インフォプラント、「ヘアケア・ヘアスタイリング」に関する調査結果を発表
【 第２７７回調査結果 】
～ｉモードユーザー ６，０２８人からの回答結果～
ヘアケア用品を購入する際の重視点
男性：「価格」５６．５％、女性：「自分の髪に合う」６７．８％
インターネットリサーチサービスを提供する株式会社インフォプラント（本社／東京都中野区 代表取締役社長：大谷 真樹 http://www.info-plant.com）は、ｉモードの公式サイト「＊とくするメニュー」を活用しての定例リサーチで「ヘアケア・ヘアスタイリング」に関する調査を全国のｉモードユーザーに対して実施し、６，０２８人から有効回答を得ました（２００７年５月２２日～２００７年５月２９日／１週間）。インフォプラントは、携帯端末を活用したモバイルリサーチ事業の拡大を目指していきます。
【 調査結果概要 】
◆ヘアケア用品を購入する際の重視点、男性：「価格」５６．５％、女性：「自分の髪に合う」６７．８％
ヘアケアについてどの程度気を使っているかについて聞いたところ、「気を使っている計」の回答は、男性４７．５％、女性６９．４％と女性で多い結果となった。
【グラフ１、表１参照】
現在使用しているヘアケア用品は、「リンス・コンディショナー」が７６．２％と最も多く、次いで「ヘアケア用シャンプー」（６８．８％）、「トリートメント」（５２．１％）、「マイナスイオンドライヤー」（３６．１％）の順であった。男女／年代別にみると、「ヘアトニック」、「育毛剤・養毛剤」は女性よりも男性、特に男性５０歳以上で多かった。一方で、「ヘアケア用シャンプー」、「トリートメント」、「マイナスイオンドライヤー」、「ヘアケア用ブラシ」は男性に比べ女性で多かった。【グラフ２、表２参照】
また、これらのヘアケア用品を購入する際の重視点は、男性は「価格」が５６．５％で最も多く、これに「自分の髪に合う」（４６．９％）、「メーカー・ブランド」（４０．８％）が続いた。一方、女性では、「自分の髪に合う」が６７．８％と最も多く、次いで「価格」（５８．６％）、「メーカー・ブランド」（４０．４％）と続いた。【グラフ３、表３参照】
◆ヘアスタイリング剤を購入する際の重視点、男女共に「価格」
ヘアスタイリングへの気づかいについては、「とても気を使っている」と「やや気を使っている」を合わせた「気を使っている計」が５７．０％であった。【グラフ４、表４】
現在使用しているヘアスタイリング剤のタイプは、男性では「ワックスタイプ」が３６．８％で最も多く、以下、「ムースタイプ」（３１．２％）、「スプレータイプ」（２０．０％）が続いた。一方、女性では、「ワックスタイプ」が３９．４％で最も多く、これに「スプレータイプ」（３７．０％）、「ムースタイプ」（２６．０％）が続いた。男女／年代別にみると、「クリームタイプ」は男性（４．４％）よりも女性（１８．２％）で多かった。また、「ワックスタイプ」は男女とも２０歳代以下、「ムースタイプ」は男性４０歳代と女性４０歳代以上、「スプレータイプ」は女性２０歳代以下で多かった。【グラフ５、表５参照】
ヘアスタイリング剤を購入する際の重視点について、男性では「価格」（５１．２％）、「セット力・整髪力」（４９．０％）、「メーカー・ブランド」（３６．０％）、「つけ心地（ベタつかないなど）」（３５．７％）の順となった。一方、女性では「価格」（５０．９％）が最も多く、以下、「つけ心地（ベタつかないなど）」（４９．４％）、「香り」（４１．６％）、「効果（ツヤが出る・匂いがつかないなど）」（３７．０％）が続いた。男女／年代別にみると、「タイプ（ワックス、ムースなど）」は男性２０歳代、「セット力・整髪力」は男性２０歳代以下と女性１９歳以下、「つけ心地（ベタつかないなど）」は女性３０歳代以上で多かった。【グラフ６、表６参照】
◆ヘアケアやヘアスタイリング剤に関する情報の入手経路、
「店頭」５７．８％、「テレビ」４９．０％、「本・雑誌」４４．９％
ヘアケアやヘアスタイリングに関する情報の入手経路は、「店頭」が５７．８％と最も多く、次いで「テレビ」（４９．０％）、「本・雑誌」（４４．９％）、「理・美容院」（２２．５％）の順であった。男女別にみると「本・雑誌」（男性：３１．２％、女性：５２．１％）、「口コミ」（男性：９．４％、女性２６．２％）、「店頭」（男性：５０．０％、女性：６１．９％）では男性よりも女性が多かった。【グラフ７、表７参照】
～ 詳細については別紙をご参照ください ～
「とくするメニュー」は、モバイルマーケティング事業を展開する株式会社ディーツーコミュニケーションズが運営するパブリシティ型情報サイト
★アクセス方法 ：ｉＭｅｎｕ（ｉモードの第一階層） → （４）「とくするメニュー」
● 関連リンク
富士ゼロックスと住商情報システム、次世代の特許情報検索システム事業で協業
住商情報システムと富士ゼロックスは、
両社製品の統合及び統一ブランドによる次世代の特許情報検索システム事業の協業に関する基本契約を締結
住商情報システム株式会社（本社：東京都中央区 代表取締役社長：阿部康行、以下ＳＣＳ）と、富士ゼロックス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：有馬利男、以下富士ゼロックス）は、特許情報検索システム事業の協業に関する基本契約を２００７年３月３０日に締結しましたことをお知らせいたします。
１．基本契約について
これまで両社は特許情報検索システム市場において、「ＰＡＴＥＮＴ．ＮＥＴ」（ＳＣＳ）および、「ＤｏｃｕＰａｔ」（富士ゼロックス）ブランドにて、各々独自の製品開発およびサービス提供を行なってまいりました。このたび両社製品を統合した特許情報検索システムの開発およびサービス提供を行なうことで基本合意に至りました。
これにより、ＳＣＳの高機能リッチ・クライアント技術（Ｃｕｒｌ）や新着特許公報配信機能（ＳＤＩ）、付加価値情報管理機能等と、富士ゼロックスの特許情報検索システム用に加工した情報や検索ｉｎｄｅｘ（ファイル群）など、両社が保有する技術と情報を融合した製品を開発し、両社の既存顧客ならびに新規顧客に対して、統一ブランドで展開していきます。
２．背景
製造業各社では、同業他社の特許を回避して自社の保有する知的財産価値を強化することが重要な課題になっております。さらに製造業のグローバル化に伴い、海外の特許情報への対応も急務な課題とされております。
このような社会的な背景の中で、特許情報検索システム分野においてトップシェアを誇るＳＣＳと、大手製造業を中心に、サービスを展開している富士ゼロックスが提携し、より高付加価値な情報サービスの提供を目指していきます。
３．次世代の特許情報検索システムの概要について
今回の２社共同による特許情報検索システムの開発では、ＳＣＳの保有する最先端なリッチ・クライアント技術Ｃｕｒｌを全面的に導入することにより、高機能で柔軟性の高いユーザーインターフェースを、お客様の利用環境に左右されることなく使用することが可能となります。また、日本国特許公報および経過情報、米国特許情報に関して富士ゼロックスが特許情報検索システム用に加工した情報や検索ｉｎｄｅｘ（ファイル群）を提供し、特許調査業務を支援していきます。
次世代の特許情報検索システムでは、更に進化した新着特許公報配信機能（ＳＤＩ）を有し、また、お客様独自の付加情報などをお客様内のローカルサーバーに保存し、データセンター側の情報データベースとの連携をすることにより、秘匿性の高い情報を安全に運用することが可能となります。
４．会社概要
◆住商情報システム株式会社について
住商情報システム株式会社は、１９６９年の設立以来、各産業界における長年の豊富な実績と、豊富な業務ノウハウの蓄積を活用し、日本国内外のお客様のあらゆるニーズに柔軟に対応し、総合的なソリューションを提供しております。業種ごとの専門知識をベースに顧客の個別ニーズに対応したシステム・アプリケーションを提供する業務系ソリューション、自社開発パッケージソフトを含んだＥＲＰパッケージにて基幹システムを構築するＥＲＰソリューション、ＩＴインフラを構築するプラットフォームソリューションの３つの戦略的事業領域に強みを持つトップクラスのＩＴサービス企業を目指し、お客様の個別ニーズとビジネス環境に最も適合した真に有用なＩＴ製品・サービスをご提供いたします。
詳細に関しては、以下のサイトをご参照ください。http://www.scs.co.jp/
◆富士ゼロックス株式会社について
富士ゼロックスでは、単に紙の上の情報だけでなく、電子情報、映像、音声なども含めて、人の思考をカタチにしたものを“ドキュメント”と捉えています。ビジネスをサポートする上で非常に重要な経営資源である“ドキュメント”をいかに共有し、創造的で有効に活用できるかを重要と考えます。このような認識のもと、カラー／モノクロデジタル複合機やオフィスプリンター、デジタル印刷市場向けのオンデマンド・プリンティングシステムなどの商品やソフトウエアとの連携によるソリューションなど、様々なドキュメントサービスをお客様に提供し、経営や業務のプロセス改革を通じてオフィスの生産性を高めていく活動および経営の質を高めるパートナー企業としての活動を展開しています。
詳細に関しては、以下のサイトをご参照ください。http://www.fujixerox.co.jp/
５．本件に関する問合せ先
■サービスに関する問合せ先
富士ゼロックスお客様相談センター
フリーダイヤル：０１２０－２７－４１００
（土・日・祝日を除く、９：００～１２：００、１３：００～１７：００）
以 上
日本無線、ＰＤＤ方式を採用した無線通信システムを開発し実証実験に成功
周波数利用効率２倍を達成する新通信システムを開発
－世界で初めて実証実験に成功－
日本無線株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：諏訪頼久 以下：日本無線）と、国立大学法人東京工業大学 安藤・廣川研究室（以下：東京工業大学）は、従来方式に比べて周波数利用効率がおよそ２倍となる新しい通信方式－偏波分割複信（Ｐｏｌａｒｉｚａｔｉｏｎ Ｄｉｖｉｓｉｏｎ Ｄｕｐｌｅｘ 以下：ＰＤＤ）方式－を採用した無線通信システムを開発し、世界で初めて実証実験に成功しました。本技術は、近年の電波利用ニーズの増大による無線周波数資源の逼迫状況に対応するためのものであり、基幹無線システムや加入者系無線アクセスシステムなどの無線通信システムにおいて、同一周波数帯域での通信容量をおよそ２倍にすることが可能です。
なお、本研究は、２００４年より総務省戦略的情報通信研究開発推進制度（Ｓｔｒａｔｅｇｉｃ Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ ａｎｄ Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ Ｒ＆Ｄ Ｐｒｏｍｏｔｉｏｎ Ｐｒｏｇｒａｍｍｅ 以下：ＳＣＯＰＥ）の委託研究として行ったもので、６月１４日に開催される第３回ＳＣＯＰＥ成果発表会（ http://www.scat.or.jp/19scope/index.html ）にて発表いたします。
複信方式とは送受信をやり取りする通信方式であり、従来方式として、送受信を時間分割して通信する時分割複信（Ｔｉｍｅ Ｄｉｖｉｓｉｏｎ Ｄｕｐｌｅｘ）や送受信を異なる無線周波数で通信する周波数分割複信（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ Ｄｉｖｉｓｉｏｎ Ｄｕｐｌｅｘ）がありました。日本無線と東京工業大学が新たに提案するＰＤＤ方式は、偏波の独立性を最大限に利用し、送受信で同じ無線周波数帯域を繰り返し利用することにより、従来方式に比べて通信容量を増大させる複信方式であり、直交する二つの偏波を同時刻、同一周波数で送受信することができます。
ＰＤＤ方式では、出力の大きな送信信号が自局の微弱な受信信号に回り込み干渉を与えてしまうため、この干渉信号の低減が課題となりました。今回、東京工業大学が開発した導波管平面アンテナと、日本無線が開発した干渉キャンセラ技術を組み合わせて、干渉信号の電力を１００ｄＢ（１００ｄＢは１００億分の１）以下に低減させることに成功し、従来方式と遜色無い回線品質でＰＤＤ方式を実現することが可能となりました。
今後、周波数利用効率の高い大容量無線回線を実現する次世代固定無線装置の提供を目指し、更なる高性能化、小型化、低価格化に向けた研究開発活動を続ける予定です。
●ＰＤＤ方式無線装置（屋外ユニット）
●ＰＤＤ方式無線装置（屋内ユニット）
（※ 関連資料を参照してください。）
＜お問い合わせ先＞
研究開発本部
Ｅ－Ｍａｉｌ：pr@jrc.co.jp
● 関連リンク
ヒュンダイモータージャパン、高級セダン「グレンジャー」の限定車「Ｂｌａｃｋ Ｄｉａｍｏｎｄ Ｖｅｒｓｉｏｎ」を発売
グレンジャー限定車 「Ｂｌａｃｋ Ｄｉａｍｏｎｄ Ｖｅｒｓｉｏｎ」を発売
―内外装を黒基調とし、視認安全性を高めた「Ｂｌａｃｋ Ｄｉａｍｏｎｄ Ｖｅｒｓｉｏｎ」を５０台限定販売
ヒュンダイ モーター ジャパン株式会社（本社：東京都千代田区 社長：朴 炳允（パクビョンユン））は、高級セダン「グレンジャー」の限定車「グレンジャー Ｂｌａｃｋ Ｄｉａｍｏｎｄ Ｖｅｒｓｉｏｎ」（５０台限定）を、６月１６日から全国のヒュンダイ販売店を通じ発売する。
「Ｂｌａｃｋ Ｄｉａｍｏｎｄ Ｖｅｒｓｉｏｎ」は、運転者がフロント／バック／左サイドの状況をＮＡＶＩのモニターを通して確認することができる３個のＣＣＤカメラを装着することにより高い安全性を備え、内外装をブラックでコーディネイトした、上質でスタイリッシュな特別限定車である。
「グレンジャー」は、２００６年１月にヒュンダイのフラッグシップカーとして日本での販売を開始、同年１１月には、パワフルでクリーン＆エコノミーな最先端の電子制御燃料噴射式ＬＰＧエンジンシステムを搭載した環境にやさしい「グレンジャーＬＰＩ」を追加発売した。今回発売する「Ｂｌａｃｋ Ｄｉａｍｏｎｄ Ｖｅｒｓｉｏｎ」は、上級グレードのＧＬＳ Ｌパッケージをベースに、現行には設定の無いブラックの外観とブラックの内装を組み合わせ、ＨＩＤヘッドランプや地上デジタル放送対応のワンセグチューナー内蔵ＨＤＤナビゲーションシステムなどを装着することにより、いっそうの内容充実を図っている。さらに、細い路地裏や車庫入れ時などに運転者の目に加えて全方位の確認をしやすくするフロント／バック／左サイドを捉える３個のＣＣＤカメラを装着し、安全運転をサポートする。
尚、魚眼レンズで境目なしにほぼ１８０度を捉えるフロントカメラの装着は自動車メーカーで日本初となる。
※製品画像・参考画像は添付資料を参照
新たに限定車「Ｂｌａｃｋ Ｄｉａｍｏｎｄ Ｖｅｒｓｉｏｎ」を加えることにより、グレンジャーの魅力を高め、１０年１０万キロ長期保証＊による安心の提供と合わせて、日本でのブランドイメージの向上と、一層の販売拡大を目指していく。
（＊特別保証の場合。一般保証は５年１０万キロ）
●グレンジャー特別限定車「Ｂｌａｃｋ Ｄｉａｍｏｎｄ Ｖｅｒｓｉｏｎ」の概要
■高い安全性を追求すると共に、上質でスタイリッシュなイメージを訴求した限定車
１）べース車型
グレンジャー ３．３ＧＬＳ Ｌパッケージ
２）外観
・ボディカラーは、スポーティかつ精悍さを強調する"エボニーブラック（ＥＢ）"を採用
３）内装
・ゴージャスで上質なくつろぎをお約束する"ブラック"内装を採用
＊現行のグレンジャー３．３ＧＬＳには設定の無い"エボニーブラック"ボディカラーとの組み合わせ
４）特別装備
・標準装備されている"６連奏ＣＤチェンジャー内蔵カセットチューナー"に代わって地上デジタルＴＶ放送対応のＨＤＤナビゲーション（ＨＤＤ／ＤＶＤ／メモリースティック／ワンセグ（＊１）機能を持つ７．０ＡＶシステム：富士通テン製ＥＣＬＩＰＳＥ ＡＶＮ６６７ＨＤ）を装着
（＊１）クルマなど移動体での受信を考えて開発された地上デジタルＴＶ放送のフォーマット。
・安全運転をサポートするため、フロントビュー、バックビューそして左サイドビューが確認できる３個のＣＣＤカメラを装着 （フロントビュー＆バックビュー＆サイドビューカメラの非装着も選択可能）
・魚眼レンズを使用し、境目無くほぼ１８０度のフロントビューを捉えるＣＣＤカメラ装着は、自動車メーカーで日本初となる。 ・ＨＩＤヘッドランプ、オートヘッドライトレベライザー、ヘッドランプウォッシャーを装備
５）お買い得感
・価格は、ベースとなった３．３ＧＬＳ Ｌパッケージに５０万円相当の装備を追加（ナビ／カメラ取付費込）しながらも、価格上昇は約３０万円に抑え，２０万円相当のお買い得感を出した。
６）その他の装備、主要諸元は３．３ＧＬＳ Ｌパッケージと同一
■全国希望小売価格
型式 ＡＢＡ－ＴＧ３３
エンジン Ｇ６ＤＢ ３．３Ｌ
モデル Ｂｌａｃｋ Ｄｉａｍｏｎｄ Ｖｅｒｓｉｏｎ
ミッション ５Ａ／Ｔ
希望小売価格（税抜） ￥３５１０，０００
希望小売価格（税込） ￥３，６８５，５００
＊フロントビュー＆バックビュー＆左サイドビューカメラ非装着車の希望小売価格は￥３，４４０，０００（税抜）となります。
■販売台数
限定 ５０台
■ご参考
【お客様フリーダイヤル】
ヒュンダイコールセンター：０１２０－０２１－３５３
（９：００～２１：００ 年末年始を除き年中無休）
【ヒュンダイモータージャパン ホームページ】
http://www.hyundai-motor.co.jp
● 関連リンク
ジュニパーネットワークス、優れた投資保護を実現する次世代コアルーター「Ｔ１６００」を発表
ジュニパーネットワークス、次世代コアルーター「Ｔ１６００」を発表
－ パフォーマンス、スケーラビリティ、サービスコントロールを強化、優れた投資保護を実現 －
ジュニパーネットワークス株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：大須賀 雅憲。以下、ジュニパーネットワークス）は本日、「Ｔシリーズ」ファミリーの最新製品となる「Ｔ１６００」コアルーターを発表しました。業界標準ラック基準シングルハーフラックシャーシで業界最高水準のスループット１．６Ｔｂｐｓを実現するサービスアウェア「Ｔ１６００」コアルーターは、リッチサービスへの対応を求められているサービスプロバイダに対して、次世代ネットワークの要求も含め、高まる市場のニーズに確実に応える柔軟性とサービスコントロールを提供します。さらに、１０年以上にわたるコアルーティングの技術革新に裏付けられた比類のない拡張性を提供し、今後のサービスプロバイダ・ビジネスに必要不可欠な新たな収入源を支える画期的なリッチサービスを実現し、競争上の優位性を向上させる投資保護に寄与します。
ブリティッシュ・テレコム（ＢＴ）グループの最高技術責任者（ＣＴＯ）であるマット・ブロス（Ｍａｔｔ Ｂｒｏｓｓ）氏は、次のように述べています。「ＢＴグループでは、２１ｓｔ Ｃｅｎｔｕｒｙ Ｎｅｘｔ Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ Ｎｅｔｗｏｒｋの構築の一環として、サービスをアプリケーション化することが可能となるＩＰベースのネットワーク世界へ移行し、その上、これまで実現が困難であったコントロール セッション＆リソース管理機能を充実し、エンドユーザーに対して提供可能なサービスの選択肢と柔軟性を提供することを目指しています。ジュニパーネットワークスの『Ｔ１６００』マルチテラビット級コアルーターは、ネットワークにその都度機器を追加することなく、高まるトラフィック需要と将来のサービス要求計画に合わせてネットワークキャパシティを柔軟に増やすことが可能なため、２１ＣＮにおける新サービスの展開速度の向上と、サービス面でより優れたエンドユーザー体験の提供が実現するほか、以前に導入した『Ｔシリーズ』に対する投資を最大限に活用できます。」
◆ＴＣＯ（運用にかかる総コスト）を引き下げる拡張性
マルチシャーシ展開を念頭に設計された「Ｔ１６００」は、標準のシングルラックにおいて最大で３．２Ｔｂｐｓまでスループットを拡大できます。これは競合他社と比較して２倍以上の密度に相当します。業界で最も消費電力効率に優れたルーターである「Ｔ１６００」の電力消費は、競合他社と比較して４９％少なくなります。さらに、設置に必要なラックスペースも６０％程度削減できます。
◆敏捷性、投資保護、サービスコントロール、シームレスなアップグレード
ジュニパーネットワークスは、サービスプロバイダが高まるビジネス要求に対応しながら、コストを最小限に抑えながらサービスを柔軟に拡張できるように、「Ｔシリーズ」への投資と機能強化を継続して行います。「Ｔ１６００」は、モジュラー型「ＪＵＮＯＳ」オペレーティングシステムを搭載し、既存の「Ｔシリーズ」ルーターとコンポーネントを共有しているため、「Ｔ６４０」ルーターからのシームレスなアップグレードが可能です。「Ｔ６４０」から「Ｔ１６００」へのアップグレードは、サービスを一切停止させることなく約９０分程度で完了します。
Ｙａｎｋｅｅ Ｇｒｏｕｐのサービスプロバイダ・インフラストラクチャ・ソリューションズ担当副社長であるマーク・ビーバリッチ（Ｍａｒｋ Ｂｉｅｂｅｒｉｃｈ）氏は、次のように述べています。「サービスプロバイダがＩＰＴＶやインターネット動画サービスの急成長を支えなければならないことを受けて、コアルーター市場は新たな成長局面に入りつつあります。このような需要の急増を念頭に置きながら、コアルーターベンダーは、製品ライフサイクルを拡大延長し、新たなスケール領域へ到達、拡張性の新たな水準を打ち立て、システムの低コストかつ無停止によるアップグレードを可能にすることが重要になってきます。ジュニパーネットワークスは、『Ｔ１６００』によってこれらの要件を満たしました。」
モジュラー型「ＪＵＮＯＳ」オペレーティングシステムを搭載する「Ｔ１６００」は、四半期ごとの定期的かつタイムリーなリリースによって、サービスプロバイダに必要な高機能をいち早く実装します。ジュニパーネットワークスの卓越したソフトウェア開発における経験・知見と業界での実績により、ネットワーク管理者の負担の軽減に貢献し、運用コストの引き下げを可能にするほか、ネットワーク全体において一貫した運用を実現、また、モジュラー型「ＪＵＮＯＳ」オペレーティングシステムによる無停止の拡張性を提供します。また、Ｐ２ＭＰ（ｐｏｉｎｔ－ｔｏ－ｍｕｌｔｉｐｏｉｎｔ）ＭＰＬＳ機能により、コアネットワークにおける効率的なコアビデオ配信と光ネットワーク統合の継続的な改善利用を実現します。１０ＧＥ光インターフェース、４０Ｇｂｐｓインターフェースカード光トランスポートとＩＰインフラストラクチャを介して比類のない相互運用性とサービスの実現を含め、「ＪＵＮＯＳ」の全機能が「Ｔ１６００」でサポートされます。
ジュニパーネットワークスのすべてのルーターがそうであるように、「Ｔ１６００」も「Ｓｅｓｓｉｏｎ Ｒｅｓｏｕｒｃｅ Ｃｏｎｔｒｏｌ（ＳＲＣ）」製品ファミリーを通じて、完全なポリシー対応と管理を実現します。この画期的なアプローチは、サービス＆リソースコントロール管理を最適化かつ効率化するだけでなく、ＶｏＤ（ビデオオンデマンド）やブロードキャストビデオなどのマルチプレイアプリケーションのみならず、固定とモバイルの融合（Ｆｉｘｅｄ Ｍｏｂｉｌｅ Ｃｏｎｖｅｒｇｅｎｃｅ）やＩＭＳ（ＩＰ Ｍｕｌｔｉｍｅｄｉａ Ｓｕｂｓｙｓｔｅｍ）に代表される、サービスプロバイダ・ビジネスにおける差別化要因となる数多くのソリューションの開発ならびに展開速度を速めます。
ジュニパーネットワークスのアジア太平洋地域ＣＴＯ（最高技術責任者）であるマット・コロン（Ｍａｔｔ Ｋｏｌｏｎ）は、次のように述べています。「ジュニパーネットワークスの創業以来の成功を支えてきたのは、技術革新です。そして、１０年以上におよぶエンジニアリングへのコミットメントと資本投下の頂点を成すのがこの『Ｔ１６００』です。『Ｔ１６００』は、当社従来製品と比較して２倍以上のスケールとハイパフォーマンスを提供します。サービスセントリックである次世代コアネットワーク全域で発揮される信頼性は、お客様のマルチサービスにおける満足度とサービスプロバイダにとっての新たな収益源という点で、必要不可欠になるでしょう。『Ｔ６４０』から『Ｔ１６００』への無停止かつコスト効果に優れたアップグレードパスは、次世代ネットワークへの展開において最適化され、アジャイルでオープン、そしてカスタマイズ可能なソリューションとして、収益計上までの時間と経費をともに削減します。」
「Ｔ１６００」コアルーターは、２００７年第４四半期に提供が開始される予定です。
ジュニパーネットワークスの「Ｔシリーズ」に関する詳しい情報は、以下のＵＲＬでご覧になれます。
http://www.juniper.co.jp/products_and_services/t_series_core_platforms/
＜ジュニパーネットワークスについて＞
ジュニパーネットワークスは、ハイ・パフォーマンス・ネットワーキングのリーダーです。サービスおよびアプリケーションを一元化されたネットワークでの展開を加速するのに不可欠な、即応性と信頼性の高い環境を構築するハイ・パフォーマンスなネットワーク・インフラストラクチャを提供するジュニパーネットワークスは、お客様のビジネス・パフォーマンスの向上に貢献します。ジュニパーネットワークスに関する詳細な情報は、以下のＵＲＬでご覧になれます。
www.juniper.co.jp
＜ジュニパーネットワークス株式会社について＞
〒１６３－１０３５ 東京都新宿区西新宿３－７－１ 新宿パークタワーＮ棟３５階
電話番号（代表）：０３－５３２１－２６００
＊Ｊｕｎｉｐｅｒ Ｎｅｔｗｏｒｋｓ、ＪＵＮＯＳ、およびＪｕｎｉｐｅｒ Ｎｅｔｗｏｒｋｓロゴは、米国をはじめ世界各国でＪｕｎｉｐｅｒ Ｎｅｔｗｏｒｋｓ， Ｉｎｃ．の商標として登録されています。その他記載されている商標、サービス・マーク、登録商標、登録サービス・マークは、各所有者に所有権があります。
● 関連リンク
ＪＦＥテクノリサーチ、鋼板やガラスなどパネル製造・成形向け面歪パタン測定装置を発売
パネルの歪みをその場でパタン化！面歪パタン測定装置ＳｕｒｆＴＲｉＤＹを開発・商品化
・だれでも，どこでも！ パネルの歪みの状況をその場でパタンとして測定・表示。
・測定した面歪パタンは数値情報として電子ファイルに保存。
・別の時刻に別の場所で製造したサンプル間で面歪量を定量的に比較、面歪トレーサビリティの確立へ。
・自動車，プラスチック，ガラス，フィルム，建材，塗装分野の商品開発・生産管理・品質保証に。
■概要
ＪＦＥテクノリサーチ（株）（本社：東京都中央区日本橋２－１－１０柳屋ビル，代表取締役：藤井徹也）は、鋼板・ガラス・プラスチックなどのパネルの製造・成形・加工時に発生する歪みを、その場で短時間のうちに測定しパタン化して表示する面歪パタン測定装置「ＳｕｒｆＴＲｉＤＹ」を、ＪＦＥスチール（株）スチール研究所と共同で開発し、販売を開始しました。
自動車外板用の薄鋼板は、金型を用いたプレス加工時に、たとえばドアノブ部など強い成形を施す部位の近傍で、スプリングバックにより「面歪」と称する歪みが生じます。従来、面歪の評価は、蛍光灯や縞状パタンを鋼板の表面に映しこんだ時のパタンのゆがみ（ゼブラパタン）を目視で観察する官能評価が行われていました。ＪＦＥスチール（株）では、自動車軽量化の一環として外板用高張力鋼板の開発を推進しており、鋼板のプレス成形時の面歪量を迅速かつ定量的に評価ができる「面歪計」に対する強いニーズがありました。今回、ゼブラパタン観察にＪＦＥテクノリサーチ（株）独自の縞パタン画像解析法である「ＴＲｉＤＹ法」を適用することにより、鋼板の面歪を迅速・簡便にかつ定量的にパタンとして測定する技術（特許出願中）の開発に成功したものです。
「ＳｕｒｆＴＲｉＤＹ」は、汎用プロジェクタとテレビカメラとパソコンとから構成されています。スクリーン上に投影したパタンの反射画像をテレビカメラで撮影してパソコンに取り込み、画像解析して面歪パタンに変換することができます。測定できる対象は、スクリーンに投影したストライプパタンの鏡像が観察できるよう、その表面が滑らかであることが必要です。
本技術は、鋼板のプレス成形部品に限らず、プラスチック・ガラス・フィルム・建材など、表面の歪みが品質として評価されるさまざまなパネル状の対象への適用が幅広く可能です。これまで現物で直接評価せざるを得なかった面歪が、数値情報として電子ファイルで保存できます。過去に製造した製品との比較や、別の場所で製造した製品との比較など、面歪品質のトレーサビリティの確立に寄与します。
今回販売を開始した「ＳｕｒｆＴＲｉＤＹ－ｋｉｔ」は、基本パーツ（テレビカメラ，プロジェクタ，パソコン）とソフトウェアで構成された装置で、測定場所まで持ち運んで、その場で組み立てて測定することができます。おもに試験・開発用に使用することを目的としていますが、生産現場での製品の歪評価・検査にも活用することが可能です。
装置の製作・販売はＪＦＥテクノリサーチ（株）が行い、販売価格は９００万円／セット。今回発表したのは「ＳｕｒｆＴＲｉＤＹ－ｋｉｔ」１機種ですが、今後は、プロジェクタとスクリーンの替わりにフラットパネルディスプレイを用いた、よりコンパクトな構成の装置など、現場での測定ニーズに合わせた仕様の装置を、「ＳｕｒｆＴＲｉＤＹ」シリーズとして開発・市場投入していく予定です。
■詳細
※ 関連資料参照
● 関連リンク
エレコム、学習機能付き赤外線方式の「Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｖｉｓｔａ」用ワイヤレスリモコンを発売
「Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｍｅｄｉａ Ｃｅｎｔｅｒ」に加え、ＡＶ機器を
離れた場所からリモート操作できる
学習機能付きのＷｉｎｄｏｗｓ Ｖｉｓｔａ（ＴＭ）用リモコンを発売
エレコム株式会社（本社：大阪市中央区、取締役社長：葉田順治）は、Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｖｉｓｔａ（ＴＭ）に搭載の「Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｍｅｄｉａ Ｃｅｎｔｅｒ」をリモート操作できるうえ、１台のＡＶ機器のリモコンコマンドを記憶できる学習機能付きの赤外線方式のワイヤレスリモコン“ＲＣ－ＭＶ０１Ｌ”を７月中旬より新発売します。
“ＲＣ－ＭＶ０１Ｌ”は、Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｖｉｓｔａ（ＴＭ） Ｈｏｍｅ ＰｒｅｍｉｕｍおよびＵｌｔｉｍａｔｅに標準で装備された「Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｍｅｄｉａ Ｃｅｎｔｅｒ」を、キーボードやマウスを使わずにリモート操作するためのＷｉｎｄｏｗｓ Ｖｉｓｔａ（ＴＭ）用リモコンです。
「Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｍｅｄｉａ Ｃｅｎｔｅｒ」とは、パソコンを使って写真や音楽、動画、テレビなどのさまざまなマルチメディアコンテンツを、ひとつのユーザーインターフェイスで手軽に扱えるようにした機能で、Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｖｉｓｔａ（ＴＭ） Ｕｌｔｉｍａｔｅなどに標準で搭載されています。
「Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｍｅｄｉａ Ｃｅｎｔｅｒ」と“ＲＣ－ＭＶ０１Ｌ”を利用することで、パソコンに保存されているマルチメディアコンテンツを、パソコンから離れた場所からでも、家庭用テレビに接続されたＡＶ機器を操作するような感覚で利用できます。
“ＲＣ－ＭＶ０１Ｌ”には、「Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｍｅｄｉａ Ｃｅｎｔｅｒ」をボタンひとつで起動できる「メディアセンター起動ボタン」を搭載するほか、「Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｍｅｄｉａ Ｃｅｎｔｅｒ」の「ピクチャ」「ラジオ」「ビデオ」「ミュージック」という各メニューを、ボタンひとつで切り替えることができる「一発メニュー切替ボタン」を搭載しています。
さらに“ＲＣ－ＭＶ０１Ｌ”には、セットトップボックス、ＤＶＤプレーヤーなどのＡＶ機器の中から、１台を選んでコントロールできるようにする学習機能を搭載しています。学習機能によりＡＶ機器のリモコン信号をパソコン側に記憶させ、Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｖｉｓｔａ（ＴＭ）搭載パソコンからＩＲブラスター経由でＡＶ機器をリモート操作できるようになります。ＩＲブラスターの信号の送信確認ができるＬＥＤ表示機能を搭載していますので、信号が正常に送信されているかを簡単に確認できます。
また、“ＲＣ－ＭＶ０１Ｌ”は、Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｖｉｓｔａ（ＴＭ）プレミアムロゴを取得していますので、幅広いパソコンで安心してご使用いただけます。
※学習機能が使えるＡＶ機器は１台だけです。また、ＴＶチューナーを搭載しているパソコンでのみ動作可能です。
エレコム、次世代１０ギガビットネットワーク対応の「カテゴリー７」ＬＡＮケーブルを発売
１０Ｇ ＢＡＳＥ－Ｔはもちろん１０００ＢＡＳＥ－Ｔ環境にもお勧め！
次世代１０ギガビットネットワーク対応の
「カテゴリー７」ＬＡＮケーブルを発売
エレコム株式会社（本社：大阪市中央区、取締役社長：葉田順治）は、伝送帯域が６００ＭＨｚという広帯域で、１０ギガビットイーサネット「１０Ｇ ＢＡＳＥ－Ｔ」で使用可能なカテゴリー７ ＬＡＮケーブル“ＬＤ－ＴＷＳシリーズ”を７月上旬より発売します。
“ＬＤ－ＴＷＳシリーズ”は、次世代１０ギガビットイーサネットの「１０Ｇ ＢＡＳＥ－Ｔ」に完全対応するカテゴリー７のＬＡＮケーブルです。カテゴリー７は伝送帯域がカテゴリー６の２．４倍の「６００ＭＨｚ」という広帯域に対応し、高速で安定したネットワーク環境を実現するケーブルです。
カテゴリー６やカテゴリー５のＬＡＮケーブルは、シールド構造を使用しない「ＵＴＰ（Ｕｎｓｈｉｅｌｄｅｄ Ｔｗｉｓｔ Ｐａｉｒ）ケーブル」が一般的ですが、カテゴリー７では、平行して敷設されたＬＡＮケーブルから発生する「エイリアンクロストーク」と呼ばれるノイズを防ぐために、二重シールド構造の「ＳＴＰ（Ｓｈｉｅｌｄｅｄ Ｔｗｉｓｔ Ｐａｉｒ）ケーブル」を採用しています。ＳＴＰケーブルは、隣接するケーブルからのノイズ干渉を防ぐために、外皮のシールド加工に加え、内部にある４対のペアケーブルにもシールド加工を施した二重のシールド構造になっており、周囲からのノイズの影響を大幅に抑えることができます。また二重のシールド構造により、ＬＡＮケーブル自身から漏洩する電磁波ノイズも抑えることができますので、医療施設、機械室、ＯＡルームなど、外部からのノイズの影響を受けると困る場所での敷設（ＥＭＩ対策）にも適しています。
“ＬＤ－ＴＷＳシリーズ”は、コネクタ部分に新機構のツメ折れ防止コネクタを採用し、プラグ着脱時や輸送時の破損や折れを防ぎます。プラグ部分には、サビに強く、酸化膜の生成を抑える金メッキシールドプラグを採用し、ケーブルの外皮は「ＪＩＳ Ｃ ３００５」に相当した、火災の延焼原因になりにくい難燃性素材を使用しています。
「１０Ｇ ＢＡＳＥ－Ｔ」は、まだ一般的ではありませんが、“ＬＤ－ＴＷＳシリーズ”はノイズに非常に強いので、現在の高速ネットワークの中心である「１０００ＢＡＳＥ－Ｔ」などのギガビットイーサネット環境で使用した場合でも、周囲からのノイズによる伝送速度の低下を抑え、エンハンスド・カテゴリー５やカテゴリー６準拠のＬＡＮケーブルを使用するよりも、安定したデータ転送を実現できます。また将来、１０Ｇ ＢＡＳＥ－Ｔへのネットワーク変更時でも、あらかじめ“ＬＤ－ＴＷＳシリーズ”を敷設しておけば、コストのかかるケーブル敷設工事を新たに行う必要がなく、ネットワーク機器の入れ替えだけで１０ギガビットネットワークを導入できますので、これからネットワークを導入する現場にお勧めの最新ＬＡＮケーブルです。
＊商品詳細は添付資料をご参照ください。
【 お客様問い合わせ窓口 】
エレコム総合インフォメーションセンター
ＴＥＬ：０５７０－０８４－４６５ ＦＡＸ：０５７０－０５０－０１２
● 関連リンク
アクシーズクイン、シームレスの防水メッセンジャーバック２種を発売
英国極地隊愛用のＭＯＵＮＴＡＩＮ ＥＱＵＩＰＭＥＮＴより
シームレスの防水メッセンジャーバック誕生
「一切の妥協を許さず高機能を追求しテクノロジーの限界に挑戦し続けているアウトドアウェア・ブランド」株式会社アクシーズクイン（本社：東京都千代田区／社長：佐々木孝児）では、２００２年９月より国内における販売取扱いしております「Ｏｕｔｄｏｏｒ Ｓｐｏｒｔ Ｃｏｍｐａｎｙ」（本社：イギリス・マンチェスター／ＣＥ：Ｍｉｋｅ Ｄｅｅｇａｎ）の「ＭＯＵＮＴＡＩＮ ＥＱＵＩＰＭＥＮＴ」よりシームレス（糸による継ぎ目の無い）仕様のメッセンジャーバック「ＭＡＮＣＨＥＳＴＥＲ ＭＥＳＳＥＮＧＥＲ」「ＭＡＮＣＨＥＳＴＥＲ ＰＯＳＴＭＡＮ」の２アイテムを２００７年６月１２日より販売開始致します。
メッセンジャーバック「ＭＡＮＣＨＥＳＴＥＲ ＭＥＳＳＥＮＧＥＲ」「ＭＡＮＣＨＥＳＴＥＲ ＰＯＳＴＭＡＮ」は１９６１年に英国極地隊向けの装備供給を目的に創設され８０００ｍ級の山々などハイエンドな雪山や極地で生命を守るというテクニカルなダウンウェアを専門的に生産しているアウトドアメーカーとして知られている「ＭＯＵＮＴＡＩＮ ＥＱＵＩＰＭＥＮＴ」が、それらのエクスペディションクライマー達がタウンで使用する為の防水性の高いメッセンジャーバックを追求した事から誕生しました。軽量化や防水性の向上の為に、エクスペディションウェアで多いシームレスと呼ばれる糸による継ぎ目の無い縫製方法を用いているので、メッセンジャーバックの構造上は完全防水ではありませんが高い防水性を実現しています。
同バック２アイテムは、「ＭＯＵＮＴＡＩＮ ＥＱＵＩＰＭＥＮＴ」の直営コンセプトショップ「Ｎｏｒ・ｂｕｌｉｎｇ・ｋｈａ（ノルブリンカ）」（住所：東京都渋谷区神宮前３－２５－６ 電話：０３－３４７５－７１０５）においては全５色（Ｂｌａｃｋ、Ｒｅｄ、Ｂｌｕｅ、Ｌｉｇｈｔ Ｇｒｅｙ、Ｇｒｅｅｎ Ｔｅａ）を２００７年６月１２日より発売致します。国内展開に際しては、６月１２日より全国のスポーツ・アウトドアセレクトショップなどにて随時発売致します。
≪ＭＯＵＮＴＡＩＮ ＥＱＵＩＰＭＥＮＴ Ｐｒｏｄｕｃｔｓ≫
□ＭＡＮＣＨＥＳＴＥＲ ＭＥＳＳＥＮＧＥＲ（マンチェスターメッセンジャー）
※製品画像は添付資料を参照
メッセンジャータイプの防水バックです。シームレスと呼ばれる糸による継ぎ目の無い縫製方法を用いている。メッセンジャーバックの構造上から完全防水ではありませんが、多少の雨や水しぶきなど上からの水に対しては強力な防水性能を発揮します。防水処理を施したナイロン生地と止水ジッパーを使用する事により、高い防水・防滴性能を備えているので、内部の荷物を濡らす心配が無いメッセンジャーバッグです。また、開口部に止水ジッパーを使用しているため、完全防水のロールアップ式の防水バックと比べて内部へのアクセスも容易です。フラップの内部はアウトポケットが一つあり、インナーはＡ４サイズ対応のポケットや細かい仕分けに便利なオーガナイザーがあります。
□価格：￥９，４５０（本体価格￥９，０００）
□素材：４２０ｄｎ Ｎｙｌｏｎ ｗｉｔｈ ＰＵ（ＮＹＬＯＮ１００％）
□機能：シームレス加工、インナーオーガナイザー、インナーポケット、Ａ４サイズ対応、両サイドにアクセサリーループ、パッドつきショルダーベルト、揺れ防止チェストベルト、リフレクター
□サイズ：幅３６センチ／高さ３２センチ／６００ｇ
□展開カラー：Ｂｌｕｅ／Ｒｅｄ／Ｌｉｇｈｔ Ｇｒｅｙ／Ｇｒｅｅｎ Ｔｅａ／Ｂｌａｃｋ
□ＭＡＮＣＨＥＳＴＥＲ ＰＯＳＴＭＡＮ（マンチェスターポストマン）
※製品画像は添付資料を参照
ポストマンの名前の通り、メッセンジャーバックでありながらポストマンバックのデザインの防水バックです。シームレスと呼ばれる糸による継ぎ目の無い縫製方法を用いている。雨蓋が無い構造上から完全防水ではありませんが、多少の雨や水しぶきなど上からの水に対しては強力な防水性能を発揮します。防水処理を施したナイロン生地と止水ジッパーを使用する事により、高い防水・防滴性能を備えているので、内部の荷物を濡らす心配が無いポストマンバッグです。また、開口部に止水ジッパーを使用しているため、完全防水のロールアップ式の防水バックと比べて内部へのアクセスも容易です。インナーはＡ４サイズ対応のポケットや細かい仕分けに便利なオーガナイザーがあります。
□価格：￥９，０３０（本体価格￥８，６００）
□素材：４２０ｄｎ Ｎｙｌｏｎ ｗｉｔｈ ＰＵ（ＮＹＬＯＮ１００％）
□機能：シームレス加工、インナーオーガナイザー、インナーポケット、Ａ４サイズ対応、
両サイドにアクセサリーループ、パッドつきショルダーベルト、揺れ防止チェストベルト、リフレクター
□サイズ：幅３７センチ／高さ３６センチ／５３０ｇ
□展開カラー：Ｂｌｕｅ／Ｒｅｄ／Ｌｉｇｈｔ Ｇｒｅｙ／Ｇｒｅｅｎ Ｔｅａ／Ｂｌａｃｋ
≪ＭＯＵＮＴＡＩＮ ＥＱＵＩＰＭＥＮＴ ＵＲＬ≫
□製品画像ＵＲＬ：http://www.mountain-equipment.jp/acc.html
□イギリス本国ＵＲＬ http://www.mountain-equipment.co.uk/
□日本ＵＲＬ http://www.mountain-equipment.jp/
≪ＭＯＵＮＴＡＩＮ ＥＱＵＩＰＭＥＮＴ マウンテンイクイップメント≫
１９６０年イングランド北部マンチェスター郊外のＧｌｏｓｓａｐという町で、ピーター・ハッチンソンとピート・クルーの二人の若手クライマーにより"Ｔｈｅ Ｍｏｕｎｔａｎｉｅｅｒ"というクライミングショップが誕生しました。
そんなに多くの登山者がおらず、周りには稼ぎの少ないクライマー仲間が殆どであった為、さして利益がない状態で登山用品を販売しており、彼らのビジネスは全く良くありませんでした。
暇をもてあましたピートは店の奥の部屋で、「ＭＯＵＮＴＡＩＮ ＥＱＵＩＰＭＥＮＴ」の最初の製品となるシュラフとダウンジャケットを作り始めました。ピーターもピートもとても丁寧で繊細なタイプで、出来上がった製品はとても評判がよく、しまいに彼らは、店をたたみ、マンチェスターハイドの近くの農場の小屋へ引越しをして、それらの製造のみに集中する事にしました。少しずつではありますが、ショップでそれらの販売を始めたところ、細部までとても丁寧に作り上げているそれらの製品は、クライマー達に絶大な信頼を受ける事となりそれらの「質実剛健」な製品は「ＭＯＵＮＴＡＩＮ ＥＱＵＩＰＭＥＮＴ」と呼ばれるようになっていきました。
次第に評判が英国中に伝わるようになり、著名な登山隊や極地遠征隊の公式装備品としてダウンウェアやスリーピングバッグが度々採用されました。１９７０～８０年代のヒマラヤ遠征隊を始めとするその数々の活躍により「ＭＯＵＮＴＡＩＮ ＥＱＵＩＰＭＥＮＴ」は、いつしか８０００ｍの雪山を目指すアルピニスト達の憧れのブランドとなったのです。
創業から４５年を経た今も、「ＭＯＵＮＴＡＩＮ ＥＱＵＩＰＭＥＮＴ」は山や自然と真剣に対峙し続ける人の装備として、必需品であり続ける為に「質実剛健」を絶えず追求しています。
国内では２００５年７月に原宿に直営コンセプトストアをオープン致しました。
● 関連リンク
マイクロソフトと札幌市など、地場ＩＴ産業活性化へ「札幌イノベーションセンター」を開設
地場ＩＴ産業の活性化に向け、札幌イノベーションセンターを開設
～地場ＩＴ企業の支援、ＩＴ人材育成のための拠点の設置～
札幌市、財団法人 さっぽろ産業振興財団およびマイクロソフト株式会社（本社：東京都渋谷区）は、札幌市エレクトロニクスセンター（北海道札幌市厚別区）内に札幌イノベーションセンターを開設し、地場ＩＴ産業の活性化に向けて、協力していくことで合意しました。
札幌市では、１０年後に技術者３万人、企業数６００社、売上高１兆円の産業を目指し、自治体主導による企業支援事業を実施しています。なかでも雇用機会の創出や、より実践的なスキルを身に付けたＩＴ人材の育成・輩出を実現するために、「高度情報通信人材育成・活用事業」や「地域提案型雇用創造促進事業」などの施策を民間企業と共同で実施してきました。これらの事業を通して、札幌市内の技術者のレベルを上げ道外からの開発案件を上流工程から一括受注する仕組みを作り上げようとしています。
一方、マイクロソフトは２００４年より上記の事業に協力するため、ＩＴ業界への就労支援並びに高度なスキルを持つＩＴ技術者育成の支援を行ってきました。さらに、平成１８年１１月、国内のＩＴ産業を支援し日本の経済発展に貢献していくために、自社が保有する技術・製品開発における様々なリソースを活用し、企業や教育研究機関の幅広い分野での技術研究、製品開発・検証を支援する為の「マイクロソフト イノベーション センター」（東京都調布市）を設立しました。マイクロソフト イノベーション センターでは独創的なアイデアを持つソフトウェア・ハードウェア開発企業、システム インテグレータ、大学などの教育・研究機関、起業家を支援し、新たなビジネスの創出や国内外での展開を推進することを目的としています。
今回の合意により、札幌市が今まで取り組んできた人材育成や雇用創出の事業に加えて新たにファシリティを持つことにより、地場のソフトウェア開発会社が自社のソフトウェアを持ち込んで最新のプラットフォーム上での検証テストや実証実験を実施する事が可能になります。また、札幌イノベーションセンターで生まれた新しいソリューションがマイクロソフト イノベーション センターと連携する事で、グローバルなビジネスへ展開することを支援いたします。さらに、すでに展開しているマイクロソフトの知的財産（ＩＰ）ライセンスの提供をはじめとしたマイクロソフト イノベーション センターで展開している様々なプログラムも札幌イノベーションセンターを介して地場ＩＴ企業に提供する事が可能になります。
さらに、札幌イノベーションセンターでは「高度情報通信人材育成・活用事業」の一環として、総務省が作成したＩＴアーキテクト育成ＰＢＬ教材（※）を使用して日本で初めてＩＴアーキテクトを対象としたＰＢＬ講座を実施いたします。総務省ではプロジェクトマネージャやＩＴアーキテクトなどの企業等において不足感が強い高度なレベルの情報通信人材を育成するための手法等について調査研究を行い、企業のＩＴプロジェクトをベースとした実践教育を通じて、これら人材を効果的に育成することができる教材を開発しています。
※ＰＢＬ（Ｐｒｏｊｅｃｔ ｂａｓｅｄ ｌｅａｒｎｉｎｇ）：学習者に実際のプロジェクトや擬似的なプロジェクトを体験させることにより、課題解決の手法や能力を修得させる育成手法
◆「高度情報通信人材育成・活用事業」について
http://www.sec.or.jp/elecen/it-pro.html
◆「地域提案型雇用創造促進事業」について
http://www.it-expert.jp/index.html
◆「総務省ＩＴアーキテクト育成ＰＢＬ教材」について
http://www.soumu.go.jp/s-news/2007/pdf/070522_2.pdf
◆「マイクロソフト イノベーション センター」について
http://www.microsoft.com/japan/mic/
◆「マイクロソフト 知的財産（ＩＰ）ライセンス」について
http://www.microsoft.com/japan/mscorp/mic/iplicense/default.mspx
＜添付資料１＞
（※ 関連資料を参照してください。）
＊Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔは、米国Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎの米国及びその他の国における登録商標または商標です。
＊Ｗｉｎｄｏｗｓの正式名称は、Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｏｐｅｒａｔｉｎｇ Ｓｙｓｔｅｍです。
＊その他、記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
ホンダソルテック、環境に優しい薄膜太陽電池を販売開始
ホンダソルテック、薄膜太陽電池の販売を開始
Ｈｏｎｄａの子会社で、太陽電池の製造・販売を手がける（株）ホンダソルテック（本社：熊本県菊池郡 社長：数佐 明男）は、ホンダエンジニアリング（株）で生産する薄膜太陽電池の販売を、６月より主に関東地域における太陽電池の施工も手がける販売店などで開始する。
Ｈｏｎｄａが独自開発した薄膜太陽電池は、銅－インジウム－ガリウム－セレン（ＣＩＧＳ）の化合物を素材とした薄膜で形成されており、製造時から環境に優しい太陽電池である。
今年秋からは、年産２７．５メガワット規模のホンダソルテックの工場で量産を開始し、全国で販売を始める。
Ｈｏｎｄａは２００６年に発表した、全世界での製品および生産活動における「２０１０年ＣＯ２低減目標」への取り組みに加え、コージェネレーションユニットや薄膜太陽電池など、エネルギー創出製品の展開にも力を入れ、地球温暖化防止に向けた取り組みをさらに加速させていく。
【 太陽電池モジュール諸元 】
セルの種類 ：ＣＩＧＳ
最大出力（Ｗ）：１２５＊
外形寸法（ｍｍ）幅Ｘ奥行Ｘ高さ：１，４１７ｘ７９１ｘ ３７
質 量（ｋｇ） ：１４．３
希望小売価格：６０，３７５円（税込み価格）
（税抜き価格：５７，５００円）
＊標記の数値はＡＭ１．５、日射強度１ｋＷ／ｍ２、モジュール温度２５℃でのＨｏｎｄａ計測値です。
＊周囲温度範囲４０℃～－２０℃
＊実使用時の出力は、日射強度、設置条件（方位、角度周辺環境）、地域及び温度条件により異なります。
添付資料：ホンダエンジニアリング製の太陽電池モジュール
＊会社概要は、添付資料をご参照ください。
● 関連リンク
東芝、３次元構造を採用したＮＡＮＤ型フラッシュメモリー技術を開発
３次元構造を採用したＮＡＮＤ型フラッシュメモリの新技術を開発
微細化によらず大容量化できる新型セルアレイを採用
当社は、ＮＡＮＤ型フラッシュメモリの将来的な大容量化に向け、積層した電極に柱状の素子列を垂直に貫通させて高密度配列した新型３次元メモリセルアレイ（セル配列）技術を開発しました。
従来の積層メモリ技術は、シリコン基板上に通常の平面メモリセルを形成する工程を層数分繰り返して積み上げていく構造で、一層あたりの製造工程数が多く、大容量化には不向きでした。
本技術は、微細化によらずメモリセルの高層化で容量を増やす新方式で、多層構造に貫通孔を一括加工する高い製造効率から、将来にわたり継続的に大容量化を実現する一手段となります。
今回はセル構造などの要素技術を確立したもので、今後当社では、本技術を次々世代以降に適用する技術の候補と位置付け、従来方式と同等の性能や信頼性の確保に向け開発を進めます。
なお、本技術については、京都で開催中の国際学会「ＶＬＳＩシンポジウム」において、本日講演を行いました。
本方式の加工プロセスでは、まず、ゲート電極と層間絶縁膜を互い違いに積み重ねた積層構造に、最上層から最下層まで貫通する孔を一度に開け、不純物を含むシリコンを柱状に埋め込みます。
これにより、シリコンの柱をゲート電極層が一定間隔ごとに覆う構造となり、各交点にあらかじめデータ保持用の窒化シリコン膜＊などを形成しておけば、ＮＡＮＤセルとして機能します。
ＮＡＮＤ型のメモリセルは、多数の素子を直列接続で一括処理する方式です。今回の技術では、積層数を増やすほど接続素子数が増え、チップ面積を増やすことなく大容量化できます。
例えば３２層の場合、同一世代の従来型ＮＡＮＤセルの約１０倍の集積度を実現可能です。
積層構造への貫通孔の加工は、当社独自の高精度なエッチング技術により実現しており、その他本技術に必要なプロセスは従来とほぼ同じ装置と材料で構築することができます。
さらに、本方式では、データの読み書きに必要な周辺回路を複数のシリコン柱で共有する形で最適に配置できるため、周辺回路の面積の削減にもつながります。
＊ 従来方式では、ゲート下部に電荷を蓄える浮遊ゲートを形成していましたが、本方式では、ゲート孔の内側に形成した窒化シリコン膜に電荷を蓄積します。窒化シリコン膜には電荷を閉じ込めるトラップが多数あり、これを利用したフラッシュメモリをＳＯＮＯＳ（ｓｉｌｉｃｏｎ－ｏｘｉｄｅ－ ｎｉｔｒｉｄｅ－ｏｘｉｄｅ－ｓｉｌｉｃｏｎ）型メモリと呼びます。
● 関連リンク
日立電線、「Ａｐｒｅｓｉａ」とスワットブレインズの「アプライアンスサーバー」で動作連携を確認
認証スイッチＡｐｒｅｓｉａが、スワットブレインズの
「ＯｎｅＰｏｉｎｔＷａｌｌアプライアンスサーバー」と動作連携
－ ＰＣがネットワークに接続された後の不正送信に対する事後対策が可能 －
日立電線株式会社はこのたび、当社の認証スイッチ「Ａｐｒｅｓｉａ」（＊）と、スワットブレインズ株式会社（本社：京都府京都市、代表取締役社長：小林 裕明、以下「スワットブレインズ」といいます。）の特定アプリケーションによるデータ送信を検知するアプライアンスサーバー（＊２）「ＯｎｅＰｏｉｎｔＷａｌｌアプライアンスサーバー」との動作連携を確認しましたので、お知らせします。これによりネットワークに接続されたＰＣが、ウィニー等の特定アプリケーションを使用した際のデータ送信を検知し、そのＰＣをネットワークから遮断することで、社外への情報漏えいを防止でき、ＰＣがネットワークに接続された後の事後対策が可能となります。
近年、企業の情報ネットワークに対する安全意識が高まっております。外部からの自社ネットワークへの攻撃対策だけでなく、セキュリティ対策が不十分なパソコン等の接続によるウィルスの拡散や、接続が許可されていない利用者による情報の漏えい、ネットワークの不正利用等、従来は安全と考えられていた内部からのネットワーク接続においてもセキュリティの確保が重要となっております。
そのため、当社では従来からＡｐｒｅｓｉａ独自の認証機能である「Ａｐｒｅｓｉａ ＮＡ（Ｎｅｔｗｏｒｋ Ａｕｔｈｅｎｔｉｃａｔｉｏｎ）」による認証、および国際標準規格であるＩＥＥＥ８０２．１Ｘ（＊３）による認証を利用したＰＣ検疫ＬＡＮソリューションを提供しており、これをより多くのお客様に導入していただくため、Ａｐｒｅｓｉａと各社が提供する検疫システム、デバイスとの連携を拡大し、多様なニーズへの対応を進めております。
一般的なＰＣ検疫ＬＡＮソリューションでは、ＰＣが社内のネットワークに接続される前にセキュリティポリシーに合致しないＰＣを社内ネットワークに接続させないことに重点が置かれております。そのため、ＰＣが社内ネットワークに接続された後に、ユーザがウィニー等のファイル交換ソフトを起動し使用したり、ワーム（＊４）等が活動を開始した場合の不正なデータ送信を防止することは困難でした。
このため当社では、当社の認証スイッチＡｐｒｅｓｉａとスワットブレインズのＯｎｅＰｏｉｎｔＷａｌｌアプライアンスサーバーとの動作連携を確認し、ＰＣがネットワークに接続された後の不正なデータ送信を防止する新たなセキュリティソリューションをラインアップいたしました。
スワットブレインズのＯｎｅＰｏｉｎｔＷａｌｌアプライアンスサーバーは、ＰＣにクライアントソフトをインストールすることなく、社内ネットワークに接続されたＰＣによるウィニー等のファイル交換ソフトのからのデータ送信や、ワーム等の送信をリアルタイムに検知し、外部へのデータ送信を遮断することができます。
ＡｐｒｅｓｉａとＯｎｅＰｏｉｎｔＷａｌｌアプライアンスサーバーを組み合わせたシステムでは、ＯｎｅＰｏｉｎｔＷａｌｌアプライアンスサーバーがＰＣからの不正なデータ送信を検知すると、Ａｐｒｅｓｉａが不正送信を行ったＰＣを自動的に社内ネットワークから遮断します。これにより、データの社外流出を防ぐだけでなく、社内ネットワークに接続された他のＰＣへのワーム等の拡散を防止することが可能となります。
また、このシステムをネットワークへの接続時に認証・検疫を行うＰＣ検疫ＬＡＮソリューションと組み合わせることで、より強固なセキュリティを実現できます。
当社では、パートナー各社との連携により、セキュリティソリューションの機能およびラインアップを強化するとともに、Ａｐｒｅｓｉａ販売パートナーの販路を活用することで、これまで以上にエンタープライズ向け及びサービスプロバイダー向け市場のイーサネットスイッチにおけるシェア拡大を図ってまいります。
なお、ＡｐｒｅｓｉａとＯｎｅＰｏｉｎｔＷａｌｌアプライアンスサーバーを組み合わせた事後対策ソリューションのデモンストレーションを、６月１３日から１５日に幕張メッセにて開催されるＩｎｔｅｒｏｐ Ｔｏｋｙｏ ２００７の当社ブースにて行います。
以上
＊１ Ａｐｒｅｓｉａは日立電線株式会社の登録商標です。
＊２ アプライアンスサーバーとは、特定の機能に特化したサーバーのことです。
＊３ ＩＥＥＥ（米国電気電子技術協会）によって定められた認証規格で、主にＲＡＤＩＵＳを使用した認証によってポートごとのアクセス制御を行うものです。ＯＳはＷｉｎｄｏｗｓ２０００／ＸＰに標準対応しています。
＊４ ワームは、単独のプログラムとして動作し、ネットワークを利用して自分自身を他のＰＣにコピーすることで自己増殖を繰り返す不正プログラムの総称です。
ＮＥＣ、「ＳｈｏｗＮｅｔ」に大容量光伝送装置やネットワークインフラシステムなど提供
ＮＥＣがＩｎｔｅｒｏｐ Ｔｏｋｙｏ ２００７の最先端デモンストレーション
ネットワークＳｈｏｗＮｅｔに各種通信・ＩＴシステムを提供
ＮＥＣは、アジア最大級のネットワーク・コンピューティングイベント「Ｉｎｔｅｒｏｐ Ｔｏｋｙｏ ２００７（注１）」にて構築される大規模接続検証・デモンストレーションネットワーク「ＳｈｏｗＮｅｔ」に、大容量光伝送装置やＩＰｖ４／ＩＰｖ６対応ハイエンドルータなどのネットワークインフラシステム、およびブレードサーバやパソコンなどのＩＴ関連システムを提供いたします。ＳｈｏｗＮｅｔを支える高速大容量、高信頼性といった高い基準をクリアして当社製品が幅広く採用されたことは、当社のＩＴとネットワーク融合の技術が高く評価されたものと考えております。
このたび当社が提供するのは
・高速広帯域な光バックボーンを構築する光ネットワーク関連装置「ＳｐｅｃｔｒａｌＷａｖｅ ＤＷ４０００／ＤＷ４２００シリーズ」、「ＳｐｅｃｔｒａｌＷａｖｅ ＭＷ０５００シリーズ」
・ＩＰインフラを支えるルータ・スイッチ機器
「ＵＮＩＶＥＲＧＥ ＩＰ８８００シリーズ」、「ＵＮＩＶＥＲＧＥ ＱＸシリーズ」
・ラックマウント型サーバ／高密度ブレードサーバ、パソコン
「Ｅｘｐｒｅｓｓ５８００シリーズ」、「ＶＡＬＵＥＳＴＡＲシリーズ」、「ＬａＶｉｅシリーズ」「ＶｅｒｓａＰｒｏ」
であり、ネットワークインフラ製品からパソコンなどの端末製品まで、幅広く行き渡っております。
なお、ＳｈｏｗＮｅｔで採用される当社製品については、６月１３日（水）から１５日（金）まで”Ｉｎｔｅｒｏｐ Ｔｏｋｙｏ ２００７”のＮＥＣブースにおいても展示、デモいたします。
ＳｈｏｗＮｅｔは、毎年ネットワーク技術の進化にあわせた先進テーマを選び、そのテーマに沿ってデザインされた最先端のネットワーク機器・技術を披露する世界最大規模のデモンストレーションネットワークであります。今年のテーマは『Ｉｎｔｅｒｎｅｔ Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎｓ』と題し、インターネットコア、アクセス系、アプリケーションサービスなど多様化するネットワークにあわせて高度化するインターネット技術の「いま」が紹介されます。
ＳｈｏｗＮｅｔでは、テーマ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎｓ ）を反映した機能や仕様などの条件を満たし、かつ実際に相互接続試験を経た機器のみが採用に至ります。ＮＥＣは、今回採用された製品群ならびに技術力、ＳＩ力でＳｈｏｗＮｅｔを支えてまいります。
ＮＥＣは、１９９４年に初めて東京でＮｅｔＷｏｒｌｄ＋Ｉｎｔｅｒｏｐ（当時）が開催されて以来、全てに製品を提供しており、今年で１８回目の参加になります。
ＮＥＣは、これまでの経験や実績を最大限に活かしながら、今後もＳｈｏｗＮｅｔに協力していく所存であります。
提供製品の詳細につきましては、別紙をご覧ください。
以 上
（注１）Ｉｎｔｅｒｏｐ Ｔｏｋｙｏ ２００７
アジア最大級の３００社を超える出展社が一堂に会するネットワーク・コンピューティングイベント。今求められる最良のネットワーク環境を提示する 「ＳｈｏｗＮｅｔ」、注目テーマをピックアップする「パビリオン」、展示されている各種技術をより深く知るための「基調講演／コンファレンス」などから成る。
会場：幕張メッセ（日本コンベンションセンター）
会期：展示会は６月１３～１５日。コンファレンスは６月１１日～１５日
ＵＲＬ：http://www.interop.jp/
【 本件に関するお客様からのお問い合わせ先 】
ＮＥＣコーポレートコミュニケーション部
電話：０３－３７９８－６５１１
Ｅ－ｍａｉｌ：t-kato@cj.jp.nec.com
米ＩＢＭ、ソフトウェア開発ソリューションのスウェーデン社を買収
ＩＢＭがＴｅｌｅｌｏｇｉｃ社を買収
－ グローバルなソフトウェアデリバリーを推進 －
［ニューヨーク州アーモンクおよびスウェーデン・マルメ ２００７年６月１１日（現地時間）発］
ＩＢＭ（本社：米国ニューヨーク州アーモンク、会長：サミュエル・Ｊ・パルミサーノ、ＮＹＳＥ：ＩＢＭ）は１１日（現地時間）、Ｔｅｌｅｌｏｇｉｃ社（Ｎｏｒｄｉｃ Ｅｘｃｈａｎｇｅ／ＭｉｄＣａｐ／ＴＬＯＧ）の発行済株式すべてを対象とする現金公開買付を発表しました。買付価格は、１株当たり２１スウェーデン・クローネで、買収総額は約５２億スウェーデン・クローネ（約７．４５億ドル）となります。
Ｔｅｌｅｌｏｇｉｃ社は、航空宇宙・防衛／通信／自動車業界を中心に、全世界に８，０００以上の顧客を有するソフトウェア開発ソリューションの有力プロバイダーです。スウェーデンのマルメに本社を、またカリフォルニア州アーバインに米国本社を置き、世界２２カ国において約１，１００人の社員で事業を展開しています。同社は２００６年、約８，９００万ドルのライセンス収入を含む、約２億８００万ドルの収益を計上しており、全体で年率２０％の成長を記録しました。
Ｔｅｌｅｌｏｇｉｃ社の製品は、複雑なシステム（航空機用レーダーや自動車用のアンチロック・ブレーキ・システムといった）で使用されるソフトウェア開発の定義・モデル化・構築・検証・デリバリー・ガバナンスの観点でユーザー企業を支援します。今回の発表をうけ、ＩＢＭ、Ｔｅｌｅｌｏｇｉｃ、およびビジネス・パートナーが協業して、複雑なシステムの、より高品質かつ迅速な開発を支援していきます。
たとえば、家電製品企業は、ＩＢＭとＴｅｌｅｌｏｇｉｃの技術を、エンターテインメント機器、セキュリティー・システム、電化製品、照明を制御するインテリジェント・ホーム・ネットワーク用ソフトウェアなどの設計に役立てることができます。また、自動車メーカーは、車両のナビゲーション・システムを実行するソフトウェアの構築とデリバリーに２社のソリューションを利用することができます。
ＩＢＭ（Ｒ） Ｒａｔｉｏｎａｌ（Ｒ） Ｓｏｆｔｗａｒｅのゼネラル・マネジャーであるダニー・サバー博士（Ｄｒ． Ｄａｎｎｙ Ｓａｂｂａｈ）は次のように述べています。「今日の次世代エンターテインメント機器から明日の宇宙情報システムまで、ソフトウェアは複雑なシステムに生命を吹き込む不可欠の存在です。ＩＢＭによるＴｅｌｅｌｏｇｉｃ社の買収は、当社のポートフォリオ全体を補完し、効率的で効果的なソフトウェア開発プロセスの推進に貢献します。」
Ｔｅｌｅｌｏｇｉｃの社長兼ＣＥＯ、アンダース・リドベック（Ａｎｄｅｒｓ Ｌｉｄｂｅｃｋ）は次のように語っています。「今回の買収によって、当社のお客様は、グローバル規模で複雑なシステムを開発・導入する能力を高めることができます。ＩＢＭとＴｅｌｅｌｏｇｉｃ社のお客様は、既存のシステムをそのまま使い続けながら、より幅広い機能を活用できるようになるのです。」
ＩＢＭによるＴｅｌｅｌｏｇｉｃ社の発行済株式の取得は、それぞれの手続きでＩＢＭが受け入れられると判断する条件に基づき、ＩＢＭがＴｅｌｅｌｏｇｉｃ株主の９０％以上の賛成を取り付け、必要となる規制や政府によるすべての許可、承認、決定を受けた後に、買収提案が無条件であるという宣言を受けて行われます。買収完了後、Ｔｅｌｅｌｏｇｉｃ社は、ＩＢＭ Ｒａｔｉｏｎａｌ Ｓｏｆｔｗａｒｅのゼネラル・マネジャーであるダニー・サバー博士が指揮する同ソフトウェア部門の一部となります。
このリリースは、Ｔｅｌｅｌｏｇｉｃ社買収提案の正式な発表ではありません。スウェーデンの法令に従って作成、公表された正式な提案発表は、 http://www.ibm.com/software/rational/welcome/telelogic/ でご覧いただけます。
【Ｔｅｌｅｌｏｇｉｃについて】
Ｔｅｌｅｌｏｇｉｃは、エンタープライズ・ライフサイクル・マネジメント（ＥＬＭ）に関するソフトウェア・ソリューションの有力グローバル・プロバイダーです。Ｔｅｌｅｌｏｇｉｃの業界賞に輝くソフトウェアによって、お客様は開発ライフサイクルおよびビジネス・プロセスを事業上の目的や顧客ニーズに適合させ、最適化することにより、世界で最も高度かつ革新的な製品、システム、ソフトウェアをより効率的に設計、開発、提供することができます。Ｔｅｌｅｌｏｇｉｃは、お客様による品質および予測可能性の改善と市場投入期間の短縮、そして全体コストの削減に貢献します。スウェーデンのマルメに本社を、またカリフォルニア州アーバインに米国本社を置くＴｅｌｅｌｏｇｉｃは、世界２２カ国以上で事業を展開しています。世界の市場をリードする航空・防衛、自動車、金融サービス、ソフトウェア・電子、通信の各社および政府機関など、Ｆｏｒｔｕｎｅ誌のＧｌｏｂａｌ ５００企業の３分の１以上が、Ｔｅｌｅｌｏｇｉｃのソフトウェアを利用しています。詳細については http://www.Telelogic.com をご覧ください。
以上
当報道資料は２００７年６月１１日（現地時間）にＩＢＭ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎが発表したものの抄訳です。原文は http://www.ibm.com/press/us/en/pressrelease/21687.wss を参照ください。
＊ＩＢＭ、Ｒａｔｉｏｎａｌは、ＩＢＭ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎの商標または登録商標です。
＊その他のＩＢＭの商標についてのリストは、 http://www.ibm.com/legal/copytrade.shtml をご覧ください。
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日立電線、「ＡｑｕａＶｏｃａｌ」とジェイリンクの自動音声応答装置で動作連携を確認
オールインワンＩＰ－ＰＢＸ「ＡｑｕａＶｏｃａｌ」と
ジェイリンクの「ＬＵＴｉ ＩＰ－ＩＶＲ」との動作連携を確認
日立電線株式会社は、オールインワンＩＰ－ＰＢＸ（＊１）「ＡｑｕａＶｏｃａｌ」（＊２）と、株式会社ジェイリンク（本社：千葉県千葉市 代表取締役 高橋 邦明 以下、「ジェイリンク」といいます。）のＬＵＴｉ ＩＰ－ＩＶＲとの動作連携を確認いたしましたので、お知らせいたします。
近年、データ通信網の低価格化と高機能化が進む中、ＩＰ電話が急速に普及しつつあります。加えてコールセンターや通信販売事業者等では業務効率向上やコスト低減の観点から、お客様からの電話に対して、音声による自動応答を行なう自動音声応答（以下、「ＩＶＲ」といいます。（＊３））機能を使用したいというニーズが高まっております。
しかし、ＩＰ電話に対応したＩＶＲ装置や、ＩＰ電話の中心となるＩＰ－ＰＢＸは大規模向けの製品が中心であり、中小規模のコールセンターや通信販売事業者でのＩＰ電話によるＩＶＲシステムの導入は難しい状況でした。
そこで当社は、当社のＡｑｕａＶｏｃａｌシリーズとジェイリンクのＬＵＴｉ ＩＰ－ＩＶＲとの動作連携を確認いたしました。
ＡｑｕａＶｏｃａｌは、２００ユーザ以内の中小規模のオフィス等向けに電話をＩＰ化するための各種機能（＊４）を一台に搭載したオールインワンＩＰ－ＰＢＸで、コストを抑えてＩＰ電話を導入することが可能です。
一方、ジェイリンクのＬＵＴｉ ＩＰ－ＩＶＲは、発信者のプッシュボタン信号を認識して、あらかじめ登録された音声メッセージを回答したり、設定された電話番号に電話を転送するＩＶＲ機能のほか、お客様との通話を録音する機能や、留守番電話機能、留守番電話に録音があったことをＥメールで通知する機能等、さまざまな機能をもっています。
ＡｑｕａＶｏｃａｌとＬＵＴｉ ＩＰ－ＩＶＲとを組み合わせることで、中小規模のコールセンターや通信販売事業者等でも、費用を抑えてＩＰ電話によるＩＶＲシステムを導入することが可能となります。
当社では、ＡｑｕａＶｏｃａｌシリーズとさまざまなソフトウェアやアプリケーションとの連携を進め、より便利にＩＰ電話システムを利用できるソリューションを提供することで、お客様の多様なニーズに対応し、中小規模オフィス向けＩＰ－ＰＢＸ市場におけるシェアの拡大を目指してまいります。
以上
（＊１） ＰＢＸ（Ｐｒｉｖａｔｅ Ｂｒａｎｃｈ Ｅｘｃｈａｎｇｅ）は、構内電話交換機の略語です。ＩＰ－ＰＢＸはＩＰ電話用構内交換機のことです。
（＊２） ＡｑｕａＶｏｃａｌは、日立電線株式会社の登録商標です。
（＊３） ＩＶＲはＩｎｔｅｒａｃｔｉｖｅ Ｖｏｉｃｅ Ｒｅｓｐｏｎｓｅの略語です。
（＊４） ＩＰ－ＰＢＸ機能のほか、各種ゲートウェイ（通信サービス事業者、ＩＰ電話網、一般電話網、構内電話網等の間を相互接続するためのプロトコル変換機）機能、ＰＰＰｏＥ（Ｐｏｉｎｔ ｔｏ Ｐｏｉｎｔ Ｐｒｏｔｏｃｏｌ ｏｖｅｒ Ｅｔｈｅｒｎｅｔの略語で電話回線を使用してコンピュータをネットワークに接続する際に使用されるプロトコルをイーサネット上で使用できるようにしたもの）機能、停電時でもアナログ電話機から公衆網へ発着信が可能なサバイバル機能等を備えています。
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蒼天、エージェントレスのクライアント管理ソフト「ＬｏｇＶｉｌｌａｇｅ ２．０」を発売
エージェントレスのクライアント管理ソフト「ＬｏｇＶｉｌｌａｇｅ」
ＰＣワークステーション向け機能を大幅に強化した最新版を発売
クライアント環境のパフォーマンス低下が許されない
エンジニアリング分野向けに販売を強化し、ＭａｃＯＳ Ｘもサポート
株式会社蒼天（本社：東京都中央区、代表取締役 芦辺多津治）は、管理対象のクライアントＰＣに常駐ソフト（エージェント）をインストールせずに、クライアントの運用管理、資産管理、操作ログ収集を行うことができるクライアント管理ソフトウェア「ＬｏｇＶｉｌｌａｇｅ」（ログヴィレッジ）の最新版「ＬｏｇＶｉｌｌａｇｅ ２．０」を発表し、本日６月１２日より販売開始いたします。
エージェントレス方式は、ＰＣワークステーションに負荷をかけず（パフォーマンスの劣化、ソフトの不整合などがない）、大量のクライアントを管理する場合の導入・メンテナンスの作業負荷・費用を大幅に軽減できることから、「ＬｏｇＶｉｌｌａｇｅ」は、２００５年１０月末に出荷開始以来、ソフトウェア開発会社、ゲーム制作企業、製造企業、大学、病院などを中心に約１００社以上のＰＣワークステーションユーザ企業に採用されています。
今回、このエージェントレスの強みを活かしながら、既存ユーザからの機能要件を反映させ、セキュリティ対策ソフトの稼動管理機能の強化、ファイルのライフサイクル管理のための更新履歴管理機能の追加、アプリケーションの稼動状況をより効率的に的確に把握できるようにＰＣ運用管理機能の強化などを行っています。
また、今回より、ＰＣ運用管理機能を基本パッケージとし、その他の資産管理、操作ログ収集、ファイル更新履歴管理の各機能をオプションとしました。これにより、基本パッケージを低価格で導入し、必要に応じて機能を追加購入することができ、管理体制構築の進捗に則した段階的な導入が可能となりました。
ＴＣＯ削減、ならびにコンプライアンス／内部統制やセキュリティ対策の観点から、クライアント管理の必要性に対する認識が高まっていますが、クライアント管理ツールはエージェント方式が主流だったため、クライアント環境のパフォーマンス確保の要求が厳しいエンジニアリング分野（ＣＡＤ／ＣＡＥなど）、ソフトウェア開発、グラフィックス分野（ゲーム・映像制作、ＤＴＰなど）、大学・研究開発機関では、ほとんど導入されていないのが現状です。
蒼天は、今回の「ＬｏｇＶｉｌｌａｇｅ ２．０」の発表に合わせて、これらの分野への販売を強化するために、新しい販売パートナを開拓中です。
また、最新版と同時に現在のＷｉｎｄｏｗｓ版に加えて、株式会社ビジュアル・プロセッシング・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役 三村 博明）と共同開発を行っているＭａｃ ＯＳ版の「ＬｏｇＶｉｌｌａｇｅ」を提供開始することになっています。
「ＬｏｇＶｉｌｌａｇｅ ２．０」の販売価格は、基本パッケージ（ＰＣ ｘ ５０台まで）４８０，０００円（税別）～で、管理対象のクライアント数およびオプション機能の選択により変動します。
蒼天は、直販および現行の販売代理店を通じて、初年度６００ライセンスの販売を予定しています。
また、アプライアンスサーバ、ならびにＡＳＰ方式での提供も予定しています。
■「ＬｏｇＶｉｌｌａｇｅ ２．０」追加機能の主な特長
（１）アプリケーション利用率管理機能
アプリケーション毎の利用時間、ＣＰＵ利用率を集計表示し、高価なエンジニアリング用アプリケーションの投資対効果を測定できます。
（２）ファイル更新履歴管理機能
ファイルの作成・更新・コピー・移動・リネーム・削除を表示。
一定期間更新されないファイルを一覧表示するなど、ファイルのライフサイクルマネジメントが可能。
ブラックリストに指定したファイルが存在した場合にアラート通知。
（３）アプリケーション、サービスプログラムの死活監視
従来の不正プロセス検出機能に、正規プロセス／サービスプログラム監視機能を追加し、リストで指定したウィルス対策ソフトなど必須ソフトが、稼動していない場合にアラート通知。
（４）セキュリティアップデート管理
ＷｉｎｄｏｗｓＵｐｄａｔｅが一定日数（任意設定）行われていない場合にアラート通知。
（５）運用管理機能の強化
セキュリティレベルの低いクライアント、アラート発生頻度の高いクライアントを一覧表示するセキュリティサマリー一覧表示。
クライアント毎の各アプリケーションの利用時間、ＣＰＵ利用率／メモリ空き容量などを一覧表示。
（６）クライアントへのポップアップアラート表示
問題発生時に、従来の管理者への通知に加えて、クライアント画面にポップアップでアラートを表示。
アラート内容はカスタマイズ可能。
（７）ログタイプ別のポーリング周期設定
ポリシーに合わせて、ログタイプごとにポーリング周期を柔軟に設定可能。
資産情報取得は１週間周期、Ｗｅｂアクセスログ取得は１５分周期、プロセスログ取得は５分周期など。
■「ＬｏｇＶｉｌｌａｇｅ ２．０」価格・販売／出荷時期／稼働環境
販売・出荷開始 ：２００７年７月中旬
販売価格（税別） ：４８０，０００円 ～
管理対象ＰＣ ：ＯＳ ＷｉｎｄｏｗｓＮＴ ４．０ ＳＰ ６ａ以上
※Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｖｉｓｔａ、ＭａｃＯＳに対応予定です。
稼働環境：
（１）ＬｏｇＶｉｌｌａｇｅマネージャ（管理用サーバ）
ＯＳ：Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｓｅｒｖｅｒ ２００３ ＳＰ２、ＸＰ Ｐｒｏ ＳＰ２
ＣＰＵ：Ｐｅｎｔｉｕｍ ２．４ＧＨｚ以上推奨
メモリ／ディスク：１ＧＢ以上 ／ １ＧＢ以上
（２）ＬｏｇＶｉｌｌａｇｅポーリングサーバ（クライアント情報収集サーバ）
ＯＳ：ＷｉｎｄｏｗｓＸＰ ＳＰ２ ／ ２０００Ｓｅｒｖｅｒ ／ Ｓｅｒｖｅｒ ２００３
ＣＰＵ：Ｐｅｎｔｉｕｍ １．７ＧＨｚ 以上推奨
メモリ／ディスク：５１２ＭＢ以上 ／ １００ＭＢ以上
◆株式会社蒼天について http://www.so-ten.co.jp/
株式会社蒼天は、ＯＳコア部分および大規模データベースシステムの設計で高い技術とスキルを持つ技術者を擁し、独自開発技術をベースとして、サーバシステムやデータベースシステムのパフォーマンス解析・改善のためのパッケージソフトウェア開発、販売およびコンサルティングサービスを提供します。２００３年に設立し、主な開発製品は、クライアント監視・管理ソフトウェア「ＬｏｇＶｉｌｌａｇｅ」、不正接続検出ソフトウェア「サーチライト」、リソース管理ソフトウェア「ＧＡＳＡＩＲＥ」などがあります。
また、２００７年２月、製品開発およびマーケティング体制の強化を図るべく、三菱ＵＦＪキャピタル株式会社、株式会社フレイのベンチャーキャピタル２社、ならびに印刷・映像などのデジタルコンテンツ制作環境のシステムインテグレーションを行う株式会社ビジュアル・プロセッシング・ジャパン、２００７年４月には、りそなキャピタル株式会社、商工中金、独立系ソフトウェア開発である株式会社ＣＩＪを割当先とする第三者割当増資を実施しました。
（※参考画像あり）
● 関連リンク
アットネットホームと関西マルチメディアサービス、７月２日にポータルサイトを統合
＠ＮｅｔＨｏｍｅとＺＡＱ、ポータルサイトを統合
－国内ケーブルＩＳＰの１位・２位が共同でサイト運営－
アットネットホーム株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：地平茂一、サービス名称：＠ＮｅｔＨｏｍｅ）と関西マルチメディアサービス株式会社（本社：大阪市北区、代表取締役社長：今川哲夫、サービス名称：ＺＡＱ）は、２００７年７月２日より、現在それぞれで展開しているポータルサイトを統合します。これによりお客様は、共通のコンテンツサービスをご利用いただけるようになります。
両社は日本最大のケーブル事業者であるＪ：ＣＯＭグループのインターネットサービスプロバイダー（ＩＳＰ）であり、Ｊ：ＣＯＭをはじめ（注１）全国の提携ケーブルテレビ局にインターネット接続サービス、コンテンツサービスなどを提供し、その規模は既に、国内ケーブルインターネット利用者の約７０％にあたる約２５０万世帯に上ります。これまでも両社は、ケーブルならではの１６０Ｍ高速インターネットサービスや季節限定のお花見情報、観光サイトなどを共同開発し、ケーブルインターネットサービスをリードしてまいりました。
本統合により、これまで両社が培ってきたポータルサイト運営や各種サービスのノウハウを結集することで、より多くの高品質なコンテンツの提供による会員の利便性や利用満足度の向上を図ります。一例としては、＠ＮｅｔＨｏｍｅが提供しているＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーク・サービス）『＠ｍｙページ』、ＺＡＱが提供しているブログサービス『ＢＬＯＧａｒｉ』のどちらもご利用いただけるようになります。また、両社がこれまで、それぞれ独自の戦略で展開してきた、地域に根ざした多様なサービスを統合し、更に充実いたします。
統合後のポータルサイトの運営は両社が共同で行います。今後は利用者参加型の地域コミュニティサイトや、ケーブルテレビ加入者にもっとケーブルテレビを楽しんでいただくためのテレビ連動コンテンツなど、「地域密着」、「ケーブルならでは」のきめ細やかな独自コンテンツやサービスを一層充実させてまいります。またこれらの充実によりアクセスの増加を実現し、広告媒体としての価値も高めてまいります。なお統一後のポータルのブランドはこれまでと変わりません。
今後両社は、日本最大のケーブルＩＳＰの連合体として、共同で、システムやネットワークの統一による開発力と品質の向上、コスト削減を進め、よりよいサービスをご提供できるよう尽力してまいります。なお両社は６／１４～１６の「ケーブルテレビショー２００７」において共同展示を行います。
（注１）北海道・関東・九州エリアのＪ：ＣＯＭ各局へは＠ＮｅｔＨｏｍｅ、関西エリアのＪ：ＣＯＭ各局にはＺＡＱがインターネット接続サービスを提供しています。
以 上
＜７／２からのポータルトップ画面の一例（イメージ）＞
添付資料をご参照ください。
■アットネットホーム株式会社について http://www.nethome.jp/
全国１６３局のケーブルテレビ局と提携し、インターネット接続サービス、ＩＰ電話サービス、デジタルコンテンツ配信サービスを提供しています。２００７年５月末現在のインターネット加入世帯数は約８５万世帯、コンテンツ視聴可能世帯数は約２５０万世帯です。
■関西マルチメディアサービス株式会社について http://www.kmsc.co.jp/
関西２府３県２５のケーブルテレビ局と提携し、「ＺＡＱ」（ザック）というサービスブランドにて、ケーブルインターネット接続サービスを提供しています。２００７年５月末現在のインターネット加入世帯数は約４５万件です。
富士通、超小型軽量ボディーの個人向けコンバーチブル型ＰＣを「ＷＥＢ ＭＡＲＴ」で発売
世界最小、超小型軽量のコンバーチブル型ＰＣを
“ＷＥＢ ＭＡＲＴ”で販売開始
～個人向けモデル「ＦＭＶ－ＢＩＢＬＯ ＬＯＯＸ Ｕシリーズ カスタムメイドモデル」～
当社は、世界最小（注１）約５８０ｇ（注２）の超小型軽量ボディーを実現した、コンバーチブル型ＰＣ「ＦＭＶ－ＢＩＢＬＯ ＬＯＯＸ Ｕシリーズ カスタムメイドモデル」を、富士通ショッピングサイト“ＷＥＢ ＭＡＲＴ”にて本日より販売開始します。本製品は、５月１６日に発売した企業向けモデル「ＦＭＶ－ＬＩＦＥＢＯＯＫ Ｕシリーズ」を、個人向けにカスタマイズした製品です。持ち運びのしやすさと多彩な操作方法に対応した使いやすさを兼ね備え、家の中でも外出先でも手軽にモバイルコンピューティングを楽しめます。
また、「インテル（Ｒ） Ｖｉｉｖ（ＴＭ） プロセッサー・テクノロジー」に新たに対応した「ＦＭＶ－ＤＥＳＫＰＯＷＥＲ ＴＸシリーズカスタムメイドモデル」も併せて販売開始します。
「ＦＭＶ－ＢＩＢＬＯ ＬＯＯＸ Ｕシリーズ カスタムメイドモデル」は、最新プラットフォーム「Ｉｎｔｅｌ（Ｒ） Ｕｌｔｒａ Ｍｏｂｉｌｅ Ｐｌａｔｆｏｒｍ ２００７」を採用し、持ち運びに負担の少ない軽さ約５８０ｇ・薄さ２６．５ｍｍの超小型軽量ボディーを実現しています。さらに、１８０度回転するコンバーチブル構造の５．６型ワイドスーパーファイン液晶は、感圧式タッチパネルの搭載により、画面の上から直接ペンや指などで入力できるため、より直感的な操作でストレスのない快適な使い方ができます。また、最大約８時間のバッテリー稼働（注３）を実現し、無線ＬＡＮ機能にも対応しているため、いつでもどこでも手軽に、インターネットやストリーミング動画の視聴、ＳＮＳやブログへの投稿・閲覧などを楽しむことができます。
また、大画面３７型ワイド・フルスペック・ハイビジョン液晶一体型ＰＣ「ＦＭＶ－ＤＥＳＫＰＯＷＥＲ ＴＸシリーズカスタムメイドモデル」は多彩なオンラインコンテンツを快適に楽しめる「インテル（Ｒ） Ｖｉｉｖ（ＴＭ） プロセッサー・テクノロジー」に対応します。
■ 「ＦＭＶ－ＢＩＢＬＯ ＬＯＯＸ Ｕシリーズ カスタムメイドモデル」の特長
・ モバイル利用を考慮した約５８０ｇの超軽量ボディーを実現しています。オプションの大容量バッテリーを利用すれば、最大約８時間のバッテリー稼働が実現できます。
・ 液晶パネルに５．６型ワイドスーパーファイン液晶を採用しています。感圧式タッチパネルを搭載しているので、専用ペンでの操作のほか、指などによるタッチ入力にも対応しています。さらに、液晶パネルが回転するコンバーチブル構造により、利用シーンに応じたさまざまなスタイルでの操作が可能となります。
・ キーピッチ１４ｍｍ・キーストローク１．３ｍｍを確保したキーボードを搭載しています。また、暗い所でも快適なキーボード操作ができるように、手元を照らすキーボードライトを標準装備しています。
・ 高いセキュリティとネットワーク機能を同時に備えたＷｉｎｄｏｗｓ（Ｒ） ＸＰ Ｐｒｏｆｅｓｓｉｏｎａｌ 正規版 を搭載しています。本製品は“ＷＥＢ ＭＡＲＴ”限定販売のモデルであり、Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｖｉｓｔａ（ＴＭ）を搭載した個人向けモデルについては、２００７年度上半期中に全国の販売店にて発売を予定しています。（詳細については、別途ご案内いたします。）
■ “ＷＥＢ ＭＡＲＴ”について
富士通ショッピングサイト“ＷＥＢ ＭＡＲＴ”では、お客様の用途に合わせたメモリやハードディスク、光ドライブ、Ｏｆｆｉｃｅなど、さまざまなスペックを選択してオーダーできる「ＦＭＶカスタムメイドモデル」を販売しています。各シリーズのカスタムメイドの詳細や販売価格については、富士通ショッピングサイト“ＷＥＢ ＭＡＲＴ”をご覧ください。
■ 「ＦＭＶ－ＢＩＢＬＯ ＬＯＯＸ Ｕシリーズ カスタムメイドモデル」提供時期、および主な仕様
＊ 関連資料 参照
■ 商標について
記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
以上
■ 注釈
（注１） 世界最小：
コンバーチブル型のＷｉｎｄｏｗｓパソコンとして。２００７年５月時点。当社調べ。
（注２） 約５８０ｇ：
内蔵バッテリパック装着時。
（注３） 最大約８時間のバッテリー稼働：
内蔵バッテリパック（Ｌ）装着時。
（注４） 提供時期：
注文時の選択スペックにより提供時期は異なります。
（注５） Ｏｆｆｉｃｅ Ｐｅｒｓｏｎａｌ ２００７セット：
ＨＤＤ約４０ＧＢ選択時のみ選択可能。
■ 本件に関するお問い合わせ
購入相談窓口
電話：０１２０－７１９－２４２（通話料無料）
受付時間：平日、午前９時～午後９時 土曜日・日曜日・祝日、午前９時～午後５時
昭和電工、６月２１日出荷分から酢酸・酢酸ビニルなどの国内販売価格を再値上げ
酢酸、酢酸ビニル、酢酸エチルの国内販売価格改定について
昭和電工株式会社（社長：高橋 恭平）は、酢酸、酢酸ビニル、酢酸エチルの国内販売価格について、本年２回目の改定を次のとおり行うことを決定し、今般お客様との交渉を開始いたしました。
１．価格改定の内容
（１）値上げ幅
酢酸 ６円／ｋｇ
酢酸ビニル ８円／ｋｇ
酢酸エチル ８円／ｋｇ
（２）実施時期
２００７年６月２１日出荷分より
２．価格改定の背景
前回の上記３製品の国内価格改定は、第２四半期の予想国産ナフサ価格５６，０００円／キロリットルを前提に本年４月に実施いたしました。しかし、ナフサ価格の騰勢は止むこともなく、本年第３四半期の国産ナフサ価格は６０，０００円／キロリットル以上と予想されています。これにより主原料であるエチレンコストのさらなる上昇は避けられず、また電力や蒸気等のユーティリティコストも一段と上昇しています。
当社は合理化等によりコストアップの吸収に努めてまいりましたが、当社のエチレン誘導品であるこれらの製品の安定供給体制を維持するためには、お客様にその一部のご負担をお願いせざるを得ないとの結論に達しました。
以上
● 関連リンク
富士通、「ブロードサイト」に「ビデオウィンドウ」や「監視映像長期保存」など新サービス追加
ブロードバンド映像ソリューション「Ｂｒｏａｄｓｉｇｈｔ」の強化について
～高精細映像の伝送、保存、共有などを行うサービスを提供開始～
当社はこのほど、ブロードバンド（高速大容量通信）映像ソリューション「Ｂｒｏａｄｓｉｇｈｔ（ブロードサイト）」（注１）に「ビデオウィンドウサービス」、「監視映像長期保存サービス」、「映像コンテンツ共有サービス」を新製品として追加し、２００７年６月より順次提供を開始してまいります。
本サービスは、Ｈ．２６４（注２）の映像圧縮技術を採用し、ＨＤ映像（注３）の伝送や保存、共有などを当社データセンターを利用して行うもので、お客様においては、システム構築の期間短縮および導入・運用コストの削減を図ることができます。
なお、本商品は、幕張メッセで開催の「Ｉｎｔｅｒｏｐ Ｔｏｋｙｏ ２００７」（開催期間：６月１３日（水曜日）～１５日（金曜日））に出展いたします。
近年のネットワーク動向は、ＮＧＮ（注４）時代をむかえ、ＩＰネットワークを利用した多様なアプリケーションの実現環境が揃い、中でも、ネットワークのＱｏＳ（注５）対応により、高精細な映像の伝送が可能となってきております。当社は、安定・高品質かつ低コストな映像伝送を可能とするブロードバンド映像ソリューション「Ｂｒｏａｄｓｉｇｈｔ（ブロードサイト）」を２００４年３月に発表し、このような環境下で、お客様の多様なニーズに対応したシステムを提供してまいりました。
このたび当社は、本ソリューションに、新製品として３つのサービスを追加し、２００７年６月より順次提供してまいります。
今回追加するサービスメニューは、遠隔地間で高精細映像によるモニタリングをリアルタイムに実現する「ビデオウィンドウサービス」、施設・店舗などの監視映像を長期保存する「監視映像長期保存サービス」、放送事業者向けに本局・支局間などとコンテンツ共有を行う「映像コンテンツ共有サービス」です。
＜「Ｂｒｏａｄｓｉｇｈｔ」ソリューション体系＞
添付資料をご参照ください。
■新製品の特長
１．ビデオウィンドウサービス
最新映像圧縮方式Ｈ．２６４を用いることによって、安価なＩＰネットワークを通じて、相手側の様子をＨＤ映像で細部までリアルタイムに写し出すことが可能です。遠隔地にある事務所や工場の様子などのモニタリングや、別の病院で行われている手術の映像を見ながら医師が指示を出す遠隔医療など、幅広い利用シーンが想定されます。また、ライブ映像の配信と同時に蓄積も行えるため、映像素材の二次活用も可能です。
＜ビデオウィンドウサービス運用イメージ＞
添付資料をご参照ください。
２．監視映像長期保存サービス
従来の一般的な監視カメラの映像をＨ．２６４を使って約１０分の１に圧縮することで、オフィスビルや工場といった施設や、コンビニやＡＴＭといった店舗の監視映像の１～２年間にわたる長期的な保存を当社のデータセンターにて実現します。
３．映像コンテンツ共有サービス
主に放送業界のお客様を対象としたサービスです。映像伝送装置「ＩＰ－９５００」（注６）で圧縮した映像を当社データセンターに蓄積することにより、本局と支局間のみならず、系列局間で映像素材を共有し、データベースから欲しい映像を自由に取り出すことができます。
■販売価格、および出荷時期
製 品 名 販売価格（税別、初期費別） 販売開始時期
ビデオウィンドウサービス 月額３５万円から ６月下旬より
監視映像長期保存サービス 個別見積 ９月初旬より
映像コンテンツ共有サービス 個別見積 １１月初旬より
ビデオウィンドウサービスのうち、ビデオオンデマンド（ＶＯＤ）については１１月下旬より提供開始。
■販売目標
２００９年度末までにサービス３製品による売上２１億円。
■商標について
記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
以 上
【 注 釈 】
注１ 「Ｂｒｏａｄｓｉｇｈｔ」：当社が２００４年３月に提供開始した、インターネット上での最適な映像伝送を実現するブロードバンドソリューション。
注２ Ｈ．２６４：ＩＴＵ－ＴとＩＳＯ／ＩＥＣが共同で策定した、最新の映像圧縮の国際標準規格。従来方式であるＭＰＥＧ－２などの約２倍以上の圧縮効率を持ち、ワンセグ放送などの低ビットレートから、ＨＤクラスの高ビットレートに至るまで幅広く利用されることを想定している。
注３ ＨＤ映像：Ｈｉｇｈ Ｄｅｆｉｎｉｔｉｏｎ映像の略で、地上デジタル放送やＢＳデジタル放送で視聴できる高画質映像のこと。情報量が多く、伝送するには標準解像度のＳＤ映像と比べて数倍の広帯域なネットワークを必要とする。
注４ ＮＧＮ：現在の通信キャリア電話網に代わる、Ｎｅｘｔ Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ Ｎｅｔｗｏｒｋ（次世代ネットワーク）。ＩＰをベースにし、電話だけでなく、インターネット、放送などを統合したサービスを提供するネットワーク。
注５ ＱｏＳ：Ｑｕａｌｉｔｙ ｏｆ Ｓｅｒｖｉｃｅ。特定の通信のために、一定の帯域を保証する技術。
注６ 「ＩＰ－９５００」：当社が２００６年１１月より販売している、Ｈ．２６４に対応したＨＤ映像をリアルタイムに伝送できる装置。株式会社富士通研究所（社長：村野和雄、本社：神奈川県川崎市）が開発した独自のＨ．２６４圧縮アルゴリズム、および当社のＨ．２６４映像処理ＬＳＩの採用により、高画質化と処理量の削減を同時に実現し、１９インチラック１Ｕサイズの小型化を実現した。
■関連リンク
ブロードバンド映像ソリューションＢｒｏａｄｓｉｇｈｔ （ブロードサイト）
http://fenics.fujitsu.com/products/broadsight/
■本件に関するお問い合わせ
サービスビジネス本部 ネットワークビジネス推進統括部 公共ネットワークサービス推進部
電話：０３－６４２４－６２０４（直通）
Ｅ－ｍａｉｌ：broadsight@pss.fujitsu.com
カネボウ化粧品、灰リス最長毛を使用した「ＴＷ鉄舟 パウダーブラシ」の予約受付開始
購入者の名前を柄に入れます！"私だけの最高級ブラシ"
「ＴＷ鉄舟 パウダーブラシ」予約受付スタート
当社は、２００７年７月１６日より、１１月１６日に限定発売する、最高級の灰リス最長毛を使用した「ＴＷ鉄舟 パウダーブラシ」（１種 ２０，０００円＜税込２１，０００円＞）の予約受付を、化粧品専門店専用ブランド「トワニー」取扱店にてスタートします。
プレミアム感の高い限定商品により、早くも冬商戦を見据えた店頭活動を強化していきます。（予約期間：７月１６日～９月２１日）
◆"筆の里"熊野でつくられた最高級の化粧筆「ＴＷ鉄舟」
広島県・熊野は古くから"筆の里"として知られています。現在は、書道で用いる毛筆にとどまらず、数多くの高級化粧筆がこの地で生まれています。
当社の高級メイクツールブランド「鉄舟コレクション」のブラシは、全て、この熊野で活躍する最高峰の筆司・竹森鉄舟氏が手掛けたもので、厳選した極上の天然毛のみを使用し、ひとつひとつ丹精こめて作り上げた珠玉の逸品ばかり。
今回は特別に、「トワニー」取扱店にて「ＴＷ鉄舟」を限定発売することとなりました。
◆購入者の名前を柄に入れます！"私だけの最高級ブラシ"「ＴＷ鉄舟 パウダーブラシ」
「ＴＷ鉄舟 パウダーブラシ」に使用している灰リスの毛は、繊細さと肌への感触、粉含みの良さから、「ブラシの女王」と称されています。なかでも、今回のブラシ用に竹森鉄舟氏が自ら選定した６ｃｍにもなる最長毛は、宝石のように美しく、羽のようにソフトで最高の肌感触。この毛を用い、ブラシの穂の部分を大きく、しかも穂先にカーブをつけ顔の形にフィットするように整えたことで、フェースパウダーなどを一気に肌に乗せることができ、厚づきにならず、しかも毛穴の目立たないふんわりした仕上がりが実現できます。また、肌をブラシではくことにより透明感と艶が与えられ、洗練されたなめらかな"大人の肌"に仕上げることもできます。灰リスの最長毛は入手が非常に困難な希少性の高い素材であることと、ブラシ一本一本が竹森鉄舟氏の手作りによることから、予約生産による限定発売となりました。
さらに、購入予約プレミアムとして、ブラシの柄に、購入者の名前を入れる「名入れ」サービスも実施。"私だけの最高級ブラシ"をあつらえることができます。
◆商品概要
商品名・価格
ＴＷ鉄舟 パウダーブラシ ２０，０００円＜税込２１，０００円＞ ※専用ポーチ付 桐箱入り
◆発売日 ２００７年１１月１６日（予約生産による限定販売）
◆予約期間 ２００７年７月１６日～９月２１日
お客様からのお問い合わせは
０１２０－１０８２８１にてお受けしております。
※製品画像は添付資料を参照
● 関連リンク
ＪＥＩＴＡ、４月の移動電話国内出荷実績を発表
２００７年４月 移動電話国内出荷台数実績の発表
●２００７年４月 移動電話国内出荷台数実績
当月実績（千台）＜前年同月比（％）＞ ２００７年４月からの累計（千台）＜前年同月比（％）＞
移動電話 ４，１７７ ＜ ９７．４＞ ４，１７７ ＜ ９７．４＞
携帯電話 ４，０８４ ＜ ９８．０＞ ４，０８４ ＜ ９８．０＞
３Ｇ以上 ４，０２１ ＜１１２．６＞ ４，０２１ ＜１１２．６＞
２Ｇ ６３ ＜ １０．６＞ ６３ ＜ １０．６＞
公衆用ＰＨＳ ９３ ＜ ７５．２＞ ９３ ＜ ７５．２＞
＊出所：（社）電子情報技術産業協会
【４月の概況】
２００７年４月度の移動電話国内出荷台数は４，１７７千台、前年同月比９７．４％となった。
携帯電話は４，０８４千台、前年同月比９８．０％となった。このうち３Ｇ以上は、地上デジタル放送「ワンセグ」対応機、インターネット機能対応などの魅力的なサービスの浸透やデザイン性の高い機種などが投入されたことにより、４，０２１千台、同１１２．６％と伸長した。２Ｇは７ヶ月連続で１０万台を下回った。
ＰＨＳは９３千台、前年同月比７５．２％と３ヶ月ぶりにマイナスとなった。
［参考］
●２００７年４月 携帯電話・ＰＨＳ契約数
当月純増数（台）＜前月比（％）＞ 累計実績（台）＜前月比（％）＞
移動電話 ５１８，９００ ＜ ５１．０＞ １０２，２１７，０００ ＜１００．５＞
携帯電話 ４７８，９００ ＜ ５０．１＞ ９７，１９６，８００ ＜１００．５＞
ＰＨＳ ４０，０００ ＜ － ＞ ５，０２０，２００ ＜１００．８＞
＊移動電話人口普及率：８０．０％
＊出所：（社）電気通信事業者協会
※分母となる総人口（１２７，７５７千人）は、総務省「Ｈ１７．国勢調査確定数」を使用
●２００７年４月 携帯電話ＩＰ接続サービス契約数
単位：台、％ 当月純増数（台）＜前月比（％）＞ 累計実績（台）＜前月比（％）＞
携帯電話ＩＰ接続サービス ４９９，１００ ＜ ５１．８＞ ８４，８７０，９００ ＜１００．６＞
＊ＩＰ接続加入率：８７．３％
＊出所：（社）電気通信事業者協会
（※ 詳細は添付資料「オリジナルリリース」を参照してください。）
● 関連リンク
カネボウ化粧品、「カネボウ フェースアップパウダー＜ミラノコレクション２００８＞」の予約受付開始
今年は「栄光の女神」がモチーフに
「カネボウ フェースアップパウダー＜ミラノコレクション２００８＞」予約受付スタート
さらに今年はミラノコレクションからオードパルファムも登場！
当社は、２００７年６月１６日より、１２月１６日に限定発売する、高機能フェースパウダー「カネボウ フェースアップパウダー＜ミラノコレクション２００８＞」（２４ｇ １２，０００円＜税込１２，６００円＞）の予約受付をスタートします。（予約期間：６月１６日～９月２１日）
「ミラノコレクション」は１９９１年の発売以来、芸術性の高いデザインと品質を兼ね備えた１年に１度の完全予約限定品として、多くのお客様に愛用されています。
さらに今年は、１１月１６日に、「カネボウ オードパルファム＜ミラノコレクション２００８＞」（５０ｍＬ １５，０００円＜税込１５，７５０円＞）も同じく予約生産にて限定発売。（予約期間：６月１６日～８月２２日）フェースアップパウダーとともに、愛用者の拡大を目指します。
【今年は「栄光の女神」がモチーフに！】
「カネボウ フェースアップパウダー＜ミラノコレクション＞」の容器には、毎年「女神」をモチーフにしたデザインを採用し、その時々に起きた様々な出来事に対するメッセージを、女神の名称に託しています。２００６年は、ワールド・ベースボール・クラシックやトリノオリンピックなどで多くのスポーツ選手が活躍した年でありながら、一方で、いじめや虐待などによる「命」の不安が感じられた年でもありました。これからは人々が互いに個性を尊重しあい、皆が前向きに輝いてほしいという思いを込め、今回のミラノコレクションのテーマを「尊重」、「前向き」、「輝き」とし、「栄光の女神」を容器にあしらいました。
今年発売する「カネボウ オードパルファム＜ミラノコレクション２００８＞」のボトルにも、同じ女神をデザインしています。
【品質がさらにアップ！「カネボウ フェースアップパウダー＜ミラノコレクション２００８＞」】
「カネボウ フェースアップパウダー＜ミラノコレクション２００８＞」では、従来から定評のある品質をさらにグレードアップさせました。明るいベージュ系パウダーによる透明感のある自然な仕上がりはそのままに、保湿成分「ローヤルゼリーエキス」を従来の１．３倍に増量。うるおい感と化粧持ち効果を一段とアップさせています。
また、添付の「パフ」もバージョンアップ。今回の「西陣製ベルベット織パフ」は、毛足の長い細い糸をしっかりと織り込む西陣独自の卓越した技術を用いることにより、柔らかな感触を実現。さらに、柔らかで肌あたりのよい糸と、ハリがあり粉をしっかり含む糸を組み合わせることで、より柔らかい感触と、よりきめ細かい仕上がりを実現するパフが完成しました。
【心華やぐ高貴な香りの「カネボウ オードパルファム＜ミラノコレクション２００８＞」】
今回新たに限定発売する「カネボウ オードパルファム＜ミラノコレクション２００８＞」は、本物を知る高級志向の女性をイメージして誕生した、本格的プレミアムフレグランスです。香調は「フローラル・シュール・フローラル」（花のさらに上をいく花、の意）。高品質のイリスを中心に、ローズダマセナ（ブルガリア産）、ジャスミン、オスマンサス（金木犀）、オーキッド、リリーといった豊かな香りを惜しみなく加えた、まさに大きく咲き誇る大輪の花々を思わせる、心華やぐ高貴な香りが特長です。
「栄光の女神」をあしらった優雅でクラシックなボトルデザインも、甘く華やかな花束を連想させ、香りのイメージをさらに豊かに印象づけています。
◆商品概要
※ 関連資料参照
◆発売日（予約期間）
◇カネボウ フェースアップパウダー＜ミラノコレクション２００８＞
２００７年１２月１６日（予約期間：６月１６日～９月２１日）
◇カネボウ オードパルファム＜ミラノコレクション２００８＞
２００７年１１月１６日（予約期間：６月１６日～８月２２日）
お客様からのお問い合わせは ０１２０－５１８－５２０ にてお受けしております。
● 関連リンク
東京ミッドタウン、ユビキタス技術を利用しアート作品を紹介するタウンツアーを開始
東京ミッドタウン
ユビキタス技術を利用した日本初のタウンツアー
６月１３日（水）から開始
東京ミッドタウン（事業者三井不動産ほか）は、ユビキタス技術を利用して、アート作品を紹介するタウンツアー「ユビキタス・アートツアー」をＹＲＰユビキタス・ネットワーキング研究所（所長坂村健、東京大学教授）と共同で開発し、６月１３日からスタートします。
ユビキタス技術を使ったプロジェクトは、これまで様々な実証実験が行われてまいりましたが、同技術を用いた本格的なタウンツアーは、日本初となります。また、東京ミッドタウンは、同技術を用いたサービスに関して、東京都による「東京ユビキタス計画」と連携しており、今後、周辺地域への展開を検討してまいります。
※「ユビキタス」とは、「どこにでも存在する」という意味のラテン語を語源とした言葉で、あらゆるモノや場所にコンピューターが埋め込まれ、利用者はその存在を意識することなく、そのとき、その場所に応じて、最適な情報やサービスが提供される環境を意味します。
当ツアーでは、東京ミッドタウン内に約５００箇所設置したユビキタスマーカーから情報を取得したユビキタスコミュニケータ（情報端末機器）が、お客様をアート作品に誘導し、作品の概要や制作風景、作家インタビューなどの情報を提供します。
※ツアー概要は別紙参照
東京ミッドタウンは、「ＪＡＰＡＮ ＶＡＬＵＥ」をコンセプトに掲げ、新しい日本の価値、感性、才能を世界に向けて発信していくことを目指しています。その一環として、美術館やデザイン関連施設を誘致し、多数のアート作品を設置するなど、デザインやアートに関する情報発信を行っています。当ツアーは、最先端のユビキタス技術を活用して、アート作品を気軽にお楽しみいただくもので、「ＪＡＰＡＮ ＶＡＬＵＥ」を融合させたツアーになります。今後も、東京ミッドタウンは、運営管理において様々な企画を検討・実施してまいります。
以 上
＜添付資料＞ ユビキタス・アートツアーの概要