pop01.html
１）「ＦｉＢｒｉｄｇｅＩＩ 暗号化ソフト」
電子政府推奨暗号リストに記載されている暗号化ロジックにより、クライアントとサーバ間で通信の暗号化を実現しました。
２）「ＦｉＢｒｉｄｇｅＩＩ ＸＭＬコンバータソフト」
ＩＢＭホストで出力されるデータを汎用的なＸＭＬ形式にデータの変換を行います。
３）「ＦｉＢｒｉｄｇｅＩＩ 帳票合成ソフト」
複数の帳票をまとめて１つの帳票にします。
一例として日次帳票を月単位に月次帳票として束ねることができるため１年間で１２帳票に集約することができます。したがって検索や閲覧が容易になります。
２．販売価格
「ＦｉＢｒｉｄｇｅＩＩ（Ｌｉｎｕｘ版、Ｓｏｌａｒｉｓ版、ＡＩＸ版）」Ｖｅｒ４．３の販売価格は、最小構成３００万円（税別）～となります。
３．システムイメージ
※添付資料を参照
【ご参考】
ＪＦＥシステムズ株式会社 （東証２部／４８３２）
http://www.jfe-systems.com/
ＪＦＥシステムズ株式会社は、大規模かつ複雑な鉄鋼生産におけるシステム構築・運用で培った技術を活かし、多彩なサービスを一貫してお客様に提供している情報システム会社です。製造業をはじめ、金融、流通、公共事業、通信等あらゆる分野のお客様に向けて、システムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルテーション、および独自のパッケージ製品の提供など、幅広いビジネスを展開しております。
「お客様のサクセスが私たちの誇りです」を信条に、ＩＴ化促進のお手伝いをすることで、お客様のビジネスに新たな価値や満足を提供してまいります。
【ＦｉＢｒｉｄｇｅＩＩ】
ＵＲＬ：http://www.jfe-systems.com/products/fibridge/fibridge.html
ＵＲＬ：http://www.jfe-systems.com/products/fibridge/fibridge-linux.html（Ｌｉｎｕｘ版）
「ＦｉＢｒｉｄｇｅＩＩ」は小規模から大規模システムまで実績のある製品で、ネットワーク環境での運用を前提に開発した電子帳票システムです。稼動するＯＳは、今注目されているＬｉｎｕｘをはじめＳｏｌａｒｉｓ、ＡＩＸに対応しております。金融、製造、流通、サービス、公共など、業種を問わず１，５００社を超えるお客様にご利用いただいております。
● 関連リンク
ケアブレインズ、販売管理・リソース管理の拡張機能を実装した「ＳｕｇａｒＬｉｔｅ」を販売
ＳｕｇａｒＣＲＭ（ＴＭ）の新ラインナップ「ＳｕｇａｒＬｉｔｅ（ＴＭ）」を追加し、買い取りライセンスで提供開始
カナダのザ・ロング・リーチ社と総代理店契約を締結、日本語版を独占的に販売
このたび、株式会社ケアブレインズ（本社：千葉県千葉市美浜区）は、ザ・ロング・リーチ社（Ｔｈｅ Ｌｏｎｇ Ｒｅａｃｈ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ； 本社：カナダ・オンタリオ）と総代理店契約を締結し、コマーシャル・オープンソースのカスタマー・リレーションシップ・マネージメント（ＣＲＭ）であるＳｕｇａｒＣＲＭ（ＴＭ）に同社が独自に販売管理やリソース管理の拡張機能を実装した「ＳｕｇａｒＬｉｔｅ（ＴＭ） ｐｏｗｅｒｅｄ ｂｙ ｉｎｆｏ＠ｈａｎｄ」（シュガーライト パワード・バイ インフォ・アット・ハンド：略称 ＳｕｇａｒＬｉｔｅ（ＴＭ））を６月上旬より日本で独占的に販売開始することを発表いたします。
ケアブレインズは既にＳｕｇａｒＣＲＭ（ＴＭ）の有償版であるＳｕｇａｒ ＥｎｔｅｒｐｒｉｓｅとＳｕｇａｒ Ｐｒｏｆｅｓｓｉｏｎａｌを販売しており、ＳｕｇａｒＬｉｔｅ（ＴＭ）はケアブレインズが取り扱うＳｕｇａｒＣＲＭ製品群の３番目のラインナップとなります。
【 ＳｕｇａｒＬｉｔｅ（ＴＭ）の特徴 】
・販売管理やリソース管理などの業務機能を強化し、スタンドアローンで企業の広範なビジネス活動を効果的に管理することが可能
・上位エディションがサブスクリプションライセンス（年間使用料払い）であるのに対し、ＳｕｇａｒＬｉｔｅ（ＴＭ）は買い取りライセンスを採用し、大規模ユーザによる運用や大幅なカスタマイズを実施する企業に最適な費用対効果を提供
・世界でトップレベルの実績を誇るＳｕｇａｒＣＲＭ（ＴＭ）と同一のアーキテクチャを採用し、ラインナップ間におけるスムーズな運用移行を実現
今回の提携に関し、ザ・ロング・リーチ社ＣＥＯのＭｉｃｈａｅｌ Ｗｈｉｔｅｈｅａｄ氏は次のように述べています。「ザ・ロング・リーチ社とケアブレインズ社は、日本で急速に伸びているコマーシャル・オープンソースＣＲＭ市場に最適な製品を共同で開発し提供して参ります。ケアブレインズ社は日本におけるコマーシャル・オープンソースのチャンピオンであり、今回の提携によって、お客様はコマーシャル・オープンソースＣＲＭの採用やカスタマイズをより促進できると期待しています。」
また、株式会社ケアブレインズの代表取締役社長である松下 博宣は次のように述べています。「日本ではオープンソース・アプリケーションを採用する企業が急速に増えていますが、特に、営業部門やカスタマーサポート部門にまたがる多様な業務プロセスに合致するＣＲＭアプリケーションを必要としています。さらに、ライセンス体形やサポート費用についてもより幅広い選択肢を望んでいます。ザ・ロング・リーチ社は数多くのオープンソース・アプリケーションに精通し、業務機能をフル装備したコマーシャル・オープンソースＣＲＭを開発する世界でも稀な企業です。今回の提携によって日本市場においてより緊密にビジネスを展開できることを期待しています。」
【 参考：ＳｕｇａｒＣＲＭ（ＴＭ）ラインナップの比較 】
（※ 関連資料を参照してください。）
■株式会社ケアブレインズについて
「人と組織の知恵をケアする」という理念のもとで、経営戦略コンサルティング、営業改革コンサルティング、オープンソース事業、ｅラーニング事業を展開しています。ＳｕｇａｒＣＲＭ社の日本で唯一の正規代理店として、ＳｕｇａｒＣＲＭ（ＴＭ）のローカライズ、サポート、日本語コミュニティの開催、日本語オフィシャルガイドの発刊などを行っています。
社 名：株式会社ケアブレインズ
英文社名：ＣａｒｅＢｒａｉｎｓ， Ｉｎｃ．
資本金：２１，３６８万円（資本準備金含む）
代表取締役：松下 博宣
設 立：１９９７年（平成９年）１月
所在地：千葉県千葉市美浜区中瀬２番地６号
電話番号：０４３－２９７－３１７５
ＵＲＬ：http://www.sugarforum.jp/
■Ｔｈｅ Ｌｏｎｇ Ｒｅａｃｈ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎについて
Ｔｈｅ Ｌｏｎｇ Ｒｅａｃｈ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎは１９９７年にカナダで創業されたオープンソース・アプリケーションのコンサルティング会社です。主力製品はＳｕｇａｒＣＲＭ、Ｊｏｏｍｌａなどを組み合わせて独自に開発した中小企業向けビジネスポータル・アプリケーション「ｉｎｆｏ＠Ｈａｎｄ Ｂｕｓｉｎｅｓｓ Ｐｏｒｔａｌ」で既に数十社の導入実績があります。この統合Ｗｅｂアプリケーションは、販売管理、プロジェクト＆リソース管理、カスタマーサービス、人事管理機能などを搭載し、あらゆるビジネスシーンにおいて「Ｉｎｓｔａｎｔ Ｂｕｓｉｎｅｓｓ Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ， Ａｎｙｗｈｅｒｅ（ＴＭ）'」（あらゆる場所で情報への瞬時アクセス）を提供します。また、モバイル機能も提供し、ハンドヘルドＰＣでのアクセスも可能です。Ｔｈｅ Ｌｏｎｇ Ｒｅａｃｈ社についての詳しい情報は http://www.infoathand.com へ。
Ｔｈｅ Ｌｏｎｇ Ｒｅａｃｈ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ 所在地：
６３３３ Ｒｉｄｅａｕ Ｖａｌｌｅｙ Ｄｒｉｖｅ， Ｍａｎｏｔｉｃｋ， Ｏｎｔａｒｉｏ， Ｋ４Ｍ １Ｂ３， Ｃａｎａｄａ
■ＳｕｇａｒＣＲＭ（ＴＭ）について
ＳｕｇａｒＣＲＭ（ＴＭ）（シュガーシーアールエム）は、ＳｕｇａｒＣＲＭ Ｉｎｃ．が開発し、オープンソース開発コミュニティをベースに進化をつづける世界でもっとも高機能、低価格、セキュアなオープンソースＣＲＭソリューションです。Ｓｕｇａｒ Ｏｐｅｎ Ｓｏｕｒｃｅはコミュニティに公開されており、ＣＲＭ分野で世界ナンバーワンの３００万件強のダウンロードを記録しています。また、上位エディションで有償のＳｕｇａｒ ＰｒｏｆｅｓｓｉｏｎａｌとＳｕｇａｒ Ｅｎｔｅｒｐｒｉｓｅは１，２００社への導入実績を有しています。
株式会社ケアブレインズはＳｕｇａｒＣＲＭ Ｉｎｃ．の日本における正規販売代理店であり、日本のＳｕｇａｒＣＲＭ（ＴＭ）コミュニティも運営しています。
（※ 参考画像、ＳｕｇａｒＣＲＭラインナップの比較は関連資料を参照してください。）
● 関連リンク
日立ハイテク、極微小部分析を安定して実現する電界放出形透過電子顕微鏡を発売
高性能の電界放出形透過電子顕微鏡「ＨＦ－３３００形」を発売
－安定した超高分解能と新たな解析手法を併せ持った、次世代ＦＥ－ＴＥＭ（＊１）－
株式会社日立ハイテクノロジーズ（執行役社長：大林 秀仁）は、高輝度冷陰極電界放出電子銃と３００ｋＶの高加速電圧を組み合わせた、新型の電界放出形透過電子顕微鏡（ＦＥ－ＴＥＭ）「ＨＦ－３３００形」を開発し、５月１４日より発売します。
冷陰極電界放出電子銃は、その高い輝度とエネルギー分解能により、高性能電子顕微鏡になくてはならない電子源として高く評価されています。当社では、本電子源の有用性にいち早く注目し、走査電子顕微鏡だけでなく、透過電子顕微鏡においても本電子源を広く採用しています。
今回開発した「ＨＦ－３３００形」では、この冷陰極電界放出電子銃と３００ｋＶの高加速電圧を組合せることで、原子レベルの超高分解能観察（分解能：０．１ｎｍ）とナノオーダーの極微小部分析を安定して実現しています。
透過電子顕微鏡では加速電圧が高いほど、分解能が高くなるだけでなく、透過能も向上します。すなわち、厚い試料でも高い解像度で観察することが可能です。また、原子番号が大きく電子線が透過しにくい金属やセラミックスの観察においても、高い加速電圧が求められています。「ＨＦ－３３００形」では３００ｋＶの高加速電圧を採用することで、試料の厚さ・組成に左右されることの少ない、安定的な超高分解能観察を可能としました。
極微小部分析においては、エネルギー分散型Ｘ線分析装置（ＥＤＸ（＊２））や電子エネルギー損失分光器（ＥＥＬＳ（＊３））に加えて、電子線ホログラフィー、位置分解型ＥＥＬＳ、ナノ電子線回折という新たな解析手法を提案します。電子線ホログラフィーは極微量元素分析への、位置分解型ＥＥＬＳはナノ領域の元素状態解析への、ナノ電子線回折は結晶構造の局所高精度解析への応用が期待されています。「ＨＦ－３３００形」はこれらの手法により、高度化する材料解析ニーズにお応えします。
また、日立集束イオンビーム加工装置（「ＦＢ－２１００形」）とはホルダリンケージを実現しており、メッシュを受け渡すことなく、試料作製からＴＥＭ解析までの一連の作業を実施できます。ＴＥＭ試料作製に欠かせない技術として高い評価を受けているマイクロサンプリング（日本国特許：２７７４８８４、米国特許：５２７０５５２）を併用することで、特定部位のＴＥＭ解析を迅速かつ確実に行うことができます。
「ＨＦ－３３００形」の本体標準価格は、２億８千５百万円です。出荷開始は２００７年９月の予定で、初年度５台の受注を見込んでいます。
（＊１）ＦＥ－ＴＥＭ：Ｆｉｅｌｄ Ｅｍｉｓｓｉｏｎ Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ Ｅｌｅｃｔｒｏｎ Ｍｉｃｒｏｓｃｏｐｅ（電界放出形透過電子顕微鏡）
（＊２）ＥＤＸ：Ｅｎｅｒｇｙ Ｄｉｓｐｅｒｓｉｖｅ Ｘ－ｒａｙ ｓｐｅｃｔｒｏｍｅｔｅｒ（エネルギー分散型Ｘ線装置）
（＊３）ＥＥＬＳ：Ｅｌｅｃｔｒｏｎ Ｅｎｅｒｇｙ－Ｌｏｓｓ Ｓｐｅｃｔｒｏｍｅｔｅｒ（電子エネルギー損失分光器）
＜透過電子顕微鏡「ＨＦ－３３００形」＞
【主な仕様】
像分解能 ０．１０ｎｍ（格子像）
０．１９ｎｍ（粒子像）
０．１３ｎｍ（インフォメーションリミット）
倍率 ×２００ ～ ×１，５００，０００
加速電圧 ３００ｋＶ、２００ｋＶ（＊）、１００ｋＶ（＊）
電子源 冷陰極電界放出形電子銃
試料微動 Ｘ， Ｙ＝±１ｍｍ
試料傾斜 ±１５°
ＥＤＸ立体角 ０．１５ｓｒ
真空排気系 ターボ分子ポンプ、イオンポンプ
【主な特長】
・高輝度冷陰極電界放出電子銃
・超高分解能観察：格子像０．１０ｎｍ
・試料の厚さ／組成に影響されることの少ない、３００ｋＶの高加速電圧
・電子線ホログラフィー（＊）、位置分解型ＥＥＬＳ（＊）、ナノ電子線回折（＊）の新たな解析手法
・マイクロサンプリング（日立特許）を備えたＦＩＢ（＊）とのホルダーリンケージ（日立特許）
・ＳＴＥＭ（＊）と３Ｄ解析ホルダ（＊）による多方向構造解析にも対応
（＊）オプションアイテム
■お問い合わせ先
半導体製造装置営業統括本部
先端製品営業本部 営業技術部
ＴＥＬ： ０３－３５０４－６１５０
● 関連リンク
アルフレッサＨＤ、１０月に琉薬を完全子会社化
アルフレッサホールディングス株式会社と株式会社琉薬の
経営統合に関する基本合意書締結のお知らせ
アルフレッサホールディングス株式会社と株式会社琉薬は、平成１９年５月１４日に開催された取締役会において、平成１９年１０月１日を目標として、アルフレッサホールディングス株式会社が株式会社琉薬を完全子会社とする基本合意書を締結することを決定いたしましたので、下記のとおりお知らせいたします。
記
１．基本合意書締結の目的
医薬品卸業界におきましては、進展する医薬分業、医療機関や調剤薬局の広域化、病院などによる共同購入・一括購入が広がっております。また、生活者のセルフメディケーションへの関心が高まるなど、変化する顧客ニーズへの機能強化がより一層求められております。
このような環境のなか、アルフレッサホールディングス株式会社と株式会社琉薬は、両社の経営資源の有効かつ効率的な活用によって経営基盤の確立をはかり、国民医療に貢献することを目的として、株式会社琉薬がアルフレッサグループに参画することについて合意いたしました。
なお、経営統合の方法につきましては、今後、両社で検討いたします。決定事項につきましては、別途お知らせいたします。
２．当事会社の概要
＊ 関連資料 参照
以上
エイチアイ、携帯電話より低スペックな実行環境で利用可能な３Ｄ描画エンジンを開発
エイチアイ、携帯電話よりも低スペックな実行環境で利用可能な
３Ｄ描画エンジン、ＭａｓｃｏｔＣａｐｓｕｌｅ（Ｒ） ｎａｎｏを開発
－ビッグサイトで開催される組込みシステム開発技術展にて、デモンストレーションを実施！－
株式会社エイチアイ（本社：東京都目黒区、代表取締役社長兼ＣＥＯ：川端一生、以下、エイチアイ）は、携帯電話で多数の搭載実績を持つリアルタイム３Ｄ描画エンジンＭａｓｃｏｔＣａｐｓｕｌｅの新ラインナップとして、極小な実行環境で利用可能なＭａｓｃｏｔＣａｐｓｕｌｅ ｎａｎｏを開発したことを、本日発表いたします。
〔主な特徴〕
・ＭａｓｃｏｔＣａｐｓｕｌｅ Ｖ３をベースとしており、プラットフォームを問わず利用が可能
・組込み機器向けのローエンドＣＰＵにも広く対応
・色情報を使用しないため、ハードウェアの表示（発光）方式に柔軟に対応
・ドットの密度で面の明暗を表現するなど、メモリ使用量を極限まで抑制
・データの転送速度が遅い環境下でも、滑らかなアニメーションが可能
ＭａｓｃｏｔＣａｐｓｕｌｅ ｎａｎｏにより、低階調（※）環境でも擬似的に多階調表示を行って立体感を表現できるようになるため、従来は３Ｄ画像の活用が難しかった
・ＰＣ周辺機器
・自動車の表示パネル
・バーコードスキャナ
・ＰＯＳ端末
・プリンタ、スキャナ
・リモコン
・携帯玩具
・その他各種デジタル民生機器
など、蛍光表示管や小型液晶ディスプレイを搭載した、携帯電話よりさらに低解像度・低スペックの組込み機器でも、３Ｄを用いた表現力豊かな演出が可能となります。
エイチアイは、本製品が今まで以上にさまざまなインターフェースで３Ｄ表現を利用する機会を提供し、３Ｄグラフィックスの可能性を大きく広げるものと期待しております。
※階調…色の濃淡をあらわすグラデーションのことを指し、これが多いほど色彩が滑らかに表現できる。
＊ＭａｓｃｏｔＣａｐｓｕｌｅは株式会社エイチアイの日本における登録商標です。
【第１０回組込みシステム開発技術展について】
〔開催要領〕
会期 ５／１６（水）～１８（金）
開催場所 東京ビッグサイト
弊社展示位置 東４８－１６
Ｏｆｆｉｃｉａｌ Ｗｅｂ Ｓｉｔｅ http://www.esec.jp/
エイチアイは本イベントにおいて、ＭａｓｃｏｔＣａｐｓｕｌｅやその利用事例と共に、ＭａｓｃｏｔＣａｐｓｕｌｅ ｎａｎｏについてもデモンストレーションを実施いたします。会期中は、ご商談コーナーやＭａｓｃｏｔＣａｐｓｕｌｅ ｎａｎｏに関するミニセミナーなども設けておりますので、ご来場の際はぜひ弊社ブースまでお気軽にお立ち寄りください。
※こちらのＵＲＬのイベントロゴから、会場レイアウト図がご覧頂けます。
⇒ http://www.hicorp.co.jp/pressroom/for_event/2007/event_070417.html
【株式会社エイチアイについて】
エイチアイは、組込み機器向けミドルウェア開発の分野で市場をリードする研究開発型企業です。主力製品のリアルタイム３Ｄ描画エンジン"ＭａｓｃｏｔＣａｐｓｕｌｅ"は、国内キャリア４社をはじめアメリカ、韓国、中国のキャリアにも採用され、国内及び海外の大手携帯端末メーカともグローバルライセンス契約を結んでおり、搭載端末の世界累計出荷台数は、２億３千万台を超えています。（２００６年１２月末現在）
ＭａｓｃｏｔＣａｐｓｕｌｅを利用し、コンソールゲームにも劣らぬクオリティの多様な３Ｄコンテンツや、３Ｄを用いたユーザインターフェース等も、既に広く提供されています。
詳細については、エイチアイのホームページ（ http://www.hicorp.co.jp ）を御覧ください。
● 関連リンク
プライム、エルタナと新商品の共同開発などで業務・資本提携
株式会社エルタナとの業務資本提携に関する基本合意書締結のお知らせ
当社と株式会社エルタナ（以下、「エルタナ」）とは、業務資本提携に関する基本合意書を締結いたしましたので、下記のとおりお知らせいたします。
記
１．業務提携の目的
当社は、テレビ・インターネットを通じた通信販売業務をコアビジネスとして展開しております。
一方、エルタナは、本来人間が持っている「自然治癒力」、「本質的な力」を充分に引き出すことを目標とし、そのために必要な食品、環境、運動ということをテーマとして、コンサルティング事業・物販事業・健康サービス事業を展開しております。
当社とエルタナとは、この度の業務資本提携により、エルタナの持つ『医師等で構成する専門家ネットワーク』を活用して、健康かつ安全性の高い食品、環境、運動に関するノウハウを取り入れた商品を共同開発することにより、消費者の皆様に安心してご利用いただける商品の提供を目指してまいります。
２．業務・資本提携の内容
（１）業務提携の内容
・健康かつ安全性の高い食品及び化粧品の共同開発及び販売
・エルタナが開発した健康かつ安全性の高い食品及び化粧品の当社による販売
・当社が開発したオリジナル商品のエルタナによる健康かつ安全性の検証
（２）資本提携
業務提携を円滑に推進するため、エルタナは平成１９年５月末日までに第三者割当増資により５００株の新株式を発行し、当社はそのうち２００株を引き受けることにより、エルタナの総議決権数の１３．３％にあたる普通株式を保有する。
（３）役員の交流
エルタナは、臨時株主総会において、当社代表取締役社長の田端一宏を社外取締役に選任いたしました。
３．エルタナの概要
（※ 関連資料を参照してください。）
４．日程
平成１９年５月１１日 取締役会
業務資本提携に関する基本合意書の締結
５．今後の見通し
本件による当社の今期業績への影響は軽微であります。
以上
（※ エルタナの概要は関連資料を参照してください。）
アルフレッサＨＤ、１０月に株式交換によりシーエス薬品を完全子会社化
アルフレッサホールディングス株式会社とシーエス薬品株式会社の
経営統合に関する基本合意書締結のお知らせ
アルフレッサホールディングス株式会社とシーエス薬品株式会社は、平成１９年５月１４日に開催された取締役会において、平成１９年１０月１日を期して、アルフレッサホールディングス株式会社が株式交換によりシーエス薬品株式会社を完全子会社とする基本合意書を締結することを決定いたしましたので、下記のとおりお知らせいたします。
記
１．株式交換に関する基本合意書締結の目的
平成１７年４月、アルフレッサホールディングス株式会社とシーエス薬品株式会社は、両社の経営資源の有効かつ効率的な活用によって経営基盤の強化をはかり、広く国民医療に貢献することを目的として業務提携契約書を締結いたしました。
その後、卸機能の向上と業務コストの省力化などによる経営の健全化および将来の発展的な協力体制について検討を重ねた結果、シーエス薬品株式会社がアルフレッサグループに参画し、アルフレッサグループとして一体となった経営体制を実現することが最善の選択肢であると判断いたしました。
２．株式交換の要旨
（１）株式交換の日程
株式交換に関する基本合意書締結 平成１９年５月１４日
株式交換決議取締役会 平成１９年７月２５日（予定）
株式交換契約書締結 平成１９年７月２５日（予定）
株式交換契約書承認臨時株主総会 平成１９年８月２３日
（シーエス薬品株式会社、予定）
株式交換の効力発生日 平成１９年１０月１日（予定）
株券交付日 平成１９年１１月中旬（予定）
なお、当社は、会社法第７９６条第３項の規定により、株主総会の承認を得ることなく簡易株式交換により本株式交換を行います。
（２）株式交換比率
株式交換比率につきましては、今後提出される第三者機関による算定結果を参考に、当事者間で協議のうえ決定いたします。決定事項につきましては、別途、お知らせいたします。
（３）株式交換完全子会社の新株予約権および新株予約権付社債に関する取扱いシーエス薬品株式会社は、新株予約権および新株予約権付社債を発行しておりません。
※以下、詳細は添付資料をご参照下さい。
アルフレッサHD、平成２２年３月までの中期経営計画を策定
中期経営計画策定のお知らせ
当社グループは、平成１９年４月から平成２２年３月までの中期経営計画を策定いたしましたので、その概要について下記のとおりお知らせいたします。
記
１．策定の経緯
当社グループは、平成１７年４月から平成２０年３月までの３ヵ年の中期経営計画を策定し、目標の達成に向けて取り組んでまいりました。その後、アルフレッサグループへの参画企業が増加したこと、経営環境が大きく変化したことにより、今回、平成１９年４月から平成２２年３月までの３ヵ年の「０７－０９中期経営計画～進化と拡大～」を策定いたしました。
２．会社の経営の基本方針
当社グループは、グループ理念、グループミッションおよびグループビジョンの考え方にもとづいて企業活動を推進してまいります。
（１）グループ理念
『すべての人に、いきいきとした生活を創造し、提供します。』
◇私たちは株主の期待に応えます。
◇私たちは顧客第一主義を貫きます。
◇私たちは共に働く人々の幸福を追求します。
◇私たちは一企業市民として社会、環境といった広範なステークホルダーとの共生を図ります。
（２）グループミッション
『医療分野を中心に広く人々の健康に貢献することを通じて新たな価値を創造し、社会から信頼される企業をめざし企業価値の最大化を図ります。』
（３）グループビジョン
『健康に関するサービスを総合的に提供する「ヘルスケアコンソーシアム」をめざします。』
◇国内トップの健康サービスサプライヤー
◇顧客から信頼されるパートナー
◇ステークホルダーから信頼される企業グループ
◇アルフレッサドリームを心に抱いて社員が働き甲斐を感じる職場
「ヘルスケアコンソーシアム構想」とは、医療をはじめ、健康に関するあらゆる情報・モノ・サービスを提供するために、グループ企業だけではなく、健康に関する他企業とも連携して、人々の生活や健康に貢献する体制の確立をめざすことです。
３．目標とする経営指標
経営指標として重視している項目は以下の３項目であり、最終年度である平成２２年３月期での達成を目標としております。
（１）ＲＯＥ（自己資本当期純利益率） ９％以上
（２）ＲＯＡ（総資産当期純利益率） ２％以上
（３）自己資本比率２３％以上
４．配当政策
ＤＯＥ（純資産配当率） ２％以上
５．中期経営計画のテーマ
（１）医薬品等卸売事業の拡大とグループシナジー効果の追求
１）医療用医薬品卸売事業の全国展開
２）セルフメディケーション卸売事業の確立
３）基幹システムのグループ展開（基幹システムのグループ各社による共同利用の推進）
４）グループ物流体制の見直し（全国の物流センターの適正配置、配送体制の見直し）
５）共同仕入のさらなる拡大とグループ販促の強化
６）カスタマーサポート機能のグループ展開による高付加価値の提供
（２）医薬品等製造事業の経営基盤確立
１）プロダクトラインの拡充
２）受託製造能力の拡大
３）「モディオダール」の早期育成と適応症拡大
（３）ヘルスケアコンソーシアム構想の具現化
１）医療用医薬品卸売事業の機能強化に対する支援
２）医療機器および診断薬分野における連携強化
３）予防やケアなどの健康関連ニーズに対応した新業態への取り組み
４）海外における医薬品流通事業の展開
（４）グループ経営基盤の拡充と運営体制の強化
１）ＣＳＲ経営の推進
２）内部統制への取り組み
３）グループ運営による総合力の発揮
以 上
● 関連リンク
森永乳業、「高カルシウムヨーグルト ハンディースタイル」を発売
従来のヨーグルトに比べて２倍のカルシウム！
「はじめよう！高カルシウムヨーグルト ハンディースタイル」
５月１５日（火）より新発売
森永乳業ではこのたび、カルシウム不足は体脂肪増加の一因といわれている中、カルシウムをおいしく効率よく摂取いただきたいと、従来のヨーグルトに比べ２倍のカルシウムが含まれた「高カルシウムヨーグルト ハンディースタイル」を５月１５日（火）より全国にて新発売いたします。
■ 理想的なカラダづくりにはカルシウムが必要です！
カルシウムは、骨や歯の形成に必要な栄養素の一つですが、毎日の生活で不足しがちな栄養素です。また、カルシウムが不足すると、体脂肪を増やす働きがあるとも言われており、私達の体に与える影響は大きいと考えられています。
平成１５年度の国民健康栄養調査（厚生労働省調べ）によると、３０代から６０代の男性において肥満である割合が３割を超えております（図１）。食事量は若い頃と同量であっても、運動不足や不規則な生活が体格の変化の一因と考えられます。この機会に、カラダコントロールに役立つといわれているカルシウムを積極的に摂取をみてはいかがでしょうか？
＊「図１：男性の世代別肥満者の割合」 参照
■ スタイリッシュな容器も魅力～広がるパウチ市場～
忙しい現代人の食生活を反映し、その需要はますます伸長傾向にあるパウチ食品。パウチ食品の 市場規模は２００５年で約６００億円（業界推定）と、この５年でほぼ倍増したと推計されています。
パウチ食品市場では、ゼリー飲料が大半を占めていますが、最近では多種多様な商品が同形態で誕生しています。アイスクリームやドレッシング、お酒やデザートなどの商品が次々に発売されており、新たな食シーン登場の動きを示しています。若年層を中心に、「ながら食べ」への抵抗が薄れつつある今、手軽に、おいしく楽しもうとするお客さまの思いが一層強まってきています。このトレンドを反映して、今後もスパウト付きアルミパウチ市場は伸長を続けると考えられ、今後の各社の商品展開に注目が集まっています。
■ 欠食者多数の時代に救世主！？
２００２年に厚生労働省が実施した国民栄養調査によると、２０代と３０代の男性のうち４割近くが１日３食の食事をしていないという結果がでました。（図２）
また同年、農林水産省が実施したアンケートによると、『朝食をとらない』という方も７７．１％という高く、朝食欠食者が多くの人数を占めることが分かりました。
しかし、７割以上のどの世代でも「欠食はやめるべき」と考え、１日３食をきちんと摂取することの大切さは気付いているようです。
＊「図２：１日３回食事を摂っている人の割合」 参照
１． 商品特長
（１） カルシウムが４６０ｍｇと、従来のヨーグルト＊に比べてカルシウムが２倍含まれています。
＊森永ヨーグルト（１００ｇ）との比較において
（２） カラダ作りをサポートするたんぱく質を配合し、カラダをコントロールする方を応援いたします。
（３） １８０ｇとボリュームがあり、濃厚な味わいをお楽しみいただけるプレーンタイプ（加糖）の ヨーグルトです。
（４） ワンハンドでスタイリッシュにお召し上がりいただくことができる、スパウト付きパウチ容器を採用いたしました。
２． 商品概要
（１） 商品名 「はじめよう！ 高カルシウムヨーグルト ハンディースタイル」
（２） 種類別 はっ酵乳
（３） 包装形態 スパウト付きアルミパウチ
（４） 内容量 １８０ｇ
（５） カロリー １２０ｋｃａｌ
（６） 保存方法 要冷蔵１０℃以下
（７） 賞味期限 ２１日間
（８） 主要ターゲット ２０代から３０代独身男女
（９） 主要売場 ＣＶＳ、量販店、一般小売店
（１０）希望小売価格 １７０円（税別）
（１１）発売日・地区 ５月１５日（火）・全国
※ ＪＡＮコード ４９０２７２０ ０７３５５４
３． お問い合わせ先
お客さま相談室 フリーダイヤル ０１２０－３６９－７４４
以上
● 関連リンク
日本ソフト販売とターボリナックス、ＩＰダイレクトマーケティングシステムで提携
日本ソフト販売とターボリナックス、ＩＰダイレクトマーケティングシステムで提携
日本ソフト販売株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：中川基）とターボリナックス株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：矢野広一、以下、ターボリナックス）は、ＩＰ－ＰＢＸを利用したダイレクトマーケティングシステムの開発・販売で提携し、５月１６日より販売を開始することを発表いたします。
今回の提携により、日本ソフト販売の電子電話帳システム「全国ｅ電話帳」とターボリナックスのＩＰ－ＰＢＸ「ＩｎｆｉｎｉＴａｌｋ」を連携し、手軽にダイレクトマーケティングを実現できるようになります。第一弾として、ＩｎｆｉｎｉＴａｌｋ側に着信した電話番号を元に、個人・企業情報をポップアップさせる機能と、抽出した電話番号をクリックするだけで自動的に電話を発信するＣＴＩ連携機能を開発いたしました。
本機能を利用することにより、例えば、「全国ｅ電話帳」にて見込み顧客の抽出を行い、その後画面上の発信ボタンを押すことにより、「ＩｎｆｉｎｉＴａｌｋ」が自動で電話を発信。アポイントが取れれば、「全国ｅ電話帳」で訪問ルートを確認したり周辺の地図を印刷する、など一連の営業活動を本システムで行えます。
また、着信ポップアップ機能を使えば、融資やカード・ローンなどの本人（住所）確認を瞬時に行えます。ダイレクトセールスやお知らせ・案内、選挙活動などアウトバウンド業務だけでなく、受注・各種申し込み等のインバウンド用途でもお使いいただけます。
必要なイニシャルコストは６０万円程度（サーバー、ＩＰ－ＰＢＸソフトウェア１０ユーザーライセンス、ソフトフォン１０ライセンス含む）から、全国ｅ電話帳システムはデータを検索した分の従量課金となります。販売は両社で行い、今後両社のパートナーにも販路を広げて行く予定です。
両社では顧客ニーズに応じ、抽出した顧客リストに対して自動発信を行ったり、ＩｎｆｉｎｉＴａｌｋのコールセンター製品と連携させるなどのカスタマイズも順次行っていきます。
なお、本システムは、２００７年５月１６日（水）から１８日（金）に開催される、「第１２回 データウェアハウス＆ＣＲＭ ＥＸＰＯ」のターボリナックスブース（東９－１９）にて展示いたします。
【全国ｅ電話帳について】
「全国ｅ電話帳」は、通常数億円という莫大な導入費用がかかる各種データベース（電話帳情報・地図情報・企業情報・最寄り駅情報・ｅｔｃ．）が全て搭載されているサーバー「情報配置ＢＯＸ」を企業内イントラネット上に置くだけで、全社で即日活用できるアプライアンスサーバーです。
個人名・会社名・電話番号・近隣・業種など検索方法は多種多様。検索したデータは住宅地図や道路地図が表示でき、営業マーケティングツールとしてもお役に立ちます。既に大手企業様中心に約２００社以上に導入され、経費削減及び業務効率アップにとご好評いただいております。今回のＩｎｆｉｎｉＴａｌｋとの連携機能搭載により「全国ｅ電話帳」の活用シーンは更に広がりました。
「全国ｅ電話帳」の詳細は、以下のＵＲＬをご覧ください。
http://www.nipponsoft.co.jp/solution/eden/
【ＩｎｆｉｎｉＴａｌｋについて】
「ＩｎｆｉｎｉＴａｌｋ」は、オープンなＩＰテレフォニープロトコルであるＳＩＰに準拠した、ＩＰ－ＰＢＸソフトウェアです。今話題のオープンソースＰＢＸである「Ａｓｔｅｒｉｓｋ」をベースとし、機能と信頼性、管理性を高めるための機能を搭載しています。
ＮＴＴ東西の「ひかり電話ビジネスタイプ」に直接接続が可能であり、低コストでＩＰ電話システムを構築することが可能です。また、日本の電話文化に合わせた独自の機能追加により、従来のＰＢＸやビジネスフォン同様の使い方が可能です。さらに、ＩＰセントレックス運用やＣＴＩ連動、全通話録音機能など、ＩＰ－ＰＢＸならではの便利な機能も提供します。ＩｎｆｉｎｉＴａｌｋは、従来の電話の置き換えのみならず、ワークスタイルの変革や業務効率の向上、運用コストの低減など、数々のメリッ
トをもたらします。
ＩｎｆｉｎｉＴａｌｋの詳細は、以下のＵＲＬをご覧ください。
http://www.turbolinux.co.jp/products/iptel/infinitalk/
森永製菓、「小枝スティック」から冷やして食べるチョコレート「ショコラ・グラッセ」を発売
冷やして食べるチョコレート
小枝ステックより＜ショコラ・グラッセ＞ 新発売！！
森永製菓株式会社（東京都港区芝、社長・矢田雅之）はこのたび、新奇性、話題性でご好評を頂いている「小枝スティック」シリーズから、夏に向けて「冷やして食べるチョコレート」をテーマにした新製品＜ショコラ・グラッセ＞を新発売致します。「冷やしておいしい」品質を追求し、夏でもおいしくたべられるよう仕立てました。小枝ならではのしっかりとしたチョコレート感はそのままに、ひんやりした後味・パキッとした食感が楽しめます。
※ショコラ・グラッセとは、フランス語。凍らせたチョコレートの意味で、冷たいチョコレートドリンクや冷やして食べるチョコレートのことです。
【商品特長】
ミルクチョコレートを、カカオ分４６％のビターチョコレートで包みコクのある味わいを表現。あっさりとした後引きのない甘味料と清涼感のある香料を使用してひんやりとした後味と、油脂の配合を調整することによりパキパキした食感が特長の夏向けのチョコレートです。
【商品概要】
商品名 １６本・小枝ＳＴ＜ショコラ・グラッセ＞
種類 チョコレート
表示内容量 １６本（２本×８袋）
参考小売価格 ２１０円（税込み）
ターゲット ＯＬ・主婦
発売日 ２００７年５月２２日（火）
発売地区 全国のスーパー、コンビニエンスストア、駅売店等
ＪＡＮコード ４９０２８８８１３８６４５
【冷やしてトッピングチョコレートフェア】
冷蔵庫で冷やしておいしい品質。サクサク感やパキパキ感がより引き立ち、夏向けのスッキリ控えめな甘さのチョコレート商品を選び、冷やしてトッピングチョコレートフェアを開催。
アイスクリーム売り場に販売台を設置。売り場面積も拡大します。
（対象商品：小枝シリーズ、チョコフレーク、ダース等）
＜お客様お問合せ先＞
森永製菓株式会社
お客様相談室 ＴＥＬ：０１２０－５６０－１６２
● 関連リンク
日本旅行、映画「舞妓Ｈａａａａｎ！！！」とのコラボレーション企画を発売
夏の京都は憧れの舞妓はんに人気殺到？
６月公開の映画「舞妓Ｈａａａａｎ！！！」とのコラボ企画発売開始！！
（株）日本旅行（社長：金井耿、本社：東京都港区）は、６月１６日（土）に公開される映画「舞妓Ｈａａａａｎ！！！」（配給・東宝株式会社）とのコラボ企画を発売いたします。
映画は、熱狂的な舞妓ファンの主人公が織り成す、恋あり笑いありの奇想天外なサクセスストーリーですが、観光名所や味覚・体験など旅行の目的となる素材が多い京都の中でも注目度の高い「舞妓はん」にあらためてスポットを当てて企画しました。
まずはやはり一度は会いたい「舞妓はん」という夢をかなえる企画です。一見さんお断りのお茶屋「川久」さまに特別にご協力いただきました。１日１組限定企画で、舞妓はんと身近に触れ合えます。
また、映画の公開を記念した期間限定特別価格のお得なホテルプランでは、舞妓はんに憧れる若い女性たちをターゲットに、舞妓はんゆかりの無添加スキンケア「祇をんまり菊」のお土産や舞妓変身体験プランの割引券がついたお得な内容となっています。
その他、舞妓はんと祇園を散策していただけるオプションプランや夏の京都の風物詩「川床料理」を楽しんでいただけるプランなどもご用意いたしました。
【 商品概要 】
★１日１組限定特別企画 「一見さんお断りのお茶屋『川久』で舞妓はんと会う」
設定期間：２００７年６月１日－９月３０日（第２、第４日曜除く）
宿泊施設：京都全日空ホテル
料 金：お一人様３１，８００円～４０，８００円（１泊夕朝食＆川久体験付）
内 容：宮川町お茶屋「川久」での舞妓はんとのひととき
※お抹茶＆和菓子、川久までのタクシーでの送り付
祇園「おいしんぼ」での夕食
★「夏の特別企画ホテル宿泊プラン・おーきに価格」
設定期間：２００７年６月１日～９月３０日の日にち限定
※設定日は施設によって異なります。
旅行代金：１泊食事なし２名１室利用 お一人様５０００円～１１０００円
特 典：舞妓はんゆかりの無添加スキンケア「祇をんまり菊」お土産付
舞妓変身処「夢館」での舞妓変身体験割引付
設定ホテル：ホテル京阪京都、からすま京都ホテル、ホテルモントレ京都、京都全日空ホテルなど
商品の詳細はホームページでご覧いただけます。
http://www.nta.co.jp/akafu/kikaku/maiko/
映画公式サイトはこちらから
http://www.maikohaaaan.com/index.html
● 関連リンク
サイレックス、真皮指紋センサを搭載した組込み用モジュール２機種を発売
サイレックス・テクノロジー、真皮指紋認証センサの組込みモジュール『Ｅ１』『Ｅ３』の発売開始
～１００％のユーザが使える指紋認証機器組込みをあたりまえに～
サイレックス・テクノロジー株式会社（本社：大阪府東大阪市、社長：河野剛士）は、これまでは困難だった乾燥指の登録・認証に強みを発揮するＲＦ方式真皮指紋センサを搭載した組込み用モジュール２機種を発売致します。指紋データの読取機能を組込み先機器へ提供するセンサモジュール『Ｅ１』を２００７年６月１５日から、センサモジュール内で指紋情報の読取りから認証までを実現するインテリジェントタイプの『Ｅ３』を６月下旬からそれぞれ出荷を開始致します。当社は、国内外の入退室管理装置、金庫、ロッカーやキャビネット、オフィス家具などをはじめとする各種機器に対して、本製品をＯＥＭで販売展開していきます。
『Ｅ１』『Ｅ３』は、指の表皮状態に左右されないＲＦ方式の真皮指紋センサ技術を利用することで、乾燥指の読取能力において業界トップレベルの性能を実現しています。指紋認証による本人認証の運用には、全てのユーザの指紋が登録・認証できることが大前提として求められます。しかし静電容量方式や光学式などの従来の指紋センサ技術では、乾燥指と呼ばれる指表面が乾燥している指紋画像が正しく取得できないケースが存在し、１００％のユーザ運用を困難にしていました。
『Ｅ３』の特徴は、センサモジュール内で指紋登録から認証までを完結する自社開発アルゴリズムと専用ＣＰＵを搭載したインテリジェントタイプであり、ＰＣレスの環境でも容易に指紋認証機能の組込み追加が可能なことです。
『Ｅ１』は、指紋登録から認証までの処理をターゲット機器のＣＰＵ内で行います。自社開発アルゴリズムをお客様の機器の環境でお使いいただけるよう、ＳＤＫをご提供します。
『Ｅ１』『Ｅ３』の真皮指紋センサは指が直接センサの検知面に触れないフィルムセンサー構造となっているため、耐久性が高く、センサ面の損傷が懸念される用途への指紋認証機能の機器組込みの可能性をより柔軟に幅広く提供します。また、指をセンサ面にスライドさせる本スワイプ式センサの性能を最大限に発揮できるよう専用のセンサガイドカバーをモジュールに標準添付しています。
サイレックス・テクノロジーは、『Ｅ１』『Ｅ３』のリリースにより、主にＰＣへのログイン用途で使用されるＩＴセキュリティ製品分野で実現している１００％ユーザ運用のコンセプトを、機器組込みの分野にも積極的に提供していきます。これによって、国内外のユーザ満足度を極大化し、指紋認証機器市場における一層強いリーダシップを発揮して参ります。
サイレックス・テクノロジーのバイオメトリクス事業について
サイレックス・テクノロジー株式会社（本社：大阪府）のバイオメトリクス事業は、指紋認証製品を開発・販売しています。Ｃ＆Ｗ（Ｃｏｎｎｅｃｔｉｖｉｔｙ ＆ Ｗｉｒｅｌｅｓｓ）事業で培った画像処理技術とプリントサーバでは世界納入実績Ｎｏ１を誇る組込みノウハウをベースとして、２０００年から事業活動を開始。全てのユーザが安心して利用できるバイオメトリクス製品を目指し、「１００％運用可能であること」「生体認証であること」「業界（ＩＳＯ）標準であること」の３点にこだわった製品事業を展開しています。グローバルな事業展開を進める一方で、製品品質基準を厳格に保つため設計・生産は、国内一貫体制を築いています。当社はＪＡＳＤＡＱ（６６７９）に上場しています。
＜ホームページ： http://www.silex.jp/japan/products/security/index.html ＞
◆ 『Ｅ３』の製品仕様
＊ 関連資料 参照
◆ ご参考
＊ 関連資料 参照
● 記載された社名及び製品名は、各社の商標または登録商標です。
米ファウンドリーネットワークス、Ｔｈｅ Ｐｌａｎｅｔ社にＩＰ／ＭＰＬＳルーターを提供
ファウンドリーネットワークス、Ｔｈｅ Ｐｌａｎｅｔ社のＷｅｂサービスビジネスの成長を支援
ＮｅｔＩｒｏｎ ＸＭＲ ８０００ インターネット／ＭＰＬＳコアルータが
最低限のＴＣＯ（総保有コスト）で最大限のパフォーマンスを実現
エンド・トゥ・エンドのスイッチングおよびルーティングにおけるパフォーマンス／トータルソリューションのトップベンダーＦｏｕｎｄｒｙ Ｎｅｔｗｏｒｋｓ（ｒ），Ｉｎｃ．（Ｎａｓｄａｑ：ＦＤＲＹ、以下「ファウンドリーネットワークス」）は、現在世界で最も急成長しているＷｅｂホスティングベンダーの１社であるＴｈｅ ＰｌａｎｅｔＳＭ社が、同社のネットワークインフラストラクチャのアップグレードに、ファウンドリーネットワークスの新しい８スロットハイエンドマルチサービスＩＰｖ４／ＩＰｖ６／ＭＰＬＳルータを採用したことを発表しました。Ｔｈｅ Ｐｌａｎｅｔ社はファウンドリーネットワークスのＮｅｔＩｒｏｎ ＸＭＲ ８０００によって、帯域幅プロバイダからのギガビットイーサネット（ＧｂＥ）接続および１０ＧｂＥ接続を、同社のビジネスの中核を担い、且つ各地に分散されている世界トップクラスのデータセンタへ統合します。
Ｔｈｅ Ｐｌａｎｅｔ社のネットワークデザインは、他のＷｅｂホスティングベンダーと比べてさらに１世代先を進んでいますが、ファウンドリーネットワークスの先進のＩＰ／ＭＰＬＳルータは、急成長している同社のビジネスニーズへの対応という課題に応える卓越した能力を提供します。大規模なサービスプロバイダ／コンテンツプロバイダのネットワーク向けソリューションとして開発されているファウンドリーネットワークスのＮｅｔＩｒｏｎ ＸＭＲシリーズは、市場に出回っている他の製品の追随を許さず、完全な機能を実装したルーティング、キャリアクラスの信頼性、卓越したスケーラビリティ、低いＴＣＯ（総保有コスト）のすべてを統合したユニークなソリューションをお客様に提供します。Ｔｈｅ Ｐｌａｎｅｔ社がファウンドリーネットワークスのＮｅｔＩｒｏｎ ＸＭＲシリーズルータを選んだことは、卓越したパフォーマンスと優れたコスト効率のＷｅｂホスティングネットワークをユーザに提供するという、同社の確固とした姿勢をあらためて浮き彫りにしていると言えるでしょう。
Ｔｈｅ Ｐｌａｎｅｔ社のテクノロジ担当バイス プレジデント、ウィル・チャーノック氏（Ｗｉｌｌ Ｃｈａｒｎｏｃｋ）は次のように述べています。
「当社は２万２０００社のお客様、２８０万以上のＷｅｂサイトをホスティングしていますが、お客様のビジネスにとって、当社のネットワークの品質と信頼性は絶対不可欠な条件です。ファウンドリーネットワークス社のＮｅｔＩｒｏｎ ＸＭＲは、卓越したパフォーマンス、高密度１０Ｇｂポート、ＩＰＶ６およびＭＰＬＳのサポートのすべてを兼ね備えたプラットフォームを、非常に手頃な価格で提供してくれます。ＮｅｔＩｒｏｎ ＸＭＲによって、私たちはお客様へ先進のＩＰサービスを提供できるようになるでしょう。当社の世界トップクラスのデータセンタ６拠点すべてにおいて、お客様の厳格な要件に応えることができ、お客様はネットワーク環境を気にする必要なしにビジネスの発展に集中することができます。」
ネットワークユーザにとって、アグリゲーションネットワークのパフォーマンスを最大限に引き出す上で、質の高いユーザ環境は不可欠な条件です。Ｔｈｅ Ｐｌａｎｅｔ社はファウンドリーネットワークスのＮｅｔＩｒｏｎルータを使うことで、ＱｏＳ（サービス品質）をさらに高めながらネットワークアーキテクチャの回復力を強化しています。最先端の第５世代ネットワークプロセッサを基盤とするアーキテクチャを通じ、ＮｅｔＩｒｏｎ ＸＭＲシリーズルータはデュアルスタックＩＰｖ４／ＩＰｖ６のワイヤスピードルーティング、高価値ＭＰＬＳ仮想専用線（ＶＬＬ）、ＶＰＬＳ（Ｖｉｒｔｕａｌ Ｐｒｉｖａｔｅ ＬＡＮ Ｓｅｒｖｉｃｅ）、ＢＧＰ／ＭＰＬＳ ＶＰＮ（ＲＦＣ ２５４７ｂｉｓ）など幅広いサービスを提供します。ファウンドリーネットワークスのアーキテクチャでは、従来のルータの数分の一のコストでこれらのサービスを同じプラットフォーム上で統合することができます。また、プロバイダごとに異なる幅広いポート密度とトラフィック処理能力のニーズへ応えられるように、ＮｅｔＩｒｏｎ ＸＭＲシリーズには４種類のシステム構成が用意されています。
ファウンドリーネットワークスのハイバリューシステムビジネスユニット担当バイスプレジデント兼ジェネラルマネージャ、ケン・チェン（Ｋｅｎ Ｃｈｅｎｇ）は次のように述べています。
「当社のＮｅｔＩｒｏｎ ＸＭＲは、業界をリードする卓越したパフォーマンスを実現しながら、高い信頼性とスケーラビリティ、堅固なルーティングプロトコルのサポートを提供します―これらは大規模なＷｅｂホスティング ベンダーの皆様にとって不可欠な能力です。Ｗｅｂホスティングベンダーおよびサービスベンダーの皆様には、マルチメディアコンテンツや大規模データファイルなどを効率的に伝送できる強力なソリューションが必要です。当社のＮｅｔＩｒｏｎ ＸＭＲシリーズルータは、このようなニーズを満たしながら卓越したパフォーマンス、スケーラビリティ、回復性のすべてを、競合製品の数分の一という価格でお客様に提供します。」
Ｔｈｅ Ｐｌａｎｅｔ社について
Ｔｈｅ Ｐｌａｎｅｔ社はオンデマンドＩＴインフラストラクチャソリューション分野におけるリーディングベンダーで、現在世界２万２０００社を超えるＳＭＢ（中規模・小規模企業）、２８０万以上のＷｅｂサイトのホスティングサービスを提供しています。最先端の設備機器および比類ないネットワークコネクティビティを基盤にした最高のサーバおよびソフトウェアツール、世界トップレベルのサポートを通じ、同社は企業が単なるＩＴ（情報通信技術）を競争に勝つための強力な優位性へと変え、ビジネスで成功を収めるためのサポートを提供します。その他の詳細は同社Ｗｅｂサイトhttp://www.theplanet.com/をご覧ください。
【ファウンドリーネットワークスについて】
Ｆｏｕｎｄｒｙ Ｎｅｔｗｏｒｋｓ， Ｉｎｃ．（Ｎａｓｄａｑ：ＦＤＲＹ）は、企業およびサービスプロバイダ向けのハイパフォーマンスなスイッチ、ルータ、Ｗｅｂトラフィック管理のソリューションを提供している世界トップベンダーの１社として、レイヤ２／３ＬＡＮスイッチ、３バックボーンスイッチ、Ｌａｙｅｒ４－７アプリケーションスイッチ、無線ＬＡＮとアクセスポイント（ＡＰ）、アクセスルータ、Ｍｅｔｒｏルータをはじめとする幅広い製品群を提供しています。ファウンドリーネットワークスの製品を導入している企業・組織は世界中で１０，４００社を超え、これには主要ＩＳＰ、Ｍｅｔｒｏサービスプロバイダ、またｅ－コマース、大学、エンターテインメント、医療、政府・官公庁、ファイナンシャルサービス、製造など幅広い業種の企業・組織が含まれています。その他の詳細はファウンドリーネットワークス株式会社（代表０３－３５１９－５３５１）までお問い合わせいただくか、弊社Ｗｅｂサイトhttp://www.foundrynetworks.co.jp/をご覧ください（本社Ｗｅｂサイト：www.foundrynetworks.com）。
● 関連リンク
明治製菓、健康素材「テアニン」を配合した高カカオチョコレート「チョコレート効果濃い抹茶」を発売
１袋にテアニン５０ｍｇ ポリフェノール８００ｍｇ配合！
「チョコレート効果濃い抹茶」
新発売
明治製菓株式会社（社長：佐藤 尚忠）は、高カカオチョコレートとしてご好評頂いております「チョコレート効果」シリーズから新たな健康素材“テアニン"を配合した「チョコレート効果濃い抹茶」を５月２９日に全国で発売いたします。おいしさと健康を考えた新たな切り口の新商品を投入し、高カカオチョコレート市場を活性化してまいります。
【商品概要】
＜商品名＞
チョコレート効果濃い抹茶
＜内容量・価格＞
４８ｇ １６８円 参考小売価格（税込）
＜発売日・発売地区＞
５月２９日 全国
＜特長＞
●濃厚な味わいの抹茶チョコレートをカカオ７０％のビターチョコレートでコーティングしました。ひと口サイズの粒タイプで手軽にお召し上がりいただけます。
●注目の健康素材テアニン（※）を一袋当たり５０ｍｇ、カカオマスポリフェノール８００ｍｇを配合しました。
●パッケージは携帯に便利なチャック付きスタンディングパックを採用しました。
※ テアニン…アミノ酸の一種でお茶特有の旨み成分のひとつ
＜ターゲット＞
健康志向のチョコレート愛好者
＜販売目標金額＞
９０億円／年間（チョコレート効果群）
● 関連リンク
サイボウズとインデックスＨＤ、企業向けシンクライアント型コンタクト情報管理サービス「Ｚｉｎｇａ」を提供開始
企業向けシンクライアント型セキュリティサービス『Ｚｉｎｇａ』の正式サービスを開始
携帯電話、ノートＰＣなどの端末にコンタクト情報を残さないウルトラセキュリティ
ベストユーザビリティを追求し、使い勝手の良いビジネスコミュニケーションを実現
～ ネットワークセキュリティの日本ベリサインが資本参加に基本合意 ～
サイボウズ株式会社（代表取締役社長：青野 慶久（戸籍名：西端 慶久） 本社：東京都文京区 以下 サイボウズ）と株式会社インデックス・ホールディングス（代表取締役社長：椿 進 本社：東京都世田谷区 以下 インデックスＨＤ）の共同出資会社ＺＩＮＧＡ（ジンガ）株式会社（代表取締役社長：大森 洋三 本社 東京都世田谷区 以下 ＺＩＮＧＡ）は、インデックスＨＤとサイボウズの協力の下、携帯電話・ＰＣなど端末に依存せず、顧客などの取引先のコンタクト情報の管理・利用が可能な企業向けシンクライアント型コンタクト情報管理サービス『Ｚｉｎｇａ』の提供を、２００７年５月１５日より開始します。
■日本ベリサインが資本参加を予定
『Ｚｉｎｇａ』開始にともない、２００７年５月１４日に日本ベリサイン株式会社（代表取締役社長兼ＣＥＯ：橋本 晃秀 本社：東京都中央区 以下 日本ベリサイン）が、ＺＩＮＧＡと資本提携で基本合意し、２００７年５月３１日を目途にＺＩＮＧＡは第三者割当増資を行う予定で、日本ベリサインは増資を含む発行済み株式総数の３４％を取得の予定です。
■『Ｚｉｎｇａ』の目的
近年、携帯電話は社員の社内外への連絡ツールとしてだけでなく、メール機能やウェブブラウジング機能などの高機能化により、企業の情報システムに組み込まれて活用されるケースが増えています。しかし、企業の携帯電話や端末機器に対する管理ルールが、ほとんど確立されていません。また、企業にとって個人情報を含む機密情報を安全に管理することは、Ｊ－ＳＯＸ、個人情報保護法などコンプライアンスの観点からも重要な課題となっています。しかし、端末側に情報を保存しているというリスクに対する根本的な解決法は存在していません。そこで、『Ｚｉｎｇａ』により、企業における携帯端末の情報セキュリティ・ガイドラインの確立に寄与することを目指します。
■『Ｚｉｎｇａ』について
今回ＺＩＮＧＡが提供開始するシンクライアント型情報セキュリティサービス『Ｚｉｎｇａ』は、顧客や取引先の電話番号、メールアドレスといった顧客データや電子メールなどの交信記録情報の全てを、安全に管理されたサーバーに置く事で、万一携帯端末を紛失した場合でも、端末には一切情報が残らないため情報漏えいのリスクを低減することができます。また、携帯電話だけでなくＰＣや今後はさまざまなデバイスからも利用でき、情報端末や携帯電話通信事業者ごとに異なる情報管理の必要性がなくなるなど、ビジネスの現場で使用する企業側にとっても情報の一元管理が可能となります。
■『Ｚｉｎｇａ』サービス概念図
（※ 関連資料を参照してください。）
■『Ｚｉｎｇａ』開発について
『Ｚｉｎｇａ』開発では、ＺＩＮＧＡに出資するインデックスＨＤとサイボウズ、日本ベリサイン３社の専門性と強みを発揮することでサービスを実現しています。具体的には、モバイルコンテンツ分野で数多くの実績を残すインデックスＨＤが持つ携帯電話のコンテンツサービスノウハウ、グループウェアソフトウェアのユーザー企業数トップレベルのシェアを誇るサイボウズのグループウェアでのディレクトリ管理ノウハウ、そしてネットワークセキュリティの世界的なリーディングカンパニーであるベリサインのネットワークセキュリティでのノウハウです。３社の協力により、導入企業の情報管理におけるセキュリティレベルを向上させるウルトラセキュリティと、コミュニケーターとしての「使いやすく便利」というベストユーザビリティを同時に実現しました。
■今後の展開
今後ＺＩＮＧＡでは、情報セキュリティの確立に積極的に取り組む企業、プライバシーマーク・ＩＳＭＳ取得事業者と取得準備企業２万社を対象として営業展開を推進していきます。これからもインデックスグループは、「モバイルでつくる、新しいライフスタイル」の創造に貢献し、多彩な新サービスを提供していきます。どうぞご期待下さい。
■サービスイン記念「Ｚｉｎｇａ Ｗｉｎ－Ｗｉｎキャンペーン」で３０日間無料体験
『Ｚｉｎｇａ』のサービスインを記念して、２００７年５月１５日より「Ｚｉｎｇａ Ｗｉｎ－Ｗｉｎキャンペーン」をスタート、３０日間無料体験サービスを開始します。『Ｚｉｎｇａ』ユーザーはもちろん、『Ｚｉｎｇａ』ユーザーとのリンク許可をした顧客・取引先も３０日間無料で『Ｚｉｎｇａ』を体験することができます。
■『Ｚｉｎｇａ』スペック
（※ 関連資料を参照してください。）
□『Ｚｉｎｇａ』特長
□『Ｚｉｎｇａ』動作環境
（※ 関連資料を参照してください。）
■インデックスグループの「ソリューション＆インフラ」事業 ～インタラクティブメディアへと進化するモバイルで、多彩な独自のサービスを展開～
通信、インターネット接続ツールの域を超え、人々の生活導線をスムーズに演出するライフサポートツールへと進化を加速するモバイル。モバイルを知り尽くしたインデックスグループは、グループの総合力でソリューションを創出します。
※インデックスグループは、「エンターテイメント＆コンテンツ」、「モバイル＆メディア」、「ソリューション＆インフラ」と３つのコア領域で事業を展開し、モバイルユーザーによる、新しいライフスタイルの創造に貢献しています。
■会社概要
□サイボウズ株式会社
社 名：サイボウズ株式会社（東証１部：４７７６） （英文表記：Ｃｙｂｏｚｕ，Ｉｎｃ）
本社所在地：〒１１２－０００４ 東京都文京区後楽１－４－１４ 後楽森ビル１２Ｆ
設 立：１９９７年８月
資本金：５億５，３００万円（２００７年１月末現在）
代表者：代表取締役社長 青野 慶久 （戸籍名 西端 慶久）
事業内容：誰もが簡単に使えることを追求したコンセプトに基づき、ビジネス用ソフトウェアを開発・販売しています。主力製品のウェブ型グループウェア「サイボウズ Ｏｆｆｉｃｅ」と「サイボウズ ガルーン」は、現在２万社を超えるユーザーさまにご利用いただいています。今後はソフトウエア事業だけでなく、インターネットサービス事業やモバイルサービス事業などにも注力してまいります。
ＵＲＬ：http://cybozu.co.jp
□株式会社インデックス・ホールディングス
社 名：株式会社インデックス・ホールディングス（ＪＡＳＤＡＱ：４８３５）
（英文表記：Ｉｎｄｅｘ Ｈｏｌｄｉｎｇｓ）
本社所在地：〒１５４－０００４ 東京都世田谷区太子堂４－１－１キャロットタワー
設 立：１９９５年９月
資本金：３６０億７，１００万円（２００７年２月末現在）
代表者：代表取締役社長 椿 進
事業内容：モバイル、エンターテイメント、コマース・出版、海外事業を展開するインデックスグループ会社の純粋持株会社として、グループ全体の戦略統一と最適資源配分を行い、より機動的で柔軟な事業活動を推進。
ＵＲＬ：http://www.index-hd.com
□ＺＩＮＧＡ株式会社
社 名：ＺＩＮＧＡ株式会社
本社所在地：〒１５４－０００４ 東京都世田谷区太子堂４－１－１キャロットタワー
設 立：２００７年３月
資本金：５，０００万円（２００７年３月現在）
代表者：代表取締役社長 大森 洋三
事業概要：１．インターネット、モバイル、ブロードバンドの情報コンテンツソフトの企画、開発、制作、配信及び関連ソフトウェアの製造、販売、運営サービス
２．インターネット及び通信回線における暗号技術を用いた個人情報の保管、処理および提供
３．インターネットを利用した各種情報提供サービス
ＵＲＬ：http://www.zinga.co.jp
□日本ベリサイン株式会社
社 名：日本ベリサイン株式会社（東証マザーズ：３７２２） （英文表記 ＶｅｒｉＳｉｇｎ Ｊａｐａｎ Ｋ．Ｋ．）
本社所在地：〒１０４－００２８ 東京都中央区八重洲２－８－１
設 立：１９９６年２月
資本金：４０億１，３００万円（２００７年４月１日現在）
代表者：代表取締役社長兼ＣＥＯ 橋本 晃秀
事業概要：複雑化するネットワーク環境において、利用者がインフラの存在を意識することなく、安心してビジネスやコミュニケーションを行うことができる社会の実現を目指して、ウェブサイトの実在性を証明するサーバー証明書発行サービス、認証局構築のアウトソーシングサービス、ドメイン名登録サービスやワンタイムパスワードなどの認証ソリューションの提供、ネットワーク、ＩＴシステムの監視ソリューションの提供、セキュリティに関する様々なコンサルティング、そしてセキュリティトレーニングなど、情報セキュリティ全般にわたるサービスを提供。
ＵＲＬ：https://www.verisign.co.jp
※本文中に記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
（※『Ｚｉｎｇａ』サービス概念図、『Ｚｉｎｇａ』スペック、『Ｚｉｎｇａ』特長、『Ｚｉｎｇａ』動作環境は関連資料を参照してください。）
ＪＣＢなど３社、ローソンにｉＤ・ＱＵＩＣＰａｙ・Ｅｄｙの３種類の決済可能な電子決済端末を導入
ローソン全店で「ＱＵＩＣＰａｙ（ＴＭ）（クィックペイ）」「Ｅｄｙ（エディ）」の電子決済が利用可能になります。
（国内で初めてｉＤ、クイックペイ、Ｅｄｙの３種類が１つの電子決済端末で決済可能となり、より便利により簡単にローソンをご利用いただくことができるようになります。）
株式会社ローソン（本社：大阪府吹田市、代表取締役社長ＣＥＯ：新浪 剛史、以下「ローソン」）は、株式会社ジェーシービー（本社：東京都港区、代表取締役執行役員社長：信原 啓也）が推進する、モバイル決済推進協議会推奨のポストペイ型電子決済サービス「ＱＵＩＣＰａｙ」の取扱いを今年７月中旬より、また、ビットワレット株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：眞鍋 マリオ）が運営するプリペイド型電子マネー「Ｅｄｙ」の取扱いを今年８月下旬より、ローソン、ナチュラルローソン全店（全国４７都道府県８，４８３店舗、２００７年４月末現在）で開始いたします。
これにより、すでに取扱いを開始しております「ｉＤ（ＴＭ）」と合わせ、国内で初めてｉＤ、クイックペイ、Ｅｄｙの３種類が１つの電子決済端末で決済可能となり、より便利により簡単にローソンをご利用いただくことができるようになります。
「クイックペイ」とは、「クイックペイ」の機能が設定されたおサイフケータイ（Ｒ）や各種カードを電子決済端末にかざすだけでサインレスで、事前の現金チャージを行う必要なくポストペイ（後払い）方式でお買い物することができるサービスです。
また、「Ｅｄｙ」とは、「Ｅｄｙ」の機能が設定されたおサイフケータイ（Ｒ）や各種カードに事前にチャージ（入金）をしておけば、電子決済端末にタッチするだけでスムーズにお買い物ができるプリペイド（前払い）方式の電子マネーです。８月からはローソン店頭でのお支払いが、秋にはローソン店頭でのチャージも出来るようになる予定です。
「クイックペイ」と「Ｅｄｙ」は、普及台数が約３，０００万台となったすべてのおサイフケータイ（Ｒ）でご利用いただくことが可能です。
ローソンでは、今後もできる限り様々な電子決済サービスを導入し、お客様がより便利により簡単にご利用いただけるようサービスを提供していく予定です。
※「おサイフケータイ」「ｉＤ」は、株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモの登録商標または商標です。
※「Ｅｄｙ」は、ビットワレット株式会社が運営するプリペイド型電子マネーサービスのブランドです。
コクヨオフィスシステムとＮＴＴドコモ、位置情報を活用したモバイルオフィスソリューションで協業
位置情報を活用したモバイルオフィスソリューションに関する共同検討および実証実験を開始
コクヨオフィスシステム株式会社（代表取締役社長：尾 司、以下ＫＯＳ）とＮＴＴドコモ（以下ドコモ）は、モバイルオフィス市場の一層の開拓に向けて、モバイルオフィス導入により経営課題の解決を図りたい企業に対し、ＫＯＳのオフィス構築ノウハウとドコモの技術力を活かしたソリューション提供を行うなどの協業に向けた検討を開始することで合意しました。
また本検討の一環として、ドコモが開発した、オフィス内における携帯電話（※１）所持者の位置情報を利用して様々なサービスを提供するシステム「ＷＰＳ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ ＬＡＮ Ｐｒｅｓｅｎｃｅ Ｓｙｓｔｅｍ：仮称）」（※２）に関する共同実験をＫＯＳオフィス内で実施し、本システムの効果的な活用方法に関する検証を行います。
なお、本実験で検証を行なう「ＷＰＳ」をＫＯＳ霞が関ライブオフィスにて開催されるフェア『レゾナンスフィールド』（２００７年５月１７日～１８日）にて公開し、５月２１日から６月末まで一般公開いたします。（※３）
（※１） 対応機種は、ＦＯＭＡＲ／無線ＬＡＮデュアルケータイ（Ｎ９０２ｉＬ、Ｎ９００ｉＬ）
（※２） 「ＷＰＳ」は、オフィス内に「測位ユニット」を配置し、携帯電話所持者がどの測位ユニットの近傍にいるかをＷＰＳサーバにて判定することで位置を測定するシステム。
（※３） 霞が関ライブオフィス（東京都千代田区霞が関３－２－５ 霞が関ビルディング１８階）での見学は、事前予約制となります。お申込みはＫＯＳのＷＥＢサイト（（別ウインドウが開きます）ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｋｏｋｕｙｏｃｗ．ｃｏ．ｊｐ／ｌｉｖｅｏｆｆｉｃｅ／ｋａｓｕｍｉｇａｓｅｋｉ．ｈｔｍｌ）より受け付けております。
■ 位置情報を活用したモバイルオフィスのイメージ
＊ 関連資料 参照
■ 「ＷＰＳ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ ＬＡＮ Ｐｒｅｓｅｎｃｅ Ｓｙｓｔｅｍ：仮称）」システム
＊ 関連資料 参照
※「ＦＯＭＡ／フォーマ」は、ＮＴＴドコモの登録商標です。
江崎グリコ、レトルトカレー「ＬＥＥ 辛さ×３０倍」など夏季限定カレー２品を発売
夏季限定カレー発売
・青唐辛子丸ごと１本入りの『ＬＥＥ 辛さ×３０倍』
・ガーリックとガラムマサラ入りの『２段熟カレー＜夏味＞』
＜概要＞
江崎グリコは夏のカレー需要期に向け、夏季限定商品を２品発売いたします。
カレーの魅力のひとつ“辛さ”にこだわったレトルトカレー「ＬＥＥ」。ＬＥＥブランドの中で最も辛い『ＬＥＥ 辛さ×３０倍』は、１９９６年より毎年夏季限定で販売しています。今年は、韓国の激辛料理には欠かせない青唐辛子丸ごと１本入り。見た目の迫力、刺激的な辛さで辛口ファンの期待に応えます。
“コク”と“香り”を追求したカレールウ「２段熟カレー」からは『２段熟カレー＜夏味＞』が登場。ローストガーリックのコク、ガラムマサラの香りと辛さをきかせました。夏においしいスパイシーな味です。
気温が上がり、食の細りがちな季節には辛い食品が注目されます。グリコでは辛さを切り口にした夏にぴったりのカレーを提案し、市場の活性化を図ってまいります。
【商品概要】
＊ 関連資料 参照
＜ご参考＞
１世帯当たりの月別カレールウ支出金額
（＊ 関連資料 参照）
以上
＜お客様からのお問い合わせ先＞
江崎グリコお客様相談センター 【フリーコール】 ０１２０－９１７－１１１
● 関連リンク
ソニー銀行とセブン銀行、住宅ローンの申込み取次ぎサービスで提携
ソニー銀行とセブン銀行による
住宅ローン取次ぎサービス提携について
─ ５月１４日より、セブン銀行有人店舗にて取次ぎ開始─
ソニー銀行株式会社（以下ソニー銀行、東京都港区、代表取締役社長 石井茂）と株式会社セブン銀行（以下セブン銀行、東京都千代田区、代表取締役社長 安斎隆）は、平成１８年１２月２０日よりソニー銀行の口座開設申込みの取次ぎをセブン銀行有人店舗（呼称：「みんなの銀行窓口。」）全５店舗にて開始しておりますが、このたび、平成１９年５月１４日（月）より新たにソニー銀行の住宅ローンの申込み取次ぎサービスをセブン銀行有人店舗にて開始いたしますのでお知らせいたします。
記
■サービス内容
・ソニー銀行の住宅ローン申込みの取次ぎ
■セブン銀行有人店舗（「みんなの銀行窓口。」）
○イトーヨーカドー蘇我店出張所 （千葉県千葉市）
○イトーヨーカドー八千代店出張所（千葉県八千代市）
○イトーヨーカドー川口店出張所 （埼玉県川口市）
○イトーヨーカドー葛西店出張所 （東京都江戸川区）
○イトーヨーカドー亀有店出張所 （東京都葛飾区）
以上
（※参考資料あり）
セブン銀行、ＡＴＭで第三銀行のＩＣカード対応を開始
セブン銀行ＡＴＭでの第三銀行ＩＣカード対応開始について
株式会社セブン銀行（以下セブン銀行、東京都千代田区、代表取締役社長 安斎 隆）は、平成１９年５月２１日（月）より第三銀行のＩＣカード対応を全ＡＴＭ※で開始いたします。
セブン銀行では、今後も、お客さまにより安心して、安全にセブン銀行ＡＴＭをお使いいただけるよう、ご利用いただけるＩＣカードを順次増やしてまいります。なお、磁気カードにつきましても、従来通りご利用いただけます。
※ ＡＴＭに搭載しているのは全銀協ＩＣキャッシュカード標準仕様（接触型）です。
【ご参考】ＩＣカード対応提携金融機関
■５月２１日（月）より
第三銀行
■対応済み提携金融機関
〔銀行〕
三菱東京ＵＦＪ銀行、静岡銀行、横浜銀行、三井住友銀行、千葉銀行、足利銀行、京都銀行、スルガ銀行、福岡銀行、名古屋銀行、十六銀行、広島銀行、東邦銀行、東京都民銀行、山形銀行、北洋銀行、群馬銀行、栃木銀行、中国銀行、千葉興業銀行、トマト銀行、第四銀行、新銀行東京、宮崎銀行、長野銀行、佐賀銀行、大光銀行、みずほ銀行、青森銀行、鳥取銀行
〔その他の金融機関〕
信用金庫、信用組合、ろうきん、ＪＡバンク、日本郵政公社
＊ 上記金融機関においてもご利用いただけないＩＣカードもございます。
以上
●ご参考資料
（※ 関連資料を参照してください。）
ハーゲンダッツジャパン、フローズンデザート「グレープフルーツ＆クリーム」を発売
リオレッドグレープフルーツソルベとバニラアイスクリームのハーモニー
ハーゲンダッツ 『グレープフルーツ＆クリーム』
６月２８日（木）、ハーゲンダッツショップにて新発売
ハーゲンダッツ ジャパン株式会社（本社：東京都目黒区、社長：中西卓也）は、ハーゲンダッツ『グレープフルーツ＆クリーム』を６月２８日（木）から、全国のハーゲンダッツショップで新発売します。
ハーゲンダッツ『グレープフルーツ＆クリーム』は、香りが華やかなピンクグレープフルーツソルベと、こくのあるなめらかな舌触りのバニラアイスクリームを見た目もきれいなマーブル状に仕上げたもので、一度に２種類の味と食感が楽しめます。
ソルベには、ピンクグレープフルーツの中でも、果肉が淡いピンク色で、甘味・苦味・酸味のバランスのよさが特徴のフロリダ産リオレッドグレープフルーツをたっぷり使用しています。みずみずしくさわやかな味わいのソルベとバニラが甘く香るアイスクリームのコンビネーションを楽しめるフローズンデザートです。果汁１４％。
ソルベ（Ｓｏｒｂｅｔ） ： "シャーベット"のフランス名
製品概要は以下の通りです。
記
■販売先 全国のハーゲンダッツショップ
■発売日 ２００７年６月２８日（木）
■価 格 シングル３２０円（消費税込み）、ダブル４８０円（同）
※ 一部店舗により価格が異なります。
■フレーバーの概要
製品名 ハーゲンダッツ グレープフルーツ＆クリーム
品 名 アイスミルク
成 分 無脂乳固形分 ５．０％
乳脂肪分 ７．０％
卵脂肪分 ０．４％
果汁 １４％
原材料名
砂糖、クリーム、グレープフルーツ果汁、脱脂濃縮乳、卵黄、粉あめ、レモン果汁、香料、安定剤（ペクチン）、（原材料の一部に卵白を含む）